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(C)尚文産商堂 2015/11/07~
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手野武装警備実力部隊編成
手野武装警備実力部隊編成
手野武装警備は一定の実力部隊を持つ。
この実力部隊は、国会の議決による承認を経て変更されなければならず、官報に記載される。
また、艦船の建造、就役、除籍、廃艦については年度計画に従って内閣の承認を必要とする。
なお、陸上部門、航空部門、宇宙部門の各武装についても、各年度計画に従い、これらについても内閣の承認を必要とする。
戦前の手野武装社では、国内の各実力部門は地名で、国外の各実力部門は番号で呼ばれていたが、現在ではともに番号によって管理される。
なお、番号はそれぞれ固有の規則に従って付けられ、愛称として地名あるいは関連しているものの名称がつけられることがある。
特に手野武装社時代からある部隊については、そのまま地名の名称を通称号として使用しているものがある。
手野武装警備
、
手野武装警備武装一覧
はそれぞれ別に記す。
また、編成において使用している階級については、
手野武装警備階級表
に特に記す。
目次
陸上部門
海上部門
航空部門
宇宙部門
統括部門
陸上部門
陸上部門は、
部隊編成
とそれぞれの部隊内および指揮官等において定められる一般的な
兵力編成
がある。
陸上兵力編成
陸上兵力編成は、各総本部、各本部、各支部ごとにあらかじめ定められている編成のことをさす。
それぞれごとに、直轄する部隊あるいは機関が定められており、それぞれの編成がある。
また、同様に編成の定員が定められている。
以下、それぞれの標準的な編成を記す。
総本部
本部
支部
総本部
総本部は警備管区を所管する。
また、警備管区内の警備区、警備管区直轄警備支区をそれぞれ直隷している。
総本部長は警備管区長となり、本部長は警備区長となる。
警備管区
警備区
警備小区
憲兵総科
経理総科
技術総科
衛生総科
軍楽総科
法務総科
情報総科
兵站総科
警備管区付隊
一般警備総隊
儀仗総隊
本部
本部は警備区を所管する。
また、警備区内の警備小区を直隷している。
警備区
警備小区
憲兵科
経理科
技術科
衛生科
軍楽科
法務科
情報科
兵站科
警備区付隊
一般警備部隊
儀仗隊
支部
支部は警備小区を所管する。
支部は警備管区直轄警備小区あるいは警備区所管の警備小区がある。
支部の兵力編成については、いくつかの標準が設けられており、そのうちの1つを総本部が選定し、各個の支部の実情に合わせて大要を変えない程度に手を加える。
なお、標準編成中の隊は複数設置することができるが、その数は1つの種別に付き最大4隊までと定められている。
また、隊は設置しないこともできる。
手野武装警備における隊は連隊、大隊あるいは中隊のいずれかの規模を示す。場合によっては小隊のこともある。
以下にあるのは、標準編成である。
普通兵力標準編成
警備小区
普通科中隊(直轄警備小区の場合は普通科大隊)
中隊付隊(直轄警備小区の場合は大隊付隊)
徒手隊
対車隊
小砲隊
普通偵察隊
警備小区付隊
一般警備隊
機甲兵力標準編成
警備小区
機甲科中隊(直轄警備小区の場合は機甲科大隊)
中隊付隊(直轄警備小区の場合は大隊付隊)
機甲隊
中砲隊
機甲偵察隊
警備小区付隊
砲兵兵力標準編成
警備小区
砲兵中隊
中隊付隊
重砲隊
対空砲隊
対艦砲隊
砲兵偵察隊
砲兵射撃隊
警備小区付隊
空挺兵力標準編成
警備小区
空挺大隊
大隊付隊
空挺隊
空挺偵察隊
空挺射撃隊
警備小区付隊
支援兵力標準編成
警備小区
支援大隊
整備隊
補給隊
輸送隊
衛生隊
工作隊
電子隊
警備小区付隊
教育兵力標準編成
警備小区
教育連隊
普通教育隊
機甲教育隊
砲兵教育隊
支援教育隊
特務教育隊
警備小区付隊
部隊編成
陸上部隊の幹部部隊編成は、以下のようになる。
総本部
本部
支部
総本部
総本部は陸上自衛隊方面隊相当の部隊となる。
総本部は法令上は奉行総所と呼ばれ、総本部長は総奉行と呼ばれることとなる。しかしそのように呼ぶ者は少ない。
奉行総所は奉行管区の管区長となるが、これも法令上の呼び方で、通常は警備管区と呼ばれることの方が圧倒的に多い。
総本部は総本部長以下、以下の幹部を有する。なお、()内が法令上の呼び名となる。ない場合は一般の呼び名と法令の呼び名が一致している場合である。
総本部長(総奉行)
総本部副長(総奉行副長)
監察官長
主席参謀長(総奉行幕僚長)
上席参謀長(総奉行上席幕僚副長)
武装警備部長(奉行総所武装警備部長)
武装装備部長(奉行総所武装装備部長)
医務総監
参謀幹部(総奉行次席幕僚副長)
総務部長
法務官長
人事部長
情報部長
本部
本部は陸上自衛隊師団あるいは旅団相当の部隊となる。
本部は法令上は奉行所と呼ばれ、本部長は奉行と呼ばれることとなる。しかしそのように呼ぶものは極めて少ない。
奉行所は奉行区の区長となるが、これも法令上の呼び名で、通常は警備区と呼ぶことのほうが圧倒的に多い。
本部は本部長以下、以下の幹部を有する。()内は法令上の呼び名であり、ない場合は一般の呼び名と法令の呼び名が一致している場合である。
なお、旅団相当の本部の場合、一部の幹部を有さないことができる。
本部長(奉行)
本部副長(副奉行)
監察官
主席参謀長(奉行幕僚長)
上席参謀(奉行上席幕僚副長)
武装警備部長(奉行所武装警備部長)
武装装備部長(奉行所武装装備部長)
医務官長
施設課長
参謀幹部(奉行次席幕僚副長)
総務部長
法務部長
人事部長
情報部長
会計課長
通信課長
支部
支部は陸上自衛隊連隊相当の部隊となる。
本部隷下の通常の形態の支部あるいは総本部隷下の総本部直轄支部の2つの系統がある。
なお、通常の形態の支部のことを一般支部、総本部直轄市部のことを直轄支部と呼ぶ。
一般支部あるいは直轄支部のいずれにおいても、各兵力標準編成にかかわらず、その幹部の構成は変わらない。
支部は支部長以下、一般支部、直轄支部のそれぞれにおいて、以下の幹部を有する。()内は法令上の呼び方である。ない場合は一般の呼び名と法令の呼び名が一致している場合である。
一般支部
支部長
支部副長
輔佐官長
上席輔佐官
武装警備長
武装装備長
医務長
施設長
次席輔佐官
総務課長
人事課長
情報課長
通信課長
直轄支部
支部長
支部副長
輔佐官長
上席輔佐官
武装統括長
医務長
施設長
次席輔佐長
総務課長
情報課長
通信課長
海上部門
海上部門は、
艦隊編成
とそれぞれの艦ごとに定められる一般的な
兵力編成
がある。
また、
各総本部、本部、支部ごとに定められる編成
がある。
海上兵力編成
海上兵力編成は、艦種別に定められている職員あるいは乗組員の職名である。
艦種の詳細については
手野武装警備武装一覧海上部門の項
に詳述する。
なお、以下に記すのは、各艦種ごとの幹部職員の職名である。
各艦船の実情に合わせ、艦長、副長、機関長、主計長を除く幹部職員を置かないことができる。また、特に必要と認める場合は記載外の幹部職員を置くことができる。
但し、記念艦、後備艦並びに艦載艇についてはこの限りではない。
戦艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
海雷長
通信長
飛行長
機関長
医官長
主計長
副砲長
高射長
空母
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
通信長
飛行長
機関長
医官長
主計長
飛行隊長
練習艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
水雷長
機雷長
通信長
飛行長
機関長
医官長
主計長
副砲長
高射長
教育長
病院艦
艦長
副長
内務長
航海長
通信長
飛行長
機関長
医官長
看護長
主計長
潜水艦
艦長
副長
航海長
魚雷長
機関長
主計長
輸送艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
機関長
医官長
獣医長
草木長
主計長
水雷艦
艦長
副長
航海長
砲術長
水雷長
機関長
主計長
駆逐艦
艦長
副長
航海長
砲術長
水雷長
副砲長
機関長
主計長
音響艦
艦長
副長
航海長
砲術長
飛行長
機関長
主計長
揚陸艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
通信長
飛行長
揚陸長
機関長
医官長
主計長
飛行隊長
記念艦
艦長
航海長
砲術長
設標艦
艦長
副長
航海長
砲術長
通信長
機関長
主計長
海洋指揮艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
通信長
飛行長
機関長
医官長
主計長
工作艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
通信長
機関長
医官長
主計長
造船長
造機長
造兵長
測量艦
艦長
副長
航海長
砲術長
通信長
機関長
主計長
迎賓艦
艦長
副長
航海長
通信長
機関長
主計長
迎賓長
砕氷艦
艦長
副長
内務長
航海長
砲術長
通信長
飛行長
機関長
医官長
主計長
深海探査艦
艦長
副長
内務長
航海長
通信長
潜水長
機関長
医官長
主計長
雑役艦
艦長
副長
航海長
通信長
機関長
主計長
艦載艇
艇長
機関長
第一種予備艦
艦長
副長
航海長
機関長
主計長
第二種予備艦
艦長
副長
航海長
機関長
主計長
特別予備艦
艦長
副長
航海長
機関長
主計長
第一種後備艦
艦長(修理中であれば修理員長と称する)
副長
機関長
第二種後備艦
艦長(修理中であれば修理員長と称する)
機関長
海上部隊編成
海上部隊編成は、各
総本部
、
本部
、
支部
ごとに定められる幹部部隊編成である。
総本部
総本部は、鎮守府に相当する組織である。
総本部は法令上は大鎮所と呼ばれ、総本部長は大鎮所長と呼ばれることとなる。ただし、そのように呼ぶ者は少ない。
大鎮所長は鎮所管区長を兼ねることとなるが、こちらも通常は警備管区長と呼ばれることが多い。
総本部は総本部長以下、以下の幹部を有する。なお、()内は法令上の呼び方である。ない場合は一般の呼び名が法令の呼び名と一致している。
総本部長(鎮所管区長)
総本部副長(大鎮所副長)
監察官
主席参謀長(大鎮所幕僚長)
上席参謀長(大鎮所上席幕僚副長)
武装警備部長
武装装備部長
医務総監
参謀幹部(大鎮所次席幕僚副長)
管理部長
総予備艦隊司令長官(予備艦隊総司令官)
先任伍長(大鎮所最先任曹)
本部
本部は法令上は鎮所と呼ばれ、本部長は鎮所長と呼ばれる。ただし、そのように呼ぶ者は少ない。
鎮所長は鎮所区長を兼ねることとなるが、こちらは通常は警備区長と呼ばれることが多い。
本部は本部長以下、以下の幹部を有する。なお、()内は法令上の呼び方である。
本部長(鎮所区長)
本部副長(鎮所副長)
監察官
主席参謀長(鎮所幕僚長)
上席参謀長(鎮所上席幕僚副長)
武装警備部長
武装装備部長
医務監
参謀幹部(鎮所次席幕僚副長)
施設課長
通信課長
会計課長
総務課長
予備艦隊長官(予備艦隊司令官)
先任伍長(鎮所最先任曹)
支部
支部は支部長以下、以下の幹部を有する。なお()内は法令上の呼び方である。
支部長
支部副長
参謀長
上席参謀
武装統括長
医務長
施設長
次席参謀
総務課長
情報課長
通信課長
艦隊編成
手野武装警備の艦隊は、基幹として定められる以下のものがあり、これらに他の隊あるいは艦船を統括して指揮をさせる。
この基幹として定められているものは手野武装警備独自の艦隊編成であり、これを
基幹編成
と称する。
また、防衛省、並びに海上保安庁との協議に基づいて、および国連軍としての艦隊として
法定艦隊
あるいは
国連艦隊
が定められている。
基幹編成
基幹編成とされるのは、以下の各艦隊がある。
空艦隊
海艦隊
陸艦隊
輸送艦隊
潜水艦隊
予備艦隊
後備艦隊
空艦隊
海洋指揮艦:0~1隻
空母:1~3隻
駆逐隊:2~4隊
駆逐艦:2隻
水雷隊:1~2隊
水雷艦:2隻
海艦隊
海洋指揮艦:0~1隻
戦艦:1~3隻
駆逐隊:1~3隊
駆逐艦:2隻
水雷隊:1~2隊
水雷艦:2隻
陸艦隊
海洋指揮艦:0~1隻
揚陸隊:1~3隊
揚陸艦:2~5隻
駆逐隊:1~3隊
駆逐艦:2隻
水雷隊:0~2隊
水雷艦:2隻
輸送艦隊
輸送隊:1~5隊
輸送艦:2~4隻
駆逐隊:2~5隊
駆逐艦:2隻
水雷隊:1~3隊
水雷艦:2隻
潜水艦隊
深海探査艦:0~2隻
潜水隊:1~4隊
潜水艦:2~3隻
予備艦隊
第一種予備艦:1~5隻
第二種予備艦:1~5隻
特別予備艦:0~3隻
後備艦隊
第一種後備艦:0~5隻
第二種後備艦:0~5隻
法定編成
法定編成は、海上自衛隊あるいは海上保安庁の艦船類と共同して行動する際に定められる編成である。
このため、それぞれの艦隊編成は、海上自衛隊あるいは海上保安庁の艦隊と共同運用されることが求められる。
法定編成によって海上自衛隊と共同運用する場合は連合護衛艦隊、海上保安庁と共同運用する場合は巡視船隊と称することとなっている。
現在、法定編成については以下の各艦隊が設定されている。
国連編成
国連編成は、国連軍として国連安保理に提供した手野武装警備の艦隊の編成である。
制式には手野武装警備国連派遣軍と称するが、通常は国連軍と称することが多い。
同様に派遣している
テック・カバナー総合軍事会社
と区別するために、手野国連軍とすることもあるが、ここでは単に国連軍とする。
この編成については、内閣の承認のほかに国連軍事参謀委員会の承認を経なければ、新たに編成を行い、現在の編成を変更し、あるいは編成を解隊することができない。
但し、戦闘などの損耗による編成の変更あるいは解隊については事後承認でも可能となっている。
国連編成は他の編成とは異なる編成となるため、ここに別記する。
国連編成は原則として東西半球国連軍総司令部あるいは各大陸総司令部付の艦隊となり、その半球総司令部あるいは大陸総司令部から各国連軍司令部への派遣という形をとる。
また国連軍は特別協定に基づき、指揮権は国連軍事参謀委員会が執ることとなっている。
ただし、通常任務やその指揮権に基づいて移譲された任務についての指揮については各総司令部あるいは国連軍司令部が取ることとなっている。
この際、国連軍に編成される艦隊の指揮は、各国連軍艦隊の長が執ることとなる。
国連編成は半球総司令部と大陸総司令部において設置される
国連軍艦隊司令部
、
各艦隊ごとの司令部
の2つがある。
以下、それぞれについて記す。
国連軍艦隊司令部
手野武装警備における国連軍艦隊司令部(U.N.Naval Freet Force Headquarters)は、手野武装警備と
テック・カバナー総合軍事会社
の合同で設置される司令部の一つである。
国連軍として供出されている艦船のうち、国連軍として編成されていない艦船が主に属する。
この司令部は、西半球総司令部であれば手野武装警備社員が、東半球総司令部であれば
テック・カバナー総合軍事会社
社員がそれぞれ総司令長官となる。
各艦隊ごとの司令部
ここを編集
航空部門
航空部門は、
航空部隊編成
と、それぞれの部隊ごとの
兵力編成
がある。
航空兵力編成
航空部隊編成
宇宙部門
宇宙部門は、
宇宙部隊編成
と、それぞれの部隊ごとの
兵力編成
がある。
宇宙兵力編成
宇宙部隊編成
統括部門
統括部門は、各部門の統括指揮を行うための部門であるため、独自の戦力は有さない。
全体を統一指揮するための部隊を有する。
このことから、統括部門は軍令を担当し、陸上、海上、航空、宇宙の4部門は軍政を担当するものとされる。
また、特に憲兵組織については、捜査の指揮権を有するのは統括部門に属する者と定められている。
ただし、憲兵の階級を有する者を、統括部門は有さない。
統括部門は全国統一の警備管区が1つ、国内を10に分け本部となる警備区もしくは支部となる警備支区が置かれる。
なお、統括部門の幹部部隊編成は以下のようになる。
総本部
本部
総本部
総本部は警備管区を所管する。
また、警備管区内の警備区をそれぞれ直隷しているほか、統括部門のうち全国的な広がりを持つ事柄についてを直接指揮、監督する。
総本部長は警備管区長となり、以下の幹部を有する。
総本部長
本部
本部は警備区を所管する。
また、警備区内の警備小区をそれぞれ直隷している。
本部長は警備区長となり、以下の幹部を有する。
本部長
ここを編集
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最終更新:2021年05月17日 23:19