日本連合帝國自衛隊
自衛隊は日本連合帝國が都邦府県単位で組織する郷土防衛隊。陸海空の三部門あり、正規軍の補助戦力として国土防衛を目的とし、国境警備に当たる。
概略
自衛隊の源流は大坂時代にまで遡る。時の大坂政府は国軍として日本水軍を組織し、諸大名が独自に整備する軍隊に著しく制限を掛けた。その際、大名の領地警備等に当たる最低限の私兵が残されたものが、明治に入り装備や階級・教育内容を統一の上で機動戦力である国軍に対する定置補助戦力として、再編されたものである。
自衛隊は各都邦府県（都邦府県政府）の傘下にあり国軍の直接の指揮下には無く、国軍の指揮下に置くにはその部隊の所属する都邦府県の同意を必要とする。但し、現場指揮官により必要と判断された場合は事後承認による追認が認められている。また都邦府県毎に独自に編成を行うことによる統一的な指揮の不在という弊害を避けるため、調整機関としての統合幕僚監部、道毎の管区保安本部が設けられており、これらは日本連合帝國
高等行政庁が所管している。高等行政庁は場合に応じて『要請』という形で婉曲的に指揮権を発動することが可能であるが、これらの機関は飽く迄も調整機関であって都邦府県の指示に優越することは無い。
源流が大名（軍人貴族）の私兵であり、明治維新後も大日本帝國憲法（または
日本連合帝國憲法）を元にした都邦府県憲法を元に実権の無い封建君主として地方諸侯が存続していることから、『貴族の私兵』として社会主義者・共産主義者から暗に批判されることもある（実際、手続き上の最終承認者はこれら地方諸侯である）。また都邦府県名を取って『○○県兵』『○○邦兵』などと呼ばれることもある。
第三次世界大戦以降は国軍の大規模軍縮により装備の大火力化や、自衛隊による国外に於ける平和維持活動への参画など、任務の幅が広がってきている。
陸上自衛隊
災害対応部隊として一般市民に一番良く知られる。有事に於ける国内治安維持部隊であり、平時に於ける国境警備隊である。仮想敵国に近かったり、噴火・地震・津波等の大規模災害が常に懸念される地域、直に国境を接する地域では国軍の第一線部隊並みの精兵に鍛え上げられている事が多い。大規模災害に於いては被災地へ長駆派遣されることも多い。
海上自衛隊
沿岸警備部隊として一般市民に良く知られる。国軍の装備更新によって保管措置が取られる艦艇（特に基地隊の海防艦）を改装して運用しているため、諸外国の同種組織に比べると非常に重武装であるが、これは有事に於いて艦隊戦を行う国軍の連合艦隊に対し、シーレーン防衛を担う補助戦力として期待されている面が存在するからである。また近隣に非友好的な国々が存在したり、国土が広く長距離哨戒を行う必要があることも一因である。
航空自衛隊
国軍に於ける航空部隊の導入以降、予備役航空兵の受け皿の一つとして初期には気象観測や災害時に於ける被害状況の調査等を期待され、予算規模が大きく飛行場を有する都邦府県に設けられたが、第二次世界大戦前後は予備兵力としての戦力化を期待された。しかし大戦後の装備の高騰により都邦府県や道の予算では維持出来なくなったため、気象観測や回転翼機を用いた救助部隊としての運用に変更された（但し、練習機は有事にはガンポッドと対空ミサイルまたは対艦・対地ミサイルを携行可能としてある）。
最終更新：2012年05月25日 15:12
