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環境から学ぶ

この言葉は、第15期中央教育審議会第一次答申において環境教育の改善・充実について出された提言のひとつである。「環境から学ぶ」「環境について学ぶ」「環境のために学ぶ」という視点に立った環境の推進を提言した。

環境教育の流れ

1970（昭和45）年、アメリカで「環境教育法」が立法化
1972年（昭和27年）　国連人間環境会議　INストックホルム
「自己を取り巻く環境を自己のできる範囲内で管理し、規制する行為を一歩ずつ確実にすることができる人間の行く育成せることにある」とし、環境教育の重要性が謳われた。
1975年のベオグラード会議
→環境教育についての国際的な共通理念が、いっそう明確にされた。

これまでの学校環境教育に対しての取り組み

• 環境教育の取り組み→家庭・学校・地域

中でも学校教育に対する期待は大きい。（これは今でもそうだが）

• 社会科・理科・公民科・技術・家庭科・保健体育科を中心に各教科の特質に応じて、またそれらとの連携を図りつつ、環境問題や環境と人間のかかわりに関する理解を深めるような環境教育。

しかしそれでは不十分！！
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1998（平成10）年　改訂小・中学校学習指導要領
1999（平成11）年　改訂高等学校学習指導要領
―改訂内容―
　各教科や道徳（小・中のみ）、特別支援活動や総合的学習の時間といった学校教育活動全体において、地域の実情を踏まえた環境に関する学習を充実する。
例：身近な自然環境から地球規模の環境までを対象に環境を調べる学習。
　：問題解決的な学習の一層の充実を求める。
　：環境や自然を大切にする心をはぐくみ、環境保全やよりよい環境を創　　造するために主体的に行動する実践的な態度や資質・能力を育成。
　：一人一人が身の回りのできることから環境問題に取り組むためにも　　　ボランティア活動を奨励する。
など。

まとめ

先に述べた第15期中央教育審議会第一次答申で「環境から学ぶ」などの視点に立った環境教育の推進の提言の背景にはこのような流れがある。また、物質的豊かさを享受し、大量生産・大量消費の時代となり、便利さを知ってしまった人々はよりよいものをもとめ、その代償となる環境問題に目をそらしている傾向を感じる。そして、便利な時代を知る人々（生まれたときから携帯電話やパソコンが身近にあるなどの人々）は増え続ける。そのため、今後はより一層環境問題が大きな問題となり、また異常気象や自然災害が頻繁になってくると、環境についてより一層人々は関心を抱き、学校教育における環境問題もより一層難しく、大変になってくるのではないかと感じている。

りえ