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*ALTERNATIVE世界の歴史
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**年表
: 1944 |
- 大東亜戦争(第二次世界大戦)終結&br()日本帝国は条件付き降伏するも、大戦中から顕著化した東西イデオロギー対立による戦後冷戦構造に即時組み入れられ、米国の最重要同盟国として戦後復興を遂げる。&br()史実と異なり、日本には原爆は投下されなかった。代わりにベルリンに落とされている。
: 1946 |
- 米国、宇宙総軍を創設&br()旧来の陸、海、空、海兵隊、沿岸警備隊に加えて六軍体制に移行。
: 1950 |
- 米欧共同の系外惑星探査プロジェクト・ダイダロス計画スタート&br()衛星軌道への到達→月への有人飛行→大型軌道ステーションの建設→月面開発→恒久月面基地建設→惑星探査→外宇宙惑星探査に至る人類史上最大の総合宇宙計画。&br()アメリカ国立航空宇宙局(NASA)と欧州宇宙機関(ESA)による共同極秘計画として開始されたが、のちに西側各国が参加する世界規模の国際宇宙計画に発展。&br()多段式大型ロケット、軌道往還機、宇宙ステーション、MMUなどが次々と実用化される。&br()表向きはマーキュリー計画、ジェミニ計画、アポロ計画として段階的に公表された。最終的な系外惑星探査計画は、大型探査機イカロスⅠの通信途絶により失敗したと公表された。&br()ソ連も東側陣営と共に同様の計画を進め、当初開発競争をリードしたが、月面到達レースに敗北したため、以降無人探査と低軌道投入技術へシフトした。
- 日米安全保障条約締結&br()米国はこの条約に基づき占領軍を正式に在日米軍として駐留させ、極東への影響力を強めた。一方、日本帝国は米国の属領という誹りに甘んじながら、その軍事的庇護の下、国力の回復に邁進した。
: 1955 |
- 米国、MMUの大型化を検討&br()無人大型探査機「イカロスⅠ」建造の遅れに対し、建造作業に使用されるMMUの大型化で対応する案が浮上、承認される。
- 日本、プロメテウス計画に参入&br()ダイダロス計画の参加計画に日本帝国が参入。主に、軌道上での大型探査機「イカロスⅠ」建造作業の分担、素材開発、デブリ処理などを受け持つ。
: 1956 |
- 米国、スーパーカーボンを開発&br()大型軌道ステーション「ホープⅡ」の実験棟にて探査機構造材として開発される。
: 1957 |
- 米国、大型MMU実用化&br()ダイダロス計画の一環で開発された大型MMUが実用化。&br()マニピュレータ作業用のスーパーカーボン製多目的切削ナイフが採用される。
: 1958 |
- 米国、探査衛星ヴァイキング1号が火星で生物を発見&br()画像送信の直後に通信不能となる。&br()その後、相次いで火星探査計画が浮上する。
: 1959 |
- 国連、特務調査機関ディグニファイド12招集&br()火星表面の巨大建造物発見により火星生命が知的生命体である可能性が示唆され、コミュニケーション方法を確立する目的の研究が開始される。
: 1961 |
- 無人大型探査機イカロスⅠ発進&br()核パルス／ラムスクープドライヴを搭載した大型探査機が衛星軌道から発進。大深度宇宙の学術データ回収の他、人類居住可能惑星の発見を目的とした人類史上最大（当時）の宇宙探査が開始される。
- 日本、帝国航空宇宙軍を創設し、プロメテウス計画を移管&br()プロメテウス計画はNASDAから新設された航空宇宙軍の管轄へ。
: 1965 |
- 日本、65式多目的切削刀を制式採用&br()航空宇宙軍は自軍所属の大型MMU用の補助装備として、スーパーカーボン製多目的ナイフの制式採用を決定。&br()F-4戦術機導入の際に、65式近接戦用短刀と改称され補助兵装として採用される。
: 1966 |
- 国連、オルタネイティヴ計画スタート&br()ディグニファイド12が発展的にオルタネイティヴ計画へ移行。世界規模の巨大計画へ昇格&br()（補足：この時点では「敵対的」と判明していないためBETAとも命名されていない。ほかの無人探査機による言語解析等だったとすると、サクロボスコ以前にオルタ1が開始されていても矛盾はない。）
: 1967 |
- 月面、サクロボスコ事件&br()国際恒久月面基地「プラトー1」の地質探査チームが、サクロボスコクレーターを調査中に、火星の生命体と同種の存在を発見、その後消息を絶つ
- 第一次月面戦争勃発&br()人類史上、初の地球外生物と人類との接触及び戦争(BETA大戦)の始まり
- 異星起源種がBETA：Beings of the Extra Terrestrial origin which is Adversary of human race――『人類に敵対的な地球外起源生命』と命名される
- 米国、対BETA宇宙兵器の基礎研究開始&br()サクロボスコ事件とそれ以降の戦闘結果を検証した米国国防省が在来宇宙兵器の決戦能力に疑問を提示。政府肝入りで軍産一体となった対BETA宇宙兵器の基礎研究が推進され、新素材から電子工学まで、あらゆる分野での開発プロジェクトが多数提示される。米軍の４軍(陸・海・空・宇宙)共同開発プロジェクト・NCAF-X計画もその一つとして始動。
- 米国、NCAF-X計画発動&br()サクロボスコ事件とそれ以降の戦闘結果を検証した米国国防省が、在来兵器の決戦能力に疑問を提示。軍産一体の対BETA宇宙兵器開発プロジェクトが多数提示される。
: 1968 |
- 国連、オルタネイティヴ計画を第二段階へ移行&br()戦争状態の現出を受けて、より直接的なBETA生態研究のためにオルタネイティヴ計画は第二段階へと移行。これ以後、前段階をオルタネイティヴ1、現段階をオルタネイティヴ2と呼称することが決定する。&br()オルタネイティヴ2ではBETAの捕獲、生態研究に莫大な予算と犠牲が払われたため、「結果的に得た者は、BETAは炭素生命体という事実のみ」と揶揄され、"失敗した計画"という印象が付きまとうが、実際には代謝低下酵素の発見など人類に対する貢献度は非常に高い。
- 国連、オルタネイティヴ3予備計画招集&br()BETAとのコミュニケーション方法を模索するというオルタネイティヴ1の失敗に対し、「ESPによって直接思考を読み取る」というソ連案が採択され、ソビエト科学アカデミーの研究に国連予算の提供が開始される。
: 1970 |
- 米国、機械化歩兵装甲ハーディマンの実戦部隊を前線配備&br()人類初のFP(Feedback Protector)兵器を運用する実戦部隊が月面戦争へ投入される。
: 1971 |
- 日本、機械化歩兵装甲の導入と研究開発を決定&br()第一次月面戦争における戦果から、国産可能かつ有効な対BETA兵器としてFPの導入と、それに伴う基礎研究の開始を決定。
: 1972 |
- 欧州、EU統合及びNATO軍再編&br()異星起源種との戦争という状況に後押しされる形で、EC(欧州共同体)がEU(欧州連合)へ発展。
- 米国、同盟各国に試作戦術機の存在を公表&br()政府の情報公開を受けて、開発メーカーであるマクダエル社が、同盟各国に売り込みを開始。
- 日本、新型兵器F-4戦術機の導入を即時決定&br()メーカーへの要求仕様の検討に入る。日本機専用装備として近接戦用の長刀を発注。
: 1973 |
- 04.19：中国新疆ウイグル自治区喀什（カシュガル）にBETAの着陸ユニットが落下。&br()中国とBETAの戦闘が始まる。
- オリジナルハイヴ(H1:甲1号目標)の建設を開始。
- BETA群が西進を開始&br()中国は、優勢な戦況を背景に国連軍の派遣を拒否するが、光線属種の出現により、人類側の航空戦力を無力化される。BETAの物量に抗しきれず、中ソ連合軍側は撤退を重ね戦術核を用いた焦土作戦で対抗するも実質的な効果なし。
- 月面、第一次月面戦争終結 プラトー1を放棄する&br()BETAの地球侵攻を受け、国連航空宇宙総軍司令部が恒久月面基地プラトー1の放棄と月からの全面撤退を宣言。月がBETAの完全勢力下に。
- 国連、オルタネイティヴ3発動&br()直接的な侵攻と驚異の物量に歯が立たない実状を受け、決定的な成果を生まないオルタネイティヴ2が見切られ、ソ連主導のオルタネイティヴ3への移行が決定する。
- 中国・ソ連、焦土作戦開始&br()異星文明技術の独占を狙う中国は緒戦が優勢に推移した事から国連軍の受け入れを拒否。その後、光線級の出現によって航空兵力が壊滅し一気に劣勢に追い込まれる。同盟国のソ連に救援を求めるも時既に遅く、敗走を重ねた結果、戦術核による焦土作戦に踏み切るがBETAの勢いは全く衰えなかった。
: 1974 |
- 07.06：カナダ、サスカチュアン州アサバスカにBETAユニット落着&br()落下したユニットに対し、米軍が喀什の教訓を生かし着陸とほぼ同時に戦略核の集中運用でBETAを殲滅するが、カナダの半分が汚染され人が住めなくなる。
- 国連、世界人口の激減を警告&br()国連統計局が世界人口が約30%減少したと発表。原因はBETA大戦の影響。
- 米国、戦略防衛構想(Strategic Defence Initiative)発表&br()喀什とカナダへのBETAユニット落着に危機感を抱いた米国は、宇宙空間でのBETA着陸ユニットを迎撃する軌道防衛体制の強化を図った。
- 米国、人類初の戦術機F-4 ファントムを実戦配備&br()補助兵装としてCIWS-1(65式近接戦用短刀)、CIWS-2(74式近接戦用長刀)、WS-16c(突撃砲:105mm滑腔砲・20mm機関砲)を同時に採用。
- 米国、サイン計画発動 BETA鹵獲技術の研究を開始&br()アサバスカから回収した着陸ユニットの残骸がロスアラモス研究所に搬入され、ウィリアム・グレイ博士指揮の下、敵性先進技術の研究が開始される。
- 日本、74式近接戦用長刀のライセンス生産開始&br()納入された74式近接戦用長刀のライセンス生産を開始するが、機体は納入されず。&br()アサバスカ事件を受けて、米国議会は北米の対BETA防衛力を優先的に高める法案を決議。&br()最前線である欧州供給枠は据え置かれたため、日本の供給順序が降格される。
- 日本、戦略防衛構想に参加
- BETA、マシュハドハイヴ(H02:甲2号目標)建設開始&br()衛星探査により旧イラン領マシュハドに喀什と同様の地表構造物が発見される。更なる調査で門(ゲート)、地下茎構造(スタヴ)等が確認された事からH:02マシュハドハイヴと命名される。これに伴い喀什ハイヴにもH:01の呼称が与えられた。折しも着陸ユニットの宇宙迎撃システム構想が進められる中、ハイヴが分化するという衝撃の事実が判明する。
: 1975 |
- ソ連、共産党政府がハバロフスクに首都機能を移設&br()BETAの侵攻に圧迫される形で共産党政府はハバロフスクに首都機能を移設。&br()国内主要産業や軍需産業の疎開が始まる。
- 米国、HI-MAERF計画開始&br()人類未発見元素・グレイ11を応用したハイヴ攻略兵器「XG-70」と専任護衛戦術機「XF-108」の開発が始まる。&br()ロックウィード、ノースアメリカーナ、マクダエル・ドグラムが三社合同プロジェクトとして受注。
- 国連、対宇宙全周防衛拠点兵器群建設開始&br()二度にわたるBETA着陸ユニットの飛来を受け、国連安保理にて大気圏外迎撃システムの構築が決定。月軌道監視網・L1早期核投射プラットフォーム・地球周回軌道核攻撃衛星群による最終迎撃ラインの3つを柱とする対宇宙全周防衛拠点兵器群「シャドウ（ＳＨＡＤＯＷ：Spaceward Hardwares for All-Round Defensive Ordnances and Warheads)」を構築開始。
- 日本、空軍を解散し、陸、海、航空宇宙の各軍に再編
- ソ連、MiG-21 バラライカを配備開始
- 中国、殲撃8型を配備開始
: 1976 |
- BETA、北進開始&br()西進していたBETA群が東欧一帯を勢力下に収めた後に北進、バルハシ湖の北部にエキバストゥズハイヴ(H6:甲06号目標)の建造を開始する。
- 日本、曙計画始動&br()F-4の導入に伴い、帝国軍・民間企業合同の戦術機開発・運用技術研修プロジェクト「曙計画」が始動。合同研修チームが米国に派遣される。&br()世界的な戦術機供給不足を解消するため、米国は同盟国に対し戦術機開発を奨励し、各国の技術研修チームの受け入れを開始。&br()F-4供給順の降格に失望した帝国国防省は独自開発を強く進言し、派遣へと繋がった。
- 米国、F-5 フリーダムファイターを輸出開始&br()量産性の高さから欧州に優先的に供給され、アジア枠は3割以下となる。
- 米国、F-11 タイガーを配備開始&br()開発メーカーであるグラナン社は、F-4供給の順番待ちをしている日本などアジア各国に対し売り込みを開始する。&br()扱いやすい機体であったが試作機の改良に伴う重量増が主機の出力不足を引き起こし、短期間でF-4に代替された。改良型の売り込みが斯衛軍にも行われた。
- 日本、F-4J 撃震の試験運用開始&br()戦技研及び教導部隊への部隊配備が開始される。&br()日本へのF-5及びF-11の売り込みが激化。F-4キャンセルを恐れたマクダエルは対抗策として一個中隊12機と、その運用に必要な周辺機材や部品を先行納入する。
- 仏、ミラージュⅢを配備開始
- 英国、独、伊、トーネードを配備開始
- スウェーデン、J-35 ドラケンを配備開始
- イスラエル、クフィルを配備開始
: 1977 |
- 北進中のBETA勢力がウラル山脈に到達&br()ウラル山脈の南端に達したBETA群は続々とソ連領に侵入。ソ連北西部を蹂躙。
- 世界各国でオルタネイティヴ計画誘致の動き&br()他国に対BETA戦略のイニシアチヴを持たれることを嫌った国々が、次期オルタネイティヴ計画を見越した基礎研究分野に大規模な予算配分を開始する。
- オルタネイティヴ3による対BETA陽動効果の実証実験開始&br()オルタネイティヴ3で確認されたBETAに対する陽動実験の追試がユーラシアの各戦線で本格的に行われ始める。
- 日本、77式(F-4J) 撃震の実戦配備開始&br()F-4実戦部隊が稼働開始。西部方面隊第8師団が優先される。
- 米国、A-6 イントルーダーを配備開始&br()戦術機史上初の水陸両用機。&br()長距離侵攻用の母機となるソードフィッシュ級中型潜水艦も同時に配備が開始される。
: 1978 |
- 東欧州大反攻作戦・パレオロゴス作戦&br()NATO・ワルシャワ条約機構連合軍によるミンスクハイヴ(H05:甲5号目標)攻略作戦。&br()2ヶ月の激戦後、全欧州連合軍を陽動に、ソビエト陸軍第43戦術機甲師団・ヴォールク連隊がミンスクハイヴ地下茎構造への突入に成功するも数時間後に全滅。&br()後に「ヴォールクデータ」と呼ばれる貴重なハイヴ内の観測情報を人類にもたらす。
- ユーラシア北西部、BETAの完全支配地域に&br()パレオロゴス作戦の報復であるかのようなBETAの一大攻勢によりソ連は東西に分断され、前作戦で消耗しきった欧州戦線が全面瓦解。ユーラシア北西部から人類は完全に駆逐される。
- 中東、第一次聖戦連合軍結成&br()BETA侵攻圧力に抗する為、中東諸国は聖戦を宣言。宗派の枠を超えて一斉反抗作戦を展開し、一時的に戦線の押し上げに成功する。
- ソ連、オルタネイティヴ3本拠地を疎開&br()BETAの侵攻を受けて、ノボシビルスクのオルタネイティヴ3本部がハバロフスクへの移設される。
- 米国、A-10A サンダーボルトを実戦配備
: 1979 |
- 米国、ムアコック・レヒテ機関の臨界実験成功&br()カールス・ムアコック博士とリストマッティ・レヒテ博士の共同実験が成功。&br()抗重力機関技術が確立される。
- 米国、サンタフェ計画発動。&br()抗重力機関の完成を受け、ムアコック・レヒテ理論を応用した新型爆弾の研究、実験が始まる。
- 日本、教育基本法改正&br()優秀な対BETA主力兵器の衛士を育成するため、英才教育環境と適性者抽出システムの構築が開始される。
- 日本、曙計画終了&br()第一世代戦術機開発・運用に関わる基礎技術の習得が完了する。
- 国連、バンクーバー協定発効&br()統括の無い戦闘がBETA支配域急拡大を招いたとし、ハイヴ攻略作戦をはじめとした対BETA戦争を国連主導にて行う事が国連安保理決議として採択される。加盟各国の対BETA交戦権は自衛権及び集団的自衛権に限定され、鹵獲品も国連管理下とする事が明文化された。
: 1980 |
- 欧州、ECTSF(European Combat Tactical Surface Fighter)計画始まる&br()英・独・仏を初めとするNATO各国が同計画に合意。&br()1985年の実用化を目標として、各国共同研究が始まる。
- 国連、アジア及び欧州各国の政府及び難民の受入先の仲介交渉を開始
- ソ連、米国に対しアラスカ売却を打診&br()売却は拒否されるが、租借という方向で協議が進む。
- 米国、LWTSE計画始動&br()近接戦用戦術機技術研究の一環として、軽量・小型且つ高い機動性をもった機体の技術実証試験が始まる。この計画によりYF-16,YF-17が開発された。制式化の予定は無いとされた計画だったが後にHi-Low-Mix構想の出現を受け、実戦機開発計画へと昇格した。
- ソ連、MiG-23 チボラシュカを配備開始
- 日本、徴兵制度復活&br()欧州、アジアの各戦線に於ける人員損耗率を鑑み、帝国議会は陸軍戦力の再編と増強を決定。これに伴い徴兵制度が復活した。
: 1981 |
- BETA、北欧圏へ侵攻&br()スカンジナビア半島に侵入したBETA群が、フィンランド領ロヴァニエミにロヴァニエミハイヴ(H08:甲8号目標)の建造を開始。
- 米国、ATDP計画始動&br()米国防総省高等研究計画庁(DARPA)、陸軍、NASAによる第3世代機技術を模索・確立する為の先導技術実験機計画。実験機X-29が製造された。
- 国連、SHADOWの部分運用開始
- 日本、81式(A-6J) 海神を配備開始
- 仏、ミラージュ2000を配備開始
: 1982 |
- 米国、ソ連のアラスカ租借を議会承認 期限は50年間&br()当該地域住民の移送が始まる。また、ソ連でも各方面で移設準備が開始される。&br()同時に米国は軍事的な保険措置として、米ソの国境を跨ぐ形で存在するユーコン基地とその周囲の地域を、国連に50年間無償貸与した。
- 日本、82式(F-4J改) 瑞鶴を配備開始
- 日本、国産次世代機開発研究機構発足&br()82式開発の純国産開発挫折を受け、対米技術格差を埋めるべく、官民一体の国産次世代機開発の統合研究が開始される。
- 米国、F-14 トムキャットを配備開始&br()本格的な第二世代戦術機の実戦配備が始まる。
: 1983 |
- 喀什のBETAの西進が進み、西欧州が主戦場になり始める。&br()欧州連合軍は河川部を駆使した遅滞防御を行ったが、奮闘も虚しくベルリンが陥落。
- 米国、ATSF計画始動&br()BETA大戦後の世界を見越した次世代戦術機の開発が米国で開始される。
- 日本、耀光計画始動&br()ATSF計画始動を受け、国産次世代機開発研究機構は目標を第3世代機開発へと方針転換。
- 欧州、EU本部をロンドンへ移転&br()EUは本部機能をブリュッセルからロンドンへ移転。&br()ベルファストの本部が完成するまでの一時的措置。
- ソ連、MiG-27 アリゲートルを配備
: 1984 |
- 喀什のBETAが本格的な南進を開始&br()ヒマラヤ山脈を迂回した大規模BETA群がインド亜大陸に侵入。&br()中近東方面からの侵攻を受けたインド亜大陸各国軍は、ヒマラヤ山脈を盾に東南アジア諸国と緊密な連携を保ちながら約10年間持ち堪えるが、結局物量に圧され、スリランカに連合司令部を移設し防戦を継続した。
- BETA、アンバールハイヴ(H09:甲9号目標)建設開始&br()イラク領アンバールにハイヴの建設が開始される。これにより、中東戦線は大きな撤退を強いられると同時に石油資源の不足が深刻なものとなりつつあった。
- BETA、ノギンスクハイヴ(H10:甲10号目標)建設開始
- 日本、非炭素系疑似生命の基礎研究開始&br()欧州各国の敗走に危機感を募らせた日本政府は、国連軍を防衛戦力として国内駐留させるために、次期オルタネイティヴ計画の本格的な誘致に乗り出す。
- ソ連、MFPTI計画始動&br()MiG-23/27の失敗を挽回すべく、米国のATSF計画に対抗する多機能前線戦術機計画が開始される。
- 国連、SHADOWの運用開始
- 米国、F-15C イーグルを配備開始
: 1985 |
- 日本、オーストラリア、オセアニア諸国と経済協定締結&br()日本政府は西日本が戦場になった場合を想定し、国内の主要産業、各種重工業や製造業等の生産拠点を海外に新設する方針を固め、オセアニア圏、ニュージーランド、オーストラリア等の各国に工業プラントを相次いで建設。
- ソ連、国家基幹機能のアラスカ移転が完了&br() オルタネイティヴ3本拠地、ハバロフスクからアラスカ州タルキートナへ&br()政府機能や軍事施設に続き、基幹産業、各種生産基盤そして多くのロシア人の疎開が完了。&br()以降ソ連軍は、ベーリング海を挟んだ極東ロシアを絶対防衛線として位置付け、国土奪還の戦いを続ける。
- EU、BETA侵攻により、西独、仏が相次いで陥落。&br()パリ攻防、ダンケルク撤退戦に続いて英国本土攻防戦始まる。
- 仏、ECTSFの主機選定で自国製主機の採用を強硬に主張。&br()英、西独と対立し、最終的にECTSF計画から脱退する。
: 1986 |
- 08.18：日米合同演習にて、82式瑞鶴とF-15CイーグルのDACTが行われる。
- 米軍、F-16 ファイティングファルコンを配備開始
- 中国と台湾が対BETA共闘条約に調印 統一中華戦線が誕生
- 日本、帝国本土防衛軍を創設
- スウェーデン、JA-37 ビゲンを配備開始
- EU、米国からのF-15、F-16輸出攻勢が強まる。&br()それに伴い、西独がECTSF計画の大幅な遅延を理由として、同計画からの撤退とF-15導入を示唆。
: 1987 |
- 欧州各国政府が英国とグリーンランドへ避難&br()BETA群の本格的な西進に抗しきれず、難民の欧州大陸脱出を支援するためポルトガル領内に踏みとどまっていた各国政府が、英国領やグリーンランド、カナダなどに首都機能を移設。&br()領土を失った各国の軍隊は、以降国連軍の指揮下に編入された。
- 7月：米国、五次元効果弾（通称G弾）の爆発実験に成功
- 11月：米国、HI-MAERF計画の中止を決定&br()計画の遅延に加え、より安価で実用的なG弾の実用化に目処が立ったため、国防省が中止を決定。
- 日本、琵琶湖運河の浚渫工事が始まる&br()インド亜大陸の戦況悪化を重く見た日本帝国は、かねてより国連から要請されていた大陸派兵の検討を開始。それに伴い、帝国軍参謀本部直轄の国内展開専任部隊として本土防衛軍を創設するなど、将来予想されるBETA本土進攻への対応を開始。琵琶湖運河にも再び脚光が浴びせられ、浚渫工事を着工。&br()大阪湾・伊勢湾-琵琶湖-敦賀湾を結び、帝国海軍が保有する紀伊級戦艦(基準排水量70,000t級50サンチ砲戦艦)や30万tクラスのタンカーも通行可能とするため再整備された。
- 米国、F-18 ホーネットを配備開始
- ソ連、MiG-25 スピオトフォズを配備開始
- EU、実質的な単独開発国となっていた英が、ECTSFの要求仕様を、近接機動格闘戦能力を重視した第三世代水準機へ転換すると発表。
- 国連、日本帝国及びオーストラリアの常任理事国入り。常任理事国が米英仏ソ中日豪の7カ国になる。&br()但し、日豪の拒否権は20年間(2007年まで)凍結。
: 1988 |
- 日本、教育基本法全面改正&br()衛士の育成を主眼に置いた全面的な法改正。&br()義務教育科目の切り捨てや大学の学部統廃合が始まる。
- 米国、国連に次期オルタネイティヴ計画案を提示&br()オルタネイティヴ3に見切りを付けた米国が次期予備計画の招集を待たず、新型爆弾(G弾)によってハイヴを一掃する対BETA戦略を計画案として提示。&br()G弾を限定的に使用し外縁部のハイヴを攻略。&br()G元素の獲得→G弾の量産というサイクルを繰り返し、最終的に大量のG弾による飽和攻撃でオリジナルハイヴを含むユーラシア中心部のハイヴを一掃するというもの。
- 香月夕呼14歳、因果律量子理論の検証を始める
: 1989 |
- 国連、米国が提案した次期オルタネイティヴ計画案の不採用を決定&br()オルタネイティヴ3の成果に対する評価の違いと、ユーラシア各国が影響を予測できない新型兵器の使用に反対したことが主な不採用の理由。&br()これによって米国は国連に深く失望し、独自の対BETA戦略を強行する方針を固める。&br()国連内部に対するあからさまなロビー活動が開始される。&br()不採用案はより尖鋭化し、最終的にオルタネイティヴ5へと繋がった。
- アラビア半島での戦闘が激化
- 帝国国防省、第二世代戦術機F-15イーグルの試験導入、ライセンス生産を開始&br()純国産戦術機開発計画の停滞を打開するため、技術検証を目的とした試験導入。&br()予定調達機数は120機
- 06.15：北アフリカ、スエズ戦線にて、約4ヶ月に渡るスエズ防衛戦始まる。
: 1990 |
- 喀什のBETAが本格的な東進を開始&br()カシュガルハイヴから出現した大規模BETA群が東進を開始。&br()ユーラシア北東部、東アジア、東南アジアが主戦場となる。
- 4年に渡る競合開発の末、米国次期主力戦術機はYF-22（F-22A）に決定。
- ソ連、MiG-31 ブラーミャリサを配備開始
: 1991 |
- 日本、帝国議会が大陸派兵を決定&br()BETAの東進を自国の危機と判断した日本は、東アジア戦線への帝国軍派遣を帝国議会で決定する。
- G弾実用化。それに伴いF-22懐疑論が発生。
- 香月夕呼17歳、帝国大学・応用量子物理研究室に編入&br()弱冠17歳の学徒が説いた独自理論「因果律量子論」の論文がオルタネイティヴ計画招致委員会の目に止り、次期計画案の基礎研究を進める帝国大学・応用量子物理研究室への編入が認められた。
: 1992 |
- 印度、インド亜大陸反攻作戦・スワラージ作戦発動&br()インド亜大陸での勢力挽回を懸けて発動されたボパールハイヴ(H13:甲13号目標)攻略作戦。国連が主導し、アフリカ連合と東南アジア諸国が参戦した。&br()宇宙戦力が初めて投入され、軌道爆撃や軌道降下部隊など、その後のハイヴ攻略戦術のセオリーが確立した。&br()オルタネイティヴ3直轄の特殊戦術情報部隊が地下茎構造に突入、リーディングによる情報収集を試みるも成果はなく、ほぼ全滅した。&br()この作戦以降、「間引き」に乗じた小規模部隊によるゲリラ的な突入作戦が散発的に繰り返される。
- ソ連、Su-27 ジュラーブリクを配備開始
: 1993 |
- BETA、全欧州大陸を完全制圧&br()最後まで抵抗を続けていた北欧戦線が瓦解し、欧州連合軍司令部が全軍の撤退と欧州の放棄を宣言。&br()これ以降、欧州各国は大陸沿岸の島嶼部に前線基地を設置し、来るべきユーラシア奪還作戦に備え「間引き」を続けていく。
- 中国、九-六作戦発動&br()大連に向かう大規模BETA群の殲滅を目的とした中韓連合軍の要撃作戦。&br()日本帝国の大陸派遣軍も側面支援として参戦したが、BETA軍の奇襲に遭い二個大隊が壊滅した。後、戦術核の運搬により大連侵攻は回避、帝国軍の本隊は哈爾浜に一時撤退を強いられた。
- 神宮司まりも19歳、死の8分を越える
: 1994 |
- BETA、インド亜大陸占領&br()喀什から南進したBETA群は、この年インド亜大陸を完全に支配下に置く。これによってBETAの東進が勢いを増し、中国戦線は泥沼の様相を呈していった。&br()領土を失った各国の軍隊は、以降国連軍の指揮下に編入された。
- 日本、帝国議会で徴兵対象年齢の引き下げを柱とした法案を可決&br()後方任務に限定した学徒志願兵の動員を開始。
- 国連、オルタネイティヴ4予備計画招集&br()日本、カナダ、オーストラリアがオルタネイティヴ第四計画本部招致に立候補。&br()予備計画の招集を受け、本部招致レースが国連常任理事国間の政治問題に発展する。
- 香月夕呼20歳、国連に招聘され因果律量子論の検証を進める
- 2月に第三世代国産戦術機「不知火」の量産1号が初の実戦投入
- 米国、F-18E/F スーパーホーネットを配備開始
- 統一中華戦線、殲撃10型を配備開始
- ソ連、MiG-29 ラーストチカを配備開始
- EU、ユーロファイタス社、ECTSF技術実証機、ESFP(Experimental Surface Fighter Program)を完成。&br()各国へのアピールを目的とした技術実証機運用部隊"レインダンス"中隊を編成し、英国政府の支援の下で国連欧州方面軍へ派遣する。
: 1995 |
- 兵士級BETAが初めて確認される
- 国連、オルタネイティヴ4に日本案の採用を決定 オルタネイティヴ3を接収へ&br()オルタネイティヴ第四計画は帝国大学に所属する香月夕呼博士の案が採用され、即時本計画に格上げされる。&br()急な決定に本部施設の建設が間に合わず、仮説本部を帝国大学・応用量子物理研究等に設置。&br()香月博士はオルタネイティヴ4の総責任者に就任。&br()異例の早期格上げが実現した裏には、尖鋭化した自国案の復活を目論む米国の強引なロビー活動に対する国連側の反発が存在した。
- AL4、00ユニットの開発に着手&br()選定候補者の受け皿として、接収を予定していた帝国陸軍白陵基地に計画直属の衛士訓練学校を設立。
- 日本、オルタネイティヴ4の招致決定に伴い、更に多くの帝国軍施設を国連軍に開放
- 日本、18歳以上の未婚女性を徴兵対象とする修正法案可決
- 国連、ブルーブック計画を発動
- ソ連、ポールナイザトミーニィ計画を発動
- 国連、世界人口がBETA大戦前の約50%まで減少したと国連統計局が発表
- 米国、F-15E ストライクイーグルを配備開始
: 1996 |
- アジア各国がオセアニア、オーストラリア各地に臨時政府を樹立&br()戦闘地域のアジア各国が、オーストラリアとオセアニア諸国に援助を要請、国家機能の移転を開始する。&br()マレーシアやシンガポールは2001年現在も自国領を維持している。
- 東南アジア、大東亜連合設立&br()領土を失った国々の多くは、国連軍の直接的な指揮下に編入されることを良しとせず、大東亜連合を結成して間接的に連携する道を選択した。&br()これはスワラージ作戦が国連の秘密計画のために強行されたことに対する不信感から。
- キリスト教恭順主義派が急速に拡大 その抗議活動やデモンストレーションが活発化する
- 国連、オルタネイティヴ5予備計画招集&br()国連の強引な格上げに対する不安と、日本案のあまりに荒唐無稽な内容に対する保険的措置として第五予備計画の招集をアメリカが提案。&br()それを南アメリカ及びアフリカ諸国が後押しする形で可決された。
- 国連、プロミネンス計画発動&br()オルタネイティヴ5予備計画の招集は「米国が焼き直したG弾集中運用案を通すための呼び水に過ぎない」とするユーラシア諸国が提唱した先進戦術機技術開発計画が開始され、アラスカの国連軍ユーコン基地が本拠地に決定。基地の拡張工事が開始。
- 日本、帝国議会が男性徴兵対象年齢の更なる引下げを含む修正法案可決&br()事実上の学徒全面動員へ。
- 日本、北九州を始めとする九州全域に第2種退避勧告が発令。
- 統一中華戦線、殲撃11型を試験配備
- スウェーデン、第三世代戦術機、JAS-39 グリペンを配備開始
: 1997 |
- BETA、アラビア半島を制圧&br()10年以上BETAの侵攻を持ちこたえていたアラビア半島の戦線が瓦解。アフリカ連合軍と中東連合軍はスエズを渡って前線を再構築し、アフリカ大陸への侵入を辛うじて食い止めた。
- 欧米、ダイダロス計画成功 NASAがイカロスⅠの信号を受信&br()蛇遣い座バーナード星系に適合度AAの地球型系外惑星を発見。&br()これを受けて米国はユーラシア各国の主張に配慮し、系外惑星への避難を加えた次期オルタネイティヴ計画修正案を提出。&br()あまりのタイミングの良さに、自国案を通すためのでっち上げだという指摘もある。
- 国連、オルタネイティヴ5予備計画が米国案に確定
- AL5、ラグランジュ点での巨大宇宙船計画がスタートする&br()事実上オルタネイティヴ計画が並立するという異常事態に。&br()この件が切っ掛けとなり、カナダを含むオセアニア、ユーラシア諸国と、アメリカを中心とするアフリカ、南アメリカ諸国の対BETA戦略の差が明確になる。
- AL4、A-01連隊発足&br()オルタネイティヴ第四計画直属の特殊任務部隊が発足。
- 台湾、総督府が中国共産党政府の台湾受け入れを表明
- 日本、97式 吹雪を配備
- ソ連、Su-37 チェルミナートルを配備
: 1998 |
- 日本、朝鮮半島撤退支援作戦・光州作戦発動&br()1998年、国連軍と大東亜連合軍の朝鮮半島撤退支援を目的とした作戦。&br()後に光州作戦の悲劇と呼ばれる彩峰中将事件が発生する。
- 夏：重慶ハイヴから東進したBETAが日本上陸&br()北九州を初めとする日本海沿岸に上陸し、わずか一週間で九州・中国・四国地方に侵攻&br()犠牲者3600万人 日本人口の30％が犠牲となる（この時点で世界人口の60％が死滅している）&br()近畿・東海地方に避難命令。2500万人が大移動を開始する（一部はオーストラリアへ）。&br()一ヶ月に及ぶ熾烈な防衛戦の末、京都陥落。首都は京都から東京に移される
- 米軍は日米安保条約を一方的に破棄して撤退&br()佐渡島ハイヴの建設に伴い長野県付近でBETAの侵攻が停滞。その間に米国は日米安保条約を一方的に破棄し在日米国軍を撤退させた。
- 仙台第二帝都への首都機能移設準備が始まる
- AL4、オルタネイティヴ4本拠地の移設を開始&br()共に仙台への移設を開始。白陵基地の衛士訓練学校も同様の措置が採られた。
- BETA、東進再開、首都圏まで侵攻し、西関東が制圧下に 帝国軍白陵基地壊滅&br()BETA群は帝都直前で謎の転進。伊豆半島を南下した後に進撃が停滞、以降は多摩川を挟んでの膠着状態となり、24時間体制の間引き作戦が続く。
- BETA、横浜にハイヴを建設開始&br()偵察衛星の情報により横浜ハイヴ(H22:甲22号目標)確認される。
- 国連軍総司令部は、カムチャツカ-日本-台湾-フィリピンからアフリカ-イギリスに至る防衛線による、ユーラシア大陸へのBETA封じ込めを基本戦略として決定
- 香月夕呼博士、国連に横浜ハイヴ攻略作戦を提案&br()国連司令部は即時承認。大東亜連合に参戦を打診。
- 日本、帝国議会が女性の徴兵対象年齢を16歳まで引き下げる修正法案を可決
- 国連、アラスカ州ユーコン基地の拡張工事が完成する
- EU、ECTSF先行量産型、英国陸軍試験部隊へ引き渡し開始。&br()機体正式名称を「EF-2000 タイフーン」と決定。
- 仏、独自開発の第三世代戦術機、ラファールを実戦配備開始
- 米、F-22A ラプター先行量産型の実働部隊での運用を開始
: 1999 |
- 国連、本州奪還作戦・明星作戦&br()国連軍と大東亜連合によるアジア方面では最大、BETA大戦においてはパレオロゴス作戦に次ぐ大規模反攻作戦。横浜ハイヴの殲滅と本州島奪還が優先戦略目的。
- 08.05：米軍が二発のG弾を使用する。人類史上初ハイヴの奪還に成功。
- 各国でG弾脅威論が噴出する&br()明星作戦で目の当たりにしたG弾のあまりの威力に、ユーラシア各国ばかりではなくアフリカ諸国の一部でも脅威論が噴出し始める。&br()それとは逆に、米国案を元々支持していた国々は、威力の実証によってより強硬にG弾の使用を主張し始める。
- 香月夕呼博士、国連に横浜基地の建設を要請&br()オルタネイティヴ4の本拠地として、横浜ハイヴ跡地上に国連軍基地の建設を要請。国連は即時承認。横浜基地建設着工と同時に国連軍司令部は米軍に即時撤退命令を下す。&br()即時承認の主な理由は、米国が強引に推進する第五予備計画に対するG弾脅威派の牽制。
- 米・ボーニング社、フェニックス構想始動&br()F-15強化策の実証実験がユーコン基地で始まる。&br()ボーニング社の戦術機開発部門が提唱した、パーツ換装や軽易な改修でF-15を安価に第三世代機相当性能に強化する構想。
- ソ連、Su-47 ベルクートを開発&br()スフォーニ設計局が独自開発したSu-37の強化試験機。
- 米国、A-12 アベンジャーを配備開始
: 2000 |
- 1月：国連横浜基地、オルタネイティヴ4占有区画稼働開始&br()1月の段階でオルタネイティヴ計画占有区画が完成し、研究機関が帝大より移設される。&br()それに伴い、帝国軍練馬駐屯地に仮移設されていた衛士訓練学校も移設。
- 2月：帝国斯衛軍、純国産第三世代戦術機「武御雷」配備開始
- 5月：EU、EF-2000 タイフーン、英国陸軍、及び国連欧州方面軍に実戦配備開始。&br()供給の優先順位から、国連初の配備部隊に西独軍"ツェルベルス"大隊が選定される。
- 米国、米国議会内にもG弾脅威論噴出
- G弾脅威論が反オルタネイティヴ計画思想に発展&br()キリスト教恭順主義に傾倒した国連職員によってG弾爆心地の写真と様々なデータが暴露され、その実状に触れた米国議会内でもその使用に疑問を持つ派閥が現れ始める。&br()同時に、G弾脅威論に賛同していた国々の中に、オルタネイティヴ計画そのものの是非を問う動きが出始める。
- 日米共同戦術機開発計画・XFJ計画を承認&br()米国の持つ最新戦術機開発技術の習得を目的とした、94式戦術機改修機開発計画が帝国議会に承認される。&br()F-4の耐用年数が迫る中、その代替機となる次期戦術機の機種選定を巡って議論が紛糾。巌谷榮二中佐の提唱した日米共同開発計画案が、米国の最新技術を盗み、日本の開発技術の底上げを行うという建前を落とし所に採用された。&br()一方米国でも、XFJ計画の受注元であるボーニング社の活発なロビー活動の結果、反オルタネイティヴ5派閥の取り込みが成功し議会承認された。
: 2001 |
- 国連横浜基地、実稼働開始&br()7割程度の完成度ではあったが、主要な基地機能が概ね100%の稼働状況に達したため、全面開設が認可される。未完成部分の工事は継続。
- 香月夕呼博士、米国のオルタネイティヴ支持派と会談&br()オルタネイティヴ4を支持する政財界の代表団が香月博士と秘密裏に接触し、HI-MAERF計画接収を協議&br()セットアップしたのは帝国情報省・外務二課の鎧衣左近である。同時に反オルタネイティヴ5派にも接触工作を仕掛けた。
- 2月：BETA新潟上陸。
- 3月：F-22Aラプター部隊配備開始。
- 5月：XFJ計画、始動
- 8月：BETAカムチャツカ半島東岸部侵攻。
- 08.28：XFJ計画、不知火・弐型ロールアウト
- 9月：国連ユーコン基地に於いて、大規模テロ発生。
- 11.11：BETA新潟上陸。
- 11.29：国連横浜基地に於いて、極秘裏に新概念OS(のちのXM3)の実証試験実施。
- 12.05：12・5事件。帝国軍の一部によるクーデター。
- 12.10：国連横浜基地に於いて、新概念OS・XM3のトライアルが実施される&br()トライアル中、捕獲されていたBETAが逃走し、多数の死傷者が出た。
- 12.24：国連軍第11方面軍司令部及び、帝国軍参謀本部より、『甲21号作戦』発令。
- 12.25：G弾による佐渡島消滅を以て、佐渡島ハイヴの破壊に成功。
- 12.29：佐渡島ハイヴの生き残りのBETAが横浜基地へ急襲。横浜基地は大損害を被る。
- 12.31：桜花作戦発動。
: 2002 |
- 01.01：あ号標的の破壊。
- 7月：東シベリア奪還。
: 2003 |
- 04.10：錬鉄作戦発動。&br()鉄原ハイヴ(H20：甲20号目標)攻略作戦
: 2004 |
- 欧州奪還作戦。
}
*ALTERNATIVE世界の歴史
#div(width=708px){
**年表
: 1944 |
- 大東亜戦争(第二次世界大戦)終結&br()日本帝国は条件付き降伏するも、大戦中から顕著化した東西イデオロギー対立による戦後冷戦構造に即時組み入れられ、米国の最重要同盟国として戦後復興を遂げる。&br()史実と異なり、日本には原爆は投下されなかった。代わりにベルリンに落とされている。
: 1946 |
- 米国、宇宙総軍を創設&br()旧来の陸、海、空、海兵隊、沿岸警備隊に加えて六軍体制に移行。
: 1950 |
- 米欧共同の系外惑星探査プロジェクト・ダイダロス計画スタート&br()衛星軌道への到達→月への有人飛行→大型軌道ステーションの建設→月面開発→恒久月面基地建設→惑星探査→外宇宙惑星探査に至る人類史上最大の総合宇宙計画。&br()アメリカ国立航空宇宙局(NASA)と欧州宇宙機関(ESA)による共同極秘計画として開始されたが、のちに西側各国が参加する世界規模の国際宇宙計画に発展。&br()多段式大型ロケット、軌道往還機、宇宙ステーション、MMUなどが次々と実用化される。&br()表向きはマーキュリー計画、ジェミニ計画、アポロ計画として段階的に公表された。最終的な系外惑星探査計画は、大型探査機イカロスⅠの通信途絶により失敗したと公表された。&br()ソ連も東側陣営と共に同様の計画を進め、当初開発競争をリードしたが、月面到達レースに敗北したため、以降無人探査と低軌道投入技術へシフトした。
- 日米安全保障条約締結&br()米国はこの条約に基づき占領軍を正式に在日米軍として駐留させ、極東への影響力を強めた。一方、日本帝国は米国の属領という誹りに甘んじながら、その軍事的庇護の下、国力の回復に邁進した。
: 1955 |
- 米国、MMUの大型化を検討&br()無人大型探査機「イカロスⅠ」建造の遅れに対し、建造作業に使用されるMMUの大型化で対応する案が浮上、承認される。
- 日本、プロメテウス計画に参入&br()ダイダロス計画の参加計画に日本帝国が参入。主に、軌道上での大型探査機「イカロスⅠ」建造作業の分担、素材開発、デブリ処理などを受け持つ。
: 1956 |
- 米国、スーパーカーボンを開発&br()大型軌道ステーション「ホープⅡ」の実験棟にて探査機構造材として開発される。
: 1957 |
- 米国、大型MMU実用化&br()ダイダロス計画の一環で開発された大型MMUが実用化。&br()マニピュレータ作業用のスーパーカーボン製多目的切削ナイフが採用される。
: 1958 |
- 米国、探査衛星ヴァイキング1号が火星で生物を発見&br()画像送信の直後に通信不能となる。&br()その後、相次いで火星探査計画が浮上する。
: 1959 |
- 国連、特務調査機関ディグニファイド12招集&br()火星表面の巨大建造物発見により火星生命が知的生命体である可能性が示唆され、コミュニケーション方法を確立する目的の研究が開始される。
: 1961 |
- 無人大型探査機イカロスⅠ発進&br()核パルス／ラムスクープドライヴを搭載した大型探査機が衛星軌道から発進。大深度宇宙の学術データ回収の他、人類居住可能惑星の発見を目的とした人類史上最大（当時）の宇宙探査が開始される。
- 日本、帝国航空宇宙軍を創設し、プロメテウス計画を移管&br()プロメテウス計画はNASDAから新設された航空宇宙軍の管轄へ。
: 1965 |
- 日本、65式多目的切削刀を制式採用&br()航空宇宙軍は自軍所属の大型MMU用の補助装備として、スーパーカーボン製多目的ナイフの制式採用を決定。&br()F-4戦術機導入の際に、65式近接戦用短刀と改称され補助兵装として採用される。
: 1966 |
- 国連、オルタネイティヴ計画スタート&br()ディグニファイド12が発展的にオルタネイティヴ計画へ移行。世界規模の巨大計画へ昇格&br()（補足：この時点では「敵対的」と判明していないためBETAとも命名されていない。ほかの無人探査機による言語解析等だったとすると、サクロボスコ以前にオルタ1が開始されていても矛盾はない。）
: 1967 |
- 月面、サクロボスコ事件&br()国際恒久月面基地「プラトー1」の地質探査チームが、サクロボスコクレーターを調査中に、火星の生命体と同種の存在を発見、その後消息を絶つ
- 第一次月面戦争勃発&br()人類史上、初の地球外生物と人類との接触及び戦争(BETA大戦)の始まり
- 異星起源種がBETA：Beings of the Extra Terrestrial origin which is Adversary of human race――『人類に敵対的な地球外起源生命』と命名される
- 米国、対BETA宇宙兵器の基礎研究開始&br()サクロボスコ事件とそれ以降の戦闘結果を検証した米国国防省が在来宇宙兵器の決戦能力に疑問を提示。政府肝入りで軍産一体となった対BETA宇宙兵器の基礎研究が推進され、新素材から電子工学まで、あらゆる分野での開発プロジェクトが多数提示される。米軍の４軍(陸・海・空・宇宙)共同開発プロジェクト・NCAF-X計画もその一つとして始動。
- 米国、NCAF-X計画発動&br()サクロボスコ事件とそれ以降の戦闘結果を検証した米国国防省が、在来兵器の決戦能力に疑問を提示。軍産一体の対BETA宇宙兵器開発プロジェクトが多数提示される。
: 1968 |
- 国連、オルタネイティヴ計画を第二段階へ移行&br()戦争状態の現出を受けて、より直接的なBETA生態研究のためにオルタネイティヴ計画は第二段階へと移行。これ以後、前段階をオルタネイティヴ1、現段階をオルタネイティヴ2と呼称することが決定する。&br()オルタネイティヴ2ではBETAの捕獲、生態研究に莫大な予算と犠牲が払われたため、「結果的に得た者は、BETAは炭素生命体という事実のみ」と揶揄され、"失敗した計画"という印象が付きまとうが、実際には代謝低下酵素の発見など人類に対する貢献度は非常に高い。
- 国連、オルタネイティヴ3予備計画招集&br()BETAとのコミュニケーション方法を模索するというオルタネイティヴ1の失敗に対し、「ESPによって直接思考を読み取る」というソ連案が採択され、ソビエト科学アカデミーの研究に国連予算の提供が開始される。
: 1970 |
- 米国、機械化歩兵装甲ハーディマンの実戦部隊を前線配備&br()人類初のFP(Feedback Protector)兵器を運用する実戦部隊が月面戦争へ投入される。
: 1971 |
- 日本、機械化歩兵装甲の導入と研究開発を決定&br()第一次月面戦争における戦果から、国産可能かつ有効な対BETA兵器としてFPの導入と、それに伴う基礎研究の開始を決定。
: 1972 |
- 欧州、EU統合及びNATO軍再編&br()異星起源種との戦争という状況に後押しされる形で、EC(欧州共同体)がEU(欧州連合)へ発展。
- 米国、同盟各国に試作戦術機の存在を公表&br()政府の情報公開を受けて、開発メーカーであるマクダエル社が、同盟各国に売り込みを開始。
- 日本、新型兵器F-4戦術機の導入を即時決定&br()メーカーへの要求仕様の検討に入る。日本機専用装備として近接戦用の長刀を発注。
: 1973 |
- 04.19：中国新疆ウイグル自治区喀什（カシュガル）にBETAの着陸ユニットが落下。&br()中国とBETAの戦闘が始まる。
- オリジナルハイヴ(H1:甲1号目標)の建設を開始。
- BETA群が西進を開始&br()中国は、優勢な戦況を背景に国連軍の派遣を拒否するが、光線属種の出現により、人類側の航空戦力を無力化される。BETAの物量に抗しきれず、中ソ連合軍側は撤退を重ね戦術核を用いた焦土作戦で対抗するも実質的な効果なし。
- 月面、第一次月面戦争終結 プラトー1を放棄する&br()BETAの地球侵攻を受け、国連航空宇宙総軍司令部が恒久月面基地プラトー1の放棄と月からの全面撤退を宣言。月がBETAの完全勢力下に。
- 国連、オルタネイティヴ3発動&br()直接的な侵攻と驚異の物量に歯が立たない実状を受け、決定的な成果を生まないオルタネイティヴ2が見切られ、ソ連主導のオルタネイティヴ3への移行が決定する。
- 中国・ソ連、焦土作戦開始&br()異星文明技術の独占を狙う中国は緒戦が優勢に推移した事から国連軍の受け入れを拒否。その後、光線級の出現によって航空兵力が壊滅し一気に劣勢に追い込まれる。同盟国のソ連に救援を求めるも時既に遅く、敗走を重ねた結果、戦術核による焦土作戦に踏み切るがBETAの勢いは全く衰えなかった。
: 1974 |
- 07.06：カナダ、サスカチュアン州アサバスカにBETAユニット落着&br()落下したユニットに対し、米軍が喀什の教訓を生かし着陸とほぼ同時に戦略核の集中運用でBETAを殲滅するが、カナダの半分が汚染され人が住めなくなる。
- 国連、世界人口の激減を警告&br()国連統計局が世界人口が約30%減少したと発表。原因はBETA大戦の影響。
- 米国、戦略防衛構想(Strategic Defence Initiative)発表&br()喀什とカナダへのBETAユニット落着に危機感を抱いた米国は、宇宙空間でのBETA着陸ユニットを迎撃する軌道防衛体制の強化を図った。
- 米国、人類初の戦術機F-4 ファントムを実戦配備&br()補助兵装としてCIWS-1(65式近接戦用短刀)、CIWS-2(74式近接戦用長刀)、WS-16c(突撃砲:105mm滑腔砲・20mm機関砲)を同時に採用。
- 米国、サイン計画発動 BETA鹵獲技術の研究を開始&br()アサバスカから回収した着陸ユニットの残骸がロスアラモス研究所に搬入され、ウィリアム・グレイ博士指揮の下、敵性先進技術の研究が開始される。
- 日本、74式近接戦用長刀のライセンス生産開始&br()納入された74式近接戦用長刀のライセンス生産を開始するが、機体は納入されず。&br()アサバスカ事件を受けて、米国議会は北米の対BETA防衛力を優先的に高める法案を決議。&br()最前線である欧州供給枠は据え置かれたため、日本の供給順序が降格される。
- 日本、戦略防衛構想に参加
- BETA、マシュハドハイヴ(H02:甲2号目標)建設開始&br()衛星探査により旧イラン領マシュハドに喀什と同様の地表構造物が発見される。更なる調査で門(ゲート)、地下茎構造(スタヴ)等が確認された事からH:02マシュハドハイヴと命名される。これに伴い喀什ハイヴにもH:01の呼称が与えられた。折しも着陸ユニットの宇宙迎撃システム構想が進められる中、ハイヴが分化するという衝撃の事実が判明する。
: 1975 |
- ソ連、共産党政府がハバロフスクに首都機能を移設&br()BETAの侵攻に圧迫される形で共産党政府はハバロフスクに首都機能を移設。&br()国内主要産業や軍需産業の疎開が始まる。
- 米国、HI-MAERF計画開始&br()人類未発見元素・グレイ11を応用したハイヴ攻略兵器「XG-70」と専任護衛戦術機「XF-108」の開発が始まる。&br()ロックウィード、ノースアメリカーナ、マクダエル・ドグラムが三社合同プロジェクトとして受注。
- 国連、対宇宙全周防衛拠点兵器群建設開始&br()二度にわたるBETA着陸ユニットの飛来を受け、国連安保理にて大気圏外迎撃システムの構築が決定。月軌道監視網・L1早期核投射プラットフォーム・地球周回軌道核攻撃衛星群による最終迎撃ラインの3つを柱とする対宇宙全周防衛拠点兵器群「シャドウ（ＳＨＡＤＯＷ：Spaceward Hardwares for All-Round Defensive Ordnances and Warheads)」を構築開始。
- 日本、空軍を解散し、陸、海、航空宇宙の各軍に再編
- ソ連、MiG-21 バラライカを配備開始
- 中国、殲撃8型を配備開始
: 1976 |
- BETA、北進開始&br()西進していたBETA群が東欧一帯を勢力下に収めた後に北進、バルハシ湖の北部にエキバストゥズハイヴ(H6:甲06号目標)の建造を開始する。
- 日本、曙計画始動&br()F-4の導入に伴い、帝国軍・民間企業合同の戦術機開発・運用技術研修プロジェクト「曙計画」が始動。合同研修チームが米国に派遣される。&br()世界的な戦術機供給不足を解消するため、米国は同盟国に対し戦術機開発を奨励し、各国の技術研修チームの受け入れを開始。&br()F-4供給順の降格に失望した帝国国防省は独自開発を強く進言し、派遣へと繋がった。
- 米国、F-5 フリーダムファイターを輸出開始&br()量産性の高さから欧州に優先的に供給され、アジア枠は3割以下となる。
- 米国、F-11 タイガーを配備開始&br()開発メーカーであるグラナン社は、F-4供給の順番待ちをしている日本などアジア各国に対し売り込みを開始する。&br()扱いやすい機体であったが試作機の改良に伴う重量増が主機の出力不足を引き起こし、短期間でF-4に代替された。改良型の売り込みが斯衛軍にも行われた。
- 日本、F-4J 撃震の試験運用開始&br()戦技研及び教導部隊への部隊配備が開始される。&br()日本へのF-5及びF-11の売り込みが激化。F-4キャンセルを恐れたマクダエルは対抗策として一個中隊12機と、その運用に必要な周辺機材や部品を先行納入する。
- 仏、ミラージュⅢを配備開始
- 英国、独、伊、トーネードを配備開始
- スウェーデン、J-35 ドラケンを配備開始
- イスラエル、クフィルを配備開始
: 1977 |
- 北進中のBETA勢力がウラル山脈に到達&br()ウラル山脈の南端に達したBETA群は続々とソ連領に侵入。ソ連北西部を蹂躙。
- 世界各国でオルタネイティヴ計画誘致の動き&br()他国に対BETA戦略のイニシアチヴを持たれることを嫌った国々が、次期オルタネイティヴ計画を見越した基礎研究分野に大規模な予算配分を開始する。
- オルタネイティヴ3による対BETA陽動効果の実証実験開始&br()オルタネイティヴ3で確認されたBETAに対する陽動実験の追試がユーラシアの各戦線で本格的に行われ始める。
- 日本、77式(F-4J) 撃震の実戦配備開始&br()F-4実戦部隊が稼働開始。西部方面隊第8師団が優先される。
- 米国、A-6 イントルーダーを配備開始&br()戦術機史上初の水陸両用機。&br()長距離侵攻用の母機となるソードフィッシュ級中型潜水艦も同時に配備が開始される。
: 1978 |
- 東欧州大反攻作戦・パレオロゴス作戦&br()NATO・ワルシャワ条約機構連合軍によるミンスクハイヴ(H05:甲5号目標)攻略作戦。&br()2ヶ月の激戦後、全欧州連合軍を陽動に、ソビエト陸軍第43戦術機甲師団・ヴォールク連隊がミンスクハイヴ地下茎構造への突入に成功するも数時間後に全滅。&br()後に「ヴォールクデータ」と呼ばれる貴重なハイヴ内の観測情報を人類にもたらす。
- ユーラシア北西部、BETAの完全支配地域に&br()パレオロゴス作戦の報復であるかのようなBETAの一大攻勢によりソ連は東西に分断され、前作戦で消耗しきった欧州戦線が全面瓦解。ユーラシア北西部から人類は完全に駆逐される。
- 中東、第一次聖戦連合軍結成&br()BETA侵攻圧力に抗する為、中東諸国は聖戦を宣言。宗派の枠を超えて一斉反抗作戦を展開し、一時的に戦線の押し上げに成功する。
- ソ連、オルタネイティヴ3本拠地を疎開&br()BETAの侵攻を受けて、ノボシビルスクのオルタネイティヴ3本部がハバロフスクへの移設される。
- 米国、A-10A サンダーボルトを実戦配備
: 1979 |
- 米国、ムアコック・レヒテ機関の臨界実験成功&br()カールス・ムアコック博士とリストマッティ・レヒテ博士の共同実験が成功。&br()抗重力機関技術が確立される。
- 米国、サンタフェ計画発動。&br()抗重力機関の完成を受け、ムアコック・レヒテ理論を応用した新型爆弾の研究、実験が始まる。
- 日本、教育基本法改正&br()優秀な対BETA主力兵器の衛士を育成するため、英才教育環境と適性者抽出システムの構築が開始される。
- 日本、曙計画終了&br()第一世代戦術機開発・運用に関わる基礎技術の習得が完了する。
- 国連、バンクーバー協定発効&br()統括の無い戦闘がBETA支配域急拡大を招いたとし、ハイヴ攻略作戦をはじめとした対BETA戦争を国連主導にて行う事が国連安保理決議として採択される。加盟各国の対BETA交戦権は自衛権及び集団的自衛権に限定され、鹵獲品も国連管理下とする事が明文化された。
: 1980 |
- 欧州、ECTSF(European Combat Tactical Surface Fighter)計画始まる&br()英・独・仏を初めとするNATO各国が同計画に合意。&br()1985年の実用化を目標として、各国共同研究が始まる。
- 国連、アジア及び欧州各国の政府及び難民の受入先の仲介交渉を開始
- ソ連、米国に対しアラスカ売却を打診&br()売却は拒否されるが、租借という方向で協議が進む。
- 米国、LWTSE計画始動&br()近接戦用戦術機技術研究の一環として、軽量・小型且つ高い機動性をもった機体の技術実証試験が始まる。この計画によりYF-16,YF-17が開発された。制式化の予定は無いとされた計画だったが後にHi-Low-Mix構想の出現を受け、実戦機開発計画へと昇格した。
- ソ連、MiG-23 チボラシュカを配備開始
- 日本、徴兵制度復活&br()欧州、アジアの各戦線に於ける人員損耗率を鑑み、帝国議会は陸軍戦力の再編と増強を決定。これに伴い徴兵制度が復活した。
: 1981 |
- BETA、北欧圏へ侵攻&br()スカンジナビア半島に侵入したBETA群が、フィンランド領ロヴァニエミにロヴァニエミハイヴ(H08:甲8号目標)の建造を開始。
- 米国、ATDP計画始動&br()米国防総省高等研究計画庁(DARPA)、陸軍、NASAによる第3世代機技術を模索・確立する為の先導技術実験機計画。実験機X-29が製造された。
- 国連、SHADOWの部分運用開始
- 日本、81式(A-6J) 海神を配備開始
- 仏、ミラージュ2000を配備開始
: 1982 |
- 米国、ソ連のアラスカ租借を議会承認 期限は50年間&br()当該地域住民の移送が始まる。また、ソ連でも各方面で移設準備が開始される。&br()同時に米国は軍事的な保険措置として、米ソの国境を跨ぐ形で存在するユーコン基地とその周囲の地域を、国連に50年間無償貸与した。
- 日本、82式(F-4J改) 瑞鶴を配備開始
- 日本、国産次世代機開発研究機構発足&br()82式開発の純国産開発挫折を受け、対米技術格差を埋めるべく、官民一体の国産次世代機開発の統合研究が開始される。
- 米国、F-14 トムキャットを配備開始&br()本格的な第二世代戦術機の実戦配備が始まる。
: 1983 |
- 喀什のBETAの西進が進み、西欧州が主戦場になり始める。&br()欧州連合軍は河川部を駆使した遅滞防御を行ったが、奮闘も虚しくベルリンが陥落。
- 米国、ATSF計画始動&br()BETA大戦後の世界を見越した次世代戦術機の開発が米国で開始される。
- 日本、耀光計画始動&br()ATSF計画始動を受け、国産次世代機開発研究機構は目標を第3世代機開発へと方針転換。
- 欧州、EU本部をロンドンへ移転&br()EUは本部機能をブリュッセルからロンドンへ移転。&br()ベルファストの本部が完成するまでの一時的措置。
- ソ連、MiG-27 アリゲートルを配備
: 1984 |
- 喀什のBETAが本格的な南進を開始&br()ヒマラヤ山脈を迂回した大規模BETA群がインド亜大陸に侵入。&br()中近東方面からの侵攻を受けたインド亜大陸各国軍は、ヒマラヤ山脈を盾に東南アジア諸国と緊密な連携を保ちながら約10年間持ち堪えるが、結局物量に圧され、スリランカに連合司令部を移設し防戦を継続した。
- BETA、アンバールハイヴ(H09:甲9号目標)建設開始&br()イラク領アンバールにハイヴの建設が開始される。これにより、中東戦線は大きな撤退を強いられると同時に石油資源の不足が深刻なものとなりつつあった。
- BETA、ノギンスクハイヴ(H10:甲10号目標)建設開始
- 日本、非炭素系疑似生命の基礎研究開始&br()欧州各国の敗走に危機感を募らせた日本政府は、国連軍を防衛戦力として国内駐留させるために、次期オルタネイティヴ計画の本格的な誘致に乗り出す。
- ソ連、MFPTI計画始動&br()MiG-23/27の失敗を挽回すべく、米国のATSF計画に対抗する多機能前線戦術機計画が開始される。
- 国連、SHADOWの運用開始
- 米国、F-15C イーグルを配備開始
: 1985 |
- 日本、オーストラリア、オセアニア諸国と経済協定締結&br()日本政府は西日本が戦場になった場合を想定し、国内の主要産業、各種重工業や製造業等の生産拠点を海外に新設する方針を固め、オセアニア圏、ニュージーランド、オーストラリア等の各国に工業プラントを相次いで建設。
- ソ連、国家基幹機能のアラスカ移転が完了&br() オルタネイティヴ3本拠地、ハバロフスクからアラスカ州タルキートナへ&br()政府機能や軍事施設に続き、基幹産業、各種生産基盤そして多くのロシア人の疎開が完了。&br()以降ソ連軍は、ベーリング海を挟んだ極東ロシアを絶対防衛線として位置付け、国土奪還の戦いを続ける。
- EU、BETA侵攻により、西独、仏が相次いで陥落。&br()パリ攻防、ダンケルク撤退戦に続いて英国本土攻防戦始まる。
- 仏、ECTSFの主機選定で自国製主機の採用を強硬に主張。&br()英、西独と対立し、最終的にECTSF計画から脱退する。
: 1986 |
- 08.18：日米合同演習にて、82式瑞鶴とF-15CイーグルのDACTが行われる。
- 米軍、F-16 ファイティングファルコンを配備開始
- 中国と台湾が対BETA共闘条約に調印 統一中華戦線が誕生
- 日本、帝国本土防衛軍を創設
- スウェーデン、JA-37 ビゲンを配備開始
- EU、米国からのF-15、F-16輸出攻勢が強まる。&br()それに伴い、西独がECTSF計画の大幅な遅延を理由として、同計画からの撤退とF-15導入を示唆。
- BETA、リヨンハイヴ(H12:甲12号目標)建設開始
: 1987 |
- 欧州各国政府が英国とグリーンランドへ避難&br()BETA群の本格的な西進に抗しきれず、難民の欧州大陸脱出を支援するためポルトガル領内に踏みとどまっていた各国政府が、英国領やグリーンランド、カナダなどに首都機能を移設。&br()領土を失った各国の軍隊は、以降国連軍の指揮下に編入された。
- 7月：米国、五次元効果弾（通称G弾）の爆発実験に成功
- 11月：米国、HI-MAERF計画の中止を決定&br()計画の遅延に加え、より安価で実用的なG弾の実用化に目処が立ったため、国防省が中止を決定。
- 日本、琵琶湖運河の浚渫工事が始まる&br()インド亜大陸の戦況悪化を重く見た日本帝国は、かねてより国連から要請されていた大陸派兵の検討を開始。それに伴い、帝国軍参謀本部直轄の国内展開専任部隊として本土防衛軍を創設するなど、将来予想されるBETA本土進攻への対応を開始。琵琶湖運河にも再び脚光が浴びせられ、浚渫工事を着工。&br()大阪湾・伊勢湾-琵琶湖-敦賀湾を結び、帝国海軍が保有する紀伊級戦艦(基準排水量70,000t級50サンチ砲戦艦)や30万tクラスのタンカーも通行可能とするため再整備された。
- 米国、F-18 ホーネットを配備開始
- ソ連、MiG-25 スピオトフォズを配備開始
- EU、実質的な単独開発国となっていた英が、ECTSFの要求仕様を、近接機動格闘戦能力を重視した第三世代水準機へ転換すると発表。
- 国連、日本帝国及びオーストラリアの常任理事国入り。常任理事国が米英仏ソ中日豪の7カ国になる。&br()但し、日豪の拒否権は20年間(2007年まで)凍結。
: 1988 |
- 日本、教育基本法全面改正&br()衛士の育成を主眼に置いた全面的な法改正。&br()義務教育科目の切り捨てや大学の学部統廃合が始まる。
- 米国、国連に次期オルタネイティヴ計画案を提示&br()オルタネイティヴ3に見切りを付けた米国が次期予備計画の招集を待たず、新型爆弾(G弾)によってハイヴを一掃する対BETA戦略を計画案として提示。&br()G弾を限定的に使用し外縁部のハイヴを攻略。&br()G元素の獲得→G弾の量産というサイクルを繰り返し、最終的に大量のG弾による飽和攻撃でオリジナルハイヴを含むユーラシア中心部のハイヴを一掃するというもの。
- 香月夕呼14歳、因果律量子理論の検証を始める
: 1989 |
- 国連、米国が提案した次期オルタネイティヴ計画案の不採用を決定&br()オルタネイティヴ3の成果に対する評価の違いと、ユーラシア各国が影響を予測できない新型兵器の使用に反対したことが主な不採用の理由。&br()これによって米国は国連に深く失望し、独自の対BETA戦略を強行する方針を固める。&br()国連内部に対するあからさまなロビー活動が開始される。&br()不採用案はより尖鋭化し、最終的にオルタネイティヴ5へと繋がった。
- アラビア半島での戦闘が激化
- 帝国国防省、第二世代戦術機F-15イーグルの試験導入、ライセンス生産を開始&br()純国産戦術機開発計画の停滞を打開するため、技術検証を目的とした試験導入。&br()予定調達機数は120機
- 06.15：北アフリカ、スエズ戦線にて、約4ヶ月に渡るスエズ防衛戦始まる。
: 1990 |
- 喀什のBETAが本格的な東進を開始&br()カシュガルハイヴから出現した大規模BETA群が東進を開始。&br()ユーラシア北東部、東アジア、東南アジアが主戦場となる。
- 4年に渡る競合開発の末、米国次期主力戦術機はYF-22（F-22A）に決定。
- ソ連、MiG-31 ブラーミャリサを配備開始
: 1991 |
- 日本、帝国議会が大陸派兵を決定&br()BETAの東進を自国の危機と判断した日本は、東アジア戦線への帝国軍派遣を帝国議会で決定する。
- G弾実用化。それに伴いF-22懐疑論が発生。
- 香月夕呼17歳、帝国大学・応用量子物理研究室に編入&br()弱冠17歳の学徒が説いた独自理論「因果律量子論」の論文がオルタネイティヴ計画招致委員会の目に止り、次期計画案の基礎研究を進める帝国大学・応用量子物理研究室への編入が認められた。
: 1992 |
- 印度、インド亜大陸反攻作戦・スワラージ作戦発動&br()インド亜大陸での勢力挽回を懸けて発動されたボパールハイヴ(H13:甲13号目標)攻略作戦。国連が主導し、アフリカ連合と東南アジア諸国が参戦した。&br()宇宙戦力が初めて投入され、軌道爆撃や軌道降下部隊など、その後のハイヴ攻略戦術のセオリーが確立した。&br()オルタネイティヴ3直轄の特殊戦術情報部隊が地下茎構造に突入、リーディングによる情報収集を試みるも成果はなく、ほぼ全滅した。&br()この作戦以降、「間引き」に乗じた小規模部隊によるゲリラ的な突入作戦が散発的に繰り返される。
- ソ連、Su-27 ジュラーブリクを配備開始
: 1993 |
- BETA、全欧州大陸を完全制圧&br()最後まで抵抗を続けていた北欧戦線が瓦解し、欧州連合軍司令部が全軍の撤退と欧州の放棄を宣言。&br()これ以降、欧州各国は大陸沿岸の島嶼部に前線基地を設置し、来るべきユーラシア奪還作戦に備え「間引き」を続けていく。
- 中国、九-六作戦発動&br()大連に向かう大規模BETA群の殲滅を目的とした中韓連合軍の要撃作戦。&br()日本帝国の大陸派遣軍も側面支援として参戦したが、BETA軍の奇襲に遭い二個大隊が壊滅した。後、戦術核の運搬により大連侵攻は回避、帝国軍の本隊は哈爾浜に一時撤退を強いられた。
- 神宮司まりも19歳、死の8分を越える
: 1994 |
- BETA、インド亜大陸占領&br()喀什から南進したBETA群は、この年インド亜大陸を完全に支配下に置く。これによってBETAの東進が勢いを増し、中国戦線は泥沼の様相を呈していった。&br()領土を失った各国の軍隊は、以降国連軍の指揮下に編入された。
- 日本、帝国議会で徴兵対象年齢の引き下げを柱とした法案を可決&br()後方任務に限定した学徒志願兵の動員を開始。
- 国連、オルタネイティヴ4予備計画招集&br()日本、カナダ、オーストラリアがオルタネイティヴ第四計画本部招致に立候補。&br()予備計画の招集を受け、本部招致レースが国連常任理事国間の政治問題に発展する。
- 香月夕呼20歳、国連に招聘され因果律量子論の検証を進める
- 2月に第三世代国産戦術機「不知火」の量産1号が初の実戦投入
- 米国、F-18E/F スーパーホーネットを配備開始
- 統一中華戦線、殲撃10型を配備開始
- ソ連、MiG-29 ラーストチカを配備開始
- EU、ユーロファイタス社、ECTSF技術実証機、ESFP(Experimental Surface Fighter Program)を完成。&br()各国へのアピールを目的とした技術実証機運用部隊"レインダンス"中隊を編成し、英国政府の支援の下で国連欧州方面軍へ派遣する。
: 1995 |
- 兵士級BETAが初めて確認される
- 国連、オルタネイティヴ4に日本案の採用を決定 オルタネイティヴ3を接収へ&br()オルタネイティヴ第四計画は帝国大学に所属する香月夕呼博士の案が採用され、即時本計画に格上げされる。&br()急な決定に本部施設の建設が間に合わず、仮説本部を帝国大学・応用量子物理研究等に設置。&br()香月博士はオルタネイティヴ4の総責任者に就任。&br()異例の早期格上げが実現した裏には、尖鋭化した自国案の復活を目論む米国の強引なロビー活動に対する国連側の反発が存在した。
- AL4、00ユニットの開発に着手&br()選定候補者の受け皿として、接収を予定していた帝国陸軍白陵基地に計画直属の衛士訓練学校を設立。
- 日本、オルタネイティヴ4の招致決定に伴い、更に多くの帝国軍施設を国連軍に開放
- 日本、18歳以上の未婚女性を徴兵対象とする修正法案可決
- 国連、ブルーブック計画を発動
- ソ連、ポールナイザトミーニィ計画を発動
- 国連、世界人口がBETA大戦前の約50%まで減少したと国連統計局が発表
- 米国、F-15E ストライクイーグルを配備開始
: 1996 |
- アジア各国がオセアニア、オーストラリア各地に臨時政府を樹立&br()戦闘地域のアジア各国が、オーストラリアとオセアニア諸国に援助を要請、国家機能の移転を開始する。&br()マレーシアやシンガポールは2001年現在も自国領を維持している。
- 東南アジア、大東亜連合設立&br()領土を失った国々の多くは、国連軍の直接的な指揮下に編入されることを良しとせず、大東亜連合を結成して間接的に連携する道を選択した。&br()これはスワラージ作戦が国連の秘密計画のために強行されたことに対する不信感から。
- キリスト教恭順主義派が急速に拡大 その抗議活動やデモンストレーションが活発化する
- 国連、オルタネイティヴ5予備計画招集&br()国連の強引な格上げに対する不安と、日本案のあまりに荒唐無稽な内容に対する保険的措置として第五予備計画の招集をアメリカが提案。&br()それを南アメリカ及びアフリカ諸国が後押しする形で可決された。
- 国連、プロミネンス計画発動&br()オルタネイティヴ5予備計画の招集は「米国が焼き直したG弾集中運用案を通すための呼び水に過ぎない」とするユーラシア諸国が提唱した先進戦術機技術開発計画が開始され、アラスカの国連軍ユーコン基地が本拠地に決定。基地の拡張工事が開始。
- 日本、帝国議会が男性徴兵対象年齢の更なる引下げを含む修正法案可決&br()事実上の学徒全面動員へ。
- 日本、北九州を始めとする九州全域に第2種退避勧告が発令。
- 統一中華戦線、殲撃11型を試験配備
- スウェーデン、第三世代戦術機、JAS-39 グリペンを配備開始
: 1997 |
- BETA、アラビア半島を制圧&br()10年以上BETAの侵攻を持ちこたえていたアラビア半島の戦線が瓦解。アフリカ連合軍と中東連合軍はスエズを渡って前線を再構築し、アフリカ大陸への侵入を辛うじて食い止めた。
- 欧米、ダイダロス計画成功 NASAがイカロスⅠの信号を受信&br()蛇遣い座バーナード星系に適合度AAの地球型系外惑星を発見。&br()これを受けて米国はユーラシア各国の主張に配慮し、系外惑星への避難を加えた次期オルタネイティヴ計画修正案を提出。&br()あまりのタイミングの良さに、自国案を通すためのでっち上げだという指摘もある。
- 国連、オルタネイティヴ5予備計画が米国案に確定
- AL5、ラグランジュ点での巨大宇宙船計画がスタートする&br()事実上オルタネイティヴ計画が並立するという異常事態に。&br()この件が切っ掛けとなり、カナダを含むオセアニア、ユーラシア諸国と、アメリカを中心とするアフリカ、南アメリカ諸国の対BETA戦略の差が明確になる。
- AL4、A-01連隊発足&br()オルタネイティヴ第四計画直属の特殊任務部隊が発足。
- 台湾、総督府が中国共産党政府の台湾受け入れを表明
- 日本、97式 吹雪を配備
- ソ連、Su-37 チェルミナートルを配備
: 1998 |
- 日本、朝鮮半島撤退支援作戦・光州作戦発動&br()1998年、国連軍と大東亜連合軍の朝鮮半島撤退支援を目的とした作戦。&br()後に光州作戦の悲劇と呼ばれる彩峰中将事件が発生する。
- 夏：重慶ハイヴから東進したBETAが日本上陸&br()北九州を初めとする日本海沿岸に上陸し、わずか一週間で九州・中国・四国地方に侵攻&br()犠牲者3600万人 日本人口の30％が犠牲となる（この時点で世界人口の60％が死滅している）&br()近畿・東海地方に避難命令。2500万人が大移動を開始する（一部はオーストラリアへ）。&br()一ヶ月に及ぶ熾烈な防衛戦の末、京都陥落。首都は京都から東京に移される
- 米軍は日米安保条約を一方的に破棄して撤退&br()佐渡島ハイヴの建設に伴い長野県付近でBETAの侵攻が停滞。その間に米国は日米安保条約を一方的に破棄し在日米国軍を撤退させた。
- 仙台第二帝都への首都機能移設準備が始まる
- AL4、オルタネイティヴ4本拠地の移設を開始&br()共に仙台への移設を開始。白陵基地の衛士訓練学校も同様の措置が採られた。
- BETA、東進再開、首都圏まで侵攻し、西関東が制圧下に 帝国軍白陵基地壊滅&br()BETA群は帝都直前で謎の転進。伊豆半島を南下した後に進撃が停滞、以降は多摩川を挟んでの膠着状態となり、24時間体制の間引き作戦が続く。
- BETA、横浜にハイヴを建設開始&br()偵察衛星の情報により横浜ハイヴ(H22:甲22号目標)確認される。
- 国連軍総司令部は、カムチャツカ-日本-台湾-フィリピンからアフリカ-イギリスに至る防衛線による、ユーラシア大陸へのBETA封じ込めを基本戦略として決定
- 香月夕呼博士、国連に横浜ハイヴ攻略作戦を提案&br()国連司令部は即時承認。大東亜連合に参戦を打診。
- 日本、帝国議会が女性の徴兵対象年齢を16歳まで引き下げる修正法案を可決
- 国連、アラスカ州ユーコン基地の拡張工事が完成する
- EU、ECTSF先行量産型、英国陸軍試験部隊へ引き渡し開始。&br()機体正式名称を「EF-2000 タイフーン」と決定。
- 仏、独自開発の第三世代戦術機、ラファールを実戦配備開始
- 米、F-22A ラプター先行量産型の実働部隊での運用を開始
: 1999 |
- 国連、本州奪還作戦・明星作戦&br()国連軍と大東亜連合によるアジア方面では最大、BETA大戦においてはパレオロゴス作戦に次ぐ大規模反攻作戦。横浜ハイヴの殲滅と本州島奪還が優先戦略目的。
- 08.05：米軍が二発のG弾を使用する。人類史上初ハイヴの奪還に成功。
- 各国でG弾脅威論が噴出する&br()明星作戦で目の当たりにしたG弾のあまりの威力に、ユーラシア各国ばかりではなくアフリカ諸国の一部でも脅威論が噴出し始める。&br()それとは逆に、米国案を元々支持していた国々は、威力の実証によってより強硬にG弾の使用を主張し始める。
- 香月夕呼博士、国連に横浜基地の建設を要請&br()オルタネイティヴ4の本拠地として、横浜ハイヴ跡地上に国連軍基地の建設を要請。国連は即時承認。横浜基地建設着工と同時に国連軍司令部は米軍に即時撤退命令を下す。&br()即時承認の主な理由は、米国が強引に推進する第五予備計画に対するG弾脅威派の牽制。
- 米・ボーニング社、フェニックス構想始動&br()F-15強化策の実証実験がユーコン基地で始まる。&br()ボーニング社の戦術機開発部門が提唱した、パーツ換装や軽易な改修でF-15を安価に第三世代機相当性能に強化する構想。
- ソ連、Su-47 ベルクートを開発&br()スフォーニ設計局が独自開発したSu-37の強化試験機。
- 米国、A-12 アベンジャーを配備開始
: 2000 |
- 1月：国連横浜基地、オルタネイティヴ4占有区画稼働開始&br()1月の段階でオルタネイティヴ計画占有区画が完成し、研究機関が帝大より移設される。&br()それに伴い、帝国軍練馬駐屯地に仮移設されていた衛士訓練学校も移設。
- 2月：帝国斯衛軍、純国産第三世代戦術機「武御雷」配備開始
- 5月：EU、EF-2000 タイフーン、英国陸軍、及び国連欧州方面軍に実戦配備開始。&br()供給の優先順位から、国連初の配備部隊に西独軍"ツェルベルス"大隊が選定される。
- 米国、米国議会内にもG弾脅威論噴出
- G弾脅威論が反オルタネイティヴ計画思想に発展&br()キリスト教恭順主義に傾倒した国連職員によってG弾爆心地の写真と様々なデータが暴露され、その実状に触れた米国議会内でもその使用に疑問を持つ派閥が現れ始める。&br()同時に、G弾脅威論に賛同していた国々の中に、オルタネイティヴ計画そのものの是非を問う動きが出始める。
- 日米共同戦術機開発計画・XFJ計画を承認&br()米国の持つ最新戦術機開発技術の習得を目的とした、94式戦術機改修機開発計画が帝国議会に承認される。&br()F-4の耐用年数が迫る中、その代替機となる次期戦術機の機種選定を巡って議論が紛糾。巌谷榮二中佐の提唱した日米共同開発計画案が、米国の最新技術を盗み、日本の開発技術の底上げを行うという建前を落とし所に採用された。&br()一方米国でも、XFJ計画の受注元であるボーニング社の活発なロビー活動の結果、反オルタネイティヴ5派閥の取り込みが成功し議会承認された。
: 2001 |
- 国連横浜基地、実稼働開始&br()7割程度の完成度ではあったが、主要な基地機能が概ね100%の稼働状況に達したため、全面開設が認可される。未完成部分の工事は継続。
- 香月夕呼博士、米国のオルタネイティヴ支持派と会談&br()オルタネイティヴ4を支持する政財界の代表団が香月博士と秘密裏に接触し、HI-MAERF計画接収を協議&br()セットアップしたのは帝国情報省・外務二課の鎧衣左近である。同時に反オルタネイティヴ5派にも接触工作を仕掛けた。
- 2月：BETA新潟上陸。
- 3月：F-22Aラプター部隊配備開始。
- 5月：XFJ計画、始動
- 8月：BETAカムチャツカ半島東岸部侵攻。
- 08.28：XFJ計画、不知火・弐型ロールアウト
- 9月：国連ユーコン基地に於いて、大規模テロ発生。
- 11.11：BETA新潟上陸。
- 11.29：国連横浜基地に於いて、極秘裏に新概念OS(のちのXM3)の実証試験実施。
- 12.05：12・5事件。帝国軍の一部によるクーデター。
- 12.10：国連横浜基地に於いて、新概念OS・XM3のトライアルが実施される&br()トライアル中、捕獲されていたBETAが逃走し、多数の死傷者が出た。
- 12.24：国連軍第11方面軍司令部及び、帝国軍参謀本部より、『甲21号作戦』発令。
- 12.25：G弾による佐渡島消滅を以て、佐渡島ハイヴの破壊に成功。
- 12.29：佐渡島ハイヴの生き残りのBETAが横浜基地へ急襲。横浜基地は大損害を被る。
- 12.31：桜花作戦発動。
: 2002 |
- 01.01：あ号標的の破壊。
- 7月：東シベリア奪還。
: 2003 |
- 04.10：錬鉄作戦発動。&br()鉄原ハイヴ(H20：甲20号目標)攻略作戦
: 2004 |
- 欧州奪還作戦。
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