桜田財閥

桜田財閥(さくらだざいばつ)は、日本の旧財閥であり、企業グループ。現在は、サクラ商事を中心として、日本の重工業に大きな影響を及ぼす総合商社グループである。

概要

桜田財閥は、水戸藩の上級士族の家系である桜田家を祖とする企業。堂島米会所で台頭した日本有数の企業集団である。桜田家六代目当主・桜田金五郎の代に米相場で莫大な富を築き、幕末の動乱を経て政商の地位に君臨。官立銀行である東京銀行の設立、鉄道事業・電気通信事業への投資、不動産開発の展開、さらには軍需を背景とした鉄工・機械製造への投資により急成長。昭和期には、林財閥、白瀬財閥、雨宮財閥、近江グループ、生田財閥と並ぶ「六大財閥」の一角として数えられた。2代目総帥の稲葉喜三郎によって昭和期に多くの企業へ出資。特に、国内の鉄鋼・機械工業へ勢力が及んだ。
戦後、過度経済力集中排除法の下、財閥としての一極集中体制が問題となり中核企業が改組。1947年、政府系開発投資を専業として行ってきた日本勧業銀行が戦後復興への過度な資金融資を行ったことで経営破綻。同じく政府系の準メガバンクである東京銀行を保有する桜田財閥が、それらの債務を処理することで合意して「東京第二銀行」が発足。日本最大の百貨店運営事業者である桜屋百貨店を改組して国内小売事業の総本山とも呼ばれる桜屋株式会社を設立。桜屋百貨店の持つ貿易仲介・輸出入事業を「サクラ商事」として独立。軍需産業一般への投資事業を担った「桜田住建信託」なども独立した。一方、表向きの解体の背後で、人的・資本的ネットワークは温存され、1950年代後半にサクラ商事を中心とした持株会社体制で再構築された。中心的な基幹事業体を持たなかった戦前に比べて、戦後は非常に大きな結束を持つことになる。
現在の桜田財閥は、総合商社を中心として、金融、製造、化学、流通、都市開発、医療、情報、文化事業などを幅広く展開する多角的コングロマリットである。保守的な経営方針と堅実な財務体質を特徴とし、同時に文化財団や教育機関を通じた社会貢献活動にも積極的である

主要企業

商社	サクラ商事	総合商社	1956年に新生会社、1972年にHD化
	さくらや	繊維専門商社
	帝国織物	繊維資材専門商社
	桜田住販	住宅専門商社
	桜田食品販売	食品専門商社
百貨店	桜屋	国内最大手百貨店	1959年に全国規模の大合併
	電子通商	電子帳簿の国際大手
	東京品質検査	製品規格大手
	サクラリテール	物流事業大手	1973年に分社していた物流専門会社を合併
	サクラ・インターナショナル	国際物流事業大手
金融・銀行	東京第二銀行	メガバンク
	さくら信託
	桜田住建信託
	サクラ生命保険
	サクラクレジット
	サクラメディカル
製造業	大洋工学G
	大洋化成
	青島大洋精機
	東京大洋重工業
不動産事業	サクラ東京都市開発
	大洋不動産
メディア	メディアセンター東京
	日本書院HD

• 桜田文化財団
• さくら奨学会

創業家

歴史

起源と商人化（江戸中期〜幕末）

桜田財閥の母体となった桜田家は、水戸藩の上級士族として重きをなした家柄である。特に五代目・桜田宗右衛門の代に藩政財政に関与し、堂島米会所における米相場への関与を通じて次第に商業的影響力を高めていった。六代目・桜田金五郎（1825年〜1888年）は、堂島米会所を拠点にした投資戦略によって莫大な資産を築き、名実ともに「米商の帝王」と称された。金五郎の時代に、藩の財政を補助する形で御用金や年貢の流通に介在し、幕府・諸藩との結びつきを強めた。幕末の動乱期には、薩摩・長州との水面下の金銭的な支援関係を築き、結果として明治維新後の政商層に食い込むことに成功する。

政商としての地位確立（1868年〜1900年代初頭）

改革後、桜田家は新政府の産業政策における重要な支援者として台頭。初期には金融業・不動産業・通信業に進出し、1878年には官立銀行である東京銀行の設立に参画。電信・電話網の整備、都市開発、さらには私鉄建設への出資も行った。また、軍事産業への関心を強め、桜田鉄工所を設立。陸軍の軍需物資供給契約を獲得。これにより、日本の鉄鋼・機械製造分野における基盤を固めていく。

財閥化と多角経営

桜田財閥が名実ともに「財閥」として確立されるのは、明治期以降である。金五郎の孫にあたる稲葉喜三郎が1921年に2代目総帥に就任する。その後、積極的な企業投資路線を採用。とくに鉄鋼、機械、造船、鉱山開発、金融、保険、流通、メディアなどに幅広く出資し、グループ内に多数の企業を抱えるようになった。昭和初期には、林財閥、白瀬財閥らと並び「六大財閥」の一角として政財界に絶大な影響力を持つに至る。国内の主要産業界において、その資金と人的ネットワークは“桜田ライン”と称されるほどであった。

戦中と解体（1940年代）

第2次世界大戦期には、政府の要請に応じて軍需物資や装備品の材料調達に大きく関与。陸海軍への直接供給を担った。戦時体制の中で事業の統制と拡大が進んだが、1945年の敗戦により状況は一変。1946年の過度経済力集中排除法の公布により、桜田財閥も解体対象となる。政府主導の命令のもと、保有企業は分割・独立化され、以下のような再編が行われた。

• 日本勧業銀行 → 経営破綻、桜田系が債務処理を主導
• 東京銀行・勧銀系機能 → 再統合され東京第二銀行に
• 桜屋百貨店 → 小売部門を強化し桜屋株式会社に
• 桜屋の貿易部門 → サクラ商事として独立
• 軍需投資部門 → 桜田住建信託に継承

人的ネットワークと持株会社的な統制機能は水面下で維持されていた。

戦後復興と再構築（1950年代〜1980年代）

1950年代には、サクラ商事が財閥系持株会社の役割を事実上担い、旧桜田系企業の資本統合を進めた。輸出主導型の成長経済において、商社・百貨店・鉄鋼・機械・金融部門が相互補完的に機能し、戦前以上の結束力を持つ「戦後型財閥」へと再構成されていく。この時期、桜屋は全国に大型百貨店を展開し、小売業界の頂点に立つとともに、サクラ商事はアジア・北米・中東での資源開発やインフラ事業に進出。東京第二銀行も国際金融業務で大きな存在感を発揮した。1960年に、サクラとともに歩む会を設立。桜田財閥関連企業が多く在籍する。

大洋工学Gの形成

1971年、サクラ商事・東京第二銀行を中心に、青島重工や鹿児島電機製作所などの名門重工業メーカーとともに、大洋工学グループを設立。「大洋」という社号を用い、製造業、重化学工業、精密機械工業、不動産業に展開する。

現代の展開（1990年代〜現在）

1990年代のバブル崩壊では不動産投資の失敗により一部グループ企業が経営危機に陥ったが、堅実な財務方針を持つ中核企業群がグループを支えた。21世紀に入り、桜田財閥は、総合商社（サクラ商事）を中心としたコングロマリット体制を構築。

• 総合商社（サクラ商事）
• 銀行・証券・保険（東京第二銀行、さくら信託、サクラ生命保険）
• 百貨店・小売（桜屋）
• 鉄鋼・機械（大洋工学、大洋精工）
• 医療・ヘルスケア（サクラメディカル）
• 都市開発・不動産（大洋不動産、サクラ東京都市開発）
• 情報・文化事業（日本書院）

また、桜田文化財団、さくら奨学会などを通じて教育・芸術・文化振興にも積極的に取り組み、社会的責任を重視する企業体としての地位を築いている。