蒼海連邦海軍陸戦隊(未作成)とは蒼海連邦が運用する軍隊の一つ。
概要
海外での武力行使を前提とし、蒼海連邦の国益を維持・確保するための緊急展開部隊として行動する。また、必要に応じ水陸両用作戦(上陸戦)を始めとする軍事作戦を遂行することも目的とする。本土の防衛が任務に含まれない外征専門部隊であることから海軍陸戦隊は「挺身隊」や「殴り込み部隊」とも渾名される。
独自の航空部隊を保有することで航空作戦も実施でき、航空機をヘリコプターや艦載機とすることで海軍の航空母艦や強襲揚陸艦などを利用し、さらに活動範囲を広げることができる。地上戦用装備も充実しており、陸軍と同様の主力戦車も配備している。戦闘艦艇は保有しないが、独自の物資輸送船を保有する。
今でこそ海兵隊は「陸海空軍の全機能を備え、蒼海連邦軍が参加する主な戦いには最初に、上陸・空挺作戦などの任務で前線に投入され、その自己完結性と高い機動性から脚光を浴びている緊急展開部隊」と認識されているものの、軍部内で組織としてのアイデンティティや独自の存在価値を設立当初から問われ続けており、幾度となく消滅の危機に立たされた組織であった。陸とは違い蒼海連邦の領海は満州方面以外は凍った海であり海上戦力の行動が抑止されていたからである。
海兵隊の任務に関しては、在外公館を含む海外の拠点の警備も含むため、比較的戦闘に巻き込まれやすい要件を備えているが、海兵隊も陸海空軍と同じく戦争権限法による拘束を受け、海兵隊が戦闘を行ったことがそのまま「戦争」になるわけではない。つまり、議会の承認を受けずに大統領命令のみに基づいて出撃した場合、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長宛の書面での報告が必要であり、議会が宣戦布告についての審議をする。宣戦布告が議決されない場合、開始した戦闘は議会への報告後60日以内のみが認められ、さらに30日以内の撤兵が義務付けられている。このため、蒼海連邦の法解釈上では、“海兵隊が警備している在外公館などの防衛のためにやむを得ず行う”戦闘行為は同法による拘束の下に行われる自衛行為といえる。これはアメリカ合衆国の海兵隊を参考にそのシステムをそのまま移管した形である。
軍政面からみると海兵隊は国防省下の部局であり、装備の調達などは海軍部局が行う。軍令面では法律によって単独の軍としての独立性が保障されていることから、指揮系統において国防省内では海軍と並列になっている。海兵隊は海軍の艦船で共に勤務するなど、連携した活動を行っている。
海軍陸戦隊のうち海軍特戦隊は、国皇や要人搭乗時にマリーンワンのコールサインを使用する専用ヘリコプターの運用をも担当している。現在は中国海軍陸戦隊やロシア海軍歩兵の脅威の増大に危機感を募らせている。
モットーは「一度入隊したならば陸戦隊の誇りと威厳を示せ」
運用する兵器(一部歩兵装備は陸軍と統一)
艦艇
装甲車
戦闘車
編成
北部戦線区域総軍
東部戦線区域総軍
第2海兵隊遠征軍
地上戦部隊 - 第2海兵師団
司令部大隊
第2海兵歩兵旅団
第8海兵歩兵連隊
第10海兵砲撃連隊
第2両用強襲大隊
第2戦闘工兵大隊
第2偵察大隊
第2軽装甲偵察大隊
第2戦車大隊
航空戦部隊 - 第2海兵航空団
兵站戦部隊 - 第2海兵兵站群
指揮部隊 - 第2海兵遠征軍司令部群
第2海兵遠征群司令部幕僚
第9情報大隊
第10通信大隊
第12無線大隊
第4海空射撃連絡中隊
第2海兵遠征旅団
第12海兵遠征部隊
第14海兵遠征部隊
第16海兵遠征部隊
地上戦部隊 - 第2海兵師団
司令部大隊
第2海兵歩兵旅団
第8海兵歩兵連隊
第10海兵砲撃連隊
第2両用強襲大隊
第2戦闘工兵大隊
第2偵察大隊
第2軽装甲偵察大隊
第2戦車大隊
航空戦部隊 - 第2海兵航空団
兵站戦部隊 - 第2海兵兵站群
指揮部隊 - 第2海兵遠征軍司令部群
第2海兵遠征群司令部幕僚
第9情報大隊
第10通信大隊
第12無線大隊
第4海空射撃連絡中隊
第2海兵遠征旅団
第12海兵遠征部隊
第14海兵遠征部隊
第16海兵遠征部隊
長春特戦隊
入隊・除隊および昇進について
入隊
伝統的に志願制を採り、少数精鋭を目指している海兵隊では、入隊志願者は採用時に選別されるため、入隊する人数はそれほど多くない。
兵卒
志願者は陸戦隊キャンプという志願者訓練所に入所して訓練を受ける。これは台湾の方式と少し似ている
訓練所内では男女は同様の訓練を受けるが、訓練そのものは別々で行われる。海兵隊の入隊教育期間は15週間におよぶ。
訓練所内では男女は同様の訓練を受けるが、訓練そのものは別々で行われる。海兵隊の入隊教育期間は15週間におよぶ。
厳しい体力錬成や戦闘訓練などの試練に耐えた者だけが訓練期間終了と同時に一等兵または二等兵として任用され、海兵隊隊員となる。志願採用時にはこれまでのキャンプでの成績と席次から一等兵または二等兵に任命される。キャンプを修了した新人海兵は、歩兵は歩兵学校、他の兵科では戦闘訓練課程および兵科別学校において継続訓練を受けた後に、各部隊に配属される。
士官
海兵隊は入隊する士官は大学卒業が最低条件(卒業証明書が必要)で大学からの卒業生や多様な職業の者が入隊を希望して来る。
これらの士官希望者は、まず海兵隊の士官候補生学校 に入校し、訓練を受けて修了することが求められる。各大学に設けられている予備役将校訓練課程を修了すれば海兵隊少尉に任官される。教育は前半2年間は海軍関係を、後半2年間は海兵隊について学ぶ。無事に士官候補生学校を修了すると海兵隊少尉 に任官されすぐに海兵隊基礎訓練校に入校し、訓練と教育を受ける。
これらの士官希望者は、まず海兵隊の士官候補生学校 に入校し、訓練を受けて修了することが求められる。各大学に設けられている予備役将校訓練課程を修了すれば海兵隊少尉に任官される。教育は前半2年間は海軍関係を、後半2年間は海兵隊について学ぶ。無事に士官候補生学校を修了すると海兵隊少尉 に任官されすぐに海兵隊基礎訓練校に入校し、訓練と教育を受ける。
昇進
兵卒
海兵隊に入隊した兵は、二等兵に任官される。入隊契約で初期教育課程終了後一等兵への昇進が確約されている者は課程修了を以って直ちに昇進するが、その他は入隊から数か月跡となるが1年以内には海兵隊の新兵は全員が二等兵となっている。(一等兵昇進から更に9か月経つと上等兵に昇進する))
士官
士官候補生として入隊して小隊指揮官課程を終えると少尉に任官し、1年に及ぶ基本術の課程を終えると専門別に教育を受ける。
少尉任官後の5年以上10年未満の勤務を経て、成績がよければ大尉に昇進し、それ以上経つと年経つと有望な士官は少佐となるための専門教育を受けて昇進するが、少佐にまでなれる人間は少ない。
さらに将官を目指すものは海兵隊指揮幕僚科 に入り教育を受ける。
ごく少数ではあるが、兵卒から選抜された優秀な者は士官候補生学校への入校資格が与えられる。同学校で必要な研修を終了すると准士官に任命され、さらに少尉以上への昇進も可能である。
少尉任官後の5年以上10年未満の勤務を経て、成績がよければ大尉に昇進し、それ以上経つと年経つと有望な士官は少佐となるための専門教育を受けて昇進するが、少佐にまでなれる人間は少ない。
さらに将官を目指すものは海兵隊指揮幕僚科 に入り教育を受ける。
ごく少数ではあるが、兵卒から選抜された優秀な者は士官候補生学校への入校資格が与えられる。同学校で必要な研修を終了すると准士官に任命され、さらに少尉以上への昇進も可能である。
除隊
名誉除隊
蒼海連邦/を参照。注意としては海軍では不名誉除隊後も一応元海軍と名乗ることは許されてはいるが海兵隊ではそれは許されていない。