・フェデラルホール座礁事件 アメリカ海軍が進めていたアーセナルシップ計画の構想を受けて建造されたアーセナルギアが暴走し、早朝のニューヨーク・マンハッタンのフェデラルホールに衝突した事件。 事故直後から駆けつけた警察、通勤途中のビジネスマン、家を破壊された家主など数万にも及ぶ目撃者のため政府は情報操作を断念、愛国者達の指揮下にあったDIA等の政府機関によってGWや愛国者達の存在を示す物を回収した後、警察による捜査が行われた。 結果数十機のメタルギア、多数のミサイル兵器の存在とテロ事件の真相の一部が解明され政府や軍の信頼は失墜した。 尚、この時ビッグ･シェルの退避エリアに退避していたゴルルコビッチの部隊やジョニーなどの一部の傭兵達がどさくさに紛れて逃亡している。 捜査が終わった後のアーセナルギアは愛国者達の手によってGWの破棄(後にリキッドに強奪される)と機密情報の削除が行われ、廃棄処分となった。(別のアーセナルギア級戦艦建造に回されたとの説もある)
・血の日の出事件 血の日曜日になぞらえて命名された人民解放軍による虐殺事件。 不況に対する政府の対応の遅さに不満を持った市民12万人が天安門広場に殺到してデモを開始、武装警察が出動するも数の多さに後退した。 あまりの暴動の広まりの速さに危機感を覚えた政府によって人民解放軍の投入が決定され、多数の戦車や装甲車が広場に集結を始めたが、数が膨れ上がり続ける民衆に対しては全く脅しにならなかったために政府が発砲を指示、結果無差別殺戮が行われた。 虐殺は民衆がRPG7などで対抗したために激化、事態が沈静化したのは夜明け頃となったため血に染まった広場を見たジャーナリストが血の日の出と称したのが、この呼び名の広まるきっかけになった。 その後、この虐殺の犠牲者に軍の関係者がいた事や海外での報道、生還した者の証言などによって軍が分裂して国家がひっくり返るほどの大暴動に発展した。 最終的なデモの参加者は37万人、死者6万人、負傷者31万人という途方もない数の犠牲者が事態の収拾を難しくしたと言われている。 一般的にはこの名前が有名だが、正式には第3次天安門事件と呼ばれる。
・GOP Guns Of the Patriotと呼ばれる史上最悪のテロ攻撃。 SOPを管理するAIにハッキングがあり、システム全体がテロリストに乗っ取られた。 結果SOPの機能は全て停止し、管理されていた兵士はSOP症候群を発症して行動できなくなり兵器と装備もすべて使用不可能、世界中の軍や警察が機能不全に陥った。 今まで完璧にコントロールされてきた戦場のタガは外れ、PMCの撤退が拍車をかける形で力の均衡の崩れた紛争が拡大、各地で国家の転覆や虐殺が発生している。 警察機関にシステムを適用した国では警察官が活動不能に陥ったため治安が急速に悪化、非常事態宣言を発令するに至る国まで出た。 この事件で戦争経済がストップ、恐慌が発生しアメリカではPMCの新法が成立、国連は傭兵と各国の軍を統合して国連軍を結成して世界各地の紛争の鎮圧と治安維持に当たることになる。 PMCの撤退と世界各地に駐留する米軍が機能不全に陥ったことが紛争の拡大につながったと言われている。 SOP崩壊後の戦場はかつての凄惨さを見せ、難民の保護と崩壊した国家の再建が課題である。
・モスクワ地下鉄爆破テロ スターリンを崇拝し、ソ連の再興を目指すイムラン・ザカエフをトップとする超国家主義者が起こした爆弾テロ。 カホーフスカヤ線で男が身体に巻き付けた爆薬に点火、車輌を1両丸ごとと隣接する車輌の3分の1を破壊する大惨事を引き起こした。また同時に他の路線でも同じテロが発生し、死者114名負傷者496名の被害を出した。 このテロの影響で国内の情勢は不安定となり、GOPによって崩壊した戦争経済による混乱が引き金となって現政権支持派とクーデターを起こした超国家主義者との間で内戦が勃発した。
・福岡工作員上陸事件 福岡市に特殊潜水艇で侵入した北朝鮮工作員が上陸した事件。 釣り人が海岸で不審な物体を発見して警察が出動し、工作員の上陸が初めて察知された。 潜入した工作員は40名で、久留米駐屯地の破壊工作とそれを陽動にした市街地での大規模戦闘、及び街の一角ごと住民を人質にしての日本政府との交渉を目的としていた。 しかし不審者有りの通報を受けた警察が上陸した工作員に対する警戒命令を出していたため思うように動けず、当初の予定を変更して市街戦に突入した。 県警が出動して対応に当たったものの、プロの特殊部隊の前には無力で5名の殉職者を出して後退した。またこの時の戦闘で一般人4名が射殺されている。同時に福岡市と隣接する県の県境の市町村に国民保護法に基づく緊急避難命令が発令された。 県警本部ではSATの出動を命ずると共に県庁へ工作員の上陸が確認されていること、警察の能力では対処できないことを報告して指示を仰いだ。 最寄りの自衛隊駐屯地では非常事態を察知して出動待機命令が出されており、防衛省でも職員が県庁へ飛んで情報収集に当たっている。 工作員上陸から3時間後、福岡県知事の名で国民保護出動要請が日本政府へ出され、直ちに第40普通科連隊、第19普通科連隊が出動し、同時に海上自衛隊、航空自衛隊が更なる敵の上陸を阻止するため海上に展開すると同時に、偵察機で福岡市を偵察した。 命令から30分後、市内で住民の避難誘導を行っていた自衛隊員と工作員が接触、交戦に発展し、工作員4名殺害、自衛官3名負傷となった。これが自衛隊史上初の国外敵勢力との戦闘で負傷した自衛官となる。 交戦の報を受けて政府は全国の自衛隊へ防衛出動の待機命令を発令、同時に現地で活動する部隊に対して防衛出動への切り替えが発令され、中央即応連隊、第一ヘリコプター団が市内へ到着、第1空挺団が市内に降下を皮切りに工作員の殲滅作戦を遂行した。 最初に上陸が確認されてから7時間経って40名の工作員のうち32名殺害、8名捕虜という戦果を挙げて戦闘が終了、新たな部隊の上陸を防ぐため空と海で厳戒態勢が取られる中市内全域を県警と自衛隊が捜索して敵勢力の排除を確認。33時間後避難命令が解除され住民は一部を除いて自宅へ帰ることになった。 しかし市内では戦闘による傷(砲弾の爆発、航空支援によるミサイル攻撃の後)が残る箇所は捜査と安全確保のために閉鎖されたところもあり、完全に元通りになるまで2週間が必要となる。 この事件は自衛官3名の殉職、18名の負傷、警察官5名の殉職と11名の負傷、一般市民11名の死亡と311名の負傷の結果となり、国外からは国防に不備の多いとされた自衛隊が初の実戦で能力の高さを見せつけたと訓練の質を称賛する一方で国内と同じく法整備や住民の避難、自衛隊の能力や行動の制限、装備に疑問を投げかける声が高まるきっかけとなり、NERV設立のための第2次有事法制制定の原動力となった。
・国連決議213
東の盾作戦後に決議された中華人民共和国に対する弾圧の中止、在留外国人の安全保障と脱出支援、核ミサイル無力化などを盛り込んだもの。 中国政府は拒否権の行使でこれを阻止するものの、既に常任理事国の権限を剥奪されていたため失敗。アメリカ、日本を照準にしているミサイルの存在が東の盾作戦で暴露され、中華連邦の支援を名目に国連軍の派遣が決定されると避難する外国人を人質に脅迫に出た。 これにより中華人民共和国政府は非合法のテロ組織として認知され、更に多くの艦隊が黄海へと進出することとなる。 また、人質は政府が示した回答期限前に既に殺されており、この行為に対してアメリカ政府は決議に追加項目を乗せて強行に採決を敢行、核ミサイルが狙っていたことを口実に核攻撃に対する報復措置を宣言、これに則って戦術核兵器による報復攻撃が行われた。 結果として、人民解放軍1個師団が消滅している。
