規約 - ユーラシア国家運営

はじめに

このページにはユーラシア国家運営の諸規約について記載されています。

このページに記載されている項目

諸規約

憲法

法律

その他雑多な規定

憲法

ユーラシア国家運営の中枢を為す規則。この規則が中心となって運用される。

キュバン憲法-2021年2月17日制定

• 人類を愛せよ
• wikiに掲載されているすべての作品はフィクションであり、 登場する国家・組織・企業・人物その他は実在のものとは全く無関係です。

【禁止】

• 荒らし行為
• 煽り行為
• なりきり

「萎え抜け誘発」「執拗なリンチ」「過度に悪質な外交」は特にやめましょう。

国家主権について
1.国家の全体/総合的統治権は運営が特殊な例であると判断しない限りその国家本人にあり、これに対して不利益はないと運営が絶対的に保障する。これは脅迫と運営が見なした場合も同様の処遇が取られる。
2.本人が運用する国家の主権がそれ以外の他国に渡っていたとしても、1.はその国家本人の意思の限り優先される。

イワシコ憲法-2021年7月25日制定

• 外交は強制力のある外交を廃止する。
• 貿易を廃止する。
• 名誉システムを廃止する。
• 地図の縮小を実施する。なお、人数増加に伴い漸次地図の拡張を実行するものとする。
• 審判をあくまで公平性を保つための監査役とし、基本的には当事者による戦争を行わせる。
• 軍事は雪原と森林を廃止する。またその他ダイス面と軍拡枠のバランスを考慮し新ダイス表を設定する。
• 初期資金は3000万とする。
• 新規建国者は400万分のインフラを任意の地点に建設してよいものとする。また同時に400万分の軍隊を任意に徴兵してよいものとする。
• 基礎収入を300万とし、週ごとの軍拡枠を250万とする。
• 世界ダイスは毎週実行する。ただし地域によって異なる種類を回すものとする。
• 個人ダイスは「毎週1回、なおかつ単独国のみ」とする。
• 産業投資は自由設定扱いにして廃止を加え、Wiki記入は任意とするが鯖内での設定や軍事·インフラの記入は義務とする。
• 権益システムを導入する。
• これに伴い、Wikiの記入はプレイヤーの義務からプレイヤーに対する推奨に位置づけを変化させる。

法律

憲法を補足する下位規則群

【法令番号4】
法令名: 財産規制法
状態: 可決
場所: 元老院
内容: 週に得られる最大量を1億、保有できる最大量を10億に規制する法律。
(2021年3月18日制定)

【法令番号5】
法令名: 戦争円滑進行基本法
状態: 可決
場所: 代議院
内容:１週間以上の不都合がある場合には、運営から代理作戦提出者の指定の勧告が発せられる。
代理作戦提出者はそのターン若しくは戦争中の一切のユニット指揮権を持つ。
勧告を受け入れて代理を指定した場合は再開。
勧告を拒否して更に一週間以上の不都合がある場合若しくは進行に応じなかった場合は勧告を拒否した側の無条件降伏とする。
(2021年3月19日制定)

【法令番号8】
法令名: 改正戦争円滑進行基本法
状態: 可決
場所: 元老院
内容: 戦争開始から7日以内に作戦もしくは凍結申請を提出
凍結申請が提出された場合は当該国家は内政、外交の凍結。
いづれも提出されない場合は一回目は勧告処分、それにも従わなかった場合は戦争終了、作戦を提出していた国家の勝利となる
(2021年4月5日制定)

【法令番号11】(緊急立法)
法令名:審判の負担軽減に関する大統領布告
状態: 可決
場所: 大統領令
内容: 戦争執行において、これまでの審判の負担を鑑みダイスなどを用いた審判の負担軽減を行う。
審判の役割は当事者双方から作戦を受け取り、それを既定の時刻に公開することのみとなる。これに伴うダイスの判定などは当事者双方に委ねられ、審判が戦況図などを構築するコストの軽減を図る。

【法令番号12】(緊急立法)
法令名:戦争システムの簡略化に関する大統領布告
状態: 可決
場所: 大統領令
内容: 上記大統領布告に関連し、別表1の通り戦場地形の更新を行う。
また別表2の通りユニットのダイスと金額の調整を行う。これに伴い発展形の定義を「発展形の価格は基本形の三倍で、ダイス面・能力含めそのユニットの数値を全て基本形の三倍とする」とする。
別表1:

環境	防御側の補正	プラス補正	マイナス補正
平原	0	砲兵+1
砂漠	0	騎兵+1	歩兵-1
山岳	+2	歩兵+1	発展形-1
河川	+3	歩兵+2	発展形-2
上陸	+4		騎兵&発展形-3

別表2:
陸軍ユニット表

基本形	発展形	ダイス	費用	能力
歩兵	自動車化歩兵	2	10万	防御+1
騎兵	戦車戦闘団	4	20万
砲兵	自走砲	6	30万	対空攻撃が可能

別表3:
海軍ユニット表
発展形にする事で能力の数値も倍になります。

基本形	発展形	基本形のダイス面	費用	能力
輸送艦	空母	1	25万	1隻辺り3ユニットまで輸送可能
装甲艦	駆逐艦	2	10万	自国沿岸においてダイス+2
巡洋艦	戦艦	4	20万	沿岸砲撃・対空攻撃が可能
潜水艦	攻撃型原潜	6	30万	交戦した相手側に駆逐艦がいなければ沈没回避

別表4:
空軍ユニット表

基本形	発展形	基本形のダイス面	費用	能力
ミサイル	-	-	5万	爆撃可能な機体に搭載し戦闘時に消費することでダイス+2
戦闘機	戦闘爆撃機	4	20万
攻撃機		2	20万	陸上ユニットに攻撃するときダイス+2
輸送機	-	0	1万	1ユニット運べる

戦闘爆撃機は戦闘機と攻撃機の統合発展形である。両方の合計費用の3倍、両方の合計ダイス3倍、ただし攻撃機の能力を持つ。
ミサイルは1機あたり2発搭載可能で、戦闘ターンごとに消費されるものとする。

【法令番号13】(緊急立法)
法令名:権益システムの追加に関する大統領布告
状態: 可決
場所: 大統領令
内容: 下記の通り、「権益システム」を実装する。
権益化

• 他国の領域内に一方的なインフラ建築をしたとき発動する。以下、そのような形式で作られたインフラを権益化インフラ、権益化インフラの所有権を保持する国家(底地権に非ず)を権益国と呼称する。
• 外交で作った権益化インフラは収入がx1.5、戦争講和で作った権益化インフラは収入x2.0となる。
• 権益化インフラが領域内に存在する国は、権益損失が行われるごとに総合収入が減少する。外交による権益損失の場合には一つの権益ごとに総合収入が-5％され、戦争での権益損失の場合は一つの権益ごとに-10％される。これは最大減少が60％までであり、それ以降は収入が減ることはない。
• 権益化インフラを武力行使で奪還することは可能である。ただしその場合、権益国が保持していた増加収支の割合は無くなり通常インフラと同様の権利となる。
• 上記に付随し、戦争時に当該インフラを占領することによって奪還したとみなされる。それまでの期間、収入は権益国が保持する。
• 上記に付随し、権益国は外交や軍隊の駐屯等で上の武力行使を妨害する事ができる。ただし軍駐留に関しては別途協定を結ぶものとする。
• 上記に付随し、権益国・被権益国以外の第三国は武力行使・外交など複数手段によって当該権益の塗り替えが可能である。この時権益国はその権益化インフラの所有権の如何に関わらず収入に関する増加収支の割合が消滅する。
• 複数国による共同で権益化インフラを作成した場合、権益化インフラからの収入は権益国すべてが賛同した割合で分配する。