・ブロークン・アロー
自軍作戦領域内における航空支援要請。
・PMC企業改革法
GOP後のPMC規制を行うためにアメリカ政府が施行した、改革のひとつ。 過度のPMCの介入による戦争経済の過熱、それによる環境破壊、反人道的行為、戦争犯罪の反省を踏まえ、PMCの活動や起業に制限を設ける目的で制定された。 しかし、戦争経済による莫大な資金によって後ろ盾を得ていた多数の議員や、政府に関係の深い軍需産業、戦争経済に依存する各国の圧力によって、不完全なものとなってしまった。 結局、政府も弱体化した戦力の補充を行う間のPMCの活動を認める必要があったこともあって、以前ほどではないが再びPMCが戦場で幅を利かせるようになる。
・バーゼル条約
GOPを受けて、戦争経済の破綻に伴う諸問題の解決とPMCの活動制限を定めた条約。 経済破綻した各国の支援、負債処理、PMCの保有兵器、活動内容の制限が盛り込まれ、国連加盟国全ての国が加入した最大規模の条約となる。
・戦争経済
「戦争」そのものをビジネスとした人類史上例を見ない巨大経済。 アメリカの軍需産業の一つ、アームズ・テック社を前身とするATセキュリティ社が開発した戦場管理システム「SOP」による兵士と戦場の管理の実現により、急速に規模を拡大した。 PMCに雇われた傭兵と無人兵器の代理戦争、そしてそれらを全て監視、統制するSOPと、それによる戦場の制御が実現すると、軍事の民営化によって軍需産業やPMC同士の激しいシェア争いを招いた。そして、競争とライバルの潰しあいの結果大手5社による戦場の掌握によって、それに伴う兵站、物流サービス、石油、食料、戦場での武器装備の利用などが絡み合う巨大市場が誕生した。戦場に広告が貼られ、各軍需産業は新兵器の開発と投入によってシェア拡大を目論み、PMCは紛争地帯の受注をめぐってしのぎを削り合い、投資家は高騰する一方の戦争経済に対する投資を行う、こうして戦争は合理的なビジネスへと変貌を遂げ、莫大な金が動く世界経済の基盤となるまでに成長した。 しかし、一方で過度な競争による戦場の取り合いは企業同士の抗争を招き、紛争地帯は代理戦争によって荒廃の一途を辿り、利潤を追求した企業の暴走による環境破壊や非人道的な兵器開発など問題も多発した。 2014年になって、リキッドによるAI掌握事件であるGOPによってSOPは機能停止、そのため戦場の制御が崩壊してPMC、正規軍の兵士がSOP症候群を発症する事態に陥る。結果地球上から銃声が消え、同時に世界中の軍事力が完全に沈黙する人類史上例を見ない日を向かえた。 その後PMC、正規軍が軒並み機能を停止した世界各地の戦場で、今まで劣勢だった反政府勢力やテロ組織が息を吹き返し、クーデターや革命が頻発、世界中が打って変わって戦火に包まれる。 システムを導入していたPMCは全て倒産、戦争経済関連の株は暴落し、戦争経済は大手5社の破産によって終焉を迎えた。 この事件により、数十もの国が経済が破綻または著しい停滞を起こし、各国の証券取引所は為替と株価の暴落と異常なまでの変動で続々とサーキットブレーカーを発動、取引システムは取引量の多さに耐えかねてダウンした。加えて、戦争経済の破綻によって暴動や略奪が発生、同時にストッパーがなくなったテロ組織がテロ行為を働いた事が混乱を助長した。
・戦争価格
PMC、軍需産業、それらを取り巻く生産、物流、エネルギーなどの需要によって変動する市場価格。 戦争経済の発展に伴って高騰する一方で、投資家からの視線も熱い。 現地の戦闘が激化、或いは長引くと価格が上がる。 戦争経済の破綻と共に暴落したが、再びPMCが活動を始めると価格が上昇し始めた。 紛争が起きている現地に出ている各企業の支店、兵站サービス業、流通サービス業は、仕事の報酬をこの戦争価格と連動させている事が殆ど。
・出店
戦争経済の破綻後、SOPの影響を受けなかった傭兵による軍備の増強と、それによるテロ組織の掃討が活発化した。同時に、正規軍やPMCからの大幅な発注の減少を受けた軍需産業は、こうした傭兵相手の商売にシフトしていった。その結果、各地の紛争地帯に兵站、物流サービス提供、武器販売を行う企業が拠点を構えるようになった。 これを出店と呼び、屋台や支店とも呼ばれる。 武器の販売、カスタマイズ、整備やパーツの販売、オリジナル武器の製作、弾薬の販売などサービスは多岐にわたり、如何に顧客を獲得するかをめぐってサービスや品揃えなどで激しい競争が行われている。 物流サービス企業は、基地のPXのような売店の経営と兵士の手紙や荷物の預かりと配達を行い、セブンイレブンが大手である。 中には戦闘機の販売や整備を行う大手航空企業まで存在し、中でも紛争の多発する中東の玄関口である、エジプトの国連軍基地(別名傭兵の街)は世界最大規模の店の数を誇る巨大マーケットが形成されており、そこでは核兵器、生物兵器、化学兵器と最先端の武器装備以外のあらゆるものが買える。 出店を出すには国連とその国の政府が発行する許可証が必要だが、政情の不安定な国では、武装組織が資金を得るために店を構えている場合があり、度々抜き打ち査察が行われ、店員が軍の情報部に連行される事もしばしばある。 銃規制が厳しい日本は武器本体の販売は禁止されており、パーツと許可を得て持ち込んだ銃のカスタマイズのみが許されている。特に精度が求められるパーツや、狙撃銃のカスタマイズが多い。
・CID
国連傘下のPMC内部監査機関。PMCが世界の軍事力の6割に達する状況を危惧した各国政府(特に先進国以外の中堅国家)から、システムの監視だけでは不十分との声が上がり、それに答える形でアメリカ陸軍に設置された、システムの補助を任務とする査察部隊。 PMCに社員として潜り込み、現場レベルのトラブルの解決を図る査察部隊と、その捜査を行う捜査機関が存在する。 SOP崩壊後はPMCの戦争犯罪や条約違反を監視するため、社員に紛れて査察を行っている。 PMC上層部から特権を与えられるため、権限は大きい。
・PMC
戦争を生業とする企業。戦場における戦闘、兵站、物流サービス提供、戦闘員の訓練などを業務としており、言わば民間の軍隊である。 表向きは警備会社として、あくまで戦場には警備員を送り込んでいて決して戦争のために行っているわけではないとしている。 ATセキュリティのSOPが完成した事で、ジュネーブ条約を回避し、各国が正規軍を動かしづらい状況によって潜んでいた需要が爆発的に拡大した。こうして戦争経済の中心を占める存在となったPMCだが、戦争を金に換えるということで、反戦団体や平和団体に批判されていた事、利益を追求した新兵器の開発と投入による環境破壊が問題になっていた事から、GOPを契機にPMCの活動に制限を設けることが安保理で決議され、保有兵器や活動内容に一定の規制が造られた。 しかし、戦争経済の後遺症によって軍事力が不足し、その結果各地でテロが激化した事から再びPMCが脚光を浴び、新たなPMCが続々と誕生している。
・ガン・マーケット
世界中に存在する武器専門店の集まった場所。アメリカテネシー州のユナイテッド・ガンマート、フランスパリにあるアルム・オブパリ、日本の横浜にあるもののふが世界3大マーケットとして知られる。 特にアメリカのユナイテッド・ガンマートは戦闘機から戦車、重火器、銃砲、爆弾、ミサイル、戦闘艦に至るまであらゆるものが販売されており、専用の射爆場まで併設された世界最大のマーケットとして知られており、世界中の傭兵が集結している。ここで装備を整えて傭兵となる者も多いため、旅立ちの場であり仕事依頼が集まるとして仕事のあっせんも行われる。 日本のマーケットは発砲や実弾の装填が厳禁であり、実弾は入国の際にストップされ販売もされていない。その代り、カスタムショップが充実しており国内の企業から世界中のメーカーの日本支部まで、多くのカスタム専門店が軒を連ねている。 海外メーカーも日本人の職人を雇い入れており、本国より精度の高いカスタマイズができると評判が良い。 中でも、鉄砲鍛冶の伝統の技によって作られるカスタムパーツや、様々な銃本体の改造は世界中のスナイパーがこぞって仕事を依頼する屈指の仕上がり。他にも、セリで値段交渉が行われるオリジナルパーツの販売も有名。
・極東戦線
南京を拠点とする中華連邦とそれを後押しする各国の軍、共産党による独裁の維持を掲げる中華人民共和国の人民解放軍が戦う黄海から洛陽、荊州、雲南省近辺までを結んだ戦線での戦いをこう呼ぶ。 血の日の出事件後の住民の暴動が北京で起きた後、独裁国家と民主国家の分裂を宣言した民主化勢力と共産党への反乱を企てた人民解放軍、それに同調する民衆が南京を中心に共産党の勢力との戦闘を行った。それに対して共産党は軍を動員して鎮圧に乗り出すも、さらなる反乱と民衆の抵抗によって思うように足を進めることが出来ず、中華連邦の建国宣言を許す形になる頃にはほぼ現在の形になった。 宣言後、本格的な攻勢が始まるとチャンスと見た欧米諸国が弾圧の阻止と外国人の退避を名目に、中華連邦への助力を開始したため内戦の勃発が決定的となる。 建国宣言から1週間で空母2隻、戦闘機150機、ヘリ200機が集結して人民解放軍との戦闘に入っている。 しかし多国籍軍の介入から2週間後、投降した人民解放軍の将校からの情報で山東省微山湖の山中に極秘裏に建設されたミサイルサイロが発見された。調査の結果DF-5が核弾頭搭載で発射準備中であることが判明したため、これを破壊するべく「東の盾作戦」を決行、開戦以来最大の戦力を投入した連邦・国連の連合軍とアメリカを黙らせるために必死の抵抗を行った人民解放軍との大規模な地上戦は、史上最大の作戦行動と言われる。 現在は戦線が膠着しており、済南市をめぐる攻防が続いている。 東の盾作戦後、外国人観光客の殺害報復とこれ以上の核ミサイル発射の阻止のため、ミサイル基地のひとつに大戦以来初の核攻撃が行われ、中国政府は本当に核攻撃を行うと思っていなかったため動揺し、核の脅威から離反する軍や都市が出ることを恐れて弾道ミサイルと核兵器の使用を禁止する戦時条約が再び締結されることとなった。
・東の盾作戦
北米大陸を狙う核弾頭搭載ICBMのサイロを破壊するために決行された、史上最大の地上決戦。 サイロが発見された人民解放軍は周囲の戦力を集中、更に増援も加えてサイロを防衛する構えを見せていたため、国連・中華連邦連合軍は活動可能な全戦力を投入してこれを破ろうと試みた。 小細工なしの正面からのぶつかり合いで、敵地上部隊を突破後基地周辺の飛行場を制圧して航空優勢を確保し、レンジャー、SEARs、第101空挺師団、グリーンベレー、SASがサイロにパラシュート降下してミサイルを無力化するという計画だった。 Hunter分隊はSASとして、つばきはワイルドウィーゼルに乗り込んでのDEADと敵地上部隊の支援のため作戦に参加。 戦車40両、その他線路撃車輌130台、ヘリ20機、戦闘機40機が参加し、その数倍の敵を相手に損害は40%にも及んだと言われる。飛行場併設の巨大なレーダーサイトの影響でステルス機による攻撃もリスクが高く、先行投入されたJ-20、北京周辺の配備されていたJ-10、J-11などの戦闘機が多数迎撃に出ていたため真っ向からの空中戦が繰り広げられた。 つばきはワイルドウィーゼルのため出撃し、戦端を開いて友軍地上部隊と攻撃部隊が進撃を始めたところで、敵地上部隊の排除と戦闘機の排除に向かう2面作戦を敢行している。 敵の必死の抵抗とJ-20、物量で押す戦法に次々と友軍が撃墜され、最後の敵陣地を破壊して飛行場とサイロへの道が開けた頃には27機まで減っていた。つばき自身も地上部隊への支援の途中に撃墜され、救助されている。この時、ギリギリまで操縦して機体を陣地に向け、乗っていた機体ごと敵の戦車を爆破したことで友軍地上部隊の被害を最小限に抑え、作戦の成功に貢献したと言うことで勲章をもらった。 敵味方双方に大きな損害を出したが、第301飛行隊による連続支援とSEAD、敵戦闘機の排除によって数の不利を覆し、ICBM発射基地へ無事部隊を降下させることに成功している。 ミサイルサイロ近辺に野戦飛行場が存在し、直接の爆撃や部隊の降下が出来なかった事が地上戦の拡大の原因とされる。 加えて、ミサイル破壊後の調査によって中国側の軍事機密や内部情報が基地から発見されたことから、重要拠点であったことも伺え、共産党が必死に抵抗したことも影響している。 ミサイルサイロも、アメリカとの競争を念頭に置いた中国政府の意向によって地中貫通弾が通用しない堅牢な作りであり、直接部隊が突入するほか無力化する術がなかった。 この戦いにおける第301飛行隊の戦果は特筆すべきもので、実に敵戦力の30%に何らかのダメージを与え、内10%近くを撃破した。この徹底的な攻撃は、味方から「アテナの雷霆(らいてい)」と呼ばれ畏敬の念を抱かれている。
・核のボタン
所謂核ミサイルの発射ボタン。実際は大統領の側近の持つ黒い鞄のことで、中には核兵器の使用手続きや国家の非常事態の際の緊急マニュアルなどが入っている。 米海軍では演習の際にこの大統領命令を受け取ってから発射するまでの訓練も公開しており、海軍の司令部から暗号化された大統領命令を受け取り、暗号のキーを艦長と副長がそれぞれ復唱して確認する。 その後、ミサイル発射装置の（物理的な）鍵をとりだす許可が出され、それをミサイル発射管制官の所に持って行って、再度艦長に命令を下すよう要請。 最後に艦長が最終決断することで攻撃となる。 潜水艦では、核攻撃許可を示す暗号文を暗号化して送信、それを受信した潜水艦は艦長と副長が手持ちの機密文書に記載された命令書の暗号解読手順に従い、送られてきた電文の内容を解析する。 そして、暗号文が核攻撃の許可指令である事を確認すると、艦長と副長それぞれが解析した内容を復唱して確認する。間違いがないことを確認し、座標を解読すると艦長と副長がそれぞれ持つ鍵を使ってキーを金庫から取り出して、そのキーで核弾頭の安全装置が解除される。 最後に目標の情報をミサイル発射管制官へ通達、再度艦長と副長の鍵で作戦に合わせて封印されている核弾頭搭載のミサイルが収められた発射管の発射キーを取り出し、それを管制官に渡して艦長が発射命令を下すとキーが回され、ミサイルが発射される。 SLBMではまた少し違う手順を取るが、巡航ミサイルではこの方法をとる。
・冬季遊撃レンジャー
レンジャー課程の一つで、夏のレンジャーをクリアした者だけに参加資格が与えられる。 通常のレンジャー訓練と違い、戦闘はもちろん真冬の北海道の雪山という極限環境でのサバイバル訓練、スキー、雪上へのロープ降下などを行う。 スキー板を履いてのロープ降下は怪我人は当たり前、食事は凍ったレーション、30kgを超える背嚢を背負って2mを超える積雪と、零下13度の中50kmを行軍する訓練は過酷を極め、参加した隊員は冬季戦技教育隊によって叩きあげられる。 スミレ曰く「寒さを忘れる極限の体験ができる」とのこと。
・夏季レンジャー
所謂レンジャー訓練課程として名が上がる訓練。 山中での12時間に及ぶ行軍、制限された食事と戦闘訓練によって極限まで肉体を酷使して任務を完遂させる。 サバイバル訓練では野生の蛇、カエルといった動物をさばいて食べることもするが、許される食事の量が少ないため骨の髄まで食べ尽くす。 肉体に要求されるスペック以上に、日本の高温多湿の山の中での訓練ということで精神面での強さも問われ、睡眠不足と空腹でどこまで頭を働かせることが出来るかがキモ。
・NMCC
国家軍事指揮センター。国家指揮権限を持つ人間の命令を前線部隊へ伝える他、ホットラインの管理などを行う部署。 核兵器の使用命令は大統領によって発令され、直接命令をを受けたNMCCが緊急行動メッセージの電文を生成、攻撃を行う部隊へと命令が伝えられる。
・前進 最微速(3ｋｔ、6分の1)→微速（6ｋｔ、3分の1）→半速（9ｋｔ、2分の1）→原速（12ｋｔ、3分の2）（巡航）→強速（15ｋｔ、6分の5）→→一戦速（18ｋｔ、1）→二戦速（21ｋｔ、6分の7or2）→三戦速（24ｋｔ、3分の4or2）→四戦速（27ｋｔ、2分の3or3）→最大戦速（30ｋｔ、3分の5）→一杯 ・停止 ・後進 最微速→微速→半速→原速→一杯
Full Ahead 最大戦速 Half Ahead 半速 Slow Ahead 微速 Dead Slow Ahead 最微速 Stop 停止 Dead Slow Astern 後進最微速 Slow Astern 微速 Half Astern 半速 Full Astern 原速
