目的
企業における従業員の働きやすさが企業価業績に与える影響を実証研究すること。
その理由
長期の不況
経済のグローバル化
生産拠点の海外移転 などによって多くの企業で人員削減が行われた結果、長時間勤務が広まり、
サービス残業や過労死などの問題を引き起こしているともいわれている。
働きやすさのとらえ方
一つの指標として、若手従業員の定着率や勤続年数が挙げられる。
実証研究
変数:企業の規模、負債比率、勤続年数
回帰結果:新入社員の定着率の低さは、採用コストの増加や、技術やノウハウの継承を困難にする可能性が
あり、ひいては企業業績の悪化につながる。
考察:休暇のとりやすさや評価基準の公開といった、働きやすさを向上させると考えられる要因は若年定着率と
正の相関を持っており、さらに、若年定着率は業績との正の相関を持つため、働きやすさを向上させる
施策は企業業績と相関を持つのではないかと考えられる。
代替的な指標による検証
変数:企業業績、従業員全体の離職率
回帰結果:自己都合による退職者のみを考えた場合、業績との有意な相関はないが、会社都合や早期退職も
含めた場合、業績と相関がある。
最終更新:2009年07月29日 19:07