国家 | 桜花国 |
略号 | OUK |
元首 | 天司秀仁 国教大宮司(Mitsuhito Amatsukasa) |
首班 | 鷹見実豊(Sanetoyo Takami) |
内務相 | 佐倉弥香子(Mikane Sakua) |
国防相 | 最中日義(Hiyosi Sanaka) |
参謀総長 | 西岡孝裕(Kouyu Nisioka) |
首都 | 旭京(AsahiKyo) |
最大の都市 | 桂陽(Keihi) |
人口 | 約1億8600万人 |
通貨 | 円 OU¥ |
言語 | 桜花語(日本語) |
宗教 | 神道(桜花系) |
建国記念日 | 3月27日(旭陽神宮鎮魂祭後日) |
国標 | 公民相助 |
国歌 | 国歌:憂国歌 副国歌:征海 |
国花 | 桜(ソメイヨシノ)・松 |
国鳥 | 朱鷺 |
国色 | 濃緑 |
建国 | 国父記念日(立憲君主制移管記念日) 1745年4月9日(150年記念) |
桜橘祭(国土確定記念日) 400年10月4日 | |
民政記念日 900年5月25日 |
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真暦前より国家の体を保っている古い国家
エイシアで一二を争い世界でも有数の大国である。GATO三頭の一つにも数えられる。 9つの州(州行政)と2つの特別都市区からなり細分化すると41の県(地域行政)が存在する。 国は大規模公共事業・軍事・エネルギーなどの事業を行いそれ以外の保険や中規模公共事業は州や県が行う 首都は旭京特別都市区 国土
赤が仮想敵国
青が自国/直接的同盟国 緑が機構加盟同盟国 ![]() |
+ | 歴史 |
メショク大湾から天野内海にかけて海洋交易文明が成立。
天野内海を中心に北は華陵島南部、南部は水浬島西部までの沿岸部に点々と交易港などを建設をした。 152年には端紙江に進出し西方の北方王国と少量の交易が行われる。
深藍国が崩壊し有力な指導者が王国を建て始める。
草薙島南部を中心とした「桜綺王国」草薙島北部から大陸部北部にかけて「菊菜王国」炎義島と大陸部南部を中心とした「橘地王国」が成立した。 桜綺王国が草薙を統一し橘地王国が大陸部を制圧する。 大陸方面から異民族の侵攻があり桜綺と橘地は休戦をしこの時代は終わる。
40年間の連合王国時代を終え桜綺王国の王家を正統な王家とすることが決定され統一王政を設立。
羽重湾を確保し王政の安定をはかる。 富士の国との交易も始まり海洋交易がますます大きくなっていく。 759年第8代国王 蘭児嶺清が大陸攻勢へ出立。その道中荒波に飲まれ崩御 若くして亡くなったために直系の子もなく兄弟もなかったために縁戚にで叔父で有る 香峰兵山が執政にその子 清薙が国王に即位。
香峰統二代目香峰花雅が初代皇帝へ即位。
初代香峰帝の政策の成功により帝政が安定することが予想されたが二代香峰帝の失政と豪遊により帝都が荒廃する。 大陸からの干渉を恐れた執政官長官 久見清次が皇帝を退位させる。
初代執政議会長官 久見清次により第一次桜花国議会選挙を開催
30歳を超えた中規模納税者が選挙権を与えられた。 桜花国の民主制の基盤を作った時期である。 現在の桜花国の国土を抑え繁栄を謳歌した。 1198年王政復古を掲げた王党派が選挙で勝利し第二次帝政を開始する準備期間に入る。
桜花系神道の大宮司である天司家が皇帝へ即位する。
桜花系神道は創世記から存在する宗教で今までの王家や政治に深く関わってきたため国民も拒否感を示さなかった。 立憲君主制を行い各国とも友好路線を引いていく。 商工業を推奨し桜花国繁栄を築いていく原動力を作り上げた時代
現在の桜花国。
1745年春、先代の死により「桜花国国父」天司穂仁が第109代天司家当主 第14代桜花帝国皇帝へ戴冠。 1747年春に帝家(天司家)からの国体改革案が国会へ提出される異例な事が発生する。この国体改革案を巡って与野党は9ヶ月の常会を特例の無期限常会とし、議論を開始。 1748年秋に帝家及び氏家7家を存続し帝家を国家元首とするも皇帝としてではなく国家宗教の長として在位するものであった。 1749年春、両国会及び社内府社内卿委員会・内閣府国相懇談会の承諾を経て国体の変更をした。 立憲君主制の延長線上の国体を元に国民の象徴として宮主を置くことになった桜花国であった。
1814年 -第一次世界大戦開戦 世界で緊張が走る中、国防政策の一環として中立を宣言。
1817年 4月-木樹島西部に同盟軍が上陸、住民の惨殺と民間防衛隊との交戦、これを「木樹島事件」と呼ぶ。 1817年 5月-木樹島事件の影響で第一次世界大戦へ参戦。大陸国境方面から北上し美蘭国民党を支援。 1819年 -第一次世界大戦が終戦
桜花国は国内の不参戦世論が大きく、さらに国防政策の一環として第一次世界大戦初戦は中立を宣言する。
だがその中立宣言下には武装を整え戦時体制へ移行していた。北方帝国軍による木樹島事件により今まで戦時体制に移行してきた部隊編成を完全戦時体制へ移行する。美蘭大陸へ出兵し第一次世界大戦へ参戦することを表明、その後北上し美蘭戦線で終戦。欧州戦線へ転換を開始した際にノルドランド北部から上陸し北方帝国を挟み込む形で攻撃を開始。 1819年同盟各国の降伏宣言により戦争が終結。美蘭方面は美蘭と杏蘭両国に分割建国され杏蘭共和国は桜花国の支援のもと発展することとなる。
1820年 -美蘭共和国建国。美蘭人民臨時政府が開設。
1822年 -第一次美蘭内戦が開戦。共和国側を支援 1828年 -八洲大統国が美蘭へ侵攻を開始。美山戦争が開戦。 1830年 -美蘭内戦を一時休戦。国共共闘を実現 1839年 -第二次世界大戦が開戦。山城大統国もポルシアと共闘をし参戦。アジア方面の動乱が激しくなる 1840年 -八洲大統国が美蘭へ再侵攻を開始。 1841年 -美蘭共和国側に支援を決定。義勇軍を派遣 1842年 1月-第二次世界大戦へ本参戦。美蘭南岸方面へ「第一外洋艦隊」を派遣。危機対処軍 の前身「国外有事軍」を編制 1842年 4月-欧州方面へ兵力を派遣。欧州方面へ「第二外洋艦隊」を派遣 1843年 1月-即応派遣軍の前身「欧州遠征軍」を編制。機甲1個師団 自動車化2個師団 で構成されている。 1843年 3月-東洋方面へ海軍陸戦隊4個旅団を派遣 1843年 10月-東洋方面へ展開する長距離戦略爆撃機「RaB-111」の開発が完了し配備が開始される。 1843年 12月-初めての長距離爆撃を行う。これを主軸とした各国との合同作戦「東洋の日の出作戦」を開始 1845年 5月-欧州戦域の戦闘が休戦する。 1845年 8月-東洋戦域の戦闘が休戦する。 1845年9月2日-両国に於ける降伏文書への調印の終了。第二次世界大戦が終結。 1845年12月 -国土の回復と戦中の需要・戦後の国内外の需要により景気が上昇する。これにより工場地帯や新興経済区のある大陸側の和無田府・本土側では洲坂県が急速に発展する。 1846年 4月-国外有事法により美蘭へ国外有事軍と陸戦隊を派遣。美蘭紛争(内戦)への介入を開始。 1848年 4月-中陽江上流を管区としていた美蘭共和国第三軍が人民共和国軍へ寝返り。戦線が打壊され美蘭南部まで押し返される。 1849年 5月-サドフルメテラエ共和国(南サドフルメテラエ共和国)を建国 1849年 9月-外人部隊設置法と国外亡命政府保護法により国土を追われた国民党は南杏蘭及び桜花国へ軍を配備し亡命政府を建設。(国民党の6個師団は現在でも桜花国の指揮のもと国境へ配備されている。) 1850年 -美蘭社会主義人民共和国が建国(美蘭人民共和国から継承) 1852年 -ノルドランドとの交流1700年記念 ノルドランド岸桜花領成立1200年記念の式典が模様される。 1852年 -美蘭=ルテニア紛争が開戦。ルテニアと美蘭へ裏ルートを使い物資を横流しを行う。 1853年 -国民生活基本法・教育法・内務総省設置根拠法が成立。国内の基盤の整備が始まる。 1854年 -東洋自由主義諸国同盟が成立。国内左派の反感が大きくなる。「PeaceLeft運動」が盛んになる。 1856年 -国内極左勢力「桜花共産党黎明期(過激)派」が結成。 1857年 1月-国内極左勢力「革命カクラス主義者同盟(革カク派)」が成立。 1857年 4月-国内学校で左派系の政治サークルと右派系の政治サークルとが乱立。教育特別措置法により学生への政治サークル設立を規制を行う。 1859年 -国家防衛義務法案が国会で審議入り。野党の反対から来期へ延期。ヴォルゴグラード協力機構結成 1860年 -国家防衛義務法が可決。昨年に成立したヴォルゴグラード協力機構へ対応するために野党の賛同を一部取り付ける。 ガラティア条約機構結成。東洋同盟と統一欧州戦線とが共同で社会主義勢力の封じ込めを行うための同盟。 1861年 -61国防計画を議会へ提出。 1862年 -61国防計画の第一次予算が議会を通過。我が国初の装甲原子力空母「信濃」が退役 装甲空母 大鳳型3隻の建造が開始。 1863年 -対潜哨戒機母艦 喜峰型2隻の建造が承認。蒼玉級防空駆逐艦一~三番艦就役(後、年2隻づつ計18隻) 1864年 -紅玉級汎用駆逐艦が就役(年2隻づつ計22隻)御剣級防空巡洋艦が就役(年1隻づつ計9隻) 1865年 -MST-41の実戦配備開始 Sa-12の実戦配備開始 1866年 -空軍の予備軍団が編成される。 1868年 -大鳳型3隻が就役。喜峰型2隻が就役。艦隊を5艦隊へ再編(第一~第五艦隊) 1870年 -Gav計画が承認される。MST-56戦車の初期型が実戦配備開始。 1872年 - 美蘭国境から美蘭軍2個師団が越境「片橋事件」の発生 桜花国危機対処軍が防衛線を展開、国境の30km以内を危険戦闘域に設定。 この事件をきっかけに桜花国は非常事態レベルを導入。 1873年 -美蘭社会主義人民共和国側からの正式な謝罪はないものの2個師団が撤退。 1874年 -74国防計画を議会に提出。不十分な点があるとして国防省へ戻される。 1875年 -74改国防計画を議会に提出。議会はこれを75国防計画として審議入り。 -世界各国の需要が低下し国内の産業活動の低下、これにより経済が低迷する。世界同時不況へ突入 1876年 -75国防計画が通過。それと同時に仁鳳型大型航空支援母艦が建造開始。 内閣及び与党や一部野党から合同の「臨時経済対策に関する特別法とそれに関わる法」が提出。18法案が可決される。臣竈法により二年間の所得税・消費税の免除、臨時国家収益確保法により国債の発行上限を二年間のみ二倍へ、国債返済法により景気回復判断後最長18年の間土地所有者への臨時課税を土地価格の2%の税収を行う。国債購入推進法により国内金融機関や企業の国債購入時に購入額の8%分の減税措置を行う。相続法改正により生前相続税の納付が可能になる。 1877年 -ブリテン連合王国と「艦艇の売買・譲渡に関する国家間の約束」を締結。 1878年 -「艦艇の売買・譲渡に関する国家間の約束」にもとづき大鳳型1隻を運用試験・練習のために譲渡。大鳳型1隻を更に売却。蒼玉型4隻も武装研究目的で売却 1879年 -ラビエ王国へ喜峰型対潜哨戒機母艦を売却 1880年 -75国防計画に於ける海軍戦力・戦略の見直しにより補正案の製作開始。 陸軍戦闘車両をGav計画シリーズに更新開始。Gav-1.01などが初期配置開始。 空軍の次期輸送機の選考のために暁重工Rmc-X3・川嶋航空KsC-X3・佐倉飛行機SkC-X3の設計案が国防省へ提出される。 暁重工Aka-001中型旅客機の1号機が桜花航空へ納入 桜花系国家建国1900年祭が行われる。 1881年 -81国防改案を提出。同年国会を通過。 81国防改案により防空艦などを更新 桜花国を中心に広域支援同盟が結成。経済・軍事など多様な支援体制を組む(ブロック経済圏の確立) 1882年 -即応性を高めるために地域戦闘指揮系統を整備。 第一次国軍改変計画を提出。同年認可、国軍の師団及び艦隊・航空師団の編制を改変開始 1883年 -国軍の統合化の為に指定基地を統合基地とする「指定基地改変法」が可決。 -鉄騎兵計画が実施され装輪車輌の総更新がされる。 |
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(政治)
国家元首の下に社内府及び内閣府が置かれている。元首は内閣府への内政及びその他における政を一任することにより立憲君主制に近しい制度をひいている。 内閣府の下には6つの大省(統合省)が存在しその下に実務省庁を置いている。 統括省の長は統括省長官と呼称され、民間人から選出された議員以外なることが許されないものとなっている。 税務の不正備蓄や省庁間のバランスを保つため内務総省に入税庁、財務省に出税庁そしてそれの取りまとめ報告を法務省の税務調査庁が置かれる。
国家元首
|└社内府 ─ 社内卿委員会 | 元首府とも言われている宮内庁に当たる政府組織 | └神務省 | ├社務総局 | ├社格局 | ├人事局 | └警備局 └内閣府 |読んで字のごとく。首相を長とする政務統括機関 | └桜花国中央諜報情報局(OCI) ├国防統合省 | 5軍の指揮統制及び予算配分・軍人の福利厚生などを統括して行う機関 | ├陸軍省 ├外務省 ├海軍省 |├情報戦機関 ├空軍省 |└関税監査庁 ├国家憲兵省 | └戦略担当特務局(戦略軍) | ├内務総省─大臣官房 国内行政を統制する省。国防省並みの権力を保持し政界への影響も大きい ├財務省―出税庁 ├自治行政省─入税局 └法務省―税務調査庁 ├郷土保全省──┬──────┬警務保安局 ├農林水産省 ├民兵局 ├消防救急局 ├厚生労働省 ├統合法務局├航空支援局 ├国土交通省 └海運海上局└海上保安局 ├運輸通信省 ├産業工業省─専売担当庁 └環境省
内閣級大臣職
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+ | 法律 |
宮主家と国民の代表者による協約憲法に近い形の憲法である。
中身に関しては他国の民定憲法と然程変わらない。上諭と前文を除き主章全10章補足章全2章112条からなる基本法典
食住など国民生活に関わる物事を保護・保証するための法律
第二次帝政時代の軍は「皇帝の軍」として設立されていたため立憲宮主制移行時に「国家の軍」としての保証を与える法律。
二次帝政時代からの直系であることは変わりがないため軍も民間も何も変わってはいない。
労働者の労働時間や地方自治体への基本給の指定権を保障する法。
国公立の教育機関の運営方針その他国内教育機関への基本方針を書き示した法律。
国防義務法は、国内に於ける敵国への加担やスパイ行為への手助けを禁止をしたり、国防の妨げをするものへの対処法である。
国土防衛隊など民間が中心となって行っている国防組織への軍の支援を保証する法律
財閥の全独占を防ぐ一方、財閥の保護法的面もある。一企業が35%以上、一グループが40%を越えるシェアをとってはならない点、商業同盟(企業間協定)におけるシェアは65%までとする。
国防統合省の下に置かれる内閣の軍事面の補助機関。元帥府などと同じ役割を持っている。構成員は27・29・31・33・35名の奇数名とすること。拘束力などはないが国会や内閣、議員に対し進言をすることができる。
招聘者や閣僚・内局者への軍の会議における地位の保障をするためのもの。
国内行政の一本化を目指すための大省の設置法である。予算は国防統合省に次二番目(下部各省への予算は)で有り国内の交通・商業・工業・農林水産・流通・警察・自治行政・環境のすべてを統括する。
国内の兵装などの寿命などを3年7年12年18年25年と各年と統一する法令。寿命延長は2年4年7年とし、2回までの延長とする
国家の定める高額取引を行う際、長期調達期間を定めることが可能であり、期間から5年以内であれば繰越支払いを可能にする法律。繰越支払いの際は年5.15%の保証金を先払いすることと、支払いがされない場 合は差し押さえも可能となる。
政党
政 党 名:政党連合:説明 与党
野党:中道
野党:保守
野党:改革
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(大宮司家)
国家の元首たる国教大宮司は基本を世襲制としている。 本家を天司家とし、それを支え補う支家が5家存在する。 5家はぞれぞれ「鏡司(カガミツカサ)」「剣司(ツルギツカサ)」「勾司(マガツカサ)」「錦司(ニシキツカサ)」「穀司(コクツカサ)」と神に捧げるものや神器に仕える者を意味している。 外国における教皇に値するものの訳は「Emperor」と皇帝として扱われている。 |
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(経済)
現在我が国には大きい財閥が3つそれ以外の有力な企業が多数と言う世界的に見ても珍しい状況に有ります。 大きな財閥と行ってもその三財閥共に出は軍事産業や国際取引を主とする総合商事である。
経済の状況は大変良く、国内の6割型が中間所得層である。三割五分程度の低所得者層も他国と違い高い生活水準でいられる様に政府自治体から補助金(商品券など)を配給している。
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+ | 企業概要 |
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社ロゴ
我が国が誇る最大の総合財閥である。
創業者は明坂蜜衛門、現在財閥の会長は5代目 明坂宗三 傘下は以下の企業の通り
暁重工陸上部門:民生品として発電機・エレベーター・工事機材を販売している。それ以外に陸軍向け兵器を納入している
暁重工航空部門:民間向け旅客機「Aka-001」を始め空軍機「Sa-26」などを生産している 暁重工造船 :海軍艦船の四分の一を請け負っている大造船部門
AkatsukiBroadcastingSystemTV:財閥初期の暁新報の放送・映像部門
桜花日報:旧暁新報で名前を変えている。報道姿勢は右派寄りである。
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+ | 企業概要 |
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社ロゴ
フラッグ・キャリアなど大型企業を複数傘下に入れる財閥である。暁グループとも友好であり各企業が個々で協力しあっている。
創業者は祠堂実衛門、現在財閥の会長は7代目 祠堂実月 傘下は以下の企業の通り
社ロゴ
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社ロゴ
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+ | 企業概要 |
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社ロゴ
暁社と共同で戦闘機を制作したり海軍艦載機を製造を任されている。
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+ | 企業概要 |
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国内の食堂や農業など飲食業・農産業を中心とした企業体。
工業メーカーなども傘下に収めているが輸送トラックや戦車や航空機などの下請け業務・分割生産の手助けが主である。 建設メーカとして佐倉組を取り仕切り国内の行政機関などはほとんど佐倉組が関わっている。 初代は佐倉満右衛門で現代6代目は佐倉陽波(さくらみなみ)と女性が当主となっている。6代目当主と内相佐倉弥香子は姉妹で有り当主は妹に当たる。 |
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(教育)
この国の教育は小中高と基本一貫制度を取り、地域への貢献と思春期での高負荷な受験競争をなくすことが目的とされています。 この一貫校以外に専門知識を身につけ即戦力での現場指揮を可能にする「専門高等学校」 私立では小中高大と一貫で企業のトップなどを育成する校などが存在する。
小中高の一貫制度(義務教育)終了後はより高度な学術を身につけるために進む大学か社会生活を行う上で必要な資格などを取得させる就業校へ進学するものが多い。
上記の二つはどちらも大学卒業認定が付与される仕組みとなっておりこれによって国民の就労効率や企業の利益につながり経済状況が良くなる。 |
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(労働)
労働は最高で1日8時間 週40時間以内でないといけない。 それ以上の労働は時給換算時の二倍で労賃を払わなければならない。 上記は週8時間以内でなければならない。 |
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(軍事)
基本の陸海空軍に加え国家警察と戦略軍をを含んだ5軍が国防の任を背負っている。 我が国は民間からの登用が進められており広報課などにはそのような方が多く肩書に「特務」が付く場合が多い。 国内外に展開する軍組織・準軍事組織・戦時に軍に編入される局は9組 陸三軍(陸軍・国家憲兵・国内軍)海三軍(海軍・沿岸警備隊・商路防衛隊)航空三軍(空軍・戦略軍・航空支援局)となる。 参戦戦争/紛争
戦略・方針について
二回の大戦から自国を踏み荒らされどこの国からも支援を受けることができなかったことから、自国のことは自国で守る「備えよ常に」を標語とし、陸海空軍の常設強化を掲げている。 陸軍は、隣国である「美蘭」「ルテニア」の両国に対応するために東部戦線では機甲部隊、西部戦線は航空機動部隊を中心に整備している。 海軍は、両国の海上進出の阻止作戦及び各方面から遊撃を与え両国の進行を防ぐことが目的である。 空軍は、敵国の上空へ常に進出できるように制空戦力及び敵国土に対して投射可能な大火力を準備している。
開戦時の流れ
24時間以内の陸海空軍即応部隊の展開 1週間以内の前線用地の確保 2週間以内に第一次戦闘部隊の派遣 その後3日以内に第二次攻勢部隊の準備を完了する。 3週間以内に第二次戦闘部隊の派遣 4週間以内に全戦闘部隊の展開を完了する。 地域限定紛争であれば6週間以内 奪還戦であれば半年 全面戦争なら4年以内に終戦へ
警戒レベル
桜花国国軍階級章
1:大将以上元帥以下の階級。各軍三長官の階級を元帥より下だが並列する大将より優位にはたらかせなければならない際に使用される常設階級
2:戦時階級の一つ。他国の将官との優位を保つために戦時昇進を行う。 3:戦時階級の一つ。尉官・佐官の戦時昇進のための階級。 4:各軍兵学校と部隊配置(実地研修)に於ける代階級
名誉/特階級
国防省下部組織
国防省
└諮問幹:国防省の最高決定機関。国防大臣以下国防副大臣2名、陸海空軍三長官、陸海空軍高級三将軍、国防省四役、兵站局長、中央病院長の計27名からなる。 ├国防政策部門 |├統合参謀本部:実働部隊の作戦や行動を管理する機関 ||└各軍実働部隊 |├各軍省:各軍の部隊を管理する機関 |├国防政策局:国内外の軍の行動を計画する部門 |├兵站局(兵站軍):兵站を担当する部門 |└軍事情報局:同盟国や近隣諸国との情報の管理を行う部門 ├国内調整部門 |├国防天文局 |├衛星管理局 |├厚生管理局 |└地方協力局 ├国防装備部門 |├総合評価局 |├仕入調査局 |├輸出判断局 |└国立兵器開発機構 └国防特別施設管理部門 ├軍大学校 大学教育課程 上級士官教育課程(士官育成校 大学校程度) ├軍医学校(医務官の育成校) ├軍工業校(開発者の育成機関) ├高等軍校(若手の下士官の育成校) ├軍体育学校 ├軍中央病院 ├軍地区病院 ├軍兵科学校 ├軍統合指揮学校 ├軍音楽学校 ├軍法刑者及び捕虜収容所 ├総合通信管理所 ├退役軍人支援事務所 └民間防衛従事者訓練所 国家の士官(少尉~大佐)採用
1.陸海空憲四軍合同の軍大学校(一般大学相当)卒業後各軍兵学校(憲兵は陸軍兵学校)へ最低2年間学修をすることで任官採用とする
2.一般大学を卒業後各兵学校(25歳まで)へ就学、最低5年間学修をすることで任官採用とする 3.下士官採用試験4年後に士官採用試験を行うことが可能。合格後各兵学校へ最低2年間学修をすることで任官採用とする 国家の士官(大佐~ )採用 国立軍大学校[4年~]━各軍兵学校[2~5年]━部隊配置(実地研修)[半年~2年]━国立軍大学校 上級士官教育課程[2年間] 公私大学 [4年~]┛
兵学校卒業で少尉となる、上級士官教育課程は人柄や成績・やる気などを監査し7割を実地研修の成績で3割を選考し上級教育課程へ上げる。
軍学校設備
軍共通学校 国立軍大学校 大学教育課程 上級士官教育課程(士官育成校 大学校程度) 国立軍医学校(医務官の育成校) 国立軍工業校(開発者の育成機関) 国立高等軍校(若手の下士官の育成校)
全軍統合基地
我が軍では陸海空戦略軍の統合運用を目的とした統合基地を整備しております。 現在は三つの方面と一つの島に整備され 南に峰倉統合基地(旧峰倉大規模海軍軍港) 東に秋須統合基地(旧第三秋須海兵隊駐屯基地・秋須海軍補給処・秋須海軍飛行場) 西に小暮統合基地(旧小暮大規模係留区・小暮陸軍駐屯基地) 西美海上に実皆(カルマリアン)諸島要塞群 の基地を有している
実皆(カルマリアン)諸島要塞群
西美海海上に位置する自然島とその周辺に位置する人口島・海上要塞群の総称。 桜花国名称 実皆島、国際名称カルマリアン島に要塞群本部を置き古くは桜花国の南東の海上防衛の要として、現在は美蘭の海上進出を防ぐ4つの統合基地の一つとして整備されてきた。 実皆島:要塞群の中央に位置しており本拠地機能と都市機能及び大規模空港機能、港湾を備えている。 朱雁島:要塞群の南部に位置しており陸軍・海兵隊の駐屯機能と防空機能を備えている。 正峰島:要塞群の東部に位置しており実皆島よりには海軍基地が、東側にはレーダーサイトと要塞機能を備えている。 湯園島:要塞群の西部に位置しており実皆島よりには海軍基地が、西側には臨時岸壁などがあり要塞の搦手機能を持つ。 杵園島:実皆島と並ぶように存在し農業施設機能が大々的に存在する。 保倉群島:要塞群の北部に位置しており島を要塞化した島。 綿弘人工島群:保倉群島と共に北部の要塞群 桜花国軍事(準軍事)組織(実働部隊)
諜報機関
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+ | 概要 |
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機構ロゴ
この機構は国防省の外局であり桜花国の兵器開発を先導する役割を持った組織である。 現在はブリテン連合王国・ノルドランド王国などの各国との研究が多い。
開発中の物
CG.H-X(次期大型巡洋艦) |
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陸軍総軍 :統合作戦本部及び麾下部隊によって構成される軍機関
└統合作戦本部 | ├参謀・軍医・経理・兵站・整備・報道・法務各部 | ├陸軍教導本部 (所在:北薙駐屯地 教導学校本所/益崎駐屯地 教導学校別所/隈敷演習場/ハラナビア演習場) | | ├機甲教導隊 | | ├歩兵教導隊 | | ├砲兵教導隊 | | ├航空教導隊 | | ├支援教導隊 | | ├偵察教導隊 | | └部隊訓練評価隊 | └即応部隊本部 | ├第1即応師団 :混合機甲師団 | ├第2即応師団 :外国人機械化部隊 | ├第3即応師団 :外国人空挺部隊 | ├第1統合作戦団:特殊作戦団 | ├エイシア混成派遣団 | ├地中海混成派遣団 | ├欧州混成派遣団 | └香洋混成派遣団 ├第1軍集団(エイシア軍集団) ・ ├即応支援隊 ・ | ├第1空挺師団 ・ | ├第1火力支援団 ・ | | ├第1火力支援旅団 ・ | | ├第2火力支援旅団 ・ | | ├第3火力支援旅団 ・ | | └第4火力支援旅団 ・ | └第1航空軍 ・ | ├第1航空旅団 ・ | ├第2航空旅団 ・ | └第3航空旅団 ・ ├在杏駐留軍 ・ | ├北部軍 ・ | | ├第2師団(機甲) ・ | | ├第11師団(機動歩兵) ・ | | ├第24師団(装輪機動) ・ | | └第26師団(装輪機動) ・ | └南部軍 ・ | ├第8師団(機甲) ・ | ├第10師団(機動歩兵) ・ | ├第12師団(装輪機動) ・ | └第25師団(装輪機動) ・ ├都市部防衛軍 ・ | ├第1師団(防衛機動作戦) ・ | ├第3師団(防衛機動作戦) ・ | └第9師団(防衛機動作戦) ・ ├桜綺方面軍 ・ | ├草薙管区軍 ・ | | ├第4師団(装輪機動) ・ | | ├第13師団(機甲) ・ | | ├第23師団(機動歩兵) ・ | | └第27師団(装輪機動) ・ | └鹿我管区軍 ・ | ├第5師団(機甲) ・ | ├第14師団(機動歩兵) ・ | ├第22師団(装輪機動) ・ | └第28師団(装輪機動) ・ └橘地方面軍 ・ ├布志管区軍 ・ | ├第6師団(沿岸防衛) ・ | ├第15師団(装輪機動) ・ | ├第21師団(機甲) ・ | └第29師団(機動歩兵) ・ └天沼管区軍 ・ ├第7師団(沿岸防衛) ・ ├第16師団(機動歩兵) ・ ├第17師団(機甲) ・ └第20師団(装輪機動) └第2軍集団(臨時戦域集団) ├即応展開軍 |├第18師団(装輪機動) |└第19師団(機動歩兵) └準備展開軍(予備役訓練軍) ├第102師団(沿岸防衛) ├第103師団(装輪機動) ├第104師団(機動歩兵) ├第105師団(機甲) └準備支援師団
師団・旅団と編成
師団は通常時に一部常設師団を除きすべて下部単位である旅団へ再編成される。
第三次陸軍改変大綱により今までの10個師団14個旅団6個独立連隊から15個師団33個旅団6個支援旅団へ改変された。 人員数は35万2千人、戦車約1950両 火砲約5500門 装甲車約4500両 人員輸送車両約2000両 機動砲車両約650両 空挺戦車128両 対空砲288両 輸送車両3560両 航空機156機を保有している。 1個師団は4個連隊+数個支援大隊で構成されており旅団より運用がしやすくなっている。1個旅団は4個大隊+数個支援中隊でできていてこれは機動性を大きく向上させるものとなる。 我が国では兵員あたりの門数を重視するために64人に1門と言う重火力支援を主眼にしている。
保有装備
主力戦車
補助戦車
Gav-2.03 補助戦車 Gav-2.02 空挺戦車
装軌式車両
Gav-4.02 対戦車/重迫撃砲/機銃支援/兵員輸送/救急車 Gav-4.01 水陸両用車 兵員輸送/歩兵支援 Gav-1.04改 戦車橋 Gav-1.04改 戦車回収車 Gav-1.04改 対空車両
火砲
Gav-3.04 自走砲トラック Gav-3.03 D-2榴弾砲型自走砲 Gav-3.02 自走榴弾砲 Gav-3.01 MLRS D-3重迫撃砲 D-2榴弾砲
装輪車両
Gav-4.03 兵員輸送車 Gav-4.02 戦闘偵察車 Gav-4.01-2 対戦車砲搭載型警戒車 Gav-4.01 軽砲装備警戒車
トラック
Gav-5.02 コンテナトラック Gav-5.01 調理車 Gav-5.01 戦場救急車 Tr-1 輸送トラック 軽装甲機動車 軽装備トラック 軽輸送トラック
航空機
CH-3 大型輸送ヘリ UH-2 汎用ヘリ CH-2 中型輸送ヘリ AH-X 試作攻撃ヘリ OH-2 偵察ヘリ RmAC-003 対地支援機 Rcm-003 中型輸送機 |
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世界的に見ても稀な規模の海軍(製作者が作りまくっている)の規模で各国と合同で演習をするなど幅広く行動してる。今年には観艦式が行われ多種多様な国との交流がなされた。
14年9月より即応性を強化した艦隊を整備する。 艦船接頭辞は桜花国海軍艦艇:ONS.(Ouka Navy Ship)を使用している。 海軍の正規軍人は艦艇部隊10万人海兵4万2千人 予備役に8万人で構成されていて予備役は提携運輸企業などに就職している
海軍のイメージカラーは灰色
戦時下に指揮下に入る沿岸警備隊は青色である
海軍三長官
海軍大臣兼基地総司令部:
艦隊総司令部司令長官 : 海軍教育局教育長官 : 組織図
海軍統合司令部
├艦隊総司令部 |├第1艦隊(第1機動艦隊) ||├第1空母群 |||├第01航空戦隊 |||└第01防空戦隊 ||├第1防空艦群 |||├第01戦隊 |||└第06防空戦隊 ||├第1機動艦群 |||├第02戦隊 |||└第08戦隊 ||├第1潜水艦群 |||├第01潜水隊 |||└第01打撃潜水隊 ||└第1支援艦群 || ├第01補給隊 || └第01支援隊 |├第2艦隊(第2機動艦隊) ||├第2空母群 |||├第02航空戦隊 |||└第02防空戦隊 ||├第2防空艦群 |||├第06戦隊 |||└第07防空戦隊 ||├第2機動艦群 |||├第07戦隊 |||└第09戦隊 ||├第2潜水艦群 |||├第02潜水隊 |||└第02打撃潜水隊 ||└第2支援艦群 || ├第02補給隊 || └第02支援隊 |├第3艦隊(第3揚陸艦隊) ||├第3戦闘艦群 |||├第03戦隊 |||└第13戦隊 ||├第1揚陸艦群 |||├第01揚陸戦隊 |||└第10戦隊 ||├第4揚陸艦群 |||├第04揚陸戦隊 |||└第11戦隊 ||├第3防空艦群 |||├第12戦隊 |||└第03防空戦隊 ||└第支援艦群 || ├第03補給隊 || ├第01予備輸送隊 || └第03支援隊 |├第4艦隊(第4揚陸艦隊) ||├第4戦闘艦群 |||├第04戦隊 |||└第14戦隊 ||├第2揚陸艦群 |||├第02揚陸戦隊 |||└第16戦隊 ||├第5揚陸艦群 |||├第05揚陸戦隊 |||└第17戦隊 ||├第4防空艦群 |||├第18戦隊 |||└第04防空戦隊 ||└第支援艦群 || ├第04補給隊 || ├第02予備輸送隊 || └第04支援隊 |├第5艦隊(第5揚陸艦隊) ||├第5戦闘艦群 |||├第05戦隊 |||└第15戦隊 ||├第3揚陸艦群 |||├第03揚陸戦隊 |||└第19戦隊 ||├第6揚陸艦群 |||├第06揚陸戦隊 |||└第20戦隊 ||├第5防空艦群 |||├第21戦隊 |||└第05防空戦隊 ||└第支援艦群 || ├第05補給隊 || ├第03予備輸送隊 || └第05支援隊 |├第6艦隊(第6海防艦隊) ||├第1海防艦群 |||├第01海防隊 |||├第05海防隊 |||└第09海防隊 ||├第2海防艦群 |||├第02海防隊 |||├第06海防隊 |||└第10海防隊 ||├第3海防艦群 |||├第03海防隊 |||├第07海防隊 |||└第11海防隊 ||└第4海防艦群 || ├第04海防隊 || ├第08海防隊 || └第12海防隊 |├第7艦隊(第7支援艦隊) ||├第1掃海艦群 |||├第01掃海隊 |||├第03掃海隊 |||└第01敷設隊 ||├第2掃海艦群 |||├第02掃海隊 |||├第04掃海隊 |||└第02敷設隊 ||├第1教育艦群 |||├第01教育隊 |||└第02教育隊 ||└艦艇救難艦群 || ├艦艇救難隊 || └病院船隊 |├第8艦隊(第8潜水艦隊) ||├第1潜水艦群 |||├第01潜水隊 |||├第04潜水隊 |||└第01潜水救難隊 ||├第2潜水艦群 |||├第02潜水隊 |||├第05潜水隊 |||└第02潜水救難隊 ||└第3潜水艦群 || ├第03潜水隊 || ├第06潜水隊 || └第03潜水救難隊 |└業務支援艦隊 | ├工作支援艦群 | |├第01工作支援隊 | |├第02工作支援隊 | |└第04予備輸送隊 | ├観測艦群 | |├測量艦部隊 | |├砕氷艦部隊 | |└敷設艦部隊 | ├特務艦群 | |├迎賓艦部隊 | |└迎賓艦付属部隊 | └支援艦群 | └多目的支援隊 ├航空司令部 |├哨戒航空集団 ||├第01哨戒航空群 ||├第02哨戒航空群 ||├第03哨戒航空群 ||├第04哨戒航空群 ||└第05哨戒航空群 |├空母航空集団 ||├第11空母航空群 ||├第12空母航空群 ||├第13空母航空群 ||├第14空母航空群 ||├第15空母航空群 ||└第16空母航空群 |├回転翼機集団 ||├第21哨戒航空群 ||├第22哨戒航空群 ||├第23哨戒航空群 ||├第24哨戒航空群 ||├第25哨戒航空群 ||├第26掃海航空群 ||└第101特別航空隊 |└支援航空集団 | ├第31救難航空群 | ├第32救難航空群 | ├第41輸送航空群 | └第42輸送航空群 └陸戦司令部 ├第1機動海兵師団「橋頭堡」 ├第2航空海兵師団「斬込」 ├第3装甲海兵師団「闘犬」 ├第4機動海兵師団「風斬」 ├第5機動海兵師団「獅魂」 ├第6装甲海兵師団「鉄杖」 └第7戦闘工兵師団「鉄杭」 |
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基本3軍の中で最小の規模ではあるが防空など重要な任務を行っている軍である。ここ最近の航空事情の変化が少ないためSa-18を長年使用している。開発はSa-24まで行われたが予算などの都合から採用されない。
陸上警備には基地警備隊が編成され方面基地司令部に2個警備連隊保有している
空軍総軍司令部
│ ├西部方面航空軍 │ ├中央航空軍 │ ├東部方面航空軍 │ ├南部方面航空軍 │ ├在外航空軍 │ ├輸送航空軍 │ └戦略偵察航空軍 │ ├--西部方面基地司令部 ├--東部方面基地司令部 ├--中央基地司令部 ├--南部方面基地司令部 └--在外基地司令部
空軍三長官
空軍大臣 :
空軍総参謀長 : 空軍教育局教育長: 現在採用武装
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郷土防衛省は国内の準軍事組織やそれに準ずるもの、自分の命をかける仕事を統合した省である。
近年まで存在した国家憲兵隊と国内警察・民兵組織・海上警察・消防など国土安全保障・防災機能の一元化を目的にした省である。 民兵局
国内災害や大規模な暴動、テロ行為への対応など軍の動員を行わずに郷土保全省内での重武装部門を動員することによって指揮統制意思疎通などを統一化させることが狙いである。
民兵局員は元軍人が多いため軍が投入された際に相互運用の中継組織としても機能する。 局員は8万人で6個管区隊と2個特別機動部隊を保有している。 警務保安局
国内警務保安関係を統べる国家警察組織
国内治安維持や事件の解決、交通取締りなど現場の警察組織とそれを補助し機動的に重装警備や暴徒鎮圧を行う機動隊を保有している 上記組織に所属しているのは32万人各都道府県の警察委員会に所属する警察官と警察委員会の所属した地方機動隊と警務保安局が編成した特別機動隊が存在する。
草薙地区機動隊
第一機動中隊 第三機動中隊 第五機動中隊 第七特別機動中隊 豊泉地区機動隊 第二機動中隊 第四機動中隊 第六機動中隊 第八特別機動中隊 機動特別機動隊 第九空中機動隊 第十水上機動隊 消防救急局
都道府県が設置する消防救急委員会の統括的運営を行い相互運用を高めるための局
全国規模で展開するために航空消防隊と海上消防隊・航空救急隊を保有する。 海上保安局
海上保安隊と商路防衛隊を統合した組織
今後の海上護衛や海難や海上保全などを行う役所で各管区ごとに管区隊を置き管区内の海上保全に努めている。 国内には6個保全管区を設置しており海外には旧商路防衛隊の中継点をまとめた3個保全管区を持つ。国内外の拠点から国内へ入る危険物などを阻止するなどするのが役目。
郷土保全省
├─────┬警務保安局 ├民兵局 ├消防救急局 ├統合法務局├航空支援局 └海運海上局└海上保安局 |
名称 | 同盟名 | 根拠条約 | 派遣部隊 |