連合国安全保障理事会決議一覧

安全保障理事会に於いて可決された決議を掲載する。

目次

安保理一号決議

安全保障理事会は連合国憲章に基づき、連合国加盟国の要請に応じ、安保理議長国が召集する。安保理議長国は、安保理理事国の持ちまわり制とし、その順序は国名画数順とする。（大和民国，中華民國，印度伊斯蘭帝国、法蘭斯王国、奥斯曼帝国）

安保理二号決議

安全保障理事会は、第一次世界大戦後の軍事力趨勢を調査並びに占領政策の円滑な決定を目的とし、連合国軍事参謀委員会を組織、参謀委員長に印回帝国軍ジョワハルラール・アイバク将軍、政治委員に中華民國軍林衛国将軍をそれぞれ任命する。

安保理三号決議

連合国安全保障理事会は、第一次世界大戦旧枢軸諸国を、連合国が旧枢軸諸国と個別に講和条約を締結するまでの期間、それぞれ以下の国家が占領統治する旨決定する。なお、共同占領対象国の占領政策は、本安全保障理事会参謀委員会に於いて決定される。

     ポーランド；（本土：中華民國　ウクライナ地域：[[コーカサス連邦]]）
     ルヴァナ=メキシコ人民民主主義連邦：朝鮮民国
     イタリア共和国：共同占領（但しヴェネツィア及びシチリア島はオスマン帝国軍によって単独占領される）
     [[桔梗国及びユニオン王国連合]]：大和民国
     [[オーストリア帝国]]：[[オスマン帝国]]
     [[イベリア民主主義国]]：（ポルトガル：[[フランス王国]]　スペイン：オスマン帝国）
     ギリシャ帝国：共同占領
     [[フィンランド民主共和国]]：共同占領
     ブリテン及びアイルランド地域：インド（但しウェールズ地方はオスマン、アイルランド地方は[[アイスランド共和国]]によってそれぞれ単独占領される）

安保理第四号決議

連合国安全保障理事会は連合国憲章第二十八条に基づき、国際法院裁判官に、以下の者を任命する。裁判長は案件ごとに所属国漢字画数順で持ち回りとする。
田代正志（大和民国）呂志明（中華民國）メンドーナ・ナッメ（印回帝国）

安保理第五号決議

連合国安全保障理事会は、第一次世界大戦に於いて連合国側で参戦した国家の連合国加盟を無条件で承認する。

安保理第六号決議

連合国安全保障理事会は、オーストラリア共和国の連合国加盟を批准する。

安保理第七号決議

連合国安全保障理事会は、キャンベリック連邦の連合国加盟を批准する。

安保理第八号決議

連合国安全保障理事会は、モスクワ講和条約を批准する。

安保理第九号決議

連合国安全保障理事会は、ギリシャ帝国政府の連合国加盟を批准する。

安保理第十号決議

連合国安全保障理事会は、赤森小王国の連合国加盟を批准する。

安保理第11号決議

連合国安全保障理事会は、神奈川条約を批准し、以って戦争状態の終了を確認する。

安保理第１２号決議

連合国安全保障理事会は、フィラディリア合衆国の連合国加盟を批准する。

安保理第十三号決議

連合国安全保障理事会は、ケルゲレン共和国及びその同盟国とスカンディナヴィア共和国連邦間の即時停戦を勧告、停戦成立後速やかに事実関係を確認し、連合国憲章に基づき適切に処理する旨決議する。

安保理第十四号決議

一、ケルゲレンによるスカンジナビア並びギャロンドに対するテロ行為疑惑は、連合国安全保障理事会参謀委員会による厳正なる調査の結果、まったくの誤認であった事が判明、連合国安全保障理事会はここに、ケルゲレン共和国の潔白を一致保証する旨決議する。
二、ケルゲレン共和国が受けたテロ攻撃は、連合国安全保障理事会参謀委員会による厳正なる調査の結果、スカンディナビア共和国連邦による、国家テロであったことが判明、したがって連合国安全保障理事会は、ケルゲレン共和国軍によるスカンディナヴィア共和国連邦に対する軍事行動を、自衛権の行使と認定、これを肯定する旨決議する。
三、連合国安全保障理事会は、スカンディナヴィア共和国連邦によるケルゲレン共和国に対するテロ行為並びに、スカンディナヴィア共和国連邦によるスリジャヤワルダナプラコッテ講和条約の不履行が、国際社会の平和と安定を破壊するものであると認め、実力を以ってスカンディナヴィア共和国連邦の武装力量を排除すべく、スカンディナヴィア共和国連邦に対する武力制裁並びに連合国軍の編成を決議する。

連合国安保理第十五号決議

連合国安全保障理事会は、現在印回帝国が領有しているカレリア地域を含むロシア地域の統治を、中華民國政府に委任する。

連合国安保理第十六号決議

連合国安全保障理事会は、ビルマ地域の統治を印回帝国政府に委任する。

連合国安保理第十七号決議

連合国安全保障理事会は、オーストリア地域の統治をオスマン帝国政府に委任する。

連合国安保理第十八号決議

連合国安全保障理事会は、連合国が国際社会唯一の全世界的国際機関であることを確認し、この原則に反対する如何なる形式の組織もこれを容認しない。
文責　連合国事務総長　テラワ・ロース