国際経済学2004（春）利光

２００４年度春学期　国際経済学　　担当者　利光強
　　　　　　　　　　　　　　　　試験時間６０分　持ち込み一切不可

Ⅰ、国際収支に関連する問題
　　　次の文章中の（　）内に当てはまる適切な語句を記入してください。

国内投資に対して、（①）が過剰である場合、経常収支は（②）となり、資本収支は（③）となる。このとき資本が（④）し、海外資産が（⑤）する。
　国際収支表の考え方は（⑥）が基本になっている。収支表項目に関して、経常収支項目には、貿易・サービス収支、（⑦）、そして（⑧）がる。近年、貿易収支が（⑨）であるのに対して、サービス収支が（⑩）となっていることが目立つ。

Ⅱ　リカードの比較生産費説に関連する問題
　　　下表はJ国とC国の第1財産業と第2財産業の労働投入係数を示しています。

　　　　　　第1財産業　　　　第2財産業
　J国　　　　　１　　　　　　　　２
　C国　　　　　６　　　　　　　　３
上記の設定を考慮して、次の文章中の（　）内に当てはまる適切な語句・数値・記号等を解答欄に記入してください。

　閉鎖経済における第2財産業に対する第1財産業の相対価格はJ国では（ア）、C国では（イ）となる。この相対価格は第1財の（ウ）を表すので、J国は第（エ）財産業に、C国は第（オ）財産業にそれぞれ（カ）をもつ。
　いま、J国の労働人口を100人、C国を３００人とします。さらに、両国の消費者とも所得の半分ずつを各財に支出するものとします。このとき、２国から構成される世界市場で成立する第2財に対する第1財の均衡相対価格は（キ）である。
　この均衡価格のもとで、（ク）国は第1財産業に、（ケ）国は第2財産業に（コ）する。
そして、C国の経済厚生は（サ）。

Ⅲ、HOSモデルに関する問題
　　　次の各命題や定理に関する説明文について、あっているものには解答欄に○を記入し、そうでないものには解答欄に×を記入して、正確な説明文に修正してください。
（１）相対要素賦存仮説
「中国は日本に比べて絶対的に労働人口が多いので、労働集約的産業に比較優
位を持つ。」
（２）要素価格均等化命題
　　　「中国からの移民を禁止しても、日本と中国との間で自由貿易が実現すれば、両国の賃金水準は一致する」
（３）ストルパー・サミュエルソン定理
　　　「日本では労働集約的産業、例えば農業は比較劣位産業である。いま、政府が関税をかけてその輸入財価格を引き上げると、実質賃金率が上昇する。」
（４）リプチンスキー定理
　　　「日本で労働人口が増加すると、自動車産業のような資本集約的産業の生産量も増加する。」