書籍案内　「オニールの成長株発掘法」

(記　2010/8/23)
著者　　ウィリアム・オニール
訳者　　竹内和巳、松本幸子、増沢和美
刊行　　パンローリング (原著McGraw-Hill Companies Inc.)
発行年　2001/2 (原著1995)

著者の主張を元に投資学の観点からまとめてみる。

投資家の心構え

　第1章「C(Current Quarterly Earnings Per Shares　=　当期四半期の一株当たり利益」
　第2章「A(Annual Earnings Increases　=　年間の収益増加」
　第3章「N(New Products, New Management, New Hights　=　新製品、新経営陣、新高値」
　第4章「S(Supply and Demand : Small Capitlization Plus Big Volume Demand　=　株式の需要と供給」
　第5章「L(Leader or Laggard　=　主導株か、停滞株か」
　第6章「I(Institutional Sponsorship　=　機関投資家による保有」
　第7章「M(Market Direction　=　株式市場の動向」
　第8章「証券会社で口座を開く」
　第9章「銘柄選択や投資時期を誤ったらいつ売るか」
　第10章「いつ売って利益を確定するか」
　第11章「分散投資、長期投資、信用取引、空売りについて」
　第12章「オプション、店頭銘柄、新規公開株などについて」
　第13章「ミューチュアル・ファンドで100万ドル儲ける方法」
　第14章「1953～93年のすばらしい成功銘柄の事例」
　第15章「チャート読解術を身に点け、より良い銘柄をより適切なタイミングで買う」
　第16章「ティッカー分析の技法チャート　- ニュースの影響」
　第18章「年金基金・機関投資家のポートフォリオ管理を見直す」
　第19章「投資家に共通する18の誤り」

• 紛らわしい収益報告書の文面に惑わされないこと。
• 他に良い投資対象があるときに、将来が不確かなものに固執してはいけない。
• 企業努力が実って、実際に収益増加が始まるのを待つのが良い。
• 収益の変化率によって判断すべき。
• 基幹産業は将来的な有望銘柄ではない。
• 単に低PERだからという理由では株式を買ってはならない。高PERの銘柄を空売りしてはならない。
• すべての銘柄がその時々の価値に見合った株価で取引されている。
• 株式は正しいタイミングで買う必要がある。タイミングを逃したときは見送るべきである。
• 一般的な投資家の大多数が高いと感じるときに株を買い、それが相当に値上がりして、大衆投資家の一部がその魅力に気がついたころに売るのがよい。
• 常に新たな変化があり、ダイナミックな革新的企業が、潜在的な大成長企業として存在している。
• アナリストの意見より、需給の法則の方が重要である。
• 個人的な思い入れなどで投資せず、熱心に勉強して自分なりに調査して株を買わなければならない。
• 市場の新たな牽引役になるような安定性のある企業に焦点を合わせ、活気のない銘柄は避けるべき。
• 正常な株価の低下と悲惨な事態の兆候である異常な株価調整とを識別できなければならない。
• 機関投資家は大多数の投資家より経験豊かで、優れた投資実績を持ち、銘柄選定に長けている。
• マーケットがいつ天井に達したか、あるいは底を打ったかを見極めることが、50%を占める投資のカギである。
• ポートフォリオの33%の下落を取り戻すには、50%の上昇が必要である。
  • 従って、過去に上げた利益を確保し、困難な相場サイクルでは投資額の大半をリスクにさらさないようにすることが極めて重要である。
• 逆指値は使わないほうがよい。保有株をよく観察し、手仕舞うポイントを事前にはっきり決めておくほうがよい。
  • 保有株を常に見ていられない人や、手仕舞いの決断ができない優柔不断な人は、逆指値が身を守る手段になるかもしれない。
• 株式市場がどうなるか知る必要はなく、実際に何が起きてきたかだけをしっていればよい。
  • 偏見なくマーケットで起きていることを毎日のダウ平均から読み取ること。
• 自分が正しく市場が間違っていることを証明しようとすると大損することになる。
• 多くのファンドマネージャーが資金を目いっぱい投資しているのは、適切なタイミングでの資金の投下回収ができないからであり、更には相場の回復初期に相場に復帰できないからである。
• 日々のマーケット全体の各種指標と、個々の主導銘柄の値動きを読み解く方法を学べ。
• 優秀な証券外務員の見つけ方
  • 支店の支配人に、自分自身の口座とほとんどの担当顧客の口座で利益をあげている外務員を担当にしてほしいと告げる。
  • 担当者に投資についてのアイデアや相場情報をどのように入手しているか聞く。投資哲学、信条、手法について聞く。読んだ中で最もよかったマーケット関連の書籍を聞く。
    • 即座に数冊のタイトルを挙げられないときは注意。
    • 担当者が自社の調査部門からしか情報等を得ていないときは他の証券会社へ行くのがよい。
• 最良の証券会社に集中するのが良い。何社にも口座を持つと混乱する。
  • 2、3年たってうまくいっていないときは別の証券会社を探す。
• 投資の熟練者はディスカウントブローカーを使うのも良い。
• NYSE会員の証券会社のほうが良い。
• 個人退職年金制度に入るのが良い。
  • 節税と積み立てのメリットを有効利用する。
  • 同様に自営業者退職年金制度、401kプランもメリットがある。
• 買うためのルールを学んだら、次はいつ売るかである。
• 強力且つ計画的な防御なしに、大きな損失から自分を守り、成功することは絶対できない。
• 間違ったときにすばやく損切りできれば、10回に3、4回の正しい判断だけで大金を儲けられる。
• 株式相場で勝つ絶対的秘訣は、誤った判断による損失を最小限に抑えることである。
• 過去に耳にしたり利用してきた、投資に関するアイデアや信条、手法の多くを鵜呑みにするべきではない。
• 株式を売る判断をするときに取得原価にとらわれてはならない。
• 評価損は実際の損である。
• 損を気に病むより、現金にしたほうが客観的に判断できる。
• 売るべきか悩んだら、それだけの価格で今買いたいか考えてみるのがよい。
  • ノーであるなら保有し続ける理由がない。
• 損失を限定する方針は保険料の負担に似ている。
  • 小さい損失は安い保険であり、自分の投資にかけることができる唯一の保険である。
  • 損切り後に売却した株が値上がりしたとしても、損失を小額に抑えるという重要目標をクリアし、手許に別の勝ち銘柄を探すための資金を確保している。
• 市場で被る最初の損失は最小の損失である。
• 損切りは素早く、利食いはゆっくり行うべきである。
• いかなる理由があっても損失を放置してはならない。
• 株を売って損失を受け入れる勇気を持つことが、損失の可能性から身を守る唯一の方法である。
  • 決断と行動は即座に同時に行うべきである。
• 50%の損失を取り戻すのには100%の利益が必要である。そんな株はほとんどない。
• 配当は値下がりを容認する理由にはならない。
• ナンピンを勧める証券外務員は責任逃れをしている。
• 株価が戻って損失がなくなることを希望せず、今残っている資金を回収すること。
• 壊滅的な損害を被る前に損切りすべき重大な理由は、自信や今後決断を行う勇気を絶対に失わないためである。
• 市場の90%の人々は十分な研究をしていない。
• 株の上下はランダムウォークではない。
• 株の選択に長けた人はあまり多くないが存在する。20～30に一人かもしれない。
• 値上がりしない限りすべて悪い株である。
• 普通株は利益目的に売買される商品と同じようなものである。商人は利益を得るためには商品を売らなければならない。
• 株価が上昇して魅力があるうちに株を売ることができればベストである。
• 早めに売るのが良い。天井で売ることなどできっこない。目的はかけた時間と労力に見合う利益を得ることである。
• 手中の利益はその二倍の見込み益と同等の価値がある。
• 時として希望を失っても、過去以上の努力をして決してあきらめないこと。
• 決定的な違いを生むのは、月曜から金曜日に9時から5時まで働いた後で、どれだけの時間を割くかである。
• 投資で成功するには、大きな利益を生む銘柄を1、2銘柄保有することを目指すべき。
  • 投資銘柄が多いほど、動向を把握するのが難しくなり、売りに転じる反応が遅れる。
  • 100万ドルでも6、7銘柄、10万ドルまでなら4、5銘柄、2万ドルまでなら3銘柄、3000ドルなら2銘柄まで。
  • 魅力的な銘柄を見つけたら、保有銘柄のうち最も魅力が乏しいものを処分する。
• 期間の分散もできるが上級者のテクニックである。
• デイトレードは予測困難なので止めるべき。
• 目先狙いの空売りは止めるべき。
• 投資経験をつんだら信用取引も検討する。
  • レバレッジをかけていると、資金を失うのも早いことを忘れないこと。
  • 相場が崩れ始めたら、信用取引から手を引くこと。
  • いつも信用枠を限度いっぱいまで使わない。強気相場で極めて大きな利益が上がるときだけ、限度まで使うのが良い。
  • 追証を払わず株を処分すること。資金回収が大事である。
• 強気相場では空売りはしない。
• 小型株は空売りしない。
• 投資家のほとんどはオプションに手を出すべきでない。
• オプションの取引を複雑にしないこと。管理できなくなる。
• オプションでは指値しないこと。値動きが激しく取引が成立しない。
• オプションでも儲ける秘訣は株と同じく銘柄選択である。
• オプションの売りもしないほうが良い。利益が限定されているが、損失は大きく見合わない。
• 店頭銘柄(ナスダック)は上場銘柄の取引で一定の成功を収めてから検討する。
  • 株式ポートフォリオのの25%～50%までにとどめる。流動性に問題があるため。
  • 一般の認知が低いため有利な価格で有料銘柄を買えることがある。
  • 銘柄選択にはCANSLIMを使い、機関投資家の保有がない低位株は避ける。
  • AMEXは銘柄の規模が小さく投機的であるが、多大な可能性を秘めている。
• 一般投資家は転換社債は買わないこと。
  • 過度のレバレッジと流動性に問題がある。
• 一般投資家は非課税株等には手を出さないこと。
  • 節税のことを考えていると投資判断を誤る。税金を払って国民の義務を果たそう。
  • 詐欺の可能性もあるので注意。
• 高配当目当てで株を買わないこと。
  • 配当が高くても値下がりはする。
  • 一株当たり利益が十分でなければ減配される。
  • 配当収入が必要なら、最高の銘柄を探し、年6、7%とか四半期に1.5%を引き出すとかして、元金を使い尽くさないように注意する。
• 投資家の大半はワラントは避けるべき。
• 平均的な投資家は新規公開株は買わないほうが良い。
  • すばらしい銘柄は入手しにくく、入手できるものは良くない銘柄であることが多い。
  • 市場が確立していないので価格が判断できない。
  • 経験豊かな機関投資家に任せるべき。
  • 公開から3ヶ月以上経てば情報がそろい、投資対象となりうる。経験豊かな投資家なら、適正な株価ベースを形成したものを検討すべき。
• 一般的には吸収合併の対象企業は投資すべきではない。
• 外国株に時間を無駄にすべきではない。
• ペニー株に投資しない。
• 商品等の先物投資は、経験が乏しいとか小口の投資家はやらないこと。
  • 4、5年の経験を持ち普通株で儲ける能力があり、強い心臓の持ち主なら検討してもよい。
  • 商品相場ではチャートを読む能力が更に重要である。個別株と似ている。株式投資の際の経済情勢分析にも役に立つ。
• 貴金属宝石への投資もお勧めではない。
  • 保護措置がない。手数料等が過大である。投機的である。流動性が低い。
• 不動産投資は正しい時期に正しい場所を選ぶこと。
  • 健全な市民は勤労に励み、住宅購入か貯蓄、普通株投資をすべきである。
  • 一にも二にも三にも場所である。
  • 発展しない地域の不動産を買わないこと。
  • 数年にわたる不動産ブームの高値で買わないこと。
  • 高い不動産を買って、収入減でローンが払えなくならないように注意。賃貸用で空室になるのも同様。
  • 天災にあうこともある。
• 土地は今以上に増えることはない。
• ミューチュアル・ファンドが大きな利益を生み出す場合、幾度かの景気の波を嫉妬やり過ごした後である。
  • 10年から15年、あるいはそれ以上の長期にわたってじっと待つ強い信念と忍耐力がなければだめである。
• ミューチュアル・ファンドを買うのは、株式市場で自分の代わりになるプロの運用責任者を雇うのと同じである。
• インカムファンドは買わない。
  • 分配金目的なら、年6、7%とか四半期に1.5%を引き出すとかして、元金を使い尽くさないように注意する。
• 別に長期投資したいというファンドに出会えば、それにも同様に投資すればよい。ただし、分散しすぎない。
  • 資金があるなら投資スタイルの異なるファンドに分散する。
• ファンドが低調なときは数年先のことでも考える。
• ファンドの最適な購入時期は「今」である。
• グローバルファンドへの分散は良いが、ファンドへの投資総額の15%～20%にとどめる。
• 大型ファンドは規模の問題を抱えている可能性があるので、新しくは買わない。
  • 巨大化しても十分な成績を残しているなら保有を続けるのはかまわない。
• ファンドの運用経費は気にしない。
• 積み立て投資は計画を守れない。多額の初期投資をするほうが良い。
• 債券や優先株より普通株のファンドのほうが成績が良いものである。
• オープンエンドのほうがクローズドエンドより良い。
• ファンド乗り換えによる投資は相当の技か必要なのでやめたほうがよい。
• プロの投資家の中にも自分の退職年金はグロース型の株式ファンドを利用している人がいる。
• ファンドを強気相場で買うと損をする。
• ファンドの複利効果、追加投資、ナンピンなどを考えればかなりの成績を残すだろう。
• 歴史は繰り返す。チャートパターンをよく研究すること。
• チャートパターンを読みこなせない投資家は愚かな投資家である。
• チャート集は株式に関する純然たる事実であり、現実の株価は競り市場での需給のデータである。株式市場のに関する事実は個人的見解や学術的理論の98%より信頼できる。
• 誤ったタイミングで買いを入れ続けることは高くつくが、最悪なのは株価の底固め期にない銘柄を買い続けることである。
• 安易に株価パターンで売買しない。銘柄選択や市場全体の動向がより大事である。
• ティッカーテープで市場の変化を読み解くことは意味があるが、そのまま利益に結びつくわけではない。
  • テープリーダーを狙ったわなもある。
  • テープを見ていると感情的に揺さぶられるため、悪影響もあり、自己鍛錬が必要である。
  • ティッカーで気になる動きがあったら、チャートをあたること。更にCANSLIM分析を行うこと。
• ティッカーに防衛的銘柄が目立ってきたら警戒する。
• ティッカーから、相場の速さ、活気、機関投資家の買い、回転商い、などを読み取ることもできる。
• 内部情報やうわさでは絶対に買わない。はるかに合理的で安全な手法がある。
• 大口取引専門業者の動きを知ることが有益な場合もある。
• ティッカーで業界の主要銘柄の動向をチェックすることも意味がある。
• 季節要因でのティッカーの歪みに注意。
  • オプションの行使期限、期末の税金対策売り、年始の見切売りなど。
• アップティックの出来高とダウンティックの出来高を比較することも意味がある。
• 機関投資家は規模が大きいので早めに仕掛けてくる。小口の投資家はベースを抜け出すまで待つことができる。
  • 機関投資家の大口の買いがティッカー上に現れるのを待っても良い。
• 大きなニュースはニュースの内容ではなく、マーケットの反応の仕方に注意を払うべき。
• 何度も出てるうちに古いニュースになる。反応の仕方が逆転したりする。
• ニュースの中に含まれる主張や見解と正確な事実を選り分ける術が必要である。
• 市場の下降局面では機関投資家の買い支えが見られる。
• 機関投資家はほぼ100%現金取引をしている。
• 機関投資家は規模の問題を抱えている。
• 機関投資家はS&P500指数銘柄に偏重している。
• 業種別アナリスト制度は効率が悪い。
  • これは一人が一分野の専門家にしかなれないという発想である。
  • 特定業種の専門家集団より、ゼネラリストの小集団のほうがよい。
• ウォール街の最優秀アナリストの成績は、S&P500指数を下回っている。
  • 平均以上の銘柄を見落としたり、買い推奨に偏っていたりする。
• アナリストによる振るい落しが不十分なので、レポートが山になって、適切な銘柄が見つけられない。
  • データベースを使えば振るい落しは簡単である。
  • 機関投資家は調査会社と付き合い過ぎである。
• 企業年金の内製化は運用難の解決にはならない。
• 機関投資家の運用には弁護士の制限が多い。
• 現代ポートフォリオ理論は無駄である。
• 運用担当者の評価は相場の一サイクルは必要で、3年～4年である。
  • 期間の終了時に成績が下位20%の者は入れ替える。
  • その後は毎年か2年毎に3～4年の成績が下位5%か10%の者を入れ替える。
• 運用担当者の投資判断には口を挟まない。証券会社の指定などもしないこと。
• インデックスファンドでの運用は良くない。
• 平均以上の運用担当者をみつけられないことはない。
• 投資家に共通する18の誤り
  • 1 投資家の大半は正しい銘柄選択の方法を知らない。
  • 2 下降局面で買いに入る。
  • 3 平均単価を上げようとせず、下げようとする。
  • 4 低位株を買う。
  • 5 準備をせずに一攫千金を狙う。
  • 6 うわさなど誰か他人の情報に基づいて投資する。
  • 7 一株利益を重視せず、配当利回りやPERの低さを理由に投資する。
  • 8 自分が知っている有名企業を買う。
  • 9 良い助言や情報を見つけられない。
  • 10 高値圏に入った株を買うのを怖がる。
  • 11 小さな含み損を実現できないで、大きな損にしてしまう。
  • 12 少額の利益を確定してしまう。
  • 13 純利益をあげるという目的より、税金や手数料などを気にしすぎる。
  • 14 オプション取引に手を出す。
  • 15 指値注文を使い、大きな動きに目が行かなくなる。
  • 16 自分のしていることを理解していないので自身が無く、決断をためらう。
  • 17 希望や個人的見解を持ち、株を客観的に見られない。
  • 18 分割、増配、ニュース、推奨など、重要でない事柄に影響を受ける。
• 忍耐と勤勉、成功するという決意が重要な要素である。

投資手法

　第1章「C(Current Quarterly Earnings Per Shares　=　当期四半期の一株当たり利益」
　第2章「A(Annual Earnings Increases　=　年間の収益増加」
　第3章「N(New Products, New Management, New Hights　=　新製品、新経営陣、新高値」
　第4章「S(Supply and Demand : Small Capitlization Plus Big Volume Demand　=　株式の需要と供給」
　第5章「L(Leader or Laggard　=　主導株か、停滞株か」
　第6章「I(Institutional Sponsorship　=　機関投資家による保有」
　第7章「M(Market Direction　=　株式市場の動向」
　第9章「銘柄選択や投資時期を誤ったらいつ売るか」
　第10章「いつ売って利益を確定するか」
　第11章「分散投資、長期投資、信用取引、空売りについて」
　第12章「オプション、店頭銘柄、新規公開株などについて」
　第13章「ミューチュアル・ファンドで100万ドル儲ける方法」
　第15章「チャート読解術を身に点け、より良い銘柄をより適切なタイミングで買う」
　第16章「ティッカー分析の技法チャート　- ニュースの影響」
　第17章「最良の業界、最良の川下業種を見抜く」

• 普通株を買う場合、当期四半期の一株当たり利益が、前年同期比で大きな伸び率(最低18%～20%、～50%以上)を示していること。
  • 大きければ大きいほどよい。
  • 5%～10%程度ではだめである。最低でも18%～20%。25%～30%でもよい。
  • 強気相場では40%～50%以上の企業に集中する。
  • 四半期ベースで見ること。
  • 一時的な利益は除外すること。
  • 自分で計算して確認すること。
  • 直近の2四半期のどちらもが、前年同期比で著しく増益しているという条件を加えれば、より安全である。
  • 更に、次や次の次の四半期の収益が報告されるまで、実際の株式の購入を待つことで、例外的な増収の可能性をチェックしてもよい。
  • 逆に2四半期連続で収益増加率が減少したときは、成長が頭打ちになり、株価が膠着状態に入ると考えられる。
  • 同業他社にも同様に好ましい当期収益を計上している企業があることを確認するのがよい。
  • 逆に同業に力強い収益を示す企業がなければ、投資選択が間違っている可能性が高い。
  • 業績発表予定日を過ぎても発表がない企業は要警戒。
• 過去5年間の年間一株当たり利益が、それぞれ対前年で増加(複利ベースで25%～50%)していること。
  • もし1年だけ収益低下があり、翌年すぐに高水準の収益に回復していれば、投資対象に含めてもよいかもしれない。
  • 4、5年にわたって複利ベースで25%～50%、あるいは100%以上の年間収益増加率を実現していること。
  • 翌年の収益も十分な増加率予想であること。ただし、予想は外れることもあるので注意。
  • 過去5年間の収益の安定性も確かめる。
  • 収益安定性は、5年間の四半期毎の収益をグラフにプロットしてトレンドラインを引き、基本的な収益トレンドとの乖離を測る。
  • 好ましい安定指数は20あるいは25以下。より安定性のある銘柄を選ぶこと。
  • 既に収益成長を実現したベンチャー企業では、過去の収益推移が不安定であったり、前回の相場サイクルでの最高収益に近づくにつれ収益が頭打ちになる銘柄は避ける。
  • 5年にわたり高い成長記録があったとしても、直近2四半期の当期収益増加率が大きく下落している企業への投資は、回避するべき。
  • 過去5年間の年間収益に著しい成長がみられた銘柄に投資を集中させる。
• カギとなる新製品、新サービス、経営陣の刷新、業界の変化があることを確認すること。
  • 強気相場で新高値をつけ、出来高が増大しているを銘柄を調査する。
  • 株価が7、8週間程度～15ヶ月程度の地固め後に、ゆっくりと上昇局面に入ったときに、買いを検討する。
  • 5%～10%底値から上昇してしまった銘柄は見送るべき。
• 総資本が小さく株式需給が高いこと。
  • 条件が同じなら、発行済み株式数が少ない方を選択する。
  • 経営陣による保有比率が高い株式が、一般的には最良の投資対象となる。
  • 企業家精神が富む経営陣のいる企業を選ぶ。
  • 株式分割をしすぎている銘柄は注意。
  • 抜け目のない空売り投資家は、10倍などのすごい急騰後に株価がもたついたり、投資ファンドが株式分割後の大量の株式を売却しなければならなくなるような銘柄を選んで、空売りする。
  • 中小規模の企業で、一定期間市場で自社株の買戻しをしているのは非常に好ましい兆候である。
  • 発行済み株式数が適切であるなら、更に長期の負債比率が低い企業を選ぶのがよい。
  • 負債比率が高くレバレッジの効いている企業は、高金利の状況で一株当たり利益を大きく減らす可能性があるので、要注意。
  • 過去2、3年で負債額、負債比率を低下させた企業は投資対象として検討する価値がある。
  • 発行済み株式数が少ない銘柄は、流動性が低く、ボラティリティが高い。株価変動が早いので、リスク管理を行わなければならない。
  • 発行済み株式数が少なくても、機関投資家の後ろ盾がない低位株には投資してはならない。
• 主導株を買うこと。
  • 有力産業の上位2、3社の銘柄は信じられないような成長を遂げる可能性がある。
  • 主導銘柄と同業界で業績の鈍い企業は、主導銘柄に狂信して追随した動きをみせるが、買ってはならない。
  • 相対株価評価が80以下の株は買わないというのもひとつの方法である。
  • まず、株価が適切な横ばいのパターンに入っているかを確認するべきである。5%あるいは10%以上上昇してしまっている場合には除外する。
  • 相対株価評価のグラフが7ヶ月以上も低迷を続けている場合、あるいは4ヶ月以上も急速に下落している場合は注意が必要である。
  • 保有している銘柄のうち、最も値動きの振るわない株式を真っ先に売り、最良の値動きをしている株式を長めに保有するようにする。
  • 強気相場の修正局面では、下落幅の最も小さい成長銘柄が最良の投資対象である。
  • マーケット全体が明らかに下げ止まりをみせた後、新高根に向かって最初に飛び出す銘柄群が、たいていは本物の主導株である。
• 最近の投資実績が平均以上である機関投資家の数社が保有している株式をを買うこと。
  • 株式に対する最大の需要を作り出すのは機関投資家であり、3社～10社のミューチュアルファンドが株主にいるのがよい。
  • 逆に機関投資家の過剰保有には注意が必要である。大規模な売りを引き起こす可能性がある。
  • 機関投資家の買いが増えているのか減っているのかに注意すべきである。
  • 機関投資家の直近四半期の新規ポジションは有用な情報である。
  • ティッカーテープなどで機関投資家の売買をチェックする。
  • 機関投資家の投資哲学や技術を理解しておくのは有益である。
• 株式市場の動向を見極め、ふさわしい投資行動をとること。
  • 毎日のマーケットの全体平均を把握し、それを理解すること。
  • 日々の株価と出来高のチャートを読み、トレンドに合わせること。それ以上の複雑なことはあまり必要ではない。
  • 指標が頂点に達して大きな反落を始めたら、直ちに市場価格で株を売り、25%以上のキャッシュを引き上げなければならない。
  • 天井をつけた後二平均株価に弱い戻しがあったり、上昇がだましに終わったりする状況では、更に売るのがよい。
  • 株価平均の指標は単独ではなく、組み合わせて利用すべきである。
  • 潜在的なマーケットの転換点では、一時間単位の株価指標の変化と、前日同時刻との一時間当たりの出来高の比較をするのがよい。
  • マーケットの天井からの下落後の最初の上昇で、時間単位の出来高に注目すべき。
  • 反発時に出来高が減っているか、上昇が立ち消えになって出来高が増加し始める最初の一時間を見分けることが重要である。
  • 平均株価が過去の重要な安値の支持線を突破するときにも、時間単位の出来高に注目すべき。
  • 新たな安値圏に進んでいく段階で、どの程度売りが増加するかを見る。増加が少ない場合、底打ちが近づいている可能性がある。
  • マーケットの転換する可能性がある時点では、指標を比較して食い違いがないか確認する。
  • 弱気相場の最初の期間に起きる短期的なダマシは傍観して、現金を保持すること。
  • FRBの公定歩合と株式委託証拠金水準の変更に注意すること。
  • 弱気相場の簡単なテストとして、直近4、5回の買いが全て損失だとしたら、相場全体が悪化している可能性がある。
  • 毎日の平均株価の次に重要な指標として主導株の値動きに注意すること。
  • 株価の上昇が2、3年以上続いた後で、当初からの主導株の大半が頭打ちになった場合、マーケットが困難な時期に向かっていると考える。
  • 主導株の頭打ちの兆候として、上昇して3、4回抵抗線を上抜けるが、抵抗線は不明瞭なもので、明らかにだましの特性がある。日足や週足の出来高を見るのがよい。
  • 銘柄によっては、2、3週連続で急騰して最終局面の天井をつける。
  • あるいは、最初の異常な値崩れがおき、反発もわずかに終わる。
  • それ以外は、直近の四半期収益の増加の勢いが大きく減退する。
  • マーケット下落後初めての短期的な上昇が3～10日間連続するときは回復開始の可能性があるので注目する。
  • 上昇が数日続いたときには、株価平均が1日で1%以上上昇し、且つ相場全体の出来高が前日比で増加しているか確認する。
  • 10日以上かかってしまう場合は、その相場は弱いと判断できる。
  • 相場の底入れでは、個人投資家は相場の反転を二度確認してから大きな買いに転じた方がよい。
  • 弱気相場が始まったら、持ち株を打ってマーケットから離れるか、空売りに転じる。弱気相場が終わるまではマーケットには戻らないのがよい。
  • 長期の過去のチャートに大きなニュースが起きたタイミングを書き込んだものは有益な情報である。歴史は繰り返す可能性がある。
  • 資金需給を示す指標や金利水準に注意すること。
  • 預金準備率、マネーサプライ(M1、M2)、FFレート、消費者物価指数、支払準備金、銀行ローン対する政府保有証券の比率、90日物財務省短期証券利回り、財務省長期債券価格、マネタリーベース、貨幣の流通速度、失業率、GNP成長率などに目を向けるべき。
  • ファンダメンタルズが良く、独自の新製品やサービスによって売り上げと利益を大きく伸ばしている企業の株を、株価が調整局面を経て劇的に上昇する前に、適切なタイミングで買うよう努めているのである。
• C 当期四半期の一株当たり利益。最低18%～20%は上昇していること。
• A 年間の収益増加。過去5年間に意味のある成長が認められること。
• N 新製品を発表した、経営陣の入れ替えがあった、あるいは業種に重大な変化が起きたこと。最も重要なのは、最初の大きな株価上昇があった株を買うこと。
• S 株式の需給。発行済み株式数が少ない、あるいは適切であること。総資本が大きく歴史の古い企業は選ばない。また株価が上昇するとき出来高も増えること。
• L 相場を牽引する銘柄を選び、停滞銘柄を選ばない。
• I 機関投資家による保有。最低でも数社、平均以上の収益を上げている機関投資家による投資があること。
• M 株式市場の動向。これが投資の明暗を分ける。株価と出来高の変化を含む日々の相場全体の指標と、個々の相場主導銘柄の値動きを読み解き、マーケット全体の方向性に関する結論を下せるようにする。
• 損失を各銘柄の初期投資額の最大7%～8%に抑える確かな方策を講ずること。
  • つまり、取得原価を7%～8%下回ったら損切りする。無条件でためらわず損切りする。
  • 十分な利益が生まれたら、7%～8%の通常の価格変動にさらすことができる。
  • つまり、株価のピークから7%～8%下がっても手放してはならない。
  • 取得原価を7%～8%下回るまで損切りしないのではなく、間違っていると分かったら、それより早く損切りする。
  • このことで、平均損失を5%～6%に抑えられるはずである。
• 別の手法としては、取得原価から5%の下落で半分、更に取得原価から10%の下落で残りを損切りする
• ピラミッディングによる買い増しで平均買いコストを上昇させる。
  • 買値を5%上回ったら、ピラミッディングは止める。
• ブレイクアウト・ポイントから20%上昇したら、原則として利食いする。
  • 例外として、ある株が非常に強く8週間以内に20%上昇したら、少なくとも8週間までは保有を続け、6ヶ月以上の長期保有をすべきか検討する。
• 売却の指針
  • 1 株の売りに関する問題の半分は、正しいタイミングで株を買うことで解決できる。適切な株価ベースを抜け出した正しいタイミングで買っていれば、取得価額を大きく上回ってピラミッディングをしないことで、通常の調整局面はやり過ごせる。良い株は適切な取得価額を8%下回ることはめったにない。
  • 2 強気相場で株を買ったらティッカーテープで大口の売りに注意する。最上な銘柄は2、3日や一週間程度の期間で大量の売りにさらされることがあるが、全体の動きを株価チャートで把握し、つられて売ってしまわないようにする。
  • 3 株価が適切な株価ベースを離れて上昇した後、過去最高の伸びを記録して引けた場合は要注意。株価の天井に近づいている可能性が高い。
  • 4 究極の天井は、株価上昇が始まって以降、出来高が最大となった日につけることがある。
  • 5 株価上昇が非常に目覚しく、急騰が2～3週間続いたら売ること。天井近くの最終局面の値動きである。
  • 6 株式分割後に1、2週間にわたって25%～30場合によっては50%など上昇したときは売ること。株価が底値を離れたときに分割の発表があれば、多くの場合は売るべき。
  • 7 大口投資家は保有株を吸収できるほどの買い手が存在すると株を放出してくる。株価が急騰して人目を引く情報が流れたりしたときには株の売却を検討すべき。
  • 8 薄商いのまま高種を更新した場合、その株価水準で需要がないということなので、すぐに売りが殺到する可能性がある。
  • 9 株価上昇後、更なる上昇を伴わないで出来高の増加が見られれば、大量の売りが出ている。
  • 10 株価の天井では矢印のような日足(上髭の長い星)が出る。ある期間の上昇分を打ち消して引ける状況。
  • 11 ある株の人気が高まり、誰の目にも上昇するのが明らかになったときには売る。過度の楽観主義が見られたら、新たな買い手を呼び込もうとしている状況。他人が確信を持てないときに買って、株価が上がって死ぬほどハッピーになるのを待ったら売ること。
  • 12 株価が急騰して底値を大きく離れ、窓を開けたら天井に近づいている。
  • 13 株価が大きく崩れ田間々数日立っても反発しないなら売る。
  • 14 株価が数週間にわたってかなり上昇した後、その上昇分を下げた場合、売ることを検討すべき。
  • 15 四半期の利益増加が極めて緩慢であったり、2四半期連続で減益になったらたいていは売り。
  • 16 同業界の重要銘柄の株価がまったく強くなくなったら売り。
  • 17 悪いニュースやうわさでは安易に売ってはいけない。たいてい一時的なものである。
  • 18 主要な支持線を抜ける振るい落しでは売らない。
  • 19 株価上昇中に売り抜け損ねたときは、天井からの下げで売ること。最初の下落後に戻しがあるかもしれない。
  • 20 天井から8%下落したときには通常の値動きの範囲内かどうか分析する。12%～15%を超えた下げでは売ったほうが良いかもしれない。
  • 21 株価が十分上昇し、突如上昇開始以来の最大下落幅を記録したときには、売却検討をする。他の兆候の裏づけを取ること。
  • 22 天井付近で初めて大量の売りが出た場合、株価が薄商いの回復であるとか数日そのまま状態になったら、その2、3日目に売る。最後の売却チャンスである。
  • 23 主要な長期トレンドラインを下回って週末に引けた場合、あるいは商いが非常に活発な状況で重要な支持線をブレイクしたら売り。
  • 24 株価の下落が始まると下落日数と上昇日数の比率が入れ替わる。
  • 25 相場全体の主要な転換は二度確認すべき。安いからという理由だけで、一度手放した株を買い直してはいけない。
  • 26 売り方の過去の失敗から学ぶため、株価チャートに記入して分析する。
  • 27 売らざるを得ない状況がはっきりする前に売るべき。明白な支持線をブレイクしてから売るのは賢明では無い。
  • 28 底値から上昇開始した時点で大量に買った人がキャピタルゲイン狙いでうりそうな週を予測しておくこと。(キャピタルゲイン課税の優遇措置に依存した手法)
  • 29 上値チャネルラインに到達したら売ったほうが良いかもしれない。上値チャネルラインを超えるような上昇では、ほとんどは売り。
  • 30 3度目あるいは4度目の株価ベースを離れて新高値更新したら売り。株式相場では3度の幸運はない。
  • 31 株価チャートの動きから大きくうわっぱなれて最高値をつけたらその時点で売り。
  • 32 弱い株価ベースの下半分で値動きしているとき、あるいは200日移動平均を下回っているときは、新たな高値をつけたら売り。
  • 33 週間の出来高が過去5年間で最大の落ち込みを見せた株は、売ったほうが良い場合がある。
  • 34 200日移動平均を70%～100%上回ったら売っても良い株もある。
  • 35 上昇局面が長引いた後、200日移動平均線が下がりだしたら、売りを検討する。
  • 36 相対株価評価が70を下回ったら売りを検討する。
• 忍耐強く株を持ち続ける場合
  • 1 新たに株を買った後に、日足か週足のチャートに損切りラインを赤ペンで引く。新たな強気相場が始まって1年半から2年の間は、売却予定ラインに達するまで防御的な行動に転じない。
    • 防御目的で引き上げる場合には、一回目の購入後に起きた最初の通常の調整による底値よりは下にする。
    • 適切なタイミングで買いを入れた後に15%以上上昇した場合には、購入価格の5%下を上限に損切りラインを引き上げる。
    • 購入価格を15%上回れば、上昇中のどの時点で利益を確定するかに集中する。
  • 2 投資家の目的は、最高の収益を上げる最良の株を適切なタイミングで買い、自分が正しいか間違っているかはっきりするまで株を持ち続ける忍耐を持つことである。
    • 最初の株を買った週から13週間は、値動きがなくても待つ。ただし、損切りラインに達した場合を除く。
  • 3 どんな株でも20%近く上昇したら、損が出るまで値下がりするのを見過ごしてはならない。
    • 必ず取得原価より上で売ること。
  • 4 株式相場全体にいつも注意を払うこと。平均株価が天井から下落し始めたタイミングで株を買うと持ち続けることは困難である。
  • 5 株価上昇が始まった最初の8週間以内では利益確定を急がない。
    • 株が深刻な事態に陥ったり、分割で2、3週間で最終的な高値をつけた場合は除く。
    • 機関投資家がついておらず、業界全体が弱いような質の低い株でなければ、8週間以内で20%以上上昇した場合は売らない。
    • 既に利益をあげており一年をプラスで終われるなら、長期的な動きに賭ける。
  • 6 力強く相場を牽引する主導銘柄や主導グループの銘柄は、出来高が上昇していれば、一週間の終値が10週移動平均線を下回るまで売らない。
    • 卓越した主導株の中には移動平均を下回る前に飛躍的上昇が起きる場合がある。
  • 7 既に利益をあげているときは、可能なら、最初の短期的な調整局面では売らずにおいてみる。
  • 8 新しい強気相場の早い段階で長期的利益を追求すると、大きな利益を得るために非常に長期にわたってポジションを持つことになる。
    • 目的は正しい判断を下すことではなく、正しいときに大きな利益を得ることだということを忘れないこと。
    • 株で非常に大きな利益を得るには、通常1年から3年にわたる忍耐を必要とする。
• 空売りは市場全体の下落で準備し、毎日の株価平均の動きから外れた銘柄を空売りする。
  • 市場の動向を捉えるために平均株価を正確に読み取る能力が必要。
  • 著しい急騰を遂げて間違いなく天井をつけた銘柄を選ぶ能力が必要。
• 空売りに適したチャートパターン
  • 1 ヘッドアンドショルダーの右肩で、2回目か3回目の戻しが終わるとき。
    • 過去の主要銘柄は戻りで右肩の安値より20%以上の高値をつけることがある。
    • 四半期収益の増加率がかなり悪化していれば支援材料になる。
    • 相対株価評価が3、4ヶ月にわたって明らかな下降トレンドにあれば天井を過ぎたと確信してよい。
    • 空売りの多くはタイミングを間違って行われるので注意。
  • 2 取っ手付カップや同様のパターンの3、4段階目で、明らかにブレイクアウトに失敗したとき。
    • 出来高ばかり増加し、カップの取っ手より下で下落が始まる。
• 空売りの積み増しも、買いと同様に注意深く行う。
  • 増し玉は減らしていく。
  • 一定上下落したら、その下では増し玉しない。
• 投資家のほとんどはオプションに手を出すべきでない。
  • やるとしても資金の10～15%が上限。
  • 権利行使期間が長めのものを買う。
  • 買いのタイミングと権利行使期間を分散する。
  • 最良の銘柄に投資する。
  • 株と同様の利食いと損切りのルールを決める。ボラティリティが株の3倍なら、その幅も3倍が目安。
• 不動産購入のチェックポイント
  • 地区の成長性、学校やショッピングエリア、売却の容易さ、他人の求める特質、近隣の住民等の環境、地区の需給、近隣の住宅価格。
  • 道路などアクセスや通勤の容易さを考慮する。
  • 不利な建設計画などないか、老朽化はどうか、地盤はどうか、検査に合格しているか、天災の危険はどうか、保険の加入はどうか。
  • 資金計画や契約内容をチェックする。
  • レバレッジを効かせすぎない。
  • 戸建てが良い。
  • オフィスやマンションなどでは、立地の将来の経済変化も考慮する。特定の産業に依存していないか、失業率はどうか、将来需要のあるタイプか、コストが見合っているかなど。
• ミューチュアルファンドの投資方法
  • 最近3～5年間の実績で、運用成績が上位25%に入った分散投資の国内グロース型ファンドを一種類選ぶ。
  • 年間平均利益率は20%程度となるだろう。
  • 他の同種のファンドと比べて、直近12ヶ月に平均以上の成績を残していること。
  • 単一業種、分野に特化しているファンドは除く。
  • 個別株と違い、分散投資されていると景気の回復の波に必ず乗るので、ピークから25%～30%値下がりしたら買い増しする。
    • そのために借り入れをしてもいいかもしれない。
    • 2、3年以内に急騰するはずである。
• 優秀なファンド投資手法の例
  • 時価2、3億ドルの小規模企業200社程度に均等分散投資。収益成長率が予想以上に高く、売上、利益が急成長している企業に投資。企業訪問はせず報告書のみで分析。収益が減速したり予想を下回ったら株を売る。常にニュースをチェック。
  • 予想を上回る業績は株価上昇、下回れば下落との理論で投資。企業と業界とを予期しないニュースにつながるの先行指標の段階まで分析する。企業のビジネスを12の分野に分けて注視する。
  • 力強い収益と売上げの成長を達成している企業に投資。資産の大部分を常に投資する。
  • 各業界を予想収益成長率と現在の事業状況から順位付け。上位5業界から株価急騰の可能性が最も高い企業をボトムアップで選び出す。売上高と収益が少なくとも年率25%で伸びており、それが継続できる企業に投資。
• 取っ手付カップ型パターンを探すこと。
• リバモアのピボット・ポイントが買いを入れるべきポイントである。
• 3ポイントルールは買い。
  • 株価ベースの形成中に安値を下回り、回復して3ポイント以上上回った場合は買い。
  • 株価が30～60ドルの範囲内に限る。
• 高値における株価供給の原則
  • 高値圏の戻り売りが尽きて、上抜けたところで買う。
• 2、3年内の新規公開株のチェックを怠らないこと。
• 1日および1週間の出来高が大きいことは非常に価値のある情報である。
• テープリーディングで主導株と停滞株を選り分ける。
• 包括的なチャート集を毎週チェックし銘柄リストを作成する。転機となる価格をメモしておき、毎日の出来高もチェックする。その後2、3週間はティッカーテープで監視する。
  • ティッカー上で動きがあり、買いの予定価格に達したら、出来高が50%以上増加しているのを確認して、買いの決断の準備をする。
• 業界単位のランキング表で牽引する業界を見つける。
• 店頭銘柄で異例の力強さを見せている銘柄から牽引する業界を見つけることができる場合もある。
• 企業の所在地にも注意を払うと、産業の中心地に気がつくかもしれない。
• 特定の世代グループの動向などから、業界の潜在成長率を予測することもできる。

テクニカルな理論

　第1章「C(Current Quarterly Earnings Per Shares　=　当期四半期の一株当たり利益」
　第2章「A(Annual Earnings Increases　=　年間の収益増加」
　第3章「N(New Products, New Management, New Hights　=　新製品、新経営陣、新高値」
　第4章「S(Supply and Demand : Small Capitlization Plus Big Volume Demand　=　株式の需要と供給」
　第5章「L(Leader or Laggard　=　主導株か、停滞株か」
　第6章「I(Institutional Sponsorship　=　機関投資家による保有」
　第7章「M(Market Direction　=　株式市場の動向」
　第10章「いつ売って利益を確定するか」
　第15章「チャート読解術を身に点け、より良い銘柄をより適切なタイミングで買う」
　第17章「最良の業界、最良の川下業種を見抜く」
　第18章「年金基金・機関投資家のポートフォリオ管理を見直す」

• 1953～93年で優れた値動きを示した株式の3/4は、目覚しい株価上昇を見せる前の当期四半期増益率が平均70%超である。
  • 当期四半期に十分な収益増加を示さなかった残りの株式は、次四半期で増益率が平均90%にもなっている。
  • これほどの収益増加を示す企業は、上場企業の2%程度に過ぎない。
  • 株価上昇を引き起こすには、過去の収益上昇率を上回ること「収益の増勢」がカギになる。
• 証券分析では対数グラフを用いる。
• 優良企業であれば、直近12ヶ月の四半期収益をグラフ化すると、一株当たり利益が過去最高近辺にあるはずである。
• 業績発表予定日の4週間から1週間前の株価は、公表内容を事前に予測する上でカギになる。
• 12月締めの四半期の一株当たり利益の増加率は、必ず前年同期の値と比較する。
• 1970～82年で目覚しい値動きを見せた株式の成長初期段階の複利ベース年間収益増加率は、平均24%である。もっとも数が多いのは21%である。
• 卓抜した成長銘柄の3/4は過去5年間で少なくとも上向きの年間成長率をしめし、残りは下落から上昇に転じている。
• ほとんどの上げ相場は2～4年続いた後、景気後退や下げ相場に入り、その後新たな上げ相場が訪れる。
• 強気相場の初期段階では、成長銘柄がマーケットを牽引して新たな高値を目指す先頭集団を作る。基幹産業の銘柄は回復が遅れる。
• 成長の初期段階にある成長銘柄は、強気相場の2サイクルで主導的銘柄となる。
  • 続いて市場全体の重心は、次の相場サイクルに移るか、一時的な反転を見せるか、景気循環型銘柄、消費関連成長銘柄、店頭成長銘柄、防衛銘柄へ移る。
  • 景気循環型銘柄の株価変動は短期間で終わる傾向がある。株価急落、期待外れの四半期収益発表の可能性も非常に高い。多くの場合、複利ベース収益増加率は5%～10%に過ぎない。
  • 2四半期連続で収益回復した場合は、過去12ヶ月の収益が最高近辺になる。時には「老いぼれ銘柄」であっても、過去5年間の年間収益増を記録することもある。
  • 1四半期に大きな収益増加があると、結果として12ヶ月の収益が新高値となることもある。
• 収益安定性は、5年間の四半期毎の収益をグラフにプロットしてトレンドラインを引き、基本的な収益トレンドとの乖離を測る。
  • 好ましい安定指数は20あるいは25以下の傾向がある。30以上であると景気循環の傾向が強い。
• 数年間にわたる安定した成長率の維持と直近数四半期の力強い当期収益との両方を実現している銘柄は、一方の要素が飛びぬけている銘柄よりも、成功確率が高い。
• 分析の結果、PERからではある銘柄が買いであるかの判断はほとんどできない。
  • 1953～83年の最良の値動きの株式では、上昇初期のPERは平均20倍、ダウ工業株の平均は15倍。これらの銘柄の上昇過程ではPER45倍にも拡大している。
  • PERは強気相場では高くなり、景気循環的な銘柄を除き、弱気相場では低下する傾向がある。
• 株価が驚くような上昇をみせるには、何らかの新しいものが必要である。
  • どんどん売れる新製品、新サービス、経営陣の刷新、業界への需要の拡張や価格上昇、新技術など。
• 1953～93年の調査では、大成功を収めた企業の95%以上が新製品、新サービス、あるいは業界の重大で好ましい変化が見られている。
• 大多数の投資家にとって株価が高すぎてハイリスクにみえる銘柄は多くの場合更に値上がりし、株価が低く割安に見える銘柄は更に値下がりする。
  • 調査によると、新高値銘柄は更に値上がりし、新安値銘柄は更に値下がりする傾向がある。
  • 新安値銘柄の多くは業績が悪く、強気相場で新高値をつけ出来高も増大している銘柄は、調査するべきすばらしい業績見通しを有している可能性がある。
• 株価は修正局面および底入れを経てから過去最高値に近づいていく。
  • 地固めの期間は、7、8週間～15ヶ月程度である。
• 他の条件が同じなら、発行済み株式数が少ない銘柄はより大きな株価変動が起きる可能性が高い。
• 総資本、発行株式数が大きい銘柄は、需給以外にも株価が悪い理由として、成長力がない傾向が強いことがある。
• 企業が成長を維持するためには新製品を投入し続けなければならず、新製品生み出すのは企業家精神に飛んだ経営陣がいる、野心的で革新的な中小規模の若い企業である。
• 巨大企業では新製品が株価を押し上げるには業績に与える影響が小さすぎる。
• 成長銘柄の95%はよい収益成長と株価上昇をみせた時期に発行済み株式数は2500万株以下であった。
  • 1970～82年では、目覚しい株価上昇を見せた銘柄の発行済み株式数の平均は1180万株、最も多かったのは460万株だった。
• 過度の株式分割は大資本化を早めるため株価上昇のためにはよくない。
  • 二度目や三度目の株式分割後に天井をつける銘柄は多い。
  • 市場を牽引する銘柄のうち、前年に分割を行っていた銘柄は18%しかない。
• 中小規模の企業の自社株買いは、発行済み株式数を減少させるとともに、将来の売り上げと収益を伸ばすことを期待させる。
• 自社株買いは、一株当たり利益を増加させ、一株当たり利益の成長率は株価上昇の大きな要因である。
• 負債比率が高くレバレッジの効いている企業は、高金利の状況で一株当たり利益を大きく減らす可能性がある。
  • 逆に負債額、負債比率を低下させている企業は、一株当たり利益が増加するはずである。
• 日々の出来高は需給を測る最良の手段である。
  • 株価が底値を探る状態から抜け出すと、その出来高は平均よりも50%以上増加し、多くの場合は100%以上の増加幅になる。
• 1～99で示される相対株価評価が70以下なら、その銘柄は優良銘柄より出遅れており、値上がるとしてもたいしたことはない。
  • 1953～93年の各年の値上がり上位500銘柄は、大きな株価上昇前の相対株価評価は平均で87だった。
• 大きな利益を生む銘柄が、基礎パターンの第一、第二段階を突き破る直前の相対株価評価は、90以上になっている。
• マーケット全体が修正あるいは下降局面にあるときは、より優れた成長株は、マーケット全体の平均に比べて1.5倍～2.5倍の株価調整をする。
• 強気相場の修正局面では、下落幅の最も小さい成長銘柄が最良の投資対象である。
  • 最も落ち込み幅が大きい銘柄が最悪である。
• マーケット全体が明らかに下げ止まりをみせた後、新高根に向かって最初に飛び出す銘柄群が、たいていは本物の主導株である。
• 機関投資家とは、投資信託、企業年金基金、保険会社、大規模な投資顧問、ヘッジファンド、銀行の信託部門、慈善団体や教育機関である。
  • 証券会社等の調査部門などはプロの投資家ではない。
• プロの投資家がついていない株式は、月並みな値動きしか見せない可能性が高い。
  • 重要な株価上昇には大規模な買いが必要であり、機関投資家にはその可能性がある。
  • 機関投資家が流動性を高める役目も果たす。
• ダウ工業株30種平均は簡便な株式市場の平均値であり、日々の研究にはちょうどよい。
• 個々の主導銘柄の売りはマーケットの崩壊より、数日から数週間先行する。
• 中期の天井では、ダウ平均の上昇を伴わず出来高だけが増加するということが起きる。
• 中程度の下落や大きな強気相場の天井は、主力株とマーケット全体の大規模な買いポイントの6～7ヵ月後に来ている。
• マーケットの転換点は、ダウ平均が新たな高値圏に入り、出来高の増加が始まって3日目～9日目の間にほとんど起こっている。
  • 新高値では普段のチャートより長い足をつける。
• マーケットの天井の兆候
  • 上昇トレンド中にマーケット全体の出来高が大きくなり、ダウ平均の終値が頭打ちとなり、上昇傾向が過去数日に比べて緩やかになる。
  • 一日の値幅が前日までに比べて少し拡大する。
  • プロ投資家の現金化の動きであり、株価上昇中の1日、2日で起こる。
  • この最初の売りの後、出来高が減少して4日間ほど平均株価が下落する。
• 最高値からの下落から数日後に最初の反発があり、マーケットの転換を見極める第二の、初期段階では最後のチャンスがある。
  • 反発で前日比で出来高が減っていく場合は回復は弱い。
  • 前日の値上がりに対して、株価上昇幅が少なくなっていく場合は回復は弱い。
  • 日中の高値から安値への下落の半分も戻せない場合は回復は弱い。
• 出来高の減少が見られるときに天井をつけて下がり始めた兆候がある場合、テクニカル投資家の大半はだまされる。
  • マーケットが下げる中で出来高が増加し始めると、数日から数週間後、より多くの投資家が状況を理解するようになる。
• 株価平均の指標は時として、ひとつの指標が他の指標より強い売りシグナルを発することがある。
• 投機的な変動しやすい指標は、マーケットを牽引した銘柄が含まれていて、最初に向きを変えることがあるので重要な意味を持つ。
• 出来高が微増した状況で過去の安値を下抜けた数日後、株価がそれ以上下げずに1日、2日出来高が増加した日が続くなら、相場の好転に向けた淘汰が進んでいる。
• 指標を比較することで、ダウ平均の上昇よりS&P指数の上昇が小さいならば、相場の反発の範囲が狭く、力強さに欠けているなど判断ができる。
• ポートフォリオの33%の下落を取り戻すには、50%の上昇が必要である。
  • 従って、過去に上げた利益を確保し、困難な相場サイクルでは投資額の大半をリスクにさらさないようにすることが極めて重要である。
• 公定歩合が連続三回引き上げられると弱気相場と景気後退が始まり、その後公定歩合が引き上げられると弱気相場終結の兆し、というパターンは過去に多くある。
  • アメリカ経済を操作し、決定付けているのは連邦政府である。
  • しかし、個人投資家にとっては公定歩合が最重要の指標ではなく、株式市場自体がその機能を提供している。
• 弱気相場では高く寄り付き、安く引ける日が多い。
• 騰落ライン・データ(上昇銘柄数と下落銘柄数の累積統計)は、強気相場が実際に天井をつける前に大きく下向きに転じてしまうことがあるので、正確ではない。
  • これは、高値に向かう相場の牽引役は、ほんの数銘柄であるということ。
  • 騰落ラインは弱気相場の一時的な戻しの確認には使える。マーケット平均より騰落ラインが遅れをとっていて、上値抵抗を抜けないことは、相場全体の地合が弱く回復が続かないことを示唆している。
  • つまり、新たな強気相場の開始には、数銘柄ではなく、もっと多くの主導銘柄の登場が必要である。
• 回復の初めに確かな上昇を見せていたマーケットが突然下落する場合は、翌日など直後に大商いを伴い株式市場が急落することになる。
  • 回復が続いた後に調整があっても、相場上昇が本物でないとは限らない。
  • マーケットが底入れするときは、過去数週間につけた安値を試すことも珍しくない。
  • このような押しで直近の日中の安値水準を少しでも上回っていれば、より強い相場であるといえる。
• ダウ平均が底値にある日や大きな相場下落後に、最初に力強く上昇した日は、底入れの最初のシグナルである場合が多い。
• 二つ目のシグナルとして、1%以上の上昇が続き、出来高も日々増加する形が、反転が始まってから4～7日目に見られる。
  • 10日以上かかってしまう場合は、その相場は弱いと判断できる。
• ダウ理論は、鉄道株が花形成長産業だった時代のもので、時代遅れである。
• 主導銘柄がぐらつき始め、質の劣る低位株の投機的値上がりが始まると、弱気相場の兆候である。
• 株式市場が大きな上昇局面にあるときは、過去の高値圏や新高値圏に突入する期間が数ヶ月あってから、マーケットが本格的に崩れる。
  • 投資家の大多数がタイミングよく適切な考えを持つことはないので、相場の終わりには2、3度の揺り戻しがある。
  • これで、最後まで残っていた投資家を振るい落としてから、マーケットは新しい流れに転じる。
• 弱気相場の期間はたいてい9ヶ月であるが、もっと長期にわたる場合もある。
• 投資顧問の大多数はほとんどいつも間違っているが、投資顧問の弱気、強気の比率を闇雲にマーケットの推定には使えない。
• 10日間移動平均は買われ過ぎ、売られ過ぎの指標とされるが、タイミングの合わない指標である。
• 市場の織り込み機能のため、経済指標を使って売買の時期を決めるのは非常にまずい。
• 過去の相場サイクルによると、資本財産業は動き出すのが遅く、資本財の株が値上がり始めたら強き相場の終わりは近い。
• 強気相場の上昇過程での1、2年目が大儲けのチャンスである。
  • 1、2年目の間に何度か数ヶ月に及ぶ中期的な平均株価の下落が起きる。指数の下落率は8%～15%にも及ぶ。
• 弱気相場は3段階であることが多いが、もっと多くなることもある。
• 上昇株・下落株出来高は中間的な転換シグナルが得られることがある。
  • 終値での上昇銘柄と下落銘柄の出来高を比較した10日間移動平均チャート。
  • 平均株価が値下がりしているときに、値上がり銘柄の出来高が増え、値下がり銘柄の出来高が減っていけば、中間的な上昇の始まりの可能性がある。
  • ただし、平均株価の観察以上の有用性はない。
• 空売り比率は、上限が不明である。
• 端株売買指標は、小規模投資家の相場観の間違いを利用する。売り買いの傾向の変化を見て、逆の状況のシグナルとする。
• 端株空売り指標は、群集心理の有用な測定値のひとつ。
  • 空売りが多くなった状況で底入れし、天井では空売りが減る。ただし結論を急いではならない。
  • 同様にコールとプットの比率を見れば有用かもしれない。
• 専門家の空売り指標は、有用性が過大評価されている。
• MMFを除いたミューチュアルファンドの販売額、償還額は重要な指標である。
  • ミューチュアルファンドの償還が増加し、キャッシュポジションが過去に例がないほど少なければ、市場での買い支えてくれることは期待できない。
  • 年金基金のキャッシュポジションも同様である。
  • 機関投資家のキャッシュポジションが通常より高いとき大きな強気相場の始まりとなりえ、逆にキャッシュポジションが少ないときは天井となりうる。
• 最人気銘柄群の平均株価の下落は、相場の質の低下と投機買いの増加を表す指標である。
• NYSEと店頭銘柄やAMEXの出来高の比率を見て、投機的な動きの天井を察知するのに役立つ。
• 長期インフレ調整済み相場指標は役に立たない。
• 強気相場が2、3年続いた後に防衛的銘柄群が値上がりし始めると、市場全体が弱含んでいく可能性がある。
• 加重平均前株価指標は加重平均による歪みを取り除くことで、真の市場の力強さを推し量ろうというものである。
• 急成長銘柄指標は変動幅が大きく、このような指標が上昇を見せるときは、市場で新しい投機的な関心が生まれたことを示し、上昇の可能性がある。
• CANSLIMはモメンタム投資ではない。
  • 最大の値上がり銘柄を買うとか、相対的に高い銘柄を買うとかいうのは正しくない。
  • ファンダメンタルズが良く、独自の新製品やサービスによって売り上げと利益を大きく伸ばしている企業の株を、株価が調整局面を経て劇的に上昇する前に、適切なタイミングで買うよう努めているのである。
• 株価が頭打ちになった株の大半は、相場全体が10%以上の下落に向かいだしたために天井をつけている。
• チャートパターンとは、相場上昇が始まって間もなくの、株価調整および底固めの局面のことをいう。
• 株価の底固め構造を分析する上で最初の課題は、株価と出来高の動きが正常であるか、それとも深刻な弱さや機関投資家の売りを暗示しているか判断することである。
• 大きな株価上昇は、健全な株価パターンと株価ベースを突き抜ける形で始まる。
• 取っ手付カップ型パターン
  • 取っ手のついたカップを横から見た形。
    • カップの底はU字。
  • 7週間から65週間にわたって形成される。
  • 最高値から底値への株価調整幅は12%、15%～33%。
  • 成長銘柄が株式相場全体の一時的な下落時にカップ型のパターンを描き、株価平均の1.5～2.5倍の株価調整することも珍しくない。
    • 下落幅が2.5倍を超えると警戒が必要。40%～50%の調整は値を戻さない確率が高い。その後ブレイクアウトポイントの5%～15%下で頭打ちしてしまう。
  • 最良の銘柄は一時的な相場の下落時に最も値崩れが少ないパターンを作る。
  • カップの底で、2、3度の株価調整により振るい落としをする。その結果上昇時に売り手が少ない。また強固な株主層が形成されている。
  • 取っ手は1、2週間にわたる。
  • 取っ手の下降する値動きの終わり付近で数週間の安値を下回る下振れがある。
  • 取っ手の安値付近では極端な薄商いになる。
  • 小型株では取っ手がない株価上昇もあるが成功率は少ない。
  • 取っ手はカップの上半分で形成される。また200日移動平均のよりも上である。
    • これらの条件を満たさないと株価上昇は弱く失敗する可能性が高い。
  • 取っ手が安値に沿って一貫して上方に向かう場合は、ブレイクアウトに失敗する可能性が高い。
    • 3、4番底、停滞銘柄の底、あまりに認知の進んだ大きな相場の主導株などで見られる。
• 株価の収束状況とは、機関投資家が買い進めているときに起こる。
  • 一週間で値動きがあまりなく、数週間の週末終値が変わらないという状況。
• ピボット・ポイント=最も安い位置の抵抗線では、一日の出来高が50%以上増えるはずである。
• 新顔の主導銘柄の高値ブレイクアウトでは、一日の出来高が500%～1000%に跳ね上がることも珍しくない。
  • ピボットポイントが明白になる前に買うのは早すぎ、5%～10%上では買い遅れている。
• 転換点は過去の高値水準に限らす、5%～10%低いことも多い。
  • 高値のトレンドラインの突破で買うと少しだけ有利な場合もある。
• 取っ手付ソーサー型パターン
  • カップより長く浅い底の形。
  • 力強いパターンはすべて、株価パターンに入る前に明確な上昇傾向がある。
  • 30%の株価上昇があり、相対株価評価が上がり、出来高がかなり増加する。
• ダブル・ボトム型パターン
  • 二つ目の底が、一つ目の底に近づいたり割り込んで株価の暴落が引き起こされる。
  • 取っ手のような形がついても意味はない。
  • 深さ、幅の長さはカップ型に似ている。
  • 二度の安値への落ち込みがあるため、カップ型に比べて弱い。
• 平底型パターン
  • 取っ手付カップ、取っ手付ソーサー、ダブルボトムの次の株価パターンとして現れる。
  • 6、7週間にわたり狭いレンジで推移し、10%～15%以上の調整がない。
• 高くピンと張ったフラッグの形のパターン
  • 年に1、2度のまれなパターン。200%以上の鋭い上昇を見せることがある。
  • 4～8週間の短期間で100%～120%上昇し、次の3～5週間は10%～20%の株価調整しかない。
• 暴落プラス3ポイント
  • 株価ベースの形成中に安値を下回り、回復して3ポイント以上上回った場合は買い。
  • 株価が30～60ドルの範囲内に限る。
• ベース上にベース
  • 弱気相場の後半で、力強い銘柄がベースから上へ突き抜けるが、株式市場全体の新たな落ち込みで、20%～25%以上上昇できないで、第二の値固めが起きる。
  • 弱気相場が終わるときに新高値を目指す先頭集団になる可能性が高い。
• 長期的な保ち合い相場
  • たいていは株価下落につながる。まれに大きな株価上昇に転じる。
• いわゆるトライアングル、コイル、ペナントは信用できない。
• トリプル・ボトムは安定的ではない。ダブル・ボトムに劣る。
• 適切なパターンでは、高く張ったフラッグ以外は6～8週間の底固め期間が条件になる。
• 株価ベースの底付近では薄商いになる。
  • ベースの最安値、取っ手の安値では1～2週間極端な薄商いになる。
  • 売り注文が出尽くし、買いも入らない状況である。
• 相対株価評価は、株価ベースを抜けて上昇するときに相対的な強い銘柄を見るために使う。
  • 売りでは株価ベースから急速に上昇して、相対株価評価が極めて高まったときに売り始めるというように使う。
• 高値における株価供給の原則
  • 高値では戻り売りが出る。売りが出てきた直後に買ってはならない。
  • 高値圏を突き破ることができたら買う。戻り売りがなくなり、供給を上回る需要があることが確認されている。
• 新規公開株は公開後少し値を上げ、弱気相場入りするが、新たな強気相場の中で突如急騰するものが現れる。
  • 成功する新興ハイテク成長株は創業から5～10年以内で最も急速な収益成長を遂げる傾向がある。
• 1日および1週間の出来高が大きいことは非常に価値のある情報である。
  • 株価上昇を伴いながら数週間にわたって大商いが続いた後、数週間にワタって極端に薄商いであるのは良い兆候である。
  • 出来高分析は底固めか、大量に売りが出ているかなど見分けるために非常に役に立つ。重要な局面では出来高を伴う。
• マーケットの各サイクルは特定の産業によって牽引される。
  • 株価変動の37%は川下業種によって、12%は大きな業界の影響によっている。
  • 通常、ある強気相場を牽引した業種が、次の相場サイクルでも牽引役になることはない。
• 1970～82年では、最良の動きを示した銘柄は、業種の相対株価中央値が200業種中61位の業種に属していた。
• 200業種のサブグループに細分化して分析することで、業界内の関連分野の中から有力分野を選び出す。
• 過去の業種にはまばゆいチャンスが生まれる可能性は低い。
  • 鉄鋼、銅、アルミ、金、銀、石油、繊維、化学、製紙、鉄道、鉄道装置、公益、たばこ、航空、百貨店
• 未来の産業
  • コンピュータ、ソフトウェア、レーザー、電子産業、新形態小売、宇宙、医療医薬、特殊サービス
• 業界内の主要銘柄の値下がりは業界に波及する。
• 同グループ内の波及効果。ひとつの業界が発展するとつながりのある分野に波及する。
• いとこ株理論。ある業種が好調なら、その業種に納入する企業も好調である可能性がある。
• 業界全体の株価上昇はほとんど、業界内の条件が大きく変化することによって起きる。
• 1953年～93年の研究では、急成長銘柄の2/3は業界単位で株価上昇している。
• 割安株重視の銘柄選択法をとった機関投資家の成績は見劣りしている。
  • 優れた運用担当者は複利年平均利回りが25%～30%で、成長株投資を行っている。
  • 割安株重視の運用担当者の優れた成績を上げたものの平均利回りは、年15%～20%。20%を超えるものはわずかである。

訓練法

　第9章「銘柄選択や投資時期を誤ったらいつ売るか」
　第10章「いつ売って利益を確定するか」

• 株価が取得原価を下回ったら自分が間違っているサインである。
• 保有している株を今取得したいか考えて、ノーであるなら売却すべき。
• 保有銘柄を四半期毎に時価で現在価値を計算し、前の四半期末からの上昇率を計算して順序付ける。
  • 数回繰り返したころには、どの銘柄が最もパフォーマンスが悪いか分かるし、取得原価の呪縛に陥らないですむ。
• 全保有銘柄に関して想定される利益の可能性のみでなく、損失が出た場合いくらまで下がったら売却するか書き出す。
• 優れたファンドの投資行動をチャートによって分析してみる。
• 自分の行った投資行動をチャートに書き込んで分析すると同時に相場の全体平均と比較してみる。
• CANSLIMを覚え、10章、19章を繰り返し読むこと。