日本連合帝國の帝國宰相の一覧
帝國宰相は系譜から言うと大日本帝國内閣総理大臣から通算されるが、大日本帝國の内閣総理大臣は、日本連合帝國成立後は日本帝國内閣総理大臣に継承され、その上に全く新たに日本連合帝國政府が設立され帝國宰相がこの長に任ぜられたため、大日本帝國内閣総理大臣からの起算ではなく、一から新たに数えられている。
初代 廣田弘毅（在1937年11月3日～1940年1月16日）
外務官僚出身。大日本帝國第32代内閣総理大臣から引き続き、新政体の混乱抑止のため事実上の留任。首都防衛に有利な日本本土内陸であり旧都である京都への遷都、遷都に伴う大規模都市開発、日本海沿岸に於ける工業施設の拡大、農地改革、教育改革（史実での日本の高度経済成長期ぐらいの教育制度と水準）、首都防衛軍及び軍隊の相互抑止力としての近衛師団と海軍の即応性の高い部隊を中核とした近衛軍（とその事務処理を行う
兵武省、及び国軍を総括する国軍府、備品調達を行う軍需省）の創設などの一大国家事業を行う。1939年12月6日、第二次世界大戦勃発を受け、より軍事に通じた宰相が必要であるとして辞意を表明。自身はつい先頃退役し予備役に編入された米内光政を後継に推挙し（米内は武家ではないので憲法上、予備役は編入したその日から即日、国民として扱われる）、国民の信任を受けた米内に政権を委ね退陣した。
二代 米内光政（在1940年1月16日～1944年1月16日）
予備役海軍大将。廣田弘毅の後を継ぎ、第二次世界大戦初期～中期にかけて連合帝國を指導。日米開戦が迫る中、遣欧艦隊の引き上げを命じたことで一時人気を落とすが、結果的に引き上げ命令により適切な時期に適切な戦力を本土近海に展開出来たことで支持率は上昇。在任中に太平洋戦争終結、サンフランシスコ講和条約締結、日英独講話締結、第三次改訂日英同盟調印を成し、任期満了により退任。
三代 鈴木貫太郎（在1944年1月16日～1946年5月22日）
予備役海軍大将。前宮内省大臣。昭和維新により国政が安定してきたのを見計らい、（外務大臣就任を阻むため）宮内大臣職に追いやられていた松平恒雄を外務大臣に据えたい米内の意向で、昭和天皇の理解もあり松平に代わり、2.26事件で侍従長を辞任した鈴木貫太郎が米内政権下の宮内大臣に取り立てられていた。本人はこれだけでも恐縮しており、帝國宰相となる積もりはなかった。
しかし任期満了を前に昭和天皇から次の帝國宰相は誰になるかと訊ねられた米内が、「最終的に決めるのは国民であるが、日米・日独の戦争が終り、国際情勢の焦点が欧洲大戦の趨勢であり、この帰結が連合帝國の方向性を左右することを考えれば、勝って兜の緒を締められる、比較的穏健派だがいざという時は躊躇しないという今後の方針を示せる、優れたバランス感覚の持ち主が望まれる」という旨のことを答え、高齢ながら軍事にも通じている鈴木を挙げた。米内の任期満了を前に衆議院選挙が行われたが、宰相立候補者は軒並み不信任され（大半が戦争終結の気の緩みを狙った共産主義者・社会主義者だったというオチもある）、米内に推薦された鈴木が衆議院の投票で指名。御前会議で本人は高齢を理由に固辞しようとしたが、昭和天皇を始めとする面々に説き伏せられ就任した（ちなみに史上最高齢での就任であり、この記録は現在も破られていない）。
就任翌日から鈴木政権はアメリカによるソ連への物資援助同盟という問題に直面する。ソ連を伝統的に敵視する連合帝國のあり方として到底受け入れ難いアメリカの行動に対し、鈴木は強い不快感を示しソ連国境部隊をそれとなく増強するなどの圧力を掛け、一部品目の自主撤回に追い込む。一方でイタリア進駐を進め、スペイン独裁政権の打倒工作や、ドイツ敗北時のフランス進駐工作を推し進める。しかし1946年5月22日、2.26事件の古傷が遠因で体調を崩したため辞任した。
四代 吉田茂（在1946年5月22日～1948年2月19日）
前外務大臣。鈴木貫太郎の病臥を受け、衆議院の信任を受け急遽就任。ドイツへの史上初の核攻撃の報に混乱する国内情勢に対し、戒厳令を発令した上で自国も既に同種の兵器を保有していることを明言し国民を沈静化。欧州復興支援部隊と銘打ったフランス上陸部隊に上陸命令を下す。フランス上陸を避難する米ソ両国に対しては「非戦闘員の女子供も何もかも焼き尽くしておいて何を言うかバカヤロー」と罵ってバカヤロー旋風を巻き起こした。衆議院議員の任期満了による解散総選挙に伴ない、自動的に退任。
五代 吉田茂（在1948年2月19日～1952年2月27日）
前政権から引き続き続投。琉球王国の編入やインフラ整備等々。
六代 山本五十六（在1952年2月27日～1955年10月11日）
元日本海軍連合艦隊司令長官、元海軍大将。中国大陸での内戦による緊張の高まりから、太平洋戦争勝利の現場部門の立役者ということで期待され就任。在任中に第一次中華事変が勃発。事変末期の本土核攻撃では水爆による懲罰的報復攻撃を大半が求める中、敢えてビキニ環礁での水爆実験による示威で決着を図り、停戦まで持ち込む。しかしこれに強い不満を持つ世論からの風当たりの強さによって、停戦条約締結を前に本土核攻撃被爆の責任を取って辞職。
七代 石橋湛山（在1955年10月11日～1056年3月10日）
山本五十六の退陣を受け急遽衆議院により指名。第一次中華事変の後始末を行う。衆議院議員の任期満了による解散総選挙に伴ない、自動的に退任。
八代 石橋湛山（在1956年3月10日～1957年2月25日）
引き続き国民投票により信任されたため続投。
新幹線計画の本格的調査などのインフラ整備を行う。脳梗塞により倒れたため辞任。
九代 岸信介（在1957年2月25日～1958年6月12日）
石橋湛山の病臥により就任。三悪追放を唱え減税を実行。衆議院の解散により自動的に退任。
十代 岸信介（在1958年6月12日～1962年7月18日）
最低賃金制、国民年金などの手篤い社会保障制度を制定。
朝鮮戦争に於いて米ソにハメられ事実上敗戦し、終戦を不服とする連合艦隊部隊の叛乱やそれに便乗した、米ソ（仏）に主導権を握られた国連安保理に対する抗議である安保闘争、更にそれを煽動した財閥の疑獄発覚など、深刻な国内情勢の悪化から一時は政権の空中分解を危ぶまれたものの、皇室を担ぎ出して（一節には皇室が並み居る障害を蹴倒したとも）の事態収拾に成功。米ソに対する敵愾心から「臥薪嘗胆」をスローガンに、新幹線の起工、有人人工衛星打ち上げ、東京オリンピック誘致に成功。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
十一代 池田勇人（在1962年7月18日～1966年8月1日）
宰相選挙により国民に信任され就任。岸政権に続き、社会保障の充実による多産推奨・保護政策を実行。登極当初にキューバ危機に見舞われるが、米ソの間に割って入り、武力をちらつかせながらの粘り強い交渉を行って、キューバからのソ連撤退を引き出す。しかしその尽力も先走ったキューバ工作員に台無しにされ、その直後には中華人民共和国による中華連邦侵攻を仄めかす動きやテロがあったため、有耶無耶になってしまう。
在任中に、マーティン・ルーサー・キング・ジュニアの日本亡命や、東海道新幹線開通、東京オリンピック開催、山陽道新幹線開通、畿内第二空港建設の決定を果たす。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
十二代 佐藤榮作（在1966年8月1日～1967年2月17日）
登極当初から政界汚職事件（黒い霧事件）により議会運営もままならなくなったため、徹底した汚職捜査を行った後、最後の仕上げとして議会を解散。
十三代 佐藤榮作（在1967年2月17日～1970年1月14日）
政界の刷新により支持を受け再び登極。畿内第二空港の起工などを始めとした航空網整備、第二次中華事変への対応、ビルマへの武力介入を行う。北印介入を巡り社会党と対立し、日亜欧安全保障条約（日本連合帝國とアジア・ヨーロッパ条約機構加盟国に対する相互安全保障条約）の自動更新を巡る闘争にまで発展し、衆議院を解散。
十四代 佐藤榮作（在1970年1月14日～1972年7月7日）
議会解散の結果、民意が明らかになったことで日亜欧安全保障条約は自動更新され、ビルマ介入も是認。南北ビルマ統合を最後の大きな仕事として退陣する予定だったが、土壇場でフランス赤軍による英国領空侵犯事件で水を差されるも、何とか無事に退任。
十五代 田中角栄（在1972年7月7日～1972年12月22日）
佐藤榮作退任後、衆議院によって指名。しかし1972年11月、帝國陸軍での叛乱計画露見により予想外に広い（現職議員にまで及んでいた）叛乱予備軍が存在することが発覚。関係者を徹底的に処断し衆議院を解散。
十六代 田中角栄（在1972年12月22日～1976年12月24日）
徹底した処断断行が功を奏し、衆議院総選挙・貴族院補欠選挙・宰相信任投票では圧倒的大差により安定多数の信任を確保。1973年8月の金大中事件では工作船を拿捕。朝鮮民主主義人民国（北朝鮮）による連合帝國国家主権の侵害を明らかにし、北朝鮮政府による公式の謝罪を要求。受け入れなければ国交断絶も辞さずという強硬な態度で望んだ。
1974年の第十雄洋丸事件では帝國海軍に海没処分を命令するも火力が足りなかったため、たまたま近在で実弾訓練中だった近衛艦隊の戦艦「大和」の主砲で撃沈させ、軍隊の使い方の一つとして災害への対処というものを示す。混迷の一途を辿り事態解決の糸口を見出せない様相を呈する北印戦争に対し、国連を通じて介入を決定。インド周辺で地理的・物理的に途切れていたユーラシア大陸沿岸に伸びるアジア・ヨーロッパ条約機構の弧を再び繋ぐ契機を作る。
1975年には「日本改造論」を唱え、帝國の肥大化に対応した省庁の効率化を目指し、日本列島本土における道州制（正確には州はないので道政だが）、連合帝國全体に対する都制、全国規模の省庁の窓口業務を一括する
高等行政庁の設置や、帝國陸軍予備兵団と帝國海軍海上護衛総隊を高等行政庁国土管理局国土警備部へ統合し、諸外国で言う国境警備隊と沿岸警備隊（それぞれ対内的には陸上自衛隊と海上自衛隊）に再編する「75年体制」と呼ばれる改革を行う。
1976年、宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
十七代 福田赳夫（在1976年12月24日～在1980年12月3日）
1977年初旬、北朝鮮が日本列島沿岸から国民を拉致しようとする計画を察知。各軍の特殊部隊や艦船、航空機等を動員し待ち伏せを行う。後、上陸したゲリラ部隊を軒並み一網打尽にし、逃げ出した工作船を追跡し言い逃れ得ぬ証拠を突き付け、在日北朝鮮資産の凍結接収する。また日本赤軍残党によるダッカ日航（日本聯合航空）機ハイジャック事件ではバングラデシュ政府との取引により海軍遣印艦隊を投入し、特殊部隊を突入させ犯人グループを射殺または捕縛、人質を全員救出する。
1979年のソ連アフガニスタン侵攻では安価な携帯火器、特に携帯対空ミサイルや対戦車バズーカなどを「人道支援」名目であの手この手で提供（横流し）し、冷戦を激化させた。
1980年、最後の総仕上げとして教育再改革、第三次中期防衛大綱に基づく第三期中期防衛大綱第一次軍備拡張法案を可決させ、近衛軍と帝國軍の指揮系統を統一。モスクワオリンピックボイコットを経て宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
十八代 中曾根康弘（在1980年12月3日～1984年11月6日）
福田政権に続き対ソ強硬政策を推進。特筆すべきはそれまで非常にお座なりであった米国との関係性を劇的に改善したことであり、伝統的にアメリカと仲の悪いイギリスにある程度妥協させた上で、万一日英ソ開戦の事態となっても原則として米国はアジア・欧州への軍事不介入の約束を取り付けた（N.O.A.C.モンロー主義協定）他、懸案であった貿易摩擦に関しある程度妥協。関税引き下げ、常設国連軍の太平洋演習への同時参加・交流など。三原山噴火でも海軍を派遣し形振り構わないやり方ながら全島避難を成功させる。
最後の仕上げに第三期中期防衛大綱第二次軍備拡張法案を可決。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
十九代 後藤田正晴（在1984年11月6日～1988年10月31日）
通称カミソリ宰相。前内閣官房長官。
手始めに帝國空軍の宇宙部門を分離し新たに帝國宙軍とし、宇宙開発予算を軍事用も含めて一本化。極めつけに嘉手納宇宙基地では手狭になった（というか南洋一の金融街の近隣にロケット打ち上げ施設が存在する事自体が大問題）ので第二次宇宙開発計画を可決し、トラック諸島へ移転させることを決定。しかもそのトラック諸島に建設する基地は浮体構造（メガフロート）式とし、海上空港の需要の問題からただでさえメガフロートが大量に必要とされていたためメガフロートのモジュールを生産（と将来の保守管理）するためだけに特殊法人浮体構造物供給公社を設立。半官半民にすることで利益の一部が国庫収入となるように図り、増税や赤字国債の発行をなるべく回避させるなど、優れた（ある意味剛腕）根回しを行い、難航が予想された案件を次々と成立させる。
ソ連がアフガニスタンから撤退するや否や素早くアフガニスタンへ進出し、復興支援を行うなど、外交感覚にも優れていた。1985年4月、靖國神社を公式参拝した件を巡ってソ連、朝鮮半島、中国大陸、アメリカなどから批判が上がった際には、「私は靖国へは花見に出掛けただけであり、政治的中立性を重視する余りに宗教施設という場に対し礼を失してはならないという考えから、靖國神社の御祭神にこれから花見をする旨申し上げた次第であります。参拝という形式を取ったのは、靖國神社でのルールに従ったまで。また我が
日本連合帝國憲法では、政府は宗教教育をしてはならない、政府は特定宗教に偏った統治をしてはならないと定めており、また私個人が特定の宗教を臣民の皆様方に勧めたわけでは御座いません。我が国は憲法にも明記してあります通り、宗教の押し売り・押し付けをしない限りに於いて、信教の自由を保障しております。私が靖國神社に参ったからと言って、神道以外の宗教を奉じる方々を白眼視するようなモラル・ハラスメントが起きるとは考えておりませんし、万一そのような事態があれば、我が国の良識を持った皆様方がそれを許さないであろうと確信しております」と発言している。ちなみに後藤田は在任中、4月と8月15日（第二次世界大戦・第一次中華事変・朝鮮戦争の実質的終戦記念日）に欠かさず靖國神社を参拝した。
在任中最後の仕上げに第三期中期防衛大綱第三次軍備拡張法案を可決。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
二十代 竹下登（在1988年10月31日～1989年6月3日）
通称大喪宰相（ある意味二重の意味で）。1988年9月19日の昭和天皇の吐血から、崩御に備え政局の安定化が求められていたことから登極。在任中に消費税を導入。大喪の礼の後、政界の汚職発覚から関係者処断の後、責任を取って辞職。
二十一代 安倍晋太郎（在1989年6月3日～1993年8月9日）
通称外交宰相。登極直後に第二次天安門事件が発生し、軍事的圧力を強化。それにも関わらず中華連邦が民衆弾圧を行ったため外交官引き上げや経済制裁を実行。日ソ冷戦が激化する中でのこの対応には賛否両論だったが、結果的に中華連邦以外のアジア・ヨーロッパ諸国（大半が民主主義国家である）の団結が強まり、中華連邦トップが交代し多大な犠牲は出したものの民主化は進展したため矛を収める。在任中に即位の礼、第一次湾岸事変などを経験。最後の仕上げに第三期中期防衛大綱第四次軍備拡張法案を可決。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
二十二代 細川護煕（在1993年8月9日～1995年12月11日）
通称空中分解（「宰相」すらつけない）。衆議院議員選挙の選挙運動期間中に露見した主要与党の贈賄疑惑問題により社会党が大勝したため登極したが、外交・内政の双方で腰の定まらない対応を続け、1994年の松本サリン事件、1995年の阪神大地震、地下鉄サリン事件で現場部隊による意図的な文民統制の無視でしか対応を成し得なかった上、地下鉄サリン事件が発生した最中に阪神大地震の視察を行うという危機管理意識のなさや服装の無神経さのため公の場で皇族からビンタを喰らい叱責を受けたばかりか世論・議会の猛烈なバッシングを受け、衆議院を解散総辞職。
二十三代 李登輝（在1995年12月11日～2000年1月19日）
前細川政権が国政を混乱させたことで、「議会多数派を占める日本帝國の政治家は、京都や法律でしかものを考えられない人ばかり」と猛烈に批判し、負い目のある多数派市民であるところの日本帝國国民の（消極的な）支持を受け登極。史上初の非本土人（一応憲法・法律上、構成国全てが本土になるのだが）宰相。在任中に阪神大地震の復興計画の推進、第三次中華事変の対応など。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
二十四代 小泉純一郎（在2000年1月19日～2004年2月9日）
李登輝政権成立の反動による保守盛り返しにより登極。対立激化するソ連に対し毅然とした態度を示した。9.11世界同時多発テロではテロリズムに対する戦争を宣言する一方、アメリカのイラク開戦を阻止し飽くまで話し合いによる解決を目指すなど、優れた外交感覚を示した。宰相職・衆議院議員双方の任期満了により自動的に退任。
二十五代 上総志津（在2004年2月9日～2006年8月17日）
外務官僚、文部大臣、内務大臣、総務大臣を歴任。消極的開戦論者。ソ連との開戦機運が高まる中、非戦派である皇室の意向を受け宰相選挙に出陣し、並み居るタカ派を抑え（大日本帝國内閣総理大臣から数えても）史上初の女性宰相として就任。武力攻撃を受けるまで連合帝國軍から手を出すことを固く禁じつつ、各地で部隊を増強し上手にソ連を挑発した。
第三次世界大戦では、度々核兵器を搭載していたと見られるミサイルを迎撃し、各軍からの強い報復核攻撃を進言されたが、伝家の宝刀である「陛下が御望みでない」という鶴の一声で却下し続けた。ソ連による横浜、長崎へのレーザー攻撃に際してもよく軍を抑え、軍の独断専行で弾道弾が発射されそうになった際には基地施設ごと破壊を命じた。最終的にはドイツ亡命政府の了解を取り付け、レーザー兵器の存在するソ連領ドイツに帝國海軍によって核攻撃を行った（後にも先にもこれが日本連合帝國が行った唯一の核攻撃）。ソ連徹底抗戦派の自暴自棄による首都諸共の水爆の自爆という形ではあったが、核の冬を招くこともなく（結果的に世界的な放射能汚染は広がったが、基本的には人体に影響ないレベルに収まった）早期に大戦の幕を引くことに成功。
ホノルル講和条約の発効と第一次中期戦災復興計画の素案作成を以て、多大な被害を自国にも齎したことの責任と、核攻撃を許可したことについての良心の呵責を理由に辞任。
最終更新：2011年12月19日 17:28
