グリーンＩＴ

辞書的に明確な定義が存在するわけではなく、言葉の発祥の地ともされる米国のEPA（環境保護庁）では、
“グリーンITとは、環境配慮の原則をITにも適用したものであり、IT製品製造時の有害物質含有量の最小化、データセンターのエネルギーや環境面での影響への配慮、さらには、リサイクルへの配慮等も含めた包括的な考え方である”
としている。
温暖化防止への配慮はもちろんのこと、IT製品に含まれる有害な化学物質の管理や廃棄されるIT機器のリサイクル等も含めた環境全般をカバーする範囲の広い概念である。

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ITの代表的な製品であるパソコンについては、既に多くのメーカーが、環境配慮設計のためのガイドラインを準備済みである。
ガイドラインには、欧州のRoHS規制（指定有害化学物質の使用を原則禁止する規制）の対象化学物質を原則使用しないこと、再生プラスチックを最低1個は採用すること等が規定されている。
このように、有害化学物質の含有量削減やリサイクルの推進等の面では、既に我が国の多くの企業はグリーンIT対応が進んでいると言っても過言ではない。
一方で、温暖化対応については、事情が異なっており、
｢地球温暖化問題への対応に向けたICT政策に関する研究会｣報告書（平成20年4月　総務省）では、
米国で、2006年のデータセンター（DC）等の電力消費量は約600億kWh（米国内の電力消費量の約1.5%）であり、
過去5年間に倍増しているうえ、今後5年間でさらに倍増する可能性のあることが報告されている。
IT関連電力消費の急激な増加傾向は我が国でも同様と考えられており、増大する電力需要の抑制が、温暖化対策の点からも重要になってきている。
こうして、グリーンITの多くの要素のうち、温暖化問題への対応が急激に注目を浴びるようになってきた。

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技術開発や評価方法の確立については、既に経済産業省や総務省によって、
具体的な活動が検討されたり、始まったりしている。
ただ、技術を開発するだけでグリーンITが普及するわけではなく、
例えば、米国では、EPEATと呼ばれるグリーン調達基準が定められ2006年からその運用が始まっている。
2007年には、連邦政府機関が購入するパソコン等の95％以上をEPEAT適合とすることが大統領指令に明記されており、グリーン購入が実質的に義務化されたとみなされている。