Sho T@ ウィキ
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-海外


-アメリカ

やはり世界の優秀な人材はアメリカに集まる印象。

1. グローバルな教育機関（世界の優秀な人材がMBAをめざす、世界の富裕層家庭のティーンエイジャーもアメリカをめざす）
2. シリコンバレーのような起業家精神を尊重する文化の魅力が、大志を抱く世界の若者を惹きつける

最近の面白い傾向として、「オンライン大学」の存在がある。
米国の大学の教育コスト増に対し、コストのかからないオンライン大学が台頭しつつある。
オンライン大学は企業などをスポンサーにして利益を確保している。
企業はオンライン大学を社内教育（e-learning等）に活用する。
こうしたオンライン大学の登場は、世界の教育にお金をかけられないが学ぶ意志のある
優秀な人たちを米国発信の教育で育て上げることができるのかもしれない。
そうなればますます米国の力は勢いを増すだろう。

【引用】（2013.8.21）
また、この新しい試みがすでにスポンサーを確保していることも、格安料金を打ち出せる大きな理由の1つである。米通信最大手のAT&Tが200万ドルを提供、見返りにこのコースを使って従業員の訓練などを実施する予定で、そうした収入を含め、初年度には310万ドルの経費を使って、24万ドル程度の利益を出すもくろみらしい。
http://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/1308/20/news062.html




-フィリピン

各国のフィリピンへのビジネス進出が進めば、この「若い国フィリピン」はさらに活気づき、
逆にフィリピンから世界へ、という流れも加速するかもしれない。

【引用】（2013.8.11）
フィリピンの人口は約9700万人。平均年齢23歳、人口構成はきれいなピラミッド形を形成している。公用語として英語が使われ、全人口の9割以上が英語を話せる。50年の世界経済規模ランキング予測（HSBC調べ）によると、フィリピンは10年から27も順位を上げ16位となり、GDPが東南アジア最大になる見込みだ。 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130729-00010000-bjournal-bus_all

【引用】（2013.7.22）
現在の平均年齢は23歳、平均年齢45歳の日本と比べれば圧倒的に若い。全人口の50％以上、即ち5000万人以上が25歳以下なのだ。この若さ、そして特に国民の大半が英語を話せることで、オンラインとオフラインの両面で、今は世界に活躍できる場所がある。この人材資源こそが今のフィリピンの成長を支える原動力だ。 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/38180

フィリピンと言えば、コールセンタ事業が強い。

【引用】（2013.7.23）
インドの昨年のコールセンター業務の総売上高(予想)が55億8000万ドル(約4600億円)だったのに対し、フィリピンは57億ドルだった。フィリピン国内のコールセンターに業務委託した主な欧米企業には、マイクロソフトやHSBC、AT&T、IBMなどがある。またインドのコールセンター会社のなかにもフィリピンへ活動拠点を移す動きが広がっていて、すでにマニラ首都圏では2万人がインド企業で働いているという。しかし好景気のインドは売り手市場であり、英語ができる教育レベルの高い若者たちは、賃金の高い仕事を求めてすぐに辞めてしまう。同国でコールセンター業の年間離職率は60%にも上るが、この傾向はフィリピンではほとんど見られない。そのため技能の習熟度で先をいくフィリピンのコールセンターは、インドに比べて一日あたり20～30%も多くの顧客をさばけるようになっている。 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/2198


-インド

インドの中間所得者層は今後拡大。

【引用】（2013.7.23）
資生堂は、2001年以来、代理店を通じてインドのプレステージ（高級）化粧品市場で販売してきた。そして今後、大きな拡大が見込まれるインドの中間所得者層を対象とした「マステージ領域」に新たに参入する。 http://markezine.jp/article/detail/18170


-インドネシア

2億5000万人の人口を擁するイスラム教国の中では最も人口が多いインドネシアでは、日本語学習者が増加している。
これには、日本政府の活動に加え、日本の漫画やアニメ等のソフトパワーが寄与している。

【引用】（2013.8.1）
日本の若者文化の人気、そして日本企業による投資の回復を背景に、インドネシアでは日本語を学ぶ若者の数が記録的な水準に増えている。政府系の文化振興団体、国際交流基金（ジャパンファウンデーション）によれば、日本語を勉強する高校生の数でインドネシアの右に出る国はない。また、日本語学習者の総数はここ6年間で3倍以上に増加し、現在では87万2000人に達している。こちらは中国に次ぐ第2位だ。この劇的な変化には、イスラム教国の中では最も人口が多いインドネシアのための教科書作成や教員養成に日本政府が力を入れたことが寄与している。 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/38363


-ベトナム

外国為替のオーテックがベトナムに進出した理由が面白い。

【引用】（2013.8.8）
外国為替の本場はシンガポールです。実際シンガポール法人の立ち上げなども考えていました。しかし、私たちとしては低コストでの開発環境を整えるのがまず第一であり、シンガポールではそれが不可能でしたので、まずは選択肢から外れました。マレーシア、タイも同様でした。本当は最も人件費が安価なミャンマーに行きたかったのですが、通信インフラやITの人材があまりにも弱く、時期尚早と判断しました。また、フィリピンは好条件だったのですが、治安が悪すぎるため、第1号の社員を1人で送り込むのに責任が持てないと思いました。ここで、ベトナムが浮かび上がってきたわけです。ホーチミンなら、社員を1人で送り込んでも、治安の問題はないと判断しました。何よりも、街がきれいです。街を行くバイクもきちんと手入れされていて、この国の人たちならいい仕事をしてくれるんじゃないかと気に入ったのです。


-ギリシャ

若者の失業率が約65％のギリシャでは、民間による自助努力の運動が起こっているらしい。
【引用】（2013.8.15）
この3年間で、なんと3000もの、彼女たちのような運動が、ギリシャ全土で始まっている。彼女たちの運動も、街レベルから、国政レベルへの脱皮を目指していて、医師Giorgos Vichas氏の賛同も得て、この秋、「Politeia 2.0」というギリシャを変えたい、すべての人たちのための運動を始めるそうだ。 http://kyouki.hatenablog.com/entry/2013/08/15/074011

-スリランカ

伝記・人物などに追記しました。

【引用】
「海外」をウィキ内検索
最終更新：2013年08月22日 21:33