今、日本で何が起き、これから何が起きようとしているのか・・・
「 愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ 」
（オットー・フォン・ビスマルク）
＜目次＞
■「今何が起きている？」の趣旨
上の動画は一部ふざけた内容になっていますが、当ページの概要を解説しているものです。
当ページでは、「マスコミが報道しない裏側で何が起き、そしてこれから何が起きようとしているのか」という概要を解説します。
今まで政治に興味を持たず、マスコミの情報を鵜呑みにしてきた国民の意識改革の「入門」として最適です。
このページで危機的状況の概要を知った上で、当まとめサイトの各ページを熟読してください。
無知とはどれほど恐ろしく、罪ですらあることを思い知るに違いありません。
■中国元首相「日本など20年も経てば（2015年）地球上から消えてなくなる」の意味
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李 鵬（り ほう、Li Peng（リー・ポン）、1928年10月-）は、中華人民共和国共産党の政治家。
中華人民共和国国務院総理、全国人民代表大会第9代委員長などを務めた。
1995年にオーストラリアを訪問した際豪首相との首脳会談中に「日本など20年も経てば地球上から消えてなくなる」と発言し、物議を醸した。
今の日本の繁栄は一時的なものであだ花です。
その繁栄を作ってきた日本人がもうすぐこの世からいなくなりますから、20年もしたら国として存在していないのではないでしょうか。
中国かあるいは韓国ないしは朝鮮の属国にでもなっている
かもしれません
※20年ではなく30年という情報もあり。「20～30年」という発言だったのかもしれません。
- ソース
李鵬の発言はまるでオカルトのようにも聞こえますが、1997年当時の国会でも取り上げられた発言です（上記ソース参照）。
（※当時の武藤国務大臣は「30年」と発言）
武藤国務大臣
「そのオーストラリアへ参りましたときに、オーストラリアの当時のキーティング首相から言われた一つの言葉が、日本はもうつぶれるのじゃないかと。
実は、この間中国の李鵬首相と会ったら、李鵬首相いわく、君、オーストラリアは日本を大変頼りにしているようだけれども、
まああと三十年もしたら大体あの国はつぶれるだろう、こういうことを李鵬首相がキーティングさんに言ったと。
非常にキーティングさんはショックを受けながらも、私がちょうど行ったものですから、おまえはどう思うか、こういう話だったのです。」
さらにジャーナリストの櫻井よしこ氏も、産経新聞で以下のように述べています。
【櫻井よしこ 福田首相に申す】国家観なき「雇われ社長」
（2008.9.11付）
だが、９７年５月９日、自民党行政改革推進本部総会で武藤嘉文総務庁長官が、９５年にキーティング豪州首相から聞いたことについて報告した。
「李鵬首相がキーティング首相に、３０年後に日本は潰れると語った」というのだ。
また、櫻井よしこ氏は著書でも同様の指摘をしています。
|
■ニッポンが好きだから（新潮文庫）
瀬戸内 寂聴（著）、櫻井 よしこ（著）
櫻井よしこ
「中国の李鵬さんがオーストラリアへ行った時、
日本について『あの国は３０年後にはなくなってます』ってコメントしたそうです。
その理由として、誰も国家というものを考えない、そんな国は滅びて当然だ
というものです。
ほんとうに、その通りですね。」
瀬戸内
「怖いことです。日本は国にも故郷にも自分自身にも誇りを失っています。」 |
実際、この問題発言がただの冗談ではないように思えるほど、平和ボケした日本国民の知らないところで工作活動は着々と進行しています。
その主な工作活動とは、情報工作です。
当サイトを見ていけば、その事実を確信するに違いありません。
【関連】
日本の防衛
マスコミや教科書が教えない、中国に侵略された民族・滅ぼされた国々
こんな事件も発生しました。これは日本への挑戦状なのでしょうか？
靖国神社のホームページがハッキングされ、中国の国旗と国歌が流れた。
靖国神社サイト、ハッキングされる 画面に中国旗
（J-CASTニュース）
■日中記者交換協定と日本解放第二期工作要綱
◆日中記者交換協定
1964年に日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。
正式名称は「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」。
- 概要
- 日本政府は中国を敵視してはならない
- 米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
- 中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない
すなわち、中国政府（中国共産党）に不利な言動を行わない・日中関係の妨げになる言動を行わない・台湾（中華民国）独立を肯定しないことが取り決められています。
違反すると記者が中国国内から追放されます。これらの協定により、中国に対する正しい報道がなされていないという批判があります。
- ソース
- 東京大学東洋文化研究所（公式サイト）
・田中明彦研究室（公式サイト）
◆日本解放第二期工作要綱
マスコミ工作、政治家工作、中国への親近感を与えながら日本を支配する方法が書かれている。
中央学院大学の西内雅教授（故人）が1972年にアジア諸国を歴訪した際に入手したとする秘密文書。
真偽は未だに不明であるが、現在までこの要綱に沿った工作活動が実際に起きている。
ネット上でも、当サイトのように反日勢力を批判をする人たち（一般的には「保守」「愛国者」などという）に対し、「ネトウヨ」「右翼」などとレッテル貼りをする行為が見られますが、これも日本解放第二期工作要綱に書かれた工作活動の一つです。
- ソース
- 中国共産党「日本解放第二期工作要綱」全文
■マスコミはすでに反日勢力の息がかかっている
マスコミこそが日本最大の癌です。
大手マスコミのほぼ全ては、すでに反日・売国勢力の息がかかっています。
そして、日々国民を洗脳するため、捏造・歪曲・偏向報道を繰り返しています。
平和ボケした日本人はその事実を知らず、一方的に流される捏造・歪曲・偏向情報を無防備に受け入れているのです。
以下のように、日本のマスコミは反日国家の手先と化しています。
- 海外の反日マスコミと一心同体。業務提携・住所一致
- 在日朝鮮人を優遇して社員に採用
- 「ＴＢＳ在日採用枠」一考 （博士の独り言）
「在日は武器」-面接で靖国や独島の質問答えて内定
就職戦線が間もなくスタートする。
「国籍の壁」もいまや能力重視に変わりつつあり、「在日」であることが逆に強みを発揮する時代になってきた。
株式会社ＴＢＳテレビと大手商社に内定した在日3世は2人とも亥年生まれの和歌山育ち。くしくも生年月日もまったく同じだ。
「猪突猛進、自信を持ってチャレンジを」とエールを送る。
民団ホームページより
- 詳細
- 反日マスコミの正体
- 朝日新聞の不祥事年表
- テレビ朝日の不祥事年表
- 毎日新聞の不祥事年表
- TBSの不祥事年表
■身近な番組やNHKすらも日本のための放送はしない
尖閣諸島漁船衝突事件を受けた
2600人以上の大規模デモ
がありました。
しかし、報道したのはWSJ・CNN・AFPなど海外メディアのみで、出発地が渋谷（NHKの近く）にもかかわらず
日本のマスコミは完全無視
でした。
また、2008年に亡くなった飯島愛氏は、生前TBSの番組内で韓国批判を繰り返しましたが、他の出演者はおしなべて適当な言葉で濁しスルー。
テレビ局が在日社員によって汚染された実態があらわになった瞬間であります。（
動画消失のためブログソース
）
- 詳細
- NHKの正体
- 電通の正体
- 芸能界の正体
- スポーツから見る反日
■反日国家の恐るべき反日教育
中国・韓国人は幼少期から反日思想を刷り込まれ、日本に対して敵意を持っている。
- 詳細
- 韓国は『なぜ』反日か？
（外部サイト） ←★お勧め
- 韓国はなぜ反日か？
- 中国はなぜ反日か？
- 韓国の反日教育
- 中国の反日教育
■着々と進む日本領土への侵略
※番組の最後に出た木村太郎の発言に、マスゴミの反日性がよく現れています
すでに侵略は進んでいます。
竹島（たけしま、島根県に所属する島）はすでに韓国に占拠され、日本人の漁師らが殺されています。
対馬（つしま、長崎県に所属する島）は
公明党が行った韓国人ビザ免除
が原因で韓国人が大挙して押し寄せています。
そのため現在、韓国人によって土地が買い占められ、文化侵略まで行われ、このままでは韓国に完全侵略されるのは時間の問題です。
東シナ海のガス田はまぎれもない日本の資源ですが、中国に盗掘されました。
それは、福田康夫を筆頭とした売国政治家が中国と結託したからです。
そして、以下のような記事まで。
中華系メディア「尖閣諸島上陸作戦で日本に完勝できる」
（2008.12.8 サーチナ）
香港のテレビ局、鳳凰電視台はこのほど、「中国人民解放軍が魚釣島（尖閣諸島の中国語名）に進攻すれば、日本に完全勝利できる」などとする記事をウェブサイトに掲載した。
さらに、日本全土を侵略する野望をも口にしています。
中国、露骨な野心 「太平洋分割管理」提案
（2008.3.12 産経新聞）
米太平洋軍（司令部ホノルル）のキーティング司令官（海軍大将）は１１日、昨年５月に中国を訪問した際、会談した中国海軍幹部から、
ハワイを基点として米中が太平洋の東西を「分割管理」する構想を提案されたことを明らかにした。
上院軍事委員会の公聴会で証言した。
同司令官はこの「戦略構想」について、「中国は影響が及ぶ範囲の拡大を欲している」として警戒感を示した。
- 詳細
- 対馬侵略の正体
- 竹島侵略の正体
- 尖閣諸島侵略の正体
■当サイトを「ネット右翼」と敵視する工作員たち
当サイトのような反日の危険性を訴える勢力に対して、「ネトウヨ」「右翼」「軍国主義者」などと罵倒する人間が存在します。
しかし、そもそも右翼団体（街宣右翼・似非右翼）の正体はヤクザと関係が深く、
在日朝鮮人・部落解放同盟など反日勢力による自作自演です。
彼らの目的は
日本の保守・愛国者のイメージを貶め、日本を弱体化させることであり、先に説明した「日本解放第二期工作要綱」にも書かれた工作の手口です。
- 詳細
- ネット右翼の正体
- 反日工作員の正体
- 右翼の正体
■次々と浮上する売国・亡国法案
日本を滅亡させかねない売国・亡国法案を、
日本の国会議員
が成立させようとしています。
外国人参政権・人権擁護法案・移民1000万人受け入れ・児童ポルノ法改正案・民主党沖縄ビジョン・国立国会図書館法改正案など、日本を滅亡させ、反日国家の利益にしかならない危険法案が次から次へと提出されています。
私たちは、国会の動きを十分に監視しなければなりません。
- 詳細
- 売国法案リスト
- 外国人参政権の正体
- 人権擁護法案の正体
- 民主党沖縄ビジョンの正体
- 児童ポルノ法改正案の正体
（可決成立・施行済）
- 大量移民の恐怖
- 国立国会図書館法改正案の正体
- 国会監視所
■売国議員によって日本滅亡へ
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
日本の政界には、日本を滅亡させようと目論む売国議員が大量に存在します。
特に民進党・共産党・社民党・公明党には、危険な思想・売国利権を持った議員ばかりが在籍しています。
彼らは日本を滅亡させるため日々活動していますが、反日マスコミは彼らの実態を絶対に報じないため、国民のほとんどはその存在に気づいていません。
- 詳細
- 売国議員リスト
■ついに可決してしまった売国法案「国籍法改正案」
偽日本人を増殖させ、犯罪を増やし、反日国家によって日本を乗っ取ることを可能にする
国籍法改正案。
公明党・河野太郎（自民党）・民主党らの陰謀によって、この法案は2008年12月5日、ついに可決されてしまいました。
現在、我々国民と自民党の保守派議員が再改正に向け活動中です。
この情報戦争は一歩も引けません。
- 詳細
- 国籍法改正案まとめWIKI
（外部リンク） ←こちらのほうが詳しい
- 国籍法改正案の正体
（当サイト内）
■恐怖の言論弾圧、決定的証拠が次々と明らかに！
「音声とめて!」 民主党、千葉景子が国籍法をゴリ押し （２分過ぎ）
消された音声を復元
2008年12月4日の法務委員会における国籍法改正案の採択で、千葉景子（民主党）は質疑応答の際に丸山和也氏（自民党）が法案の不備を指摘すると、
速記の中断
と
丸山氏の議場からの追放
を澤雄二議長（公明党）に命令し、発言を封じ、議案を成立させた。
賛成派議員が理事会決定や自民党を野次で責め反対派議員の封じ込めを実施したようです。
これは公明党と民主党（元社会党）の謀略の決定的瞬間と言って良いでしょう。
＜消された音声＞
澤委員長 「別にご意見も無いようですから・・・」
丸山議員 「委員長、自民党の丸山ですが・・・・」
千葉議員 「ちょっと」
賛成派議員 「理事会で決まってんでしょ」
丸山議員 「ダメですか？」
千葉議員 「座れ！」
事務方 「速記止めましょう」
澤委員長 「速記止めてください！」
丸山議員 「周知徹底されるような付帯決議を・・・」
賛成派議員 「自民党どうするんですか！国対委員長！国対で話し合ったでしょ！」
賛成派議員 「理事会で決まってるでしょ！国対委員長！委員長しっかりしなさいよ！」
澤委員長 「別にご意見も無いようですから・・・」
反対派議員 「何言ってるんですか？休憩休憩（休廷？）！」
澤委員長 「これより採決に・・・」
反対派議員 「本人（丸山議員？）の意思と違うじゃないか？」
反対派議員 「なんだこれは！」
澤委員長 「全会一致で可決・・・」
この動画が削除された場合、何度でも何度でもアップロードし直すよう、皆さんもご協力お願いいたします。
- 詳細
- 言論弾圧の正体
■民主党は非常に危険な政党
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
2009年の総選挙で、民主党政権が誕生してしまいました。
しかし、民主党が非常に危険な売国政党であることを知っている日本人はごくわずかです。
民主党は庶民の味方をしているように偽装し、日本を滅亡させる政策を大量に推進しました。
代表的なものは
外国人参政権、
人権擁護法案、
移民1000万人受け入れ、
沖縄の分離独立、
国家主権の移譲などです。
- 詳細
- 民進党の正体
（旧・民主党の正体）
■日教組の正体は反日左翼そのもの
元国土交通大臣で前衆議院議員・中山成彬氏の「日教組はガン」発言がきっかけで急激に知名度が上がった日教組。
この教職員組合の正体は反日・極左集団です。
- 反日・左翼・自虐史観
- ゆとり教育・反日教育によって日本の教育を崩壊
- 自分たちのイデオロギーに反する者は、圧力によって自殺に追い込む
- 過激派・部落解放同盟・北朝鮮などの反日・犯罪勢力と癒着
- 民主党（過去には旧社会党）の支持母体
- 反日マスコミと結託
中山氏の発言は真実そのものだったため反日マスコミはこれを徹底的に叩きましたが、疑問に思った国民は自ら調べ、驚愕の実態を知ります。
- 詳細
- 日教組の正体
■捏造された歴史 ～自虐史観から解放される日は来るか～
中国・韓国・北朝鮮はもちろん、反日マスコミ・日教組・売国議員が捏造し続ける歴史。
南京大虐殺・慰安婦強制連行・朝鮮人強制連行、そして村山談話・河野談話などに代表される反日プロパガンダによって、「日本は悪」「日本は侵略国家」とする自虐史観を信じ込まされてきた日本国民。
捏造された歴史は反日国家の外交カードとして利用され、ゆすりたかりにあい、売国議員の売国思想の源泉となり、日本人は自信を失いました。
そんな狂った日本に一石を投じるため、田母神前航空幕僚長は真実を語り出しました。
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田母神閣下の正論
- 詳細
■自虐史観から完全に目覚めるために！セットで読む歴史問題・解説ページ
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■椿事件（偏向報道事件）を知っていますか？
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椿事件
1993年9月21日、民間放送連盟の「放送番組調査会」の会合の中で、テレビ朝日
報道局長の椿貞良が、総選挙時の局の報道姿勢に関して
「小沢一郎氏のけじめをことさらに追及する必要はない。今は自民党政権の存続を絶対に阻止して、なんでもよいから反自民の連立政権を成立させる手助けになるような報道をしようではないか
」
との方針で局内をまとめたという趣旨の発言を行う。
日本の放送史上で初めて、放送法違反による放送免許取消し処分が本格的に検討された事件である。
- ソース
- 平成５年１０月２５日 第１２８回国会 政治改革に関する調査特別委員会 第８号 （国立国会図書館 公式サイト）
2007年～2009年においても、椿事件と全く同じことが起きました。
詳しくは次項以降に記述されています。
■マスコミ工作で潰された安倍晋三、騙された日本国民（2007年）
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反日マスコミは、「戦後レジームからの脱却」を掲げた愛国議員、安倍晋三を偏向報道で攻撃しました。
その結果、実績は取り上げられず、ネガティブキャンペーンのみを受けることになりました。
そして「消えた年金」問題が浮上。
この責任は民主党の支持母体である自治労にありましたが、マスコミは安倍晋三の責任であるかのように捏造しました。
マスコミに踊らされた日本国民は、自らの手で安倍政権を崩壊させました。
- 詳細
- 安倍晋三の真実
- 年金問題の正体
- 民主党の正体
- 自治労の正体
■ここまで来た！麻生太郎を潰す工作（2008年～2009年）
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
2008年、反日マスコミ・民主党・自民党内の反日勢力によって、麻生政権を崩壊へと導く偏向・捏造工作が激化しました。
反日勢力にとって保守・愛国議員の代表格である麻生太郎は、目障りで仕方がない存在でした。
反日マスコミは麻生太郎の実績を隠し、偏向報道で印象を落とす工作に奔走しました。
再び日本国民は反日マスコミに騙され、内閣支持率は急落しました。
しかし、反日マスコミに対抗するべく、麻生太郎の真の実績を伝える国民たちが現れました。
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
- 詳細
- 麻生太郎潰しの正体
←麻生内閣の支持率を下げる偏向・捏造報道の手口を暴露。
- テレビが隠す麻生太郎
←マスコミが報じない麻生太郎の仕事ぶり。反日記者とのやり取りをノーカット。
- 麻生政権の実績
←麻生内閣の実績をリスト化。コピペに最適。
- 麻生太郎の真実
←麻生太郎の生き様。
- 日本前向新聞
（外部リンク） ←麻生太郎の実績や日本を明るくするニュースを更新するブログ ★お勧め★
■日本を守る保守・愛国議員とメディア関係者たち
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反日マスコミに偏向報道によって攻撃される愛国議員たち。
日本の国益のために政治を行う者たちの、国家存亡をかけた戦いが始まりました。
麻生太郎・安倍晋三・中川昭一・平沼赳夫に代表される愛国議員。
さらに、新世代の愛国政治家たちが、ネットを通じて我々国民の声を国会へ届けるという、21世紀型の新しい政治のあり方を具現化しています。
国会議員だけでなく、ジャーナリストなどのメディア関係者の中にも、数少ない愛国者たちが存在します。
彼らは反日マスコミとの熾烈な戦いに今日も挑んでいます。
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
- 詳細
- 愛国議員リスト
- 保守系マスコミリスト
- 愛国有名人
- 親日外国人
■マスコミの異常性に気づき始めた国民
国民はすでに在京マスコミの嘘・偏向報道の実態を知り始めており、マスコミは、ネット上で「マスゴミ」と呼ばれています。
「マスゴミ」と呼ばれ続けて
（日経BP）
続・「マスゴミ」と呼ばれ続けて（友人座談会編）
（日経BP）
- 詳細
- 反日マスコミの正体
■暴走を続ける反日マスコミに、日本国民もついにキレた！
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
反日社員が巣食った毎日新聞は、日本人を貶める捏造変態記事を10年間も海外に垂れ流していました。
この捏造によって日本人は海外から「HENTAI」と見られるようになります。
しかし、この暴挙についに日本人がキレました！
敵に回したら誰よりも怖い既婚女性（通称「鬼女」）を初めとする女性を敵に回した毎日新聞は不買運動の餌食に。
この国民運動は毎日新聞社が倒産するまで続くでしょう。
そして、朝日新聞やTBSをはじめとする他の反日マスコミに対しても、この運動は飛び火しました。
毎日新聞や朝日新聞の購読を止め、健全な産経新聞に切り替える国民が増えています。
- ソース
- 2008/6/20 毎日新聞英語版サイト 「変態ニュース」を世界発信 （J-CASTニュース）
- 2008/12/29 毎日新聞「変態ニュース」事件半年 ネットに「火種残されたまま」 （J-CASTニュース）
（コメントを消す場合は右隅のヒヨコのマークをクリック）
- 詳細
- 毎日新聞の不祥事年表
- 毎日新聞問題の情報集積wiki
（外部サイト）
■これは21世紀型の戦争です ～戦うか、それとも滅亡するか～
いま日本で起きていることは、軍事的な戦争ではなく情報戦争です。
情報を支配することによって政治を動かし、合法的に国家を乗っ取ることが可能となります。
反日勢力がマスコミを掌握する
↓
マスコミが日本国民を洗脳する
↓
洗脳された国民が売国議員を当選させる
↓
売国議員が売国政策を連発する
↓
いつしか日本は滅亡している
日本は昔から情報戦争に脆弱です。
かつて、大東亜戦争（太平洋戦争）でも情報戦によってアメリカに敗北しました。
日本は再び同じ過ちを繰り返してしまうのでしょうか？
■できることからやるしかないのです。
愛国議員に任せきりにしていると、確実に情報戦争に敗北します。
反日マスコミによる情報操作の威力はとてつもなく巨大です。
だからこそ、この情報戦争に勝利するには、我々一般の国民が立ち上がるしかないのです。
いつまでも平和ボケしてはいられません。他人任せにするのはもう止めましょう。
1.事実をまとめる
2.事実を国民に広める
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