ＴＦＰ（全要素生産性：Ｔｏｔａｌ Ｆａｃｔｏｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｉｖｉｔｙ）の概念は、経済学の１つのまとまった成果として位置づけられるものであり、近年の経済白書においても経済成長を論じる１手法として採り上げられています。ＴＦＰは、通常、経済成長率を資本（資本ストックの伸び×資本分配率）及び労働（労働投入量の伸び×労働分配率）等の生産要素では図れない部分として、すなわち、資本と労働の貢献分以外の残差として定義づけられています。
また、ＴＦＰは、労働生産性、資本生産性のような個別的な生産要素の部分生産性ではなく、すべての生産要素投入量と産出量の関係を計測するための指標として、すべての生産要素の投入量をそれぞれの所得分配率によって加重平均して計算した総要素投入Ｔと産出量Ｙの比率Ｙ／Ｔとして定義される場合もあります。この場合の具体的計測は、労働、資本、原材料、技術革新等の各生産要素をそれぞれの収入に対するシェア等でウェイト付けして一つの「総投入指数」を求め、同様にその事業者で産出される複数の生産物をウェイト付けして「総生産指数」を求め、それらの比を算出することとなります。なお、このように各要素をウェイト付けして指数化したものを「ディビジア指数」といい、特に計測時点で投入及び生産要素のシェアが変動する場合に、２時点のシェア加重平均により指数化するものは「Ｔｈｅｉｌ Ｔｏｒｎｑｖｉｓｔ指数」といいます。
ＴＦＰは計測の客観性については評価されるべき点が多いですが、推測結果の解釈には技術的に高度な内容が含まれています。ただ、一般的にＴＦＰの上昇は、長期的には主として技術体系と生産の組織との進歩を表すといわれ、短期的には、固定設備の操業率や労働者の技能水準の上昇を反映します。
