国民が知らない反日の実態 Recovery用ミラーwiki
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国連組織と紛らわしい反日団体の正体！
＜目次＞

■はじめに

（コメントを非表示にする場合は、右隅のマークをクリック）
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「日本ユニセフ協会」と国連のユニセフ（国際連合児童基金）は、関連組織だと思った方はいらっしゃいませんか？
実はそれは真っ赤なうそ！それどころか創価学会が足を突っ込んでいたり、児童ポルノ法改正案に一枚かむなど、
日本における「文化大革命」を起こしかねない団体なのです。そのため「 報道監視まとめWIKI 」に「ユ偽フ」とやゆされるほどです。
当ページはこういう偽善まみれの恐ろしい実態を暴露します。

■ユニセフと日本ユニセフは別組織

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この2つ多くの人に同組織と混同されているが、実際は社会通念上（特に寄付をする側からは）見過ごせない差異があります。
それを揶揄しネット上では日本ユニセフが「ユ偽フ」と表記される場合もあります。
報道上も、日本ユニセフ自らも、その差異を明らかにする方針にはなっていません。むしろ同組織と錯覚させようという印象操作が疑われます。

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「日本ユニセフ協会の謎」（個人ブログ）では日本ユニセフ公式HPなどのソースをもとにこの問題を判りやすく紹介しています。
http://tanukur.blog8.fc2.com/blog-entry-281.html
報道上では扱われないので、このブログや後述の日本ユニセフに電話で質問した黒田氏など、個人レベルでの検証が進んでいます。

アグネスさんが、自分が属する団体を『ユニセフ』と発言していたことに対し、ネットユーザーから「アグネスさんが所属しているのは『ユニセフ』ではなく『日本ユニセフ』の間違いではないか？」という内容の指摘を受けていた。それに対してアグネスさんは、「同じところですよ。日本ユニセフもユニセフも同じところですよ」と返答。多くの人達が『ユニセフ』と『日本ユニセフ』を別の団体と認識しているため、アグネスさんが嘘をついているとして、インターネット上で大炎上し、大きな話題になっているのである。

■ユニセフ（国際連合児童基金）

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wikipediaよりより引用
国際連合児童基金（こくさいれんごうじどうききん、United Nations Children's Fund）は、1946年12月11日に設立された国際連合総会の補助機関。本部は、ニューヨークに置かれている。英語での略称は、UNICEF（ユニセフ）。1965年に、ノーベル平和賞を受賞。
黒柳徹子が務める「ユニセフ親善大使」は、ユニセフ（国際連合児童基金）が直接任命している。黒柳の場合、ユニセフ東京事務所がその活動をサポートしている。
黒柳の持つ肩書きは「親善大使」（International Ambassador）

■日本ユニセフ

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wikipediaより引用
（※2009.7現在wikipedia該当項目は削除審議中）
財団法人日本ユニセフ協会（にほん ゆにせふ きょうかい）は、東京都港区高輪に本部を置く日本の特例財団法人である。

■日本ユニセフ協会大使

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日本ユニセフ協会が授与する称号として、「日本ユニセフ協会大使」が存在する[24] 。1998年4月に歌手のアグネス・チャンを、2007年4月には医師の日野原重明を日本ユニセフ協会大使に任命し、広報活動や調査活動を委託している[24]。
「アグネス・チャン」も参照
ユニセフ公認の「大使」[25]には大別して「親善大使」「地域大使」「国内委員会大使」の3種がある[25]。このうち、「親善大使」と「地域大使」は、それぞれ国際連合児童基金の本部と地域事務所が任命する[25]。「国内委員会大使」は、各国のユニセフ国内委員会が任命し、ユニセフ本部が承認する[25]。従って、「国内委員会大使」であるアグネス、日野原はともに、ユニセフ本部公認の「国内委員会大使」である。ユニセフ本部サイトでは、両人の名が「National Ambassador」として明記されている[26]。
「ユニセフ親善大使」との相違点 [編集]
なお、黒柳徹子が務める「ユニセフ親善大使」は、ユニセフ（国際連合児童基金）が直接任命している[27]。黒柳の場合、ユニセフ東京事務所がその活動をサポートしている[14]。
黒柳の持つ肩書きは「親善大使[28]」（International Ambassador）で、アグネスや日野原は「国内委員会大使[29]」（National Ambassador）という違いはあるが、どちらもユニセフ本部が任命あるいは承認した「大使[30]」（Goodwill ambassador）であるという点は同じである。
「ユニセフ親善大使の一覧」も参照
なお、現在黒柳は個人名義口座での募金活動を行い送金経費以外の全額をユニセフ本部に送金しているとされる。これは黒柳の個人活動でユニセフ国際大使の業務範囲に含まれない自主的な活動である。つまり、他のユニセフ親善大使のすべてが、同様に個人名義口座を使った募金を行い、募金をユニセフに送付する活動をしているわけではない[31]。

■批判

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あの黒田大輔さんが日本ユニセフに問い合わせ‐ニコニコ動画(ββ)
{（コメントを消して動画を見る場合は、右隅のヒヨコのマークをクリックしてください。）
http://www.nicovideo.jp/watch/sm4742794
日本ユニセフ協会が集めた寄付金等の収入は、ユニセフ本部に、その全額が送金されるのではない[7]。募金活動の際にその旨明記されていないことが多い点や、その用途が適切かについて議論がある。

■寄付金の使途

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日本ユニセフ協会へ募金を行っても、全額がユニセフ本部に送金されるわけではない[7]。そこで、指定口座宛の送金を全額ユニセフ本部に送金することを表明している黒柳徹子の個人名義口座に送金すべきだ、と主張する者がインターネットなどにいる。この点に関し、評論家の山形浩生[36]は、ユニセフ協会が本部ビルを寄付金で建てたことを「本部の所在地はある程度のステータスにはなる」と日本ユニセフ協会を擁護するとともに、「黒柳徹子が勝手に開いてる口座」に寄付しても事情は何も変わらないと黒柳を非難し、「日本ユニセフ協会がなくなれば、まったく同じ活動がユニセフ直轄で、たぶんもっと効率悪く行われるだけ」と主張している。
なお、黒柳の個人名義口座宛の送金方法は、ユニセフ本部が提示する日本からの送金方法には存在しない。ただし、ユニセフ公式サイトには、黒柳が独自に募金を集めたことに関する言及がある[37]また、領収書は発行されず、日本国内法による税制上の優遇措置は得られない。

■名簿の流用

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日本ユニセフ協会では、近年、ダイレクトメールの活用で、募金額が急増しているが、日本ユニセフ協会は、他国のユニセフ国内委員会が同手法を用いている先例があるとして、これを1993年から本格実施しているとしている[10]。
このダイレクトメールは厳密には「日本ユニセフ協会」だけのダイレクトメールではない。ニューヨーク国連本部から、国際連合児童基金が差出人となって発送するもので、ユニセフ事務局長と日本ユニセフ協会会長がそれぞれ日本ユニセフ協会宛の募金・献金を求めるという形式になっている。
かつて、『東京新聞』は「『地球の歩き方』読者の名簿を出版社から入手し、これを同協会が使用した」ことを報じた[38]。このときのダイレクトメールは同じく国連本部から送付され、ユニセフ事務局長、日本ユニセフ協会会長とともに、『地球の歩き方』の出版元の社長が共同でユニセフ募金を求めるという形をとった。
2006年末には複数の名簿業者から個人情報を買取り、苗字だけのダイレクトメールを送り、受取人からの問合せが、消費生活センターに相次いだ[要出典]。なお、日本ユニセフ協会は「宛て名については、電話帳やダイレクトメールを取り扱う会社の各種名簿を基に」[39]送付していると説明している。

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その証拠（2ちゃんねるコピペ）
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137 名無しさん＠十周年 2010/05/29(土) 22:14:44 ID:+l8s4H2E0
ニューヨークから国際郵便で何やら封筒が郵送されてきた・・・・どうやら「本物の」ユニセフっぽい
http://livedoor.blogimg.jp/copipe_hozondojo/imgs/0/3/03478c45.jpg
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中身を読むと「私はユニセフ（国際連合児童基金）の最高責任者である事務局長を務めておりますキャロル・ベラミーと申します」
ふむふむ、こりゃ「本物の」ユニセフからの手紙だな
http://livedoor.blogimg.jp/copipe_hozondojo/imgs/0/9/0944d306.jpg
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じゃあ、まぁ、気持ち程度だが寄付でもするか、と思って同封の振込用紙を見ると・・・・
http://livedoor.blogimg.jp/copipe_hozondojo/imgs/d/1/d14dfdde.jpg
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─wwﾍ√ﾚvv～(。∀ﾟ)─wwﾍ√ﾚvv～─ !!!

■協会ビルの建設

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2001年6月、25億円を使って、都内でも有数の一等地である港区高輪に、協会のビル「ユニセフハウス」（地下1階、地上5階建、延床面積3,702平方メートル[40]）を建設した[7]。そこで、このようなビルを建てるのが寄付金の具体的使い道の妥当性として問題にされている。
日本ユニセフ協会の説明によると、1969年度から「会館建設積立金」を計上しており、31年間で25億円が準備できたため建設したとしている[41]。また、建設のメリットとして「賃貸ビルを借用し続けるより、土地・建物を所有するほうが、当協会の財産として残り、かつ経費の節減にもつながる」としている[41]。

■なくそう! 子どもポルノキャンペーン

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2008年3月11日に開始されたなくそう! 子どもポルノキャンペーンに、ECPAT/ストップ子ども買春の会 、マイクロソフト株式会社、ヤフー株式会社 などと共に、賛同団体として名を連ねている[42][43]。このキャンペーンは、日本ユニセフ協会の単独キャンペーンではない[42][43]。ただし、署名の送付先は日本ユニセフ協会であった[44]。
このキャンペーンでは「児童ポルノの単純所持禁止、ゲームや漫画等で児童を性的に描いたものも準児童ポルノとして禁止するべきだ」として、政府、国会に求める動きを見せ、児童ポルノに対する規制の強化を求めて署名活動を行った[43]。具体的には、下記の2点を要望している[43]。
「準児童ポルノ」への法規制の適用
「児童ポルノの単純所持禁止」の導入
「児童ポルノ#単純所持の禁止と問題点」も参照
こうした活動の一方で、ソフト・オン・デマンドからの寄付を受け取っている。 これは高橋がなり（元ソフト・オン・デマンド代表取締役）のブログにて明らかにされた。 ソフト・オン・デマンドはレイプ、痴漢などのジャンルのいわゆる鬼畜系アダルトビデオ等を販売する会社である。
（wikipediaより引用はここまで）

児童ポルノ撲滅を謳う、日本ユニセフ理事の夫が淫行で書類送検される
淫行で引っ越しの「アート」会長を書類送検　元芸能プロ代表も逮捕
（引用：産経ニュース）
１６歳の少女にわいせつな行為をしたとして、警視庁が東京都青少年健全育成条例違反（淫行）の疑いで、
大手引っ越し会社「アートコーポレーション」の寺田寿男会長（６４）＝大阪市＝を書類送検していたことが２日、
同庁への取材で分かった。寺田会長は「申し訳ありません」と容疑を認めているという。

理事　　寺田千代乃 アートコーポレーション社長
ユニセフ大阪通信



■日本ユニセフ協会と毎日新聞の関係


（コメントを非表示にする場合は、右隅のマークをクリック）
日本とタイを侮辱する反日映画　【闇の子供たち】については⇒反日映画リスト?参照

240 名前：名無しさん＠九周年[] 投稿日：2008/08/07(木) 00:52:45 ID:cwA66dhY0

偽ユニセフの中の人

例えば一部抜き出してみるとこんな感じ。
日本ユニセフ　評議員：北村　正任 (株)毎日新聞社代表取締役社長
千葉県支部　評議員：中井　和久 毎日新聞千葉支局長
兵庫県支部　評議員：北川　創一郎 毎日新聞社神戸支局支局長
大阪支部　副会長：古野　喜政 毎日新聞社社友
神奈川県支部　評議員：寺田　浩章 毎日新聞社横浜支局支局長
佐賀県支部　評議員：満島　史郎 毎日新聞佐賀支局長


※現在も在籍しているかは不明。


■アグネスと創価学会の関係

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池田大作に作詞をしてもらう他、創価学会の本部幹部会に出席など学会や公明党の政策との関連が問われる。
http://www15.atwiki.jp/houdou/pages/25.html#id_9d73a7a3

■アグネス・チャンの御自宅


「何で嘘吐くんですか？」アグネスがネットで壮絶バトル！

タレントのアグネスチャンさんが、日本ユニセフ協会の大使としてソマリアに視察に出向いたのは記憶に新しい。しかし実際はソマリアではなく、比較的平和な共和制国家・ソマリランドだったことが判明。多くの人たちから「アグネスは、さも危険な国に行ったかのように話している」と非難を浴びていた件で進展があった。

アグネスチャンさんがインターネットサービス『Twitter』の公式アウントで、非難を浴びせる人たちに対して反論を始めたのである。アグネスチャンさんの『Twitter』には、多くの人たちからソマリランド問題について非難する声が寄せられており、さすがに返答しないと収拾がつかないと感じたのだろう。そのやり取りは以下の通り。

ネットユーザー： 先日行かれたとおっしゃってたソマリアが、ソマリランドの間違いだと言われてるようですが、アグネスさん、間違ったんでしょうか？
アグネス： ソマリアが正しい呼び名です。ソマリアランドは自称の名前、国連をはじめ、世界は認めてません。正式の呼び名はソマリア。間違っていませんよ。自称の名前を使うと、国際団体、ソマリア内のほかの暫定政府から、訂正を求められるケースも。複雑な国際状況なので、慎重にね。アグネス

ネットユーザー： だったら何故、本当に行ってきたのはほとんど危険のないソマリランドなのに、さもソマリアに行ってきたかの様な喧伝をするのですか？教えて下さい。
アグネス： ソマライは日本国の指定では危険地域。行くことを控えるようにとの勧告。自称ソマライランドの地域も含まれている。近年入国した日本の方にも武装警備が付いていたのよ。危険には間違いない。テロは怖いね。誘拐も。甘く見ることは良くないです。事故の元です。アグネス

ネットユーザー： やくみつる氏が新婚旅行で行ってますけど、それについてはどうお考えですか？てゆーか、ソマリアに行った様に喧伝するのとは関係ないと思いますが。危険地域だと言うのであれば、ちゃんと「ソマリランドに行きました」って言えば良いのでは？
アグネス： やくさんを案内した方にも武装警備が付いていたのです。無事に戻られて、本当に良かったと思います。いつか、ソマライが誰でも新婚旅行にいける場所になって欲しいですね。アグネス

アグネス： 来週の対談のために勉強しました。話す時に、どうやったら、相手に伝わるのか、そして、分かりやすいのか？たとえをたくさん考えてみました
ネットユーザー： （勉強したのは）どうやったら嘘を真実っぽく伝えられるか、でしょ？
アグネス： うそは絶対いやです。正直に生きる事こそ、生き甲斐ですね。うそは許しません。絶対に良くないです。アグネス

インターネットユーザーたちがいくら回答を求めても、納得のいく返答は得られていないようだ。確かに、国際的にみればソマリランドはソマリアの一部であり、国として正式に認められていない。しかし、現実をみればソマリランドは共和制国家として独立しており、現地住民もソマリアとは違うと考えている人が多いという。

先進国家からすればソマリランドの治安は良いといえないかもしれないが、あたかも危険な地域に行ってきたかのように人に話せるほど危険な地域ではないようである。

※註：アグネスさんの発言に「ソマリアランド」「ソマライ」「ソマライランド」といった表現のゆれがありますが原文のままとしました。

■この偽善まみれの団体を支援する企業(その殆どが不買運動対象)一覧

↓リスト本体はここをクリックして表示
+ ...
特に「(源泉徴収)」とある企業は是が非でも不買しましょう。
編集参考: 企業によるご支援の事例（日本ユニセフ協会公式サイトに飛びます）
ただし、日本ユニセフ支援企業のうち、以下のすべてに該当する企業の不買は、日本ユニセフ協会との力関係が不明なので、各自判断すべし。
  1. 他に反日事例がない
  2. 反日度が「A」かそれ以下である
  3. 「源泉徴収」の記載がない
企業名 理由 主な推奨企業・代替品 反日・売国度
ANAホールディングス 大手航空会社、不買理由があまりにも多すぎるためここには一部のみ掲載。
(1)アシアナ航空と資本提携や客室乗務員の相互乗務を行っているにもかかわらず対馬路線を実質的に独占。
(2)二代目社長・岡崎嘉平太が日台国交断絶に至る流れで主導的役割を果たした。
(3)雫石事故の責任と賠償を政府・航空自衛隊に押付。
(4)関連会社がNHKの取材用ヘリを独占的に運航している。
(5)マスコミ・電通などと結託しての競合企業叩きが長年にわたり行われている。
(6)他の航空会社に対して共産党が行っている批判の多くがこの会社にも当てはまるにもかかわらず、同党は殆ど追及していない(裏で結託?)。
※その他の事案は右記リンク先ページを参照。		 こちらを参照。 論外+
みずほ銀行 銀行界最大手。
(1)支那や韓国に沢山の支店やATMを置いている。
(2)韓国の新韓金融グループや韓国産業銀行との提携を強化している。
(3)旧第一勧業銀行からNHKのメインバンクとなっているため、受信料のインターネットでの口座振替申込手続もほとんどこの銀行。
(4)2011年3月15日に東日本大震災の義捐金振込みなどで、システム障害発生。日本全国にあるみずほ銀行のATMやオンラインバンキングなど一定期間が使用不能になる。
(5)日本ユニセフ協会の親善大使公認キャラクターの｢ハローキティ｣を使い、ユニセフへの支援と資金の供給をしている。
(6)合併前の旧富士銀行から創価学会の3大メインバンクとしても扱われている。
(7) 女性に配慮したプランを提供。
(8)言論NPOのスポンサー企業の一つ。
(9)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に 広告を掲載し続けている 。
(10)韓国輸出入銀行に5億ドルを貸し出す。( ソース )
(11)山口組系暴力団への融資発覚。( ソース )
(12)上記に限らず、何度も業務改善命令を受けているにも関わらず、みずほコーポレート銀行を吸収合併させ、今でも｢One MIZUHO｣とキャッチコピーをアピールするなど、何食わぬ顔で各マスコミに広告を出し続けている。
これらの有害性があり、とんでもない所へ資金が行く危険性が高く、論外+へ昇級。
(系列)みずほ信託銀行、みずほ証券、オリエントコーポレーション(オリコカードを発行)、ユーシーカード		 三菱東京UFJ銀行等、財閥系メガバンクは使わないのがベスト。特にこの銀行が最も危険。
反日ではない地方銀行・信用金庫を推奨。
クレジットカードはMasterCardを推奨（ただしVISAやJCBしか通用しない所もあるため各自判断すべし）。
信託・証券・信販は要審議。		 論外+
イオン 三菱商事系の流通大手
(1)日本ユニセフ資金源の1つ。
(2)毎日新聞による一連の変態報道発覚後も 広告を出し続けている。
(5)24時間テレビ「愛は地球を救う」のメインスポンサー。
(6)創価学会、反日マスコミと手を組んで、三菱グループ内差別的報道に加担している。
(7)セブン&アイHOLDINGS(反日度B)よりも、創価学会への粘着性が高い。		 イオングループ一覧を参照。 論外+
アートコーポレーション 日本ユニセフ理事の夫が経営。
また、Tポイントカード(大本のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系企業)の提携企業でもある。
※過去にその夫が児童買春容疑で書類送検された事がある。		 アリさんマークの引越社やハート引越センター、サカイ引越センターなど(営業所のない地域は要審議) 論外+
三井住友銀行 三井グループ、住友グループ両方に所属。旧さくら銀行から日本ユニセフ支援企業。また、旧住友銀行から創価学会の3大メインバンクである。
(系列)関西アーバン銀行、みなと銀行、ジャパンネット銀行、日興コーディアル証券、SMBCフレンド証券、三井住友カード、プロミス、アットローン、SMBC Aviation Capitalなど		 反日ではない地方銀行や信用金庫を推奨。
ただしゆうちょ銀行、三菱東京UFJ銀行(売国度:論外+)、みずほ銀行?(売国度:論外+)、朝銀(売国度:論外+)、新銀行東京(売国度:SSS+)は非推奨。
クレジットカードはMasterCardを推奨(ただしVISAやJCBしか通用しない所もあるため各自判断すべし)。
ネットバンク・証券は要審議。		 論外+
ダノンウォーターズオブジャパン フランス・ダノン社のミネラルウォーター(ボルヴィック、エビアン)の日本法人。
ボルヴィックはキリンビバレッジが販売代理。
エビアンは伊藤園が販売代理。
日本ユニセフ資金源の1つ(源泉徴収)。
ボルヴィックは過去にカビなどが混入していたことがある。
評価はキリンホールディングスと連動させています。		 要審議 論外+
ライオン (1)日本ユニセフ支援企業。
(2)ブラック企業としも名高く、労働裁判沙汰多数。特に労働組合が本社に労働条件による抗議行動を行い、他、反原発デモにも加担している。更には｢オスプレイ反対集会｣に参加している。
(3)毎日新聞の変態報道事件が発覚したことを受けての対応が一貫しなかった?。
(4)フジテレビの「ライオンのごきげんよう」の冠スポンサー。
(5)バルサンスプレーで「歌舞伎を害虫とした」反日CMが話題に。
(6)吉本興業と結託して読売テレビで｢ライオンお笑い劇場｣単独スポンサーとして1970年代に放送した。今現在も吉本興業に癒着している(河本母不正受給問題の面など)。資金が吉本興業に行く恐れがあるため、花王と共に不買すべき。
(7)会長の藤重貞慶および社長濱逸夫が暴力団との関係を誇示、したがって「論外+」とする。		 ユニリーバジャパン、NSファーファジャパンなど。 論外+
ヨドバシカメラ (1)社長の藤沢昭和が首相の靖国神社?への参拝を批判、他反日発言を連発。
(2)特亜に執拗していることから、商売のため日本固有の領土｢尖閣諸島｣｢竹島｣更に｢対馬｣も日本人社員は｢日本の領土｣と回答しない。
(3) ヨドバシの問題行為多発。
(4) 暴力団と資本提携を行った 企業のため、資金の殆んどが暴力団に行きかねない危険性があるため、論外に昇級。		 ケーズデンキなど。(ただし店舗のない地域は要審議)
但し当然ながらラオックスやヤマダ電機、ビックカメラ?およびオノデンは非推奨		 論外
ファーストリテイリング 株式会社ユニクロなどの衣料品会社を傘下にもつ持株会社。
(1)日本ユニセフ支援企業の一つ。
(2)柳井正会長が首相の靖国参拝?を批判。他にも反日発言連発( ※ )
また、柳井氏は帰化した韓国人との噂もある(ソース募集中)。
(3)2012年9月の中華人民共和国での反日デモで店頭に「尖閣諸島は中国固有の領土」と掲げる。		 LACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。
ただし、支那製の衣服がこれだけ普及しており、完全に不買は困難なため、個人のできる範囲で。		 SSS+
JTB 旅行代理店・JRの時刻表や旅行雑誌「るるぶ」を発行。
(1)日本ユニセフ支援企業の一つ。
(2)「JTBキャンブックス　韓国鉄道の旅」が日本海を「東海」と表記( ソース )
(3) コードプロジェクト に参加しているのにも関わらず、毎日新聞による一連の変態報道以後も 広告を出し続けている。 		JRの時刻表は交通新聞社や駅で配布している時刻表など。
旅行業、旅行雑誌は要審議。		 SSS
リクルート 日本ユニセフ支援企業。
毎日新聞の一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 し続けている。
「R25」「L25」「リクなびNEXT」など、Yahoo! Japan(ソフトバンクグループ一覧参照)で数々のオンラインサービスを展開している。
(系列)スタッフサービス		 求人情報はEnJAPAN(エンジャパン)やDODA(デューダ)、学情就職ナビなど。
その他は要審議。		 SS
シュガーレディ 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。
無料試食会でマルチ商法に加担 		化粧品は資生堂やマンダムなど。 SS
HIS 澤田ホーディングス関連の旅行代理店。
(1)安く人気があることを理由に反日国への旅行商品を大きく宣伝しており、企業モラルが疑われる。
(2)WAHAHA本舗(創価学会系劇団、創価の広告塔・久本雅美などが所属)のスポンサー。
(3) コードプロジェクト に参加しているのにも関わらず、毎日新聞による一連の変態報道以後も 広告を出し続けている。
(4)スカイマークは国内の航空会社で唯一BOCアビエーション(支那銀行の完全子会社)から航空機をリースしている。
(5)九州産交バスは高速バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
(系列)スカイマーク・ハウステンボス・九州産業交通・エイチエス証券・外為どっとコムなど		 旅行業は要審議。
航空会社はJALがまだマシ。		 SS
伊藤ハム 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。
毎日新聞にの一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 している。		 日本ハムや滝沢ハム、丸大食品など S+
GUCCI 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。 腕時計はセイコーやシチズン、カシオなど国内企業のものを、被服・皮革製品はLACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。 S+
サラヤ 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。
また、毎日新聞の一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 し続けている。
※現在テレビCMを放送していないことにより愛国企業と勘違いする者が多いため注意。		 ジョンソン・アンド・ジョンソンやユニリーバジャパン、NSファーファジャパンなど。 S+
白元 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。 エステーや小林製薬、KINCHO(大日本除虫菊)など。 S+
本田技研工業
(ホンダ)		 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。ただし創業者の本田宗一郎は、海外で一番具合が悪かったところはと聞かれ「韓国。向こうへ言ってオートバイを作る事を教えた、それで、一通りできるようになったら『株を全部買いますから帰ってくれ』と言われた。『そんな事言われるとこでやる事はねえよ』と言って金を返してもらった」と言ったが、現在のホンダに当時の面影はない。
ただし母親に生活保護の不正受給をさせていた河本準一を「ススメ！家族の冒険プロジェクト」のプロジェクトメンバーから削除したこと( ソース )については要審議。		 日産自動車、マツダ、スズキ自動車、欧州輸入車など S+
ゆうちょ銀行 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。 反日ではない地方銀行や信用金庫を推奨。
ただしゆうちょ銀行しかない地域や代替手段が三井住友銀行(売国度:論外+)や三菱東京UFJ銀行(売国度:論外+)やみずほ銀行?(売国度:論外+)、朝銀(売国度:論外+)、新銀行東京(売国度:SSS+)しかない地域についてはこの限りではない。
クレジットカードはMasterCardを推奨(ただしVISAやJCBしか通用しない所もあるため各自判断すべし)。
ネットバンク・証券は要審議。		 S+
住友生命 住友グループ。日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。 日本生命など S+
キャドバリー・ジャパン 日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。 キャンディーは明治製菓、森永製菓など。
ガムについてはXYLISH(明治製菓)、キスミント(江崎グリコ)など。		 S+
B‐Rサーティワンアイスクリーム 不二家系列。
日本ユニセフ支援企業(源泉徴収)。		 明治乳業、森永乳業、江崎グリコなど。
ファーストフードチェーンとしてはマクドナルド、モスバーガーなど。		 S+
LUSH 化粧品メーカー。イギリスの本社が環境テロ団体シーシェパードに多額の献金をしている。日本支社は献金はなしとしているが、無関係ではない。歯磨き粉はイギリス本社製であるからそれは不買すべき。
ただし東日本大震災の被災地支援、国産野菜・果物の使用していることは評価。		 THE BODY SHOP、ロクシタン、生活の木など、歯磨きはパックス、コルゲート、シャボン玉等
ただし、THE BODY SHOPを買い求める場合はTHE FACE SHOPと間違えないように気を付ける。		 S
サンリオ (1)日本ユニセフ支援企業。
(2)もちろんユニセフ親善大使公認キャラクター｢ハローキティ｣で有名。
(3)ダイナコネクティブ(売国度:論外)と資本提携(ダイナコネクティブ倒産まで)し、コラボ商品を販売。
ただし、日本が世界に誇るキャラクター産業のひとつであるため、反日度A+にとどめる。		 要審議 A+
日本航空 (JAL) (1)日本ユニセフ協会( 事例1 、 事例2 、 事例3 )と関係が深い。また創価系企業説が取沙汰されている(ただし公明党は全日空擁護の立場でありこの点で矛盾する)。
(2)スタジオジブリと関係が深い(「紅の豚」は元々同社の機内上映用に制作)。
(3)ウォルト・ディズニー・カンパニーと関係が深く、度々特別塗装機を運航。
(4)日本に対し原爆を投下したボーイングの航空機ばかりを多数使用し結果としてブリヂストンから大量のタイヤを購入している。
(5)歪な機材構成などが原因で支那企業への重整備委託に強く依存しており安全性を損ねている。
(6)イオン(論外+)と包括提携を行っており、同社の電子マネー「WAON」の機能を有するマイレージカードの発行などをしている。
但し2020年東京五輪招致に際し国内線機材のドア横に招致ロゴ貼付は評価
※反日マスコミの被害者であるため、本来の評価から1段階引き下げています。		 全日空に比べれば遙かにマシ。 A+
パタゴニア アメリカ企業。登山用品、サーフィン用品、アウトドア用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカー。
日本やノルウェー、アイスランドなどの捕鯨調査船への発砲や爆破などの暴力的妨害活動を行う国際テロ組織である「シーシェパード」を支援している。
但し、2010年2月8日に市民団体がパタゴニア渋谷店に抗議( 動画 )。
アメリカ本社の正式見解は不明だが、パタゴニア日本支社は「シーシェパード」の今後支援は一切行わないと確約した点は評価。		 要審議 A
アイエヌジー生命保険 オランダの生命保険会社。
日本ユニセフ支援企業。		 日本生命など A
明石被服興業 日本ユニセフ支援企業。 LACOSTE(ラコステ)、尾崎商事やGAP(ギャップ)など。 A
イケア・ジャパン 日本ユニセフ支援企業。 要審議
但し当然ながら当然ながら IDC大塚家具、ニトリ(創価系企業)、東京インテリア家具(在日企業)は非推奨。		 A
インプレスジャパン IT系出版社。
「Impress Watch」、「窓の杜」等を運営。
日本ユニセフ支援企業。		 技術評論社、日経BP、週刊アスキー(角川書店系列)など。
窓の杜はソフトバンク系列のVectorと比べればまだマシ。		 A
王子ネピア 日本ユニセフ支援企業。
毎日新聞の一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 し続けている。		 日本製紙 A
ガリバーインターナショナル 日本ユニセフ支援企業。
毎日新聞の一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 し続けている。		 要審議 A
サークルKサンクス ユニーグループのコンビニエンスストア。
日本ユニセフ支援企業。
毎日新聞の一連による変態報道が発覚した以降も、 毎日新聞に広告を掲載 し続けている。		 要審議 A
スターウッド ホテル ＆リゾート 日本ユニセフ支援企業。 プリンスホテルやワシントンホテルなどいくらでもある。 A
スタージュエリー 日本ユニセフ支援企業。 要審議 A
日本製粉 日本ユニセフ支援企業。
毎日新聞の変態報道事件が発覚したことを受けて 広告を打ち切ったが、後に開き直ったかのように広告を再開 している。		 日清製粉など A
P&G 日本ユニセフ支援企業。 洗剤はユニリーバジャパン、NSファーファジャパンなど。 A
日比谷 松本楼 日本ユニセフ支援企業。 要審議 A
三ツ星ベルト 日本ユニセフ支援企業。 要審議 A
モンブラン 日本ユニセフ支援企業。 要審議 A
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc. 日本ユニセフ支援企業。 この3つの他にはMasterCardが広く通用するが、この3つしか通用しない所もあるため各自判断すべし。 A
JCB 日本ユニセフ支援企業。 同上 A
VJA (VISA) 日本ユニセフ支援企業。 同上 A
オムロンヘルスケア 日本ユニセフ支援企業。
ただし、毎日新聞による一連の変態報道発覚後、 広告を打ち切った 事については評価		 タニタやシチズン、東芝など。 B
ソニー (1)日本ユニセフ支援企業の一つ。
(2)液晶テレビ「BRAVIA」の製造においてサムスンと提携している。
(3)会長は、市場原理主義者の宮内義彦氏。
(4)インターネットの匿名性を悪用し、Web上で悪質なステルスマーケティングや競争相手に対するネガティブキャンペーンを幾度と無く行っている企業として悪名高い。
ステルスマーケティング・ネガキャンは、本来なら客に選ばれた結果売れるべきものを売れなくし、それほど価値があるとは言えないものを売れるようにしてしまうということにつながる、市場経済の優れている点を正常に機能させなくする極めて悪質な行為。
ただし、国内や東南アジアでも生産している点及び海外への技術流出に強い危機感を持っていることは評価。
ソニーグループ総額で3億円を寄付については要審議(その寄付が日本ユニセフ協会に流れている可能性があるため)
※また、世界三大ゲーム業界(任天堂･ソニー･マイクロソフト)の一つの為、反日度はBとする。
(系列)ソニー・コンピュータエンタテインメント、ソーネットなど多数。		 ノートPCは、Let's note(Panasonic)、Dynabook(東芝)、 LIFEBOOK(富士通)など。
デスクトップPCは、ESPRIMO(富士通)など。
ネットブックは富士通、東芝など。
サーバーは日立製作所、富士通など。
家電製品は上記他に三菱電機など。
ただし、NEC、IBM、SHARPは非推奨。		 B

■関連サイト

■ 止めろ！規制社会・監視国家ブログ版

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日本ユニセフ協会とブロブの内容について訴訟。結果敗訴。

■「日本ユニセフ協会の謎」（個人ブログ）

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日本ユニセフ公式HPなどのソースをもとにこの問題を判りやすく紹介しています。
http://tanukur.blog8.fc2.com/blog-entry-281.html

■日本ユニセフ方式サイト


■アグネス・チャン公式HP日記　2009年7月

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個人HPなので「職務」にふれない事は非難できないともいえます。
しかし「PS. この特番、『気候変動が子どもを襲う～アグネス・チャン西アフリカ報告～』 はNHK「オンデマンド」で随時見れるようになっています。是非、見てくださいね。」
と自分が関わったアフリカの番組の報告をしていながら、翌日以後に世界中に報道された ウイグルでの弾圧 に関しては、全くふれない姿勢は理解できません。
ウイグル問題渦中の彼女の何の配慮もない日記内容は単なる無視以上のものです。
http://www.agneschan.gr.jp/diary/index.php?blogid=1&archive=2009-07

■当サイトでの評価

団体名 主な売国実績 売国度
日本ユニセフ協会 略称：日本ユニセフ　APP研、ECPATと同じく児童ポルノ法改悪を二次元を含めて強力に推進する、国連ユニセフとは無関係な危険団体。創価学会や、２４時間テレビにも関わっており日本社会にとってリモコン爆弾のような存在。詳しくは日本ユニセフ協会の正体を参照。 SS

氏名 Wikipedia 主な反日実績 反日度
アグネス・チャン アグネス・チャン - Wikipedia タレント。歌手。目白大学客員教授。日本ユニセフ協会大使。香港出身の中国人。
日本ユニセフ協会や創価学会などと密接な活動を行い（ただし本人の信仰はカトリックであるため利権がらみの可能性も高い）、児童ポルノ法改悪を推進。しかし中国の人権弾圧にはほおかむり。		 SS

■参考リンク

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最終更新：2014年01月28日 05:00