産業基盤強度システム - Ambition of Prefectures Redux @wiki【6/8更新】 | 都道府県 Redux wiki

概要

本家wikiに該当ページが存在しないため、産業基盤強度システムをここで解説する。
なおReduxにおける変更も加味している都合上、本家でそのまま通じるわけではないので注意。
産業基盤強度システムとは、各州に割り当てられた産業力の高さを合計し、領有州数で割るという方法で産出される産業基盤強度を教育や福祉政策の高さ、推進事業の効果量に反映するシステムである。

簡単に言えば、産業力の高い州を領有していてかつ領有州が少なければ、高い産業基盤強度を出すことができる。愛知や神奈川の初期産業基盤強度が高いのはそれが理由。拡張などで産業力の低い州が増えると、必然的に産業基盤強度が下がるため、併合をある程度抑える意図があるらしい。

産業基盤

• 農林水産業

いわゆる「第一次産業」。算出要因は各州の農業力。

• 組み立て加工産業

いわゆる「第二次産業」。算出要因は各州の工業力。

• 観光業

いわゆる「第三次産業」。算出要因は各州の観光力。

• 近郊農業

第一次産業の派生形。農林水産業の計算結果に大都市圏の関係度が加わる。

• 重化学工業

第二次産業の派生形。算出要因は各州の工業力だが、計算式が異なる。

• 都市型金融小売業

第三次産業の派生形。算出要因は各州の観光力ではなく、州レベル。（後述）

他にも産業基盤は存在するが、Reduxで登場する予定は無いので割愛する。

計算方法

まず大前提として、州メニュー（陸軍画面で州を左クリックすると出るもの）の下の方に農業力、工業力、観光力を示すアイコンと、そのレベルを示す文字が存在し、各州に設定されている。これは政治力を消費して＋ボタンを押して上げられる（州の各産業力が低いほどコストは低い）ほか、NF効果から上げることができる。

• 農林水産業

まず以下の基準で領有州の農業力合計を算出する。

農業力（文字）	農業力値
最低	0
低	1
中	2
高	3
最高	3.5

その後、領有州数で除算し更に2で除算する。この段階で出てきた数値に、国民精神などに存在する「農林水産業力」は乗算されている。

例) 農業力低、中をそれぞれ2州ずつ領有していて、合計領有州が5州(初期富山と同じ)、加えて国民精神で農林水産業力+20%が付与されていた場合
(1+1+2+2)÷5÷2×1.2=0.72
よって農林水産業を採用した場合の産業基盤強度は72%。(初期富山は農林水産業力補正はないため60%)

• 組み立て加工産業

基本的には農林水産業と同じ。文字から値への変換も、対象が工業力なだけ（ここで言う工業力は工場ではなく各州に設定されている値）で全く変わらない。

• 観光業

省略

• 近郊農業

農林水産業の計算に以下が加わる。

東京/愛知/大阪との関係値×0.002

例えば東京からこちらへの関係値が50だった場合、50×0.002=0.1で10%が産業基盤強度に加算される。

• 重化学工業

基本的に組み立て加工産業と計算は同じだが、各州の工業力を値に変換する比率が異なっている。

工業力（文字）	工業力値
最低	0
低	0
中	3
高	4
最高	5.5

つまり工業力が中より高い州が多いほど高い産業基盤強度が見込める。

• 都市型金融小売業

農業力にも工業力にも観光力にもよらない唯一の産業基盤で、州レベルに依存している。

州レベル（文字）	農業力値
都市化した地域	0.5
高密度に都市化した地域	1.25
大都市化した地域	2
巨大都市化した地域	4
それ以外	0

上げる手段は少ないが、東京や福岡といった都県には有利な計算方法となっている。

推進事業への反映

各推進事業は産業基盤強度の高さによって効果量が変わるが、その計算の仕組みについて解説する。
まず推進事業の効果量には以下のパターンが存在する。最高値を100%としたときの上限数値を参考に分類した。

• 固定

産業基盤強度によらない効果量

• ＋100%

産業基盤強度そのままの効果量を設定する

• ＋50%

産業基盤強度を2で割った後、50%を上限とする効果量を設定する

• ＋25%

産業基盤強度を4で割った後、25%を上限とする効果量を設定する

• ＋20%

産業基盤強度を5で割った後、20%を上限とする効果量を設定する

• ＋15%

産業基盤強度を6.5で割った後、15%を上限とする効果量を設定する

• ＋10%

産業基盤強度を10で割った後、10%を上限とする効果量を設定する

• ＋4%

産業基盤強度を25で割った後、4%を上限とする効果量を設定する

• ＋0.4%

産業基盤強度を250で割った後、0.4%を上限とする効果量を設定する

• －50%

産業基盤強度を-2で割った後、-50%を下限とする効果量を設定する

• －25%

産業基盤強度を-4で割った後、-25%を下限とする効果量を設定する

• －10%

産業基盤強度を-10で割った後、-10%を下限とする効果量を設定する

• －4%

産業基盤強度を-25で割った後、-4%を下限とする効果量を設定する

推進事業	効果名	上限	備考
ゲーム禁止条例（香川限定）	戦争協力度	固定	-5%
	日毎の政治力獲得量		+0.1
農業従事者拡大事業（鹿児島限定）	なし	なし	半年（183日）ごとに領有州のどれかの農業力が上昇する。
地方独自課税事業	産業基盤強度	固定	+15%
人口減少対策事業	週毎の人的資源		+100
	産業基盤強度		+5%
町おこし事業	週毎の人的資源		+1000
	産業基盤強度		-10%
戦時債権の発行	消費財工場補正		-20%
	産業基盤強度		-10%
不良債権の発行	産業基盤強度		-20%
	消費財工場補正		-30%
県防令	徴兵可能人口		+5%
	中核州での師団防御	+20%
第一次労働者福祉の拡大事業	予想される消費財工場	特殊	平均農業力×-0.075
第二次労働者福祉の拡大事業			平均工業力×-0.075
第三次労働者福祉の拡大事業			平均観光力×-0.075
県政広報事業	政治力獲得	+10%
	迎合度増加速度	+4%
エコ環境事業	全州の最大工場立地数	+20%
	資源の採掘効率	+25%
	電力1単位当たりのエネルギー獲得量	+20%
地産地消の推進事業	産出資源の海外市場への放出	-25%
伝統工芸品の現代応用の促進事業	工場出力	+20%
インフラの整備事業	インフラ建設速度	+20%
	補給ハブ建設速度
	鉄道建設速度
雇用の増大政策事業	工場出力	+10%
	建設速度
	徴兵可能人口補正
自衛官候補生優遇事業	師団指揮統制率	+10%
	耐久力	+4%
	師団消耗	-5%
予備自衛官募集の宣伝事業	徴兵可能人口補正	+25%
防災建築への補助事業	工場修理速度	+25%
交通安全月間の実施	師団速度	+20%
郷土性向上運動	日毎の正当性獲得	+50%
	日毎の自治度獲得	+0.5
福祉還元事業I	安定度	+10%
福祉還元事業II	週毎の安定度	+0.4%
	消費財工場補正	固定	+10%
歴史的遺産の保護事業	戦争協力度	+10%
	レジスタンスの目標値	-5%
県内の詳細測量事業	全州の最大工場立地数	+25%
県政統計年鑑の作成事業	徴兵法コスト	-25%
	貿易法コスト
	経済法コスト
学校教育の支援事業	研究速度	+10%
専門学校授業料補助金の拡大事業	生産効率成長率	+10%
	生産効率上限