トップページ > 新聞論評 > 新聞論評 2012 > 新聞論評 20120820 > this Page
updated:2012-08-20 00:48:31 (Mon)
2012年8月20日締切 新聞論評 200914026 亀本啓介
1.新聞情報
- 見出し:主要企業109社調査 32%が再生エネ期待
- 新聞名:中国新聞 朝刊
- 発行日:2012年8月19日
- 面:1面
2.要約:
共同通信社による主要企業109社を対象に実施したエネルギー政策と景気に関するアンケートをまとめた結果、原発に代わる電力原として全体の32%が「太陽光や風力などの再生可能エネルギー」を挙げ、普及への期待を示した。(102文字)
3.論評
再生可能エネルギーは石油や天然ガスなどを燃やす火力発電やウランを燃料とする原発と異なり、資源が枯渇せず、繰り返し使う事が出来る太陽光、風力、水力、地熱などのエネルギーを指す。地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量が極めて少ないが、発電コストは火力や原発よりも高い場合が多い。それに対し政府は太陽光や風力などでつくった電気の全量を、電力会社に買い取らせる制度を7月にスタートさせ、普及を後押ししている。
再生可能エネルギー普及に企業が期待を示した背景には、国内企業の技術力への自信があるとみられる。これから再生可能エネルギー普及に必要な技術革新が進めば、原発に頼らなくなる環境を作れることができるだろう。(301文字)