◇おしゃべり◇ |
BBS |
「反日企業/その他/物販・貿易」の編集履歴(バックアップ)一覧に戻る
企業名 | 理由 | 主な推奨企業・代替品 | 有害度 |
藤遠貿易 | 北朝鮮からのアサリを不正輸入。 外為法違反(無承認輸入)容疑で、輸入元の水産会社「藤遠貿易」(山口県山陽小野田市)の社長藤岡登容疑者(59)と同社役員、従業員ら計8人を逮捕(2007/04/07山陽新聞)。 |
反日企業を介さないネット通販を利用。 | SSS++ |
ホメオパシージャパン | オカルト的代替医療「ホメオパシー」関連の商品販売やセミナーを開催している企業。医療資格を持った社員が全くいないにも関わらず、現アジア各国の財閥と 結び日本の技術を垂れ流す。現代医療全否定し、それを真に受けた信者達がトラブルを幾度となく起こしている。 また表現規制問題で重大な差別発言を行った大葉ナナコとも関連あり。 |
医療機器はニプロ、グッドマンなどいくらでもある。 また、医療機器メーカー も参考すべし。 |
SSS+ |
日本生活協同組合連合会 (生協) |
①ジェイティフーズが輸入した中国の天洋食品製造の毒入り餃子を販売。 その餃子を食べた人々が相次いで中毒を起こし、うち1人の女児が一時意識不明の重体に陥った。 ②また、全国各地で九条の会を設立する等、何故か政治的な活動も行っている。 |
要審議 | SSS+ |
伊藤忠商事 | (1)元社長・会長で元中国大使の丹羽宇一郎、顧問の藤野文晤2人が親中・反米・反日発言をしている。(ソース
) (2)系列のファミリーマートはTポイントカード(大本のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系企業)を取り扱っている。 (3)ファミリーマートはエイベックス所属アーティストとのコラボ商品の販売や吉本興業とのコラボキャンペーンを行っている。 ただしエイベックス主催イベントa-nationの入場券販売から撤退したこと、ファミリーマートはこの業界では比較的珍しくANAでなくJALと提携している点は評価。 (系列)プリマハム、吉野家、FXプライムなど他多数 |
ハムは日本ハムや滝沢ハム、丸大食品など コンビニエンスストアやその他は要審議 |
SSS |
ビックカメラグループ | (1)ビックカメラは毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載
している。 (2)ビックカメラは民主党支持企業の1つ。 (3)ECサイト「ビックカメラ.com」の「今日のニュース」のソースがTBS。 (4)ソフマップは創価学会系企業の1つ。 (5)ソフマップは下記のオノデン同様、日本固有の領土「尖閣諸島」を商売の為に日本人社員が「中国の領土」と回答している上、媚中行為(国慶節による特売)を行っている。 (系列)コジマ、日本BS放送(BS11) |
ケーズデンキなど。(ただし店舗のない地域は要審議) 但し当然ながらオノデンやラオックス、ヤマダ電機およびヨドバシカメラは非推奨 |
SS |
ローソン | 三菱商事系列。 (1)2009年に在日中国人の大量採用を行っており、日本人の雇用機会を狭める一因となった。 (2)三鷹の森ジブリ美術館入場券の販売など、スタジオジブリ関連商品を猛プッシュしている。 (3)韓流スター・チャン・グンソクとのコラボパンの販売も行っている。(ソース ) (4)スマートフォン向け公式アプリに怪しい挙動が確認されているとの報告あり。 (5)店舗内のWi-Fiサービス「ローソンWi-Fi」に、悪評多数の「ワイヤ・アンド・ワイヤレス」社のものを使用(ちなみにKDDI系列)。また同社の公衆無線LANサービス「Wi2」のサービスも行っている。 (6)自社のメディアキオスク端末「Loppi」を、ミニストップ(イオン系列:SSS++)と共同で使用している。 ただしTポイントカード系列から撤退したことと、毎日新聞による一連の変態報道が発覚した際に良い対応をしたこと (同wikiにおいて、コンビニエンスストアで唯一最高評価の「◎◎」に次ぐ評価「◎」を受けている)は評価 (系列)ローソンチケット、九九プラス(SHOP99)、HMV |
要審議 | SS |
無印良品 | セゾングループのブランド生活用品専門店。中国製製品を多く取り扱っており、国益に反している面が大きい。 また、左翼勢力の抗議に怯んでイスラエル進出を取止めた。 (系列)西友・LIVIN・クレディセゾンなど |
地元の小売店や雑貨屋、スーパーを推奨。 クレジットカードはMasterCardを推奨(ただしVISAやJCBしか通用しない所もあるため各自判断すべし)。 |
S+ |
カタログハウス | 雑誌「通販生活」で9条礼賛、反米・媚韓・媚中の活動を行う。岩波書店ともつながりがある。 | Nissenなど | S+ |
ドン・キホーテ | 総合ディスカウントストア。新入社員の4割に中国人を採用しており、日本人の雇用機会を狭める一因となっている。 ※在日企業説があるが明確な証拠が無いためアンチによる工作と思われる。 |
要審議 | S+ |
三越伊勢丹ホールディングス | 三越と伊勢丹が経営統合して誕生。 新潟伊勢丹は日章旗掲揚をしていないのに対し、向かいの国土交通省新潟総合庁舎はきちんと日章旗掲揚を行っている。(ソース ) また、2012年1月18日付「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記。(ソース ) |
要審議 | S- |
平和堂 | 毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載
している。 |
滋賀県を中心に展開しており、同県では他のスーパーが殆ど無いため、不買は不要 | A |