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編集:足立(07/02/09)


ジャパン・フォー・サステナビリティは2002年8月に非営利組織として設立された。活動には主に2つの柱があるとされている。

①日本から世界へ環境や持続可能性の取組を情報発信し、それに対する海外からのフィードバックを伝えることで、日本の活動をさらに加速させ、持続可能な社会に近づけること

②持続可能な社会を掘り下げて考え、日本のビジョンとフレームワーク、それらを測定する指標を開発すること

1)持続可能性の概念

 活動の②の柱を受けて、本団体では「指標プロジェクト」を立ち上げ、複数の人が参加し、データ収集などを行いながら成果をまとめた。議論の中で持続可能性については以下の表にあげた5つの基礎概念から構成されると位置づけた。文章としてまとめると、「人類が他の生命も含めた多様性を尊重しながら、地球環境の容量の中で、いのち、自然、くらし、文化を次の世代に受け渡し、よりよい社会の建設に意志を持ってつながり、地域間・世代間を越えて最大多数の最大幸福を希求すること」になるという。

表 持続可能性の基礎概念

概念の枠組み

内容

資源・容量

有限な地球の資源・容量の中で社会経済的な営みが行われること。ありがたい、もったいないという概念

時間的公平性

現行世代が過去の世代の遺産を正当に継承しつつ、将来世代に対してそれを受け渡していくこと

空間的公平性

国際間、地域間で富や財、資源の分配が公平に行われ、搾取の構造がそこにないこと。三方よしの理念

多様性

人間以外の他の生命も含め、個や種、文化的な多様性を価値として尊重すること

意志とつながり

よりよい社会を築こうとする個人の意志と、他者との対話を通したつながり、柔軟で開かれた相互対話と社会への参加。自己の成長と社会の進化

資料:多田博之(2005)

 持続可能性を構成領域としては下記の4領域があげられる。

①環境:地球環境、自然環境、地域環境を幅広く包含し、資源容量や生物多様性の概念を内包

②経済:物やサービスを提供することにより、人々のくらしや生活を豊かにし、ゆとりをもたらす

③社会:人間の社会活動、政府、学校、コミュニティなど、人間生活の集合体

④個人:個人の自己実現、幸福の追求、社会参加、生活の質向上など

2)持続可能な日本を測定する指標

 5つの価値概念と4つの領域とを組み合わせ、下記のようなジャパン・フォー・サステナビリティの持続可能性フレームを作成した。

 表 指標のフレームワーク

区分

資源・容量

世代間公平性

地域間公平性

多様性

意志とつながり

環境

資源循環・廃棄物

水・土・空気

温暖化

温暖化

生物多様性

環境教育

経済

エネルギー

資源生産性

食糧

財政

食糧

国際協力

エネルギー

国際協力

社会

安全

伝統・文化

モビリティ

ジェンダー・

マイノリティ

伝統・文化

社会責任投資

個人

心身の健康

生活格差

生活格差

市民参加

生活満足

学力・教育

心身の健康

市民参加

資料:多田博之(2005)

 JFSのホームページにはフレームワークに関連する基礎データが公開されており、20の指標をもとに1990年と2005年のスコアを試算したところ、それぞれ33.8点、41.3点となり、約20%悪化、後退したと考えられる。環境と社会はやや改善が認められたが、経済は食糧・エネルギー自給率が低いこと、個人は生活保護率が高まっていることなどからいずれも悪化している。


最終更新:2007年02月09日 09:45