| 正式名称 | 蒼海連邦国 |
| 通称 | 蒼海連邦 |
| 略称 | 蒼海 |
| 英語名称 | SOKAI |
| 元首 | ブタさん(古明地智貴) |
| 行政トップ | 木立学秀(G.K.) |
| 首都 | 新京都 |
| 国旗 |  |
概要〔架空国家〕
ユーラシア大陸に位置する広大な領土を誇る国家。福川系列国家などと相互協定を締結している他大和帝国と安全保障条約を結んでいる。領土の大半が大陸でありながらも海軍戦力も強いことが特徴であり樺太と北方領土を完全に掌握している他ベーリング海周辺海域の制海権を確保している。架空国家国際連合(国連)の常任理事国である。現在は国民の政治意識倍増や国連再稼働案に奔走している。架空国家界福川系列国家としては2番目のリアル人口を誇り政治、軍事が盛ん。最近では鉄道も盛んになりつつありグローバル化が進んでいる。
| 内閣総理大臣 | 木立学秀内閣総理大臣 | |||||
| 人口 | リアル62人 | 架空総人口3億8960万人 | ||||
| 通貨 | 永 | 銭 | 里 | |||
| 面積 | 8,144,000 km² | 本土 | ||||
| 建国日 | 12月21日 | 12月24日始動 | リアル |
| 憲法 | 民主蒼海憲法 | 制作:民進党 | |
| 民法 | 蒼海連邦民法 | 制作:岸川元法務大臣 | |
国家詳細
【州知事と構成国について】
蒼海連邦は5つの国・10コの州・2コの特別州によって構成される漢民族・モンゴル民族・ロシア民族・日本民族の連邦国家であり5つの国の皇族で家系図を構成し国家元首の血を継続させるものであり現在は日経の紀州是近が国家元首として君臨する。州知事は特別州以外はその州の出身者が立候補できるものであり有事の際や任期中間地点での支持率の大幅が無い限りは2ヶ月を期間とする。州知事などに対しては連邦憲法に反しない限りの地方自治を認可する。州知事選挙後に内閣から憲法十条に則り任命書を発行する。
【知事区分規約】
知事に関しては以下の様な区分を設けるものとし、これに沿って連邦憲法十条により内閣から任命書を発行するものとする。（期間は前述してあるため省略する。）
[知事任命の区分による名称変更の為の規約]
イ，州などといった広域を管理する自治体を州知事とする
ロ，行政の中心である州を管理する自治体を州総監とする
ハ，基礎自治体である市町村の首長は市町村長と区分する
ニ，特別州などの重要領域を管理する団体は政府が派遣しその団体の長を特区総督とする（一部例外あり）
ホ，省の長を省総督とする
ロ，行政の中心である州を管理する自治体を州総監とする
ハ，基礎自治体である市町村の首長は市町村長と区分する
ニ，特別州などの重要領域を管理する団体は政府が派遣しその団体の長を特区総督とする（一部例外あり）
ホ，省の長を省総督とする
【州知事の役割及び知事会の組織】
州知事は主に担当する州の統治を担当し、以下の権限の行使が承認される。
[執行が容認される知事権利]
イ，自治議会を解散する権限
議会が知事の不信任の議決をした場合にはその通知を受けて5日以内に議会を解散する権限を有する。
議会が知事の不信任の議決をした場合にはその通知を受けて5日以内に議会を解散する権限を有する。
ロ，条例案に対する拒否権
議会が議決した条例や予算について再議に付す権限を有する。（ただし、議会が3分の2以上の賛成で再可決をすればその議決が確定するものとする。）
議会が議決した条例や予算について再議に付す権限を有する。（ただし、議会が3分の2以上の賛成で再可決をすればその議決が確定するものとする。）
ハ，予算の調製と執行
予算を調製して議会に提出する権限を有する。（議会はこの予算案に対する3分の2以上の反対でこの案を破棄するものができるとする。）また、次の項目のどれかに該当しているものがあった場合国に申請届を出し国からの助成金を得ることが可能であるとする。
予算を調製して議会に提出する権限を有する。（議会はこの予算案に対する3分の2以上の反対でこの案を破棄するものができるとする。）また、次の項目のどれかに該当しているものがあった場合国に申請届を出し国からの助成金を得ることが可能であるとする。
- ㈠万博開催地である場合
- ㈡人口の5分の2が満70歳以上である場合
- ㈢高速道路建設を政府が推し進めている場合
- ㈣主要都市にて爆発的な感染症が発生した場合
ニ，人事権
行政委員会職員などを除く知事部局職員の人事権を自由に行使する権限を有する。（一部の行政委員会については委員の任命権を持ち、政治的影響力の行使が可能。）
行政委員会職員などを除く知事部局職員の人事権を自由に行使する権限を有する。（一部の行政委員会については委員の任命権を持ち、政治的影響力の行使が可能。）
ホ，規則制定権
ヘ，補助機関たる職員の指揮監督権
ト，当該普通地方公共団体の区域内の公共的団体等についての指揮監督権
チ，支庁・地方事務所、保健所・警察署その他の行政機関及びその他必要な内部組織に係る設置権限
リ，地方税の制定
内閣の総務大臣と相談の上承認を得た場合上限10000円として地方税の設定が承認される。
内閣の総務大臣と相談の上承認を得た場合上限10000円として地方税の設定が承認される。
【州と州法及び現在の州知事】
東アジア圏内
- 山東省 （省総監：王祥明 初代）
- 黒竜江省 （省総監：）
- 吉林省 （省知事：）
- 河北省 （省総監：初代）
- 新京 （首都長：）
- 山西省 （省総監：王手李亞 初代）
- 内モンゴル特区 （特知事：）
- 天津市 （市長 ：）
ロシア圏内
- アムール州 （州知事：）
- 樺太特別州 （特区総督：）
- マカダン州
- ハバロフスク州 （州知事：）
- サハ州 （州知事：）
- ザバイカル州 （州知事：阿本厚生大臣 初代）
- イルクーツク州 （州知事：）
【藩設置制度】
本制度は連邦憲法に定むる地方行政に基づき施行されるものである。
藩の定義
藩は連邦と憲法、主権を共有しながらも確固に独立した地方行政主体である。連邦憲法において国務院が有する権限以外は藩・藩民に留保される。ただし各藩が連邦から離脱する権利は有しない。
藩毎に固有の藩法の政策が認められ、各藩の行政は藩法に基づいて基礎自治体の体系も異なる。また首長たる知藩事・藩政治を担当する議会・藩における司法を司る藩裁判所を個別に持つ権力の分散を定め､各知藩事はこれに従わなけならない。
藩毎に固有の藩法の政策が認められ、各藩の行政は藩法に基づいて基礎自治体の体系も異なる。また首長たる知藩事・藩政治を担当する議会・藩における司法を司る藩裁判所を個別に持つ権力の分散を定め､各知藩事はこれに従わなけならない。
藩の義務と権利
藩は教育・福祉・治安を定める藩法を製作しそれに基づいた藩政治をする義務を有する。民法・刑法の制定は強制するものではないが、藩内部の民法・刑法と連邦が定むる民法・刑法に矛盾点が生じた場合は連邦が定むる法が優先されなければならない。
藩は前述した事を遂行する為に教育・福祉・治安を管轄し治安維持のため藩兵を保有する権利がある。
藩は前述した事を遂行する為に教育・福祉・治安を管轄し治安維持のため藩兵を保有する権利がある。
藩府の義務と組織構成
藩府の長である知藩事は公選によって選抜され知藩事の任命を受けた藩民の代表らによって藩府が構成され政治が行われる。一般に藩府は国務院の構成を参考にしなければならない。また国務院は藩府に定められた義務が円滑に遂行される様､行政府の知藩事・独立した司法府・立法府を持つ事を認めなければならない。
行政府
各藩の行政府は、日々の行政運営の管理、福祉の提供、法律の執行を担う。行政府を率いる知藩事は、藩全体で行われる選挙によって選出され、その任期は2か月である。そのほか、任命によって選ばれる幹部職として、副知藩事、藩務長官、検事総長、会計検査官、各種の審議会や委員会の役員などがある。
立法府
立法府は基本一院制議会を持つ。議員は小選挙区からの選出で通年二か月の任期を基本とする。ただし首都の場合は二院制議会の保有を絶対とする。
議会の主な責務は、新しい法律の制定、州予算の承認、行政職と司法職の指名人事の承認、行政府の業務の監視などである。比較的小さな州では、議員が非常勤で職務を行い、わずかな報酬しか受けない場合も多い。こうした議員たちは、1 年のうち数週間または数カ月だけ会議を開き、その後は各々の常勤職に戻る。大きい州では、議員は通年で職務を行い、正規の仕事としての報酬と手当を受け取る。
議会の主な責務は、新しい法律の制定、州予算の承認、行政職と司法職の指名人事の承認、行政府の業務の監視などである。比較的小さな州では、議員が非常勤で職務を行い、わずかな報酬しか受けない場合も多い。こうした議員たちは、1 年のうち数週間または数カ月だけ会議を開き、その後は各々の常勤職に戻る。大きい州では、議員は通年で職務を行い、正規の仕事としての報酬と手当を受け取る。
司法府
藩裁は、連邦裁判所が扱わない問題に対する管轄権を有する。具体的には、藩内の当事者間で争われる民事訴訟の大半、刑事訴訟、憲法に関する問題などである。
藩府の権利と義務
藩府は国務院の介入を受けない法律を施行し福祉の推進・税収を行い概して連邦政府や他の州の介入を受けずに業務を実施する権限を有する。
藩政府は、藩民の日常生活に影響を及ぼす多くの重要な公共事業・福祉を提供するという主要な責任を負う。具体例は下記のとおりである。
藩政府は、藩民の日常生活に影響を及ぼす多くの重要な公共事業・福祉を提供するという主要な責任を負う。具体例は下記のとおりである。
- 教育水準の設定と、公教育のための資金調達方法の確立
- 交通網の整備と維持
- 国が援助する大学の設立
- 事業や専門職の認可や規制
- 連邦以外の裁判所と刑事司法制度の創設および監督
- 国全体の治安維持
- 結婚許可証と運転免許証の発行
- 出生証明書と死亡証明書の発行および記録
- 公的資金による低所得者・障害者向けの健康・住宅・栄養管理の運営
- レクリエーションや環境保全を目的とした公園その他の土地の管理
- 連邦政府職員の選挙も含む、選挙の管理と認証
- 連邦の任務に召集された場合を除く藩兵の指揮
知藩事の権限
知藩事は藩政治の最高責任者として行政府を総括する。知藩事は以下の権限の使用が認可されている。
[執行が容認される知事権利]
イ，藩府を解散する権限
藩府が知事の不信任の議決をした場合にはその通知を受けて5日以内に藩府を解散する権限を有する。
[執行が容認される知事権利]
イ，藩府を解散する権限
藩府が知事の不信任の議決をした場合にはその通知を受けて5日以内に藩府を解散する権限を有する。
ロ，条例案に対する拒否権
議会が議決した条例や予算について再議に付す権限を有する。（ただし、議会が3分の2以上の賛成で再可決をすればその議決が確定するものとする。）
議会が議決した条例や予算について再議に付す権限を有する。（ただし、議会が3分の2以上の賛成で再可決をすればその議決が確定するものとする。）
ハ，予算の調製と執行
予算を調製して議会に提出する権限を有する。（議会はこの予算案に対する3分の2以上の反対でこの案を破棄するものができるとする。）また、次の項目のどれかに当てはまったものがあった場合国に申請届を出し国からの助成金
予算を調製して議会に提出する権限を有する。（議会はこの予算案に対する3分の2以上の反対でこの案を破棄するものができるとする。）また、次の項目のどれかに当てはまったものがあった場合国に申請届を出し国からの助成金
蒼海連邦建国史
12世紀
1186年『漂着』
日本国から源平合戦で敗北し日本海沿いに北上して奥州藤原氏に保護された平家一派がのちの蝦夷地・樺太沿海州を伝い現在の長春市に到着しその地に定住する。その際中華系の人々と友好関係を重ね1190年になると長春共同宣言が出されお互いを家族であると認識し強力な関係ができた。歴史科学者からは1189年に即位した光宋に対する不信感や危機感が募りこのような関係ができたものだと推測される。事実長春共同宣言が出された後から平家一派に協力する人々が増えているとの文献が発見されている。
1192年『建国』
平家一派が定住した長春市に長春閥を創設した。この時期から長春閥による支配領域の拡張という野心が現れ始める。穏健派も無論いたが1193年の中華系国民の人口爆発とそれによる将来的な食糧不足に対応するための農地確保や当時の南宋の皇帝光宋が愚鈍であり慈懿皇后の言いなりになっている状況に対する警戒心から次第に穏便派は影を潜めた。当時長春閥主の平雅鈴が韓侂冑の人格を好まない趙汝愚たちによって追い出された韓侂冑に間者を送り接触を図り「慶元の誓い」を結び韓侂冑の追い落とし運動を陰から支援した。結果的に趙汝愚は宰相職から追われ、慶元3年に周必大ら59名を禁錮にすると言ったことが見受けられた。1198年韓侂冑が朱子学を偽学とし弾圧していた（慶元偽学の禁）。これを受け長春閥人道派である「仁義の党」が弾圧から逃れた人々を匿っていた。この時のちの枢密院となる上階が事実上の行政組織として結成される。
13世紀
1202年『第一期規模拡大』
韓侂冑はその後役10年間権力を後ろ盾の恭淑皇后と慈懿皇太后が死去したことで権力にかげりが生じた。おりしも金が更に北方に侵入したことに悩まされておりこれを権力の回復のチャンスと考えた韓侂冑が1206年に北伐軍を編成した。これを領土拡張の好機と考えた平雅鈴が両国に間者を送り戦闘を長期化させることに加え自身の主権の向上と領土の確保に移った。これらの要因や南宋軍の弱体化の顕著さにより失敗に終わり和平派の手によって韓侂冑は暗殺され嘉定の和議が結ばれた。その後韓侂冑の首は埋葬され祀られている。現代まで蒼海連邦で行われている嘉定行脚はこの時期の長春閥の人々がせめてもの償いの気持ちとして行われていたものの名残である。
1205年『第二期規模拡大と武力の統一』
嘉定の和議の後力をつけた長春閥は満州全域を手に入れることに成功していた。この関係から金は実質長春閥の傀儡国家となっていた。この頃から平雅鈴は隠居し家督を養子の李隼鷹に譲った。李隼鷹は規模が拡大した長春閥を金を含め満州帝國と変更した。この頃満州帝國はある問題に悩まされた。満州帝國の兵士は義勇兵と平家一派しかおらず平家一派以外は実質的な戦闘はしてこなかったのである。兵力不足を李隼鷹に訴えた松貞喜重郎は「満州武門の令」という具体的な解決案を提示し李隼鷹はこれを承認した。これを蒼海連邦軍の母体と呼ぶ者もいる。その後組織された満洲兵士衆は松貞喜重郎の教育の下平家一派と共同戦闘が可能なレベルまで成長した。これに至り李隼鷹はさらなる領土拡張を決意。東方征伐を開始すべく現在の東ロシアに侵攻した。侵攻自体は順調に進み1208年頃には現在の領土とほぼ変わらない領域を支配下に置いた。その後満州帝國と占領地域の各部族長が集い「ピンイン会談」が開かれた。この時に「ピンイン決議」が結ばれて現在の公家制度が誕生した。
1211年『敗北と規模収束』
ピンインの手が結ばれた6年後当時ユーラシアに台頭してきたモンゴル帝國による東方遠征が開始された。この報告を聞いた李隼鷹の下に1235年モンゴル帝國から使いが送られてきている。しかしモンゴル帝國の使いの話に激怒した李隼鷹は彼らを帰し兵士衆に戦闘態勢を命令した。1266年満州帝國第一軍が東方遠征軍と接敵。これを境に東方の戦いが勃発した。しかし練度は如何にロシア以東を確保した兵士衆であっても西側国家を併合したモンゴル帝國の実力には叶うことはなく徐々に劣勢に切り替わった。李隼鷹は苦渋の思いで遷都を決意。現在の沿海州首都に都を移した。その後満州の譲渡を条件としてモンゴル帝國と和議を締結。李隼鷹はこの時の思いから自害している。
1271年『満州内戦と復興』
当時のモンゴル帝國皇帝クビライは支配した満州を含め中国全土の統一を行い国号を元と定めた。またこの影響により1189年結ばれた長春共同宣言は破棄されその後続け様にピンインの手決意から離脱する族が続出した。また李隼鷹は後継者を決めておらず李隼鷹の息子である李亮雀を長にする李長派と松貞喜重郎を長にする松貞派による内輪揉めが発生した。結果的に1272年〜1275年の間に皇李の乱・皇隼の乱・皇長合戦が続け様に発生し庶民の生活は大きく疲弊した。1276年両者は両者の家系に関係がない紀州家を選ぶ事で和解した。当時紀州家の長だった紀州長代は当時の心境を「私にこの混乱した国を治めれるか心配である」と綴っている。紀州長代はまず経済の活性化を目的に売り仲間という制度を導入した。次に識字力強化のために族学問所を開設する。
1278年『規模回復と初の対外戦争』
元が日本征伐を失敗したという報告を聞いた紀州長代は領域回復の好機と見て松貞喜重郎の息子である松貞雷蔵と兵士衆軍師である蒋頼玲に「満洲帝國再建の策」の政策を命じる。1281年半島に送った間者から「元軍始征伐日本」との報告を受け紀州長代は宣戦を決意。旧満州帝國領土に侵攻を開始した。不意をつかれた元軍は日本遠征に出てしまった軍を引いた状態で満州奪還軍の相手をすることになる。その後第二次征伐が失敗し元軍が敗走したとの情報を入手した軍師蒋頼玲はあえてこれを敵側に流し夜間に攻撃を加える精神攻撃を開始した。撤退してくる元軍には平家一派の血を受け継ぐ平昌石らが撃退し多数の捕虜を確保した。
その後元軍は満州から撤退し朝鮮半島も見捨てることとなった。朝鮮半島はその後独立することとなり満州は紀州らの手に帰属した。この勝利により再び長春共同宣言が結び直され離脱していった族も戻ってくるようになる。満州帝國はその後元と「五条の誓い」を結び安寧の時を手に入れることとなる。
その後元軍は満州から撤退し朝鮮半島も見捨てることとなった。朝鮮半島はその後独立することとなり満州は紀州らの手に帰属した。この勝利により再び長春共同宣言が結び直され離脱していった族も戻ってくるようになる。満州帝國はその後元と「五条の誓い」を結び安寧の時を手に入れることとなる。
14世紀
1305年『対日関係会議』
主権を回復した後満州帝國は新たな問題に直面することとなる。「鎌倉幕府」の実力が想像より高くもし日本が満州帝國に朝鮮半島経由で攻め込んだ来た場合満州帝國は自国を持ち堪えられることができるのかということが問題となった。これに頭を悩ませていた満州帝國上階は1306年「対日関係会議」となる『帝國護国の会』が長春で開くことに至った。結果的に当時嘉元の乱で対応に追われた日本と国防に不安がある満州との間で意見が一致し1310年「日満不介入の儀」が結ばれることとなる。この関係は南北朝時代にも続きその際は北朝と「北府の誓い」南朝と「南府の誓い」を同内容で別個に締結している。
1358年『主権の回復と国外協調期』
安寧の時を手に入れた満州帝國は国政に注力するだけでなく対外関係の改善をおこなっていった。元の侵攻による被害は尋常な者ではなく国内ではほとんどが元を恨んでいるような状況だった。更に最悪なことに当時流行病によって紀州長代が急死し代わりに10歳の紀州信松を皇帝として君臨させていた。1368年皇帝に溥青花が皇帝に就任し南京で建国宣言が出された明と「双方侵不可誓」を締結。また裏方で「対元協力誓」を締結し元に対する対処を明と共同して行うこととなった。明満両国の建国伝には1388年に元は完全に消滅したと記載されている。1360年明と「禄明禄満誓書」を制定。互いの主権を認め対等な関係へとなった。1390年「対元協力誓」が解消されここに元に対する復讐が終了した。
1363年『水軍11の儀』
1310年日本という不安要素を排除した満州であったが今度は中華の方で鄱陽湖の戦いが発生し満州帝國は水軍の保持に動き出すこととなった。隠居した紀州信行の代わりに皇帝となった侯満隼は上階と共同して「水軍11の儀」を制作・施行した。当時の11の儀は鄱陽湖の戦いの影響を小型船舶の保有が優先された。現代の蒼海連邦軍にも一部その名残が存在している。1366年には水軍制度が大幅に改良され大型船舶も運用することになったが基本は小型船舶による挺身攻撃や奇襲攻撃を得意としていた。なお、1370年に初の遠洋航海訓練中の軍艦小狼で歯茎が充血する・死者や体調不良者が続出すると言った事件が発生し(小狼号事件)1372年要因が明かされるまで遠洋航海訓練は禁止されることとなった。1973年満州帝國が保有していた大型船舶16隻に畑が装備され遠洋航海訓練中の自艦栽培が推奨されるようになり歯茎の充血や体調不良者・死者などの数は抑えられていった。なお畑を軍艦に設置するという発想は中国から得た者であり完全な真似事である。
1382年『陸水軍の完成と暴走』
1382年上階が「陸水軍団結成の令」を発表。兵士衆(陸軍の当時の名称)や水兵衆(海軍の当時の名称)の規模拡張と明確な組織図が完成し新たに「禁儀衛司」が組織された。この組織は現在でいう儀仗兵の職務や族長宮・政府機関・宮殿警護を司っていた。なお現在これらは陸海空軍が別個で受け持っている。またこれにより上階に陸軍司と海軍司・禁儀司の3部書が皇帝直属組織として設置され有事の際は三軍統帥営が開かれるよう組織化されていた。この時点で上階の政治と軍事は別個のものとして見られ上階は直接的な命令権を軍部に持っていなかった。1385年陸軍司に李樹営が着任し暴走が始まった。李樹営は私兵組織として「帝永軍団」を編成し行動を開始した。「第二次満州内戦」が発生したのである。1385年11月に帝永軍団が長春上階院を占拠する事態が発生。これに対し李樹営は陸軍司を追放され新たに戒渓世が着任し三軍統帥営が設置された。翌年4月に「帝永征伐」が開始された。臨時に北京に設置された上階院が承認し長春上階院を占拠している帝永軍団を包囲する形で禁儀衛司と陸軍が接近、戦闘が発生した。6月に陸軍先遣隊が帝永軍団の一軍と戦闘を開始し突入口を形成することに成功したが敵側の対応が速く再び閉鎖された。3か月後の9月に補給と先遣重装団の配備完了と同時に総突撃令が出され三箇所に絞った総力戦が開始。11月にはこれまでの戦闘で食糧や矢・医薬品の在庫が切れた部隊が続々と降伏していき12月に本隊である帝永軍団近衛衆が玉砕を仕掛けたことで戦闘が停止し李樹営の身柄が拘束された。結果的に双方の死者が千名以上を超える戦闘となった。終戦後李樹営と帝永軍団の指揮官数名が処刑され50名に禁錮刑が出され残りは減給が言い渡された。この反省により三軍統帥営は廃止され皇帝は政府に指導権を委託し私兵保有の禁止が法律化された。
15世紀
1404年『日本貿易と金銭制度の普及』
日本が明と勘合貿易を始めたことを受け1404年6月に使節団を日本に派遣し「日満貿易」が開始された。また当時問題となった倭寇に対応する為明と話し合い三国勘合貿易が開始された。この頃から東南アジア文化が波のように押し寄せた。ただしデメリットも存在し倭寇による被害が依然として湾岸部に発生していた。1406年「日満合意派兵」が開始され対馬近海防衛を日本の水軍と満州海軍小型船隊が受け持った。これを受け「警備水軍」が組織化された。なお警備水軍は海軍とは違い逮捕権を有し法務司の管轄下に置かれた。日満合意派兵開始後倭寇の被害は年々減っていき1410年日満航路上の問題は存在しない旨宣言された。日満貿易安定後日本から金や綿織物・扇・俵物・日本刀・硫黄を輸入し馬・絹織物・銀・穀物を輸出した。平家の家系からは日本から輸入された扇や刀に好評を示し陸軍では平家の家系の兵士が進んで日本刀を購入していった。この流れを受け1413年陸軍主要兵器に日本刀が合意の上で記載され斬り合い戦闘に特化する軍隊となった。なお大陸出身者は日本刀の強度と切れ味に驚きの声を出したと軍の回想記録に記載されている。またこの時期から日本で流通していた中国製の銅貨が満州の商人の間でも普及しこれを受け上階は1412年「金銭統一の政」を発表し独自の金銭として「永」を制定1422年までに普及させることを目標とした。
1410年『満州の脱皮』
モンゴルと「満蒙国境条約」を締結し国交の正常化を実施した。これはモンゴルから両馬を大量輸入するためだったが日が経つ時ごとに商人経由でモンゴル文化が入っていく。また当時密貿易の話を聞いていた満州帝國は「貿易基準法」と「密輸入禁止法」が公布・施行された。そしてこの時期西側諸国との貿易ルートを設置。遠征護衛団がロシア系兵士を中心に編成された。この時期に紀州信行が死去し隼快晴が即位した。隼快晴即位後対元戦勝記念日の日に国号を「蒼海帝國」と定めた。隼快晴はその後内政や政治改革を中心に改革を施しこの時期に国民を代表とした下院を組織し内閣制度が完成した。この一連を「満州の脱皮」と呼ぶ。また政治に注力したことと相まってこの時期の国家としては珍しく安定した国体を1442年まで維持し続けることとになる
1452年『10カ年飢饉』
旱魃や洪水などの原因で大規模な飢饉が発生した。歴史学者によればこの飢饉に対する上階の対応が杜撰であったことや流行病の流行などにより36,000人が亡くなったと推測する一方で厚生省は過去の文献から23,000人が死亡したと判断し度々議論の種となっている。この飢饉の影響により蒼海帝國は働き手の減少や国力の低下などが深刻化した。特に流行病に対する対応は酷く発症原すらわからない状態であった。のちにこれは衛生問題や健康問題による免疫力の低下によるものだと判断されてたが当時はそのような概念すら薄く国民は蒼海上階の権益独占や汚職問題による恨みも相まって1454年に［農民大一揆］を引き起こした。上階はこれにより事実上壊滅し行政担当は下院と国民に移った。この問題を深刻に見ていた隼快晴は1454年3月10日政府特別貯蓄食糧解放の令発布と流行病の特定に乗り出した。また解体された上階などの代わりのため国民審議と下院意見を取り入れ枢密院（現在の枢密顧問）が組織された。なおこの飢饉は衛生問題の解決や食糧生産量の回復も相まって1462年には完全に解決した。
16世紀
1501年『日本文明の渡来』
日本貿易により日本産の作物や文明品が流れてくるようになったが雪舟が描いた［天橋立図］などの模写絵が蒼海帝國内に広がり日本芸術文明が広まった。また刺身や調味料などの食の文化も積極的に交流されこの時代の蒼日関係は良好なものとなった。この調味料の渡来により蒼海は中国調味料の他日本調味料を使った料理も発案され現代の長春食文化が完成された。この時平家がもたらした日本の価値観以外の価値観も入り女性軽視が問題視されるようになる。特に出産の際に出る血は忌血とされており出産後川に入らせたりと現代では考えられないような行動をする家庭も現れた。なおこの問題は［女性が出産の時に流す血は神聖なものであり女性は魂を産み育てるもの］との固定概念から徐々に沈静化される。そのため現在でも欧米と違った形で発展したレディファースト精神が受け繋がれている。
国内の財政・産業
国内では満州から大量の石油を産出し石油輸出産業や関連産業・自動車・重工業が発達している。1800年満州産業改革以降貨幣制度を普及させ現代まで続く蒼海紙幣の原型を確立させた。1918年連合国参戦以降は加工業・軽工業にも力を入れ日本の次に連合国に対する輸出額が高いレベルになり特需景気を生み出した。20世紀のアメリカで起きた経済危機により政府はアメリカを参考にし均衡財政主義を撤廃。積極的な歳出経済に移行し失業者支援にあたった。1947年に日本支援を決定し世界銀行と協力して金融援助を開始した。なお日本の高度経済成長による期限延長なし利子付き返還を受けた際には金融省の高官が驚きを露わにしていた。余裕があったかのように思われた蒼海連邦ではあるが1998年のアジア通貨危機・ロシア財政危機の債務不履行による影響で経団連にダメージを受け消費税2､5%に突入したが日本の経済援助や経団連による対外借受の慎重対応と成長支出金の国内貯金支出制度も相まって徐々に回復し同時に外からの経済ショックに対する抵抗力を持つようになった。またこれによりアジア各国は「アジア金融機構」を立ち上げアジア圏内の経済ショックに迅速に対応できるようになった。日本はこの機構に顧問国として参加している。そしてロシア財政危機を受け一度はダメージを受けた蒼海は今後の対応力強化を見越し日露と「樺太条約」を締結した。21世紀になると各国で財政危機が表面化しアメリカのカリフォルニア州の財政危機表明は経団連に不安を感じさせていた。またこの時期政府は発行額が税収を上回りインフレーションを起こさないよう対策を講じるため「財政特措法」を制定することとなった。産業はある一定のタイミングで均衡状態となり現状は安定していたが日本自動車の大量購入や国内の大量消費の現状から懸念の声が上がっている。またウクライナ戦争によるロシアに対する制裁やそれの反抗措置によってウォッカなどの酒類・魚介類・非鉄金属に影響が出始め輸出利益率も若干低下しつつある。
世界情勢と蒼海国の関係
近年
- 国際連合に参加し国連安保理の非常任理事国として選抜指名される
- ICPOの協力国家として参加。内閣府情報課との関係強化のため裏側で暗躍する
- 立川国脱退と国連事務総長の任期満了により臨時選挙が開始され10票差で蒼海連邦が常任理事国に就任
- 福川国との間で情報関連の連携協議が開始された
軍事
概要
蒼海国軍は蒼海国海軍、蒼海国陸軍、蒼海国空軍、蒼海国海兵隊の4軍と平時は海上警備を任務とする蒼海国沿岸警備隊の計5軍からなる形成される。これら5軍は蒼海国国防省の蒼海国の5つの武装組織に含まれている。軍の最高司令官は内閣であり、その補佐として国防省が存在する。
蒼海国軍の特徴
蒼海連邦軍の特徴は陸軍などが13世紀からの長い歴史を有し現代まで続いていることが挙げられる。連邦陸軍は兵士衆時代から続く歴史と伝統・元を撃退した威厳を守り一方の海軍は鄱陽湖の戦いから得た知識・訓練・技量・伝統を今世紀まで脈々と受け継ぎ、沿岸警備隊は警備水軍の伝統を重んじ現代でも日本海上保安庁と対馬海峡で度々能力強化訓練を実施している。またこれらの他に国内に大規模な軍事企業が多数あり自国供給が可能となっている。編成当時は日本鎌倉武士の戦法や鄱陽湖の戦いの戦訓を重要視した訓練を受けていたが近代史以降はヨーロッパの軍隊の影響を強く受け始め現代はアメリカのように攻守双方に戦力の投入が可能となった。なおこれにより近代史以前の補給軽視論は廃れ補給を重要視し始めるようになりその系譜から後方支援系統の設備拡充や編成・近代化にも注力することとなる。また第二次満州内戦の影響による指揮権の内閣権限化は結果的には近代軍史につながる大きな一歩であり連邦軍はこの日を「進化の日」と制定している。
外交戦略
蒼海連邦では主に福川系列国家の情勢変化に対応する為に内閣府情報課と言う稀な組織を有している。現状国連加盟国で唯一情報を組織的に収集分析活用を行っている（国連ICPOを除き）現在は福川国と協力するための情報分野の協議が重ねられており本組織はその存在意義を今後大きくさせるものだと予想されている。尚集めている情報は公開可能なものは公表、または国連ICPOに提供している。
国際連合での立ち位置
現在蒼海連邦は国際連合に加盟し福川系以外として初めて非常任理事国と常任理事国に推薦・任命された国家となっている。現在は国連改革事業に加盟国の中で最も参加している。改訂国連憲章制作担当国であり、それ以外でも意見を発することが多い。
蒼海連邦リンク
オープンチャット「蒼海連邦 ＃架空国家」
https://line.me/ti/g2/bSrfG1SV-WpR9ii6bNDRzoi16CvtuRNh5knicw?utm_source=invitation&utm_medium=link_copy&utm_campaign=default
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- 革命を起こそう（提案） -- 革命野郎 (2023-02-23 00:54:17)
- 蒼海でポリった -- びんちりん (2023-08-15 16:57:34)
