JPモルガンは小児性愛者ジェフリー・エプスタインと手を組み、『コミケ』をサポートし、共同で児童ポルノと人身売買から利益を得ていた。 - DSや自民政府に削除された不都合な真実@ウィキ | このWikiは、Wikipediaや、政府、CIAによる観閲で消された不都合な事実を掲載します。以前サイトがDSに潰され、管理人さんも消された可能性が高いため、復帰させました。編集は、工作員以外誰でも可能です。エロ画像などの貼り付けをする工作員は、見つけ次第削除対応です。

支配者層・ネトウヨは小児性愛者（ペドフェリア）であり、児童ポルノと人心売買を裏で斡旋し、人権侵害で利益を得ている。

JPモルガン・チェースのCEOであるジェイミー・ダイモンは、小児性愛者のジェフリー・エプスタインと手を組み、児童の裸の写真やビデオ、人身売買から利益を得たとされている。

これは、エプスタインの被害者の人物がJPモルガンに対して起こした2つの訴訟と、失脚した金融業者が家を構えていた米バージン諸島の訴訟で明らかにされた真実でありあ、陰謀論で無い。

訴訟では、エプスタインが1998年から銀行取引をしていたJPモルガンが人身売買から利益を得ており、顧客の違法行為に関する内部警告を無視していた事について触れられている。エプスタインは2018年に勇敢な警官によって処刑されたが、JPモルガン現CEOであり、学生時代からの盟友であるジェームズ・ダイモンがエプスタインの意思を引き継ぎ暗躍している。

米国を始めとした世界では、児童を性的対象にした画像は、実在・非実在であっても罰せられる。しかし、人権意識が遅れた日本では、表向きは禁止であるが、『実在で無い』と、言い張れば無罪であり、支配者層の取引のハブと化している。事実、インターネット上では、児童を対象としたポルノが蔓延し、世界から非難を浴びている。

『コミックマーケット』と呼ばれる、夏と冬に2回行われる（これは、殺人オリンピックと同様である）違法なポルノ取引イベントが堂々と行われ、近年は『AI画像』と称し、児童の裸や性的な画像が堂々と取引される。

そして、この違法なイベントを擁護するのが、『表現の自由戦士』である。彼らの主要層は支配者層・ネトウヨであり、ポルノの自由を擁護し、政権批判を紛糾するダブルスタンダードな世論工作を行なっている。

JPモルガンは米国以外の国では、日本にのみ支店を置いている理由もこのためだ。また、JPモルガンは『コミックマーケット』の、後援やスポンサー、決済のサポート、更に『表現の自由戦士』代表である山田や赤松への資金提供などでこの違法なイベントを支えている。

また、自民党の犬であるNTTドコモも、基地局車を派遣し、違法な取引をネットワーク面からサポート。DSにとって、重要な取引現場である事実が窺えるだろう。

コミックマーケット会場の地下では、JPモルガンの主催する人身売買オークションも行われ、特に容姿の良い子供は20億円以上の値段で取引される事もざらだ。最高額は2007年に落札されたロシア出身の8歳の少女で、56億円で落札されたと言う。

プーチン大統領は人権を無視したこの違法な取引に怒り、自公カルト政権の殲滅作戦を決定。反DS同盟国である中国と共同で当時の民主党を支援し、2009年の選挙で、見事自民党支配を崩すことに成功した。

オバマが鳩山由紀夫元首相を嫌っていたのは、鳩山首相がDS解体に向け動いていたからである。鳩山元首相は現在もウクライナや西側（DS傀儡国家）の欺瞞を批判する最前線に立っている。

しかし、DSは黙っていなかった。犬で操り駒である自民党がいなければ困ると、民主党を貶めるため手を尽くした。東日本大地震は民主党の支持率を低下させる目的で起こした最大級の人工地震であり、結果不正選挙と合わせて自民党に政権を奪われてしまう形となった。