イタリア・ローマの概要 - 16期ＳＤＰ国外体験学習

X.使ってはイケナイ言葉イタリアで最もよく耳にするのがこの汚い言葉パろラッチャ。日本人は絶対に使わないようにしましょう。このコーナーでは、あえてアルファベットを使いません。アルファベットにすると直接的になりすぎます。世界で最も有名なイタリア俗語のひとつが、ヴァッファンクーロ。映画「ニューシネマパラダイス」で、少年トトも叫んでました。アメリカ映画でもよく使われています。あえて直訳すると、「ケツん中にぶち込みやがれ」。意訳すると、「ばかやろう」。こうして見ると、日本語はとても上品な言語に思えてきます。略してファンクーロとも言います。ファックユーに音的に近い事から、若者がよく使います。さらに略してインクーロとも言います。映画「海の上のピアニスト」イタリア語版では、この言葉が「ファック～」の訳として使われていました。これに続けてよく使われるのが、フィッリョディプッターナ直訳「売女の息子」。「おまえのかあちゃんでべそ」みたいな感じですが、「でべそ」の方がずっと上品。これもよく聞きます、ポるカミゼーりア。意訳するなら、「ちくしょう」。直訳すると、「悲惨なブタ」。派生語として、ポるカプッターナ直訳「ブタ売女」、ポるコカーネ直訳「ブタイヌ」、等があります。ブタとイヌは、かわいそう。もはや日常的に使われているのが、カッツォ。英語でいうと「シット」、日本語でいうと「ちっ！」みたいなニュアンスですが、直訳は「オチンチン」。同義語で、ミンキアも同じニュアンスです。テレビ／ラジオ等では、ちょっと変えてカッキォとか言っています。カヴォロとも言います。女性もよく使っています。ちなみに、「いそのかつお」はまさに直訳で「私はオチンチンです」。また同じニュアンスで、メるダもよく使われます。直訳は「シット＝ウンコ」。フランス語の「メヘ」と同じです。イタリアで道を歩いていて犬のウンコを発見するのと同じくらいの頻度で、この言葉も耳にします。また同じように「こんちくしょう」といったニュアンスで、マンナッジャもよく使われます。直訳は「マレディツィオーネ＝呪い」。マンナッジャアテと言うと、直訳「てめえ呪われやがれ」、意訳「てめえ、このこんちくしょうめ」といった感じ。退屈な時、うざったい時に言うのが、ケパッレ。パッレ（もしくはバッレ）とは、「キンタマ」のこと。もちろん女性もよく使います。ちなみに、「退屈で暇をもてあます」、「うざったくて閉口する」という意味の慣用句は「キンタマをおしつぶす」です。「退屈なヤツ、うざったいヤツ、うるさいヤツ」=「スキアッチャパッレ（キンタマつぶし人）」ともいいます。「ロンピバッレ（キンタマ破壊人）」ともいいます。英語でいう「ファックユー」は、フォッティティと言います。日本全国の加賀様には大変残念なお知らせですが、イタリア語でカガと言ったら「クソしろ！」という意味になってしまいます。公衆の面前では「お～い、加賀～！」と叫ぶのは控えた方がよろしいかと思われます。ヴァアカガーれと言えば、直訳「クソしに行きやがれ！」、「失せろボケ！」という意味になります。日本語の「ばーか」に音が似ているので、不用意に「ばか」なんて言うと誤解されるので気をつけてください。あと、ポるカヴァッカ（直訳「ブタ雌牛」、先の「ちくしょう」と同意）にも音が似ているので気をつけましょう。さらに「クソ」関連では、カガータと言えば、直訳「クソ（したもの）」、意訳「価値のないもの」となります。来伊したてのナカタが、一部の心ないイタリア人たちから「ンナカガータ」と呼ばれたこともありましたが、今では誰からもそんな呼び方をされないスーパースター、「ショーグン」ナカタとなりました。また、湯川常務には大変残念なお知らせですが、イタリア語でセガと言ったら「マスターベーションしろ！／マスターベーション」という意味になってしまいます。電器店の前で「おっ、セガ！」と叫ぶのは控えた方がよろしいかと思われます。イタリア人は、苦し紛れに英語風に「スィーガ」と呼んでいます。なんか、あまりいいコーナーではないので、このへんでやめておきます。この他にも、この手の言葉は何千とありますが、いずれにしても、イタリア人はこれらの言葉を一日の内で何十回も言ったり聞いたりしているので、気軽に口にしますが、たとえ聞いても聞き流す心の余裕を持ちましょう。また、よくアメリカ在住の日本人が平気で「4文字俗語」を使ってたりしますがあまりいいもんじゃありません。これらのパろラッチャはあくまでイタリア人を理解するための知識としてとどめて、自らは使わないように努力しましょう。 国　名：イタリア共和国　 （Republic of Italy） 2005.10現在一般事情1.面積 30.1万km2（日本の約5分の4）2.人口5,748万人（2003年）3.首都ローマ4.言語イタリア語（地域により独、仏語等少数言語あり）5.宗教キリスト教（カトリック）が国民の約97％。その他、キリスト教（プロテスタント）、ユダヤ教、イスラム教、仏教。6.国祭日6月2日（1946年、国民投票により、従来の王制に代わり共和制を政体とすることが決められた日）。7.略史1861.3.ヴィットーリオ・エマヌエーレII世、イタリア王国建設1922.11.ファシスト党ムッソリーニ政権掌握1929.2.バチカンとラテラーノ条約調印1943.7.ムッソリーニ政権崩壊1945.12.キリスト教民主党首班の第一次デ・ガスベリ内閣成立1946.6.国民投票で王制廃止1948.1.共和国憲法施行1962.2.初の中道左派政権成立1994.4.キリスト教民主党中軸の戦後政治の終焉政治体制・内政1.政体共和制2.元首カルロ・アゼリオ・チャンピ（CarloAzeglioCiampi）大統領（99年5月就任、任期7年）3.議会（1）構成　上院・下院の二院制で任期は両院とも5年。議会勢力　連合・党派 下院 上院与党中道右派「自由の家」内訳・フォルツァ・イタリア（がんばれイタリア）・国民同盟・キリスト教民主・中道民主主義者連合・北部同盟・その他小計334 172 94 34 28 6 小計172 75 47 30 17 3野党中道左派「連合」内訳 ・左翼民主主義者・マルゲリータ・緑連合・欧州民主同盟・イタリア社会民主主義者・共産主義再建党・イタリア共産主義者党・その他小計265 132 80 7 14 10 12 10小計128 64 35 10 5 6 4 2 2その他 小計18小計20 合　　計617320（2005年7月現在。下院は欠員13名。上院は5名の終身議員を含む。）（2）選挙制度（93年8月改正）　　　上院：小選挙区制と比例代表制の並立制　　　　　選挙資格　満25歳　被選挙資格　満40歳　　　下院：小選挙区制と比例代表制の並立制　　　　　選挙資格　満18歳　被選挙資格　満25歳4.政府（2005年4月23日第三次ベルルスコーニ内閣発足）（1）首相：シルヴィオ・ベルルスコーニ（フォルツァ・イタリア）（2）外相：ジャンフランコ・フィーニ（国民同盟）（副首相兼任）5.内政（1）総選挙と第二次ベルルスコーニ内閣成立　2001年3月両院が解散され、5月、総選挙が行われた。与党中道左派、野党中道右派両連合は、各々ルテッリ・前ローマ市長、ベルルスコーニ元首相を次期首相候補に立てて対峙、総選挙の結果、ベルルスコーニ元首相率いる野党中道右派「自由の家」連合が勝利を収め、6月、第二次ベルルスコーニ内閣が発足（戦後第59代内閣。04年5月5日をもって戦後最長内閣）。（2）05年4月3-4日の州選挙で連立与党が惨敗したことを受けて、20日ベルルスコーニ首相はチャンピ大統領に辞表を提出、22日に再度首班指名を受け、23日第3次ベルルスコーニ内閣の閣僚名簿を発表した（外相をはじめ、内務相、経済相等の主な閣僚は留任した）。26日下院で行った施政方針演説において、同首相は、低所得者層等に対する減税措置や企業の競争力向上の為の税制の見直し、南部開発促進政策の強化、憲法改正法案の可決等を積極的に進めていく旨述べた。（3）05年9月22日、シニスカルコ経済財政相は、同相によるファツィオ中銀総裁に対する辞任要求及び来年度予算編成を巡る連立与党内の対立により辞任、トレモンティ副首相（前経済財政相）が経済財政相を兼任することとなった。外交・国防1.外交（1）欧州統合の積極的推進及び大西洋同盟の強化と対米協調が、イタリアの外交の基本方針。（2）旧ソ連、東欧諸国、地中海・中東諸国との関係も重視。（3）G8の一員として国際的な発言力の維持に腐心。2.軍事力（1）国防支出：約198億ユーロ（2004年）（2）兵　　役：2004年末までは徴兵制。2005年より完全志願制に移行（志願制の任期は、1年～4年の期限付と終身の2種）。（3）兵　　力：総兵力　314,624人、陸軍　119,837人、海軍　35,453人、空軍　47,383人、軍警察111,951人（2004年）経済1.主要産業機械、繊維、自動車、鉄鋼2.GDP1兆5204億米ドル（2003年：OECD）3.一人当たりGDP25,568米ドル（2002年：OECD）4.経済成長率2001年1.8％、2002年0.4％、2003年0.3％、2004年1.5％（欧州委）5.物価上昇率2001年2.3％、2002年2.6％、2003年2.8％、2004年2.3％（欧州委）6.失業率2001年9.4％、2002年9.0％、2003年8.8％、2004年8.8％（欧州委）7.総貿易額（1）輪出　2,993億ドル（2003年：WTO）（2）輸入　2,975億ドル（2003年：WTO）8.主要貿易品目（2003年）（1）輸出：車両、同部品、靴、機械、家庭用品（2）輸入：車両、原油、コンピューター、化学製品、鉄鋼9.主要貿易相手国（2003年）（1）輸出　　EU（15ヵ国）（54.2％）、米（8.3％）、スイス（3.8％）（2）輸入　　EU（15ヵ国）（57.3％）、米（3.9％）、中国（3.6％）10.通貨ユーロ11.経済概況【90年代の動向】　民営化、増税、社会保障制度改革など、93年より開始された歳出歳入両面にわたる財政健全化努力、賃金の物価スライド制廃止などに伴い、マクロ経済の安定性が回復し、財政赤字、インフレ率及び金利の低下が見られた。94、95年にはリラ安による輸出増やこれによる内需刺激等により堅調な拡大を続けたが、96年以降はリラ高、公需の抑制、アジア経済危機の影響等から成長率は低水準にとどまった。世界経済の好調及びユーロ安に伴い、99年後半以降景気回復局面に入り、2000年には輸出及び設備投資の好調等から成長率は2.9%という95年以来の高水準となった。（失業率は、長期間10％以上の高水準で推移。）【近況】　世界経済の回復基調を受けて徐々に回復してきているが、04年の成長率は1.1％であった。今後の景気の動向については、伊産業の国際競争力の低さや個人消費の低迷、設備投資の一巡など、さまざまな懸念材料が指摘されていることに加え、高水準のユーロと石油価格がリスク要因として残っており、予断を許さない状況にある。なお、景気回復の遅れ、企業リストラ規模の拡大等にもかかわらず、労働市場の柔軟化政策に伴い、失業率は近年減少傾向にある。　04年12月29日、05年度予算法案が可決された。右予算法における財政赤字解消策総額は伊GDPの約2％にあたる240億ユーロ。　また2005年7月、経済財政政策の中期的な基本方針を示す経済財政計画(DPEF)が閣議決定された。右計画によれば、1）社会資本整備の強化、2）市場の自由化・行政手続きの簡素化、3）法人税負担の軽減、4）家計の購買力保護、5）財政の収支改善と質の向上、の5つの施策を通じて経済活性化・財政健全化を図ることとしており、こうした施策を通じ、放置すれば2006年には対GDP比4.7%にまで達すると見込まれる財政赤字を、2006年には3.8%、2007年には2.8%と、2年間で3%以内に縮減することを目指している。　【課題】　南部の開発と発展がイタリア経済社会政策の重要課題。また、国際競争力強化のための経済構造改革の促進が必要とされている。二国間関係1.政治関係（1）伝統的に友好関係にあり、G8等の場でも協力。（2）01年にはジェノヴァ・サミット出席のため、小泉総理、田中外相（当時）、塩川財務相（当時）が訪伊。伊側からはアマート首相（当時）が00年（沖縄サミット時）、ディーニ外相（当時）が00年（九州・沖縄サミット時）、01年（「日本におけるイタリア年開幕」）に訪日している。2.経済関係（1）我が国の対伊貿易（イ）貿易額（2004年）　　輸出：6,980億円　　輸入：7,459億円（出典：財務省／通関統計）（ロ）主要貿易品目（2004年）　　輸出：1）乗用自動車（26.0％）、2）オートバイ（9.3％）、3）ビデオカメラ機器（5.6％）　　輸入：1）バッグ（10.1％）、2）医薬品（4.7％）、3）乗用自動車（4.7％）（2）直接投資　（イ）日本から伊への直接投資残高は1,133億円（2004年末）。現在、伊に進出している日本企業は約192社（2004年末）。　（ロ）伊から日本へ直接投資残高576億円（2004年末）。現在、日本に進出している伊企業は約70社（2004年末）。　（出典：日本銀行／国際収支統計、東洋経済新報社／海外進出企業総覧、外資系企業総覧）（3）日伊ビジネス・グループ89年以降、両国民間企業人の間で日伊ビジネス・グループ会合が毎年開催され、伊の対日輸出、相互の投資及び第三国市場協力の促進を中心に、日伊経済関係の強化のため活動している（日本側：福原資生堂名誉会長、伊側：ピニンファリーナ・ピニンファリーナ社会長がそれぞれ会長）。　3.文化関係（1）1954年に締結された日伊文化協定に基づき、これまでに文化混合委員会を10回開催。（2）イタリアでは約20の大学等で日本語教育を、日本では66大学でイタリア語教育を実施。（3）日伊協会（石川六郎会長）及び伊日協会（ジョン・エルカン会長）がそれぞれ文化交流事業を推進。（4）95年10月～96年6月、イタリア25都市にて、皇太子殿下及びスカルファロ大統領（当時）の両名誉総裁の下、68企画の大型日本文化紹介事業「イタリアにおける日本95／96」が開催された。（5）2001年3月より約1年間に日本各地でルネッサンス展を始めとする大型文化紹介事業「日本におけるイタリア2001」を開催。（6）現在、両国間で32の姉妹都市関係あり（2004年2月現在）。4.在留邦人数8,764人（2004年10月現在）5.在日イタリア人数1,879人（2003年末現在）6.要人往来（93年以降の最近8年間）（1）往93年天皇皇后両陛下、森通産相94年羽田総理村山総理、河野外相、武村蔵相、橋本通産相（ナポリサミット）95年高円宮同妃両殿下96年 藤本農水相 99年小渕総理、甘利労相2000年河野外相、森総理2001年小泉総理・田中外相・塩川財務相（ジェノヴァ・サミット及び関連G8会合）、石原行政改革相2002年武部農相（世界食糧サミット5年後会合）、坂口厚生労働相、竹中経済相、尾身北方・沖縄相、片山総務相、清子内親王殿下2003年綿貫衆議院議長、常陸宮同妃両殿下、小池環境相、亀井農水相2004年竹中金融・経済財政担当相、石原国土交通相（2）来93年コロンボ外相、バルッチ国庫相（G7合同閣僚会議）、チャンピ首相、アンドレアッタ外相、バルッチ国庫相（東京サミット）94年ポデスタ大学科学技術研究相97年ディーニ外相、プローディ首相、ロンキ環境相、トレウ労相98年スカルファロ大統領（国賓）2000年アマート首相、ディーニ外相、ヴィスコ国庫相（九州・沖縄サミット）2001年ディーニ外相（「日本におけるイタリア2001年」開幕）、マルツァーノ生産活動相2002年アレマンノ農林政策相、マルツァーノ生産活動相2003年カジーニ下院議長2004年モラッティ教育・大学・研究相2005年ペーラ上院議長、スカイヨーラ生産活動大臣、ブッティリオーネ文化財・文化活動大臣7.二国間条約・取極（1）1913年　通商航海条約（2）1932年　原産地証明手数料相互免除取極（3）1937年　司法共助取極（4）1953年　船舶の内国民待遇暫定的許与取極（5）1955年　通商議定書及び取極（6）1954年　文化協定（7）1956年　一部旅券査証及び査証料相互免除取極（8）1962年　航空協定（9）1963年　査証免除取極（10）1969年　租税（所得）条約及び議定書（11）1972年　請求権解決に関する取極（12）1973年　原子力平和的利用協力取極（13）1988年　科学技術協力協定8.外交使節（1）イタリア駐箚日本大使　松原亘子（2）日本駐箚イタリア大使　マリオ・ボーヴァ