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反日企業の注意事項改定案

■3.注意事項(閲覧者用)

1. マスコミ(放送局・新聞社)はこちらに掲載されています。
2. 企業以外の団体は(有害勢力リスト)に掲載されています。
3. 本リストは50音順 (数字・アルファベットで始まる企業を除く)で掲載されており、企業名とブランド名が異なる場合(企業名の略称でもある場合を除く)は企業名でソートしています(例:「ファーストリテイリング」は「や～わ行」ではなく「は行」に掲載、一方で「東日本旅客鉄道」は「は行」ではなく「英数」に掲載)。また、持株会社制を採用している企業グループに関しては持株会社の名称で掲載しています。
4. パチンコ関連企業は、「パチンコ」のエントリをご覧ください。
5. 消費者金融関連企業は、「消費者金融」のエントリをご覧ください。

■5.編集用

▲5-1.注意事項(編集者用)

最終改定:2015.12.**

重要: この注意事項を改定(条項の追加・廃止・変更など)する場合は独断で行わずに掲示板で諮るなどしてから行ってください。

◆5-1-1.ページ管理上の注意事項

1. リストに追加する場合は、書式を守って必ず、50音順 (数字・アルファベット・ギリシャ文字で始まる企業を除く)で記してください。
2. 荒らされているページを発見しやすくするため、新しいページを作成した場合は、必ず本ページにリンクを貼るなどして最近更新されたページはどれかすぐ分かるように工夫して下さい。

◆5-1-2.記述上の注意事項

1. ページ記述にあたっては感情に任せて書き殴ったり罵倒したりすることは避け、初見者にも分かり易いように、その企業の概要や反日企業たる理由を簡潔かつ具体的に記してください 。
2. 証拠もなく、安易に「創価」「在日」などと認定するのは厳禁 。
3. 右端の「有害度」が「SSS+」または「SSS++ 」となっている企業については、「特別降格について」に示されている手続きに従う場合を除いて降格することはできません。また、これらの評価を付ける場合にあっては掲示板に諮るなどしてから行ってください。
4. エントリにおいて「○○を行っていない」などの不作為・消極的事例を記載することは原則としてできません(こじつけ・二重基準の温床となることを防ぐため)。
5. エントリの最下段に記載する「系列」に記すことができるのは出資比率が5分の1を超える企業のみです(下記の非推奨化4要件における「系列」も同様)。

◆5-1-3.追加できない企業

1. 次に該当する企業は追加できません(下記該当事例のみを複数組み合わせた場合も同様)。また、一部の事例については掲載時に記載することもできません(挙げだすとキリがなくなり、二重基準が横行する危険性も高いため)。
   1. なお、一つの事例が複数の条項に該当する場合は最も厳しいものを優先して適用することとします(例:資機材条項と入札条項を適用できる場合は記載制限の厳しい前者を優先)。
2. 下記事項における「特定地域」とは以下の各地域をいいます。
   1. 朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)が実効支配する全ての地域(開城工業団地を含む)
   2. 大韓民国が占領下に置いている(島根県隠岐の島町に属する)竹島
   3. 中華人民共和国が占領下に置いている南沙・西沙・東沙の各諸島
   4. ロシア連邦が占領下に置いている択捉島・国後島・色丹島・歯舞群島およびクリミア半島

事例	掲載時の記載可否	備考
放送局	-	売国マスコミランキングに掲載
新聞社	-	同上
パチンコ・パチスロ産業	-	「パチンコ」のエントリに包括して掲載
消費者金融	-	「消費者金融」のエントリに包括して掲載
反日国に進出しているだけか、反日国で生産しているだけの企業	△	特定地域および領有主張で対立する地域への進出に限り記載可 特定地域での生産については不適用
特定の地方自治体で創業したか、あるいは拠点を置いているだけの企業	×
反日国・企業製の原材料(燃料を含む)・部品等を用いているだけの企業	△	重要部品に特亜メーカー製が用いられている場合のみ記載可 特定地域については不適用
反日企業製の資機材(車両など)を用いているだけの企業	△	特亜メーカー製に限り記載可 北朝鮮製・同メーカー製については不適用
製品・不用品を他の反日企業に販売・売却しているだけの企業	△	特定地域関連であって特に悪質な場合は不適用
(本リストに掲載されている)他の交通事業者と共同運行や直通運転を行っているだけの事業者	×	ただし収益共有が伴う場合(高速バスの共同運行など)に関しては一社でも不買対象(「掲載即不買」でないことに留意)ならば当該事業は何れの運営であっても不買対象 (例:ジェイアールバス関東とジェイアール東海バスが共同運行しているバス系統は東海運行便であっても不買対象)
自社の施設などにおいて簡体字・ハングルを用いた案内(音声案内を含む)を行っているか、それら言語版の公式サイトを開設しているだけの企業	△	英字を省略している場合に限り記載可
出資するスポーツチームに反日国人・反日有名人・反日団体構成員が在籍するだけの企業	△	北朝鮮代表に召集経験のある者および特に重要な役職(運営法人の代表者・トップチームの監督など)にある場合は記載可、後者の場合当該クラブを「主な推奨企業・代替品」に含めることはできない
反日マスコミに広告を出稿しただけの企業	△	広告出稿量が極端に多い場合(反日度が低い特定の媒体に対するものを除く、また媒体の名指しは不可)および反日度が著しく高い組織の機関紙に限り記載可 北朝鮮・国際テロ関連組織の機関紙については不適用
反日マスコミと共同キャンペーン(車両などの外部を媒体として用いた広告掲出を含む)を行っただけの企業	△	反日度が低い場合(概ねB級以下)は記載不可 反日度が著しく高い組織の機関紙については不適用
反日国人・反日有名人・反日団体構成員を広告等に起用しているだけの企業	△	反日度が低い場合(概ねB以下、ただし場合による)は記載不可
反日有名人が制作した、あるいは反日企業・団体が制作したか権利を有するコンテンツを使用しているだけの企業	△	使用規模がごく軽微な場合および反日度が低い場合(前項に同じ)は記載不可 使用方法ないし目的が特に悪質な場合は不適用
反日マスコミ・反日国において出版物の映像化が行われただけの企業	×
出版物の映像化作品に他の反日主義者が関与しているだけ、または映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業	×
出版物の映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業	×
自社が権利を有するコンテンツの使用を反日企業・団体に対して許諾している(パチンコ・パチスロ化を含む)だけの企業	△	使用が特に大規模な場合に限り記載可
上記に該当する場合も含め、競売・競争入札に起因する事例	△	入札条件などから明らかに「出来レース」であることが明白な場合に限り記載可

◆5-1-4.「主な推奨企業・代替品」について

1. 同エントリで示す企業・サービスに関して安易な変更は慎んでください(安易・頻繁な変更は読者を混乱させます)。また、事前議論なしに推奨・非推奨企業を反転させる編集は差し戻しの対象となります。
2. 同項目において「反日ではない○○を推奨」「××しかない地域はこの限りではない」などの曖昧な表現は避けてください(推奨企業が不明瞭になるため)。
3. 明示での非推奨化(「ただし○○は非推奨」と記載すること)が可能なのは次のいずれかに該当する企業のみです。
   1. 特亜・在日企業
   2. 本リスト掲載企業であって有害度がS級(特に代替性の低いものにあってはSS級)以上のもの
   3. (有害マスコミリスト)掲載マスコミであって有害度がS級以上のものの系列企業
   4. 上記3項目に該当する企業の系列会社
4. なお、上記に該当する場合であっても法的に独占が認められている家庭用電力・都市ガス・郵便の各事業については非推奨化できません(エネルギー関連は今後自由化が予定されていますが当面はこの措置を継続します)。
5. また、愛国と誤解されやすい企業掲載企業を非推奨化する場合には「当然ながら」などの文言を用いないでください。

※上記において「有害マスコミリスト」とある部分は同ページ設置までの間「売国マスコミランキング」と読み替えてください。

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危険有名人リストの注意事項改定案(新ルール適用と同時に改題予定)

■注意事項(閲覧者用)

1. 当リストは日本人・外国人を区別せず掲載していますが、海外の危険人物は、名前ではなく苗字で検索・記載して下さい。例えば、マイク・ホンダなら「ま」行ではなく「は」行です。
2. 国内の現役政治家は、売国議員リストおよび地方首長・地方議員その他の売国奴に掲載されています。
3. 大学教授はこちらに掲載されています。
4. マスコミ職員はこちらに掲載されています。
5. コメンテーターやキャスターはこちら(有害キャスター・コメンテーターリスト)に掲載されています。
6. 覚醒剤・麻薬・危険ドラッグ等の薬物事犯者は、これらの違法薬物が暴力団や特亜勢力の資金源になっているため危険度Cとしています(危険思想・言行等があればそれ以上とします)。
7. 近隣諸国の政治家は、「韓国の政治家」「北朝鮮の政治家」「中国の政治家」「ロシアの政治家」の各エントリをご覧ください。
8. 本リストに掲載されている人物の作品が用いられ、または本リスト掲載人物が広告などに起用されている製品やサービスあるいは企業に関して一律・無暗な不買は避けてください。
9. 旧々リストでは「新自由主義」と称される経済政策を推進する人物(竹中平蔵・宮内義彦両氏ら)をそれだけの理由で掲載していましたが、こちらなどで考察してあるように新自由主義は明らかに右派的な経済政策であり、またそうした経済政策の違いは「反日」とはあまり関係がないため、今回の再構成に当たってこれら人物の記述は削除しました。
10. 旧リストでは「創価学会員」「韓国人タレント」の包括登録が行われていましたが、個人に対する対処指針(個人系リストは一部を除きブラックリストに統一)の策定に伴い両エントリは削除しました。

■編集用

▲注意事項(編集者用)

最終改定:2015.12.**

重要: この注意事項を改定(条項の追加・廃止・変更など)する場合は独断で行わずに掲示板に諮るなどしてから行ってください。

◆全般的な注意事項

1. リストに追加する場合は、必ず書式を守って姓の50音順 で記してください。
2. ページ記述にあたっては感情に任せて書き殴ったり罵倒したりすることは避け、初見者にも分かり易いように、その人物の身分や危険人物たる理由を簡潔かつ具体的に記してください 。
3. 証拠もなく、安易に「工作員」「在日」などと認定するのは厳禁 。
4. コンテンツ産業の人物を追加する場合、その産出物が用いられている製品・サービスへの影響も考慮して(但し書きを加えるなどして)追加してください。
5. 荒らされているページを発見しやすくするため、新しいページを作成した場合は、必ず本ページにリンクを貼るなどして最近更新されたページはどれかすぐ分かるように工夫して下さい。

◆追加できない人物

1. 次の各項に当てはまる人物は追加しないでください。

事例	掲載時の記載可否	備考
国内の現役政治家	-	売国議員リストおよび地方首長・地方議員その他の売国奴に掲載
引退・落選した元国会議員の一部	-	引退時期が第45回衆院選(2009年)以降の者は売国議員ランキングおよび売国議員リストに別枠で掲載 それ以外の者は本リストに掲載
大学教授・講師	-	反日大学教授リストに掲載
マスコミ職員	-	反日マスコミ関係者名簿に掲載
キャスター・コメンテーター	-	有害キャスター・コメンテーターリストに掲載
近隣諸国の政治家	-	「韓国の政治家]]」「北朝鮮の政治家」「中国の政治家」「ロシアの政治家」の各項に包括して掲載
反日企業(マスコミを含む)・団体に加入しているだけの者	△	反日度が低い(概ねA以下)マスコミ以外の企業および団体(こちらについては概ねB以下)に関しては記載不可
反日企業・団体の広告などに出演し、またはそれらに対する役務を行っただけの者	△	反日マスコミの番組・映画などへの関与(ただし特に有害性が高い番組および報道番組への出演を除く)および反日度が低い企業・団体(前項・前々項に同じ)に関しては記載不可
自らの作品が反日企業・団体から出版され、または反日マスコミ・近隣諸国において映像化され、または反日企業・団体が作品を使用しているだけの者	×
他の反日主義者と交友があるだけの者	△	反日度が特に高い場合(概ねSS以上)およびテロリストに限り記載可 国際テロの重要人物に関しては不適用