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広島・長崎の調査からわかったこと（朝日新聞記事
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放射線の影響 広島・長崎の長期調査からわかったこと asahi.com 2011年4月7日
健康調査は、１９４７年に米国が設けた原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）が始め、７５年から日米共同運営の「放射線影響研究所（放影研）」が引き継いだ。
被爆者９万４千人と、そうでない２万７千人を生涯にわたり追跡調査。うち約２万人は２年に１度の健康診断や生活習慣調査を続けている。
ICRP（国際放射線防護委員会）も、放影研による広島・長崎の被爆者の調査を元にしている。（要出典）
■がん
被曝（ひばく）後１０年目ぐらいから乳がんや胃がん、大腸がん、肺がんなどにかかる人が増え始める。統計で、被曝していない人より多いと明確なのは２００ミリシーベルト以上浴びた場合だけだ。通常、３０歳から７０歳までにがんになる人は３０％。３０歳で２００ミリシーベルト浴びると３３％に上がる。
１００ミリシーベルトの場合は、計算上は３１．５％だが、追跡調査では判別できない。喫煙の有無による差の方が大きく、少量の放射線による差は統計をとっても数字に表れないからだ。
つまり100mSv（ミリシーベルト）以下の被曝では疫学的に【ガン発症】に影響は見られない。
※白血病については元記事に被曝量についての記述が無かったため省略
■胎児への影響
妊娠何週目の被曝かで大きな差があった。一番影響が大きかったのが、妊娠８週から１５週。被曝線量が多いほど知的障害児が生まれる割合が増えた。「２００ミリシーベルトまでは発生頻度が上がるようには見えない」と放影研の中村典（のり）主席研究員は言う。１６週から２５週では５００ミリシーベルトを超えてから頻度が増え、０週から７週と２６週以降では影響は見られなかった。
つまり200mSv（ミリシーベルト）以下の被曝では疫学的に【胎児の健康】に影響は見られない。
■遺伝への影響
親が被爆者の「被爆二世」について、死産や奇形、染色体異常の頻度に親の被曝の影響は見られなかった。小学生になったときの身長、体重などにも影響はなかった。２００７年には、糖尿病や高血圧など６種類の生活習慣病について約１万２千人の健康診断結果が報告され、「遺伝的影響は見られない」と結論づけられた。
ただ、原爆は一度に放射線を浴びており、事故などによる比較的低いレベルの放射線を長期間受ける場合の健康被害は分かってないことも多い。
つまり、広島長崎の被爆者においても被曝による遺伝的影響は見られない。
