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マクロ経済学

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消費関数


ケインズ

C=c0Y + c1
  • 国民所得Yが増大するほど、平均消費性向(C/Y)は減少する。
  • 現在の消費が現在の所得の絶対額をに依存する。
  • 現在の所得のみが、現在の消費水準を決める。

グズネッツ:長期的に平均消費性向がほぼ一定であることを証明。


デューゼンベリーの相対所得仮説


  • 自分の過去の最高の所得や消費に依存=ラチェット効果
  • 他人の消費に依存=デモンストレーション効果


モディリアーニのライフサイクル仮説

  • 現在の消費は、一生の間に消費することのできる所得の総額に依存する。


フリードマンの恒常所得仮説

  • 所得を恒常所得と変動所得に分け、消費水準は、これから毎年稼げると思う平均の所得である恒常所得に依存する。


トービンの流動資産仮説

  • 消費が、所得以外に流動資産(預貯金など)に依存する。
  • 預貯金の多寡が消費に影響を与える。


その他

1.ピグー効果(実質残高効果)
  • 物価Pの下落が人々の保有する実質貨幣残高M/Pを高め、それが財市場の需要を増大させ、IS曲線を右にシフトさせる。

2.ガルブレイスの依存効果
  • 消費者の消費活動が企業のコマーシャルなどに依存している。

3.ウェブレン効果
  • 価格が上昇すると、かえってその財の消費量が増大する現象。



投資関数


加速度原理

  • 投資が国民所得の変化分ΔYに比例して変動する。

公式
It = v ・ (Yt-Yt-1)


トービンのq


q=株価の時価総額/生産設備総額
で与えられるqの値の大小が、投資を決定する。

  • qが1より大きければ投資が増える。



貨幣理論


信用創造
預金総額=初めの預金額/銀行の準備率
信用創造額=預金総額-初めの預金額


ハイパワード・マネー


マネーサプライとハイパワードマネーの内容
Ms=C+D [Ms:貨幣供給量、C:現金、D:預金]
H=C+R [H:ハイパワード・マネー、R:支払準備金]

Ms
  • M1=現金通貨+預金通貨
  • M2=M1+定期性預金
  • M2+CD(譲渡性預金):基本的なマネーサプライの指標
  • M3+CD=M2+CD+郵便貯金・信託


Ms=(C/D+R/D)/(C/D+1) ×H

[C/D:現金預金比率、R/D:法定準備率]


フィッシャーの数量方程式

MV=PT
[M:貨幣残高、P:物価水準、T:取引量、V:貨幣の流通速度
 MV:一定期間に使われた実質的な貨幣量
 PT:一定期間の総取引額]


ケンブリッジの現金残高方程式

M=kPY
[M:貨幣残高、k:マーシャルのk、P:物価水準、Y:実質国民所得]


国民所得の概念


総生産額 中間生産物
国民総生産 GNP 固定資本減耗
国民純生産 NNP (間接税-補助金)
国民所得 NI


国民総生産GNP=1+2
国内総生産GDP=1+3

1.日本人が日本国内で稼いで得た所得
2.国民がアメリカで得た所得
3.アメリカ人が国内で得た所得

GDP=GNP-2+3


ISバランス


ISバランスの公式
基本形 I+G+X=S+T+M
変形 (X-M)=(S-I)+(T-G)

  • X-Mがプラス→貿易収支が黒字
  • T-Gがプラス→財政収支が黒字
  • S-Iがプラス→民間部門で貯蓄が投資を上回っている。

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