林財閥

林財閥(はやしざいばつ)は、林建材パートナーズ中核的な事業体とする財閥機構。

概要

林財閥は、日本の六大財閥の一角を占めた大財閥。桜田財閥、白瀬財閥、雨宮財閥、近江グループ、生田財閥と並び、日本の政財界に長年にわたる影響力を及ぼしてきた。創業家である「林家一門」は、16世紀から「政商」として台頭し、江戸期から現代に至るまで国家事業に深く関与してきた西日本の名門である。

関連企業

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歴史

財閥の起源

林財閥は、桜田財閥、白瀬財閥、雨宮財閥、近江グループ、生田財閥とともに六大財閥とされる。新興勢力である他家と異なり、数百年以上に渡って政商としての地位を確立。「林家一門」は、1500年代から日本の政財界に大きな影響力を持ち続けてきた西日本の名門。朝廷、新政府にも影響力を持ち、長い歴史の中で日本の政財界を牛耳る存在であった。その歴史はやはり古く、1630年以降、政府主導の東海道府開発業務で歴史の表舞台に登場。東海道府が独自で発行していた府札の貨幣発行権で莫大な利益を得る。1670年頃から、名古屋港・三河湾の港湾開発事業や朝廷の造船業務を管轄する三河造船所の運営に貢献。三河造船所は、当時アジア最大の造船機能を誇る造船所となった。この造船技術は、大陸との航路接続可能な巨大船の造船技術を確立させた。三河造船所によって造船された船舶は、海外との航路が開かれ始めた1800年代初頭に、アメリカ、ロシア帝国との貿易船として能力を発揮した。

林商会の設立

1810年には、活動の中心拠点を東京府に移し、林商会を設立。本店を東京府千代田松藩邸に設置した。朝廷から事業を受注する企業組織となる。活動の主体はもっぱら貿易・流通・操船・造船の4部門となった。「平城事変」では、いわゆる在庁官人の立場に立ってクーデター軍に反発。襲撃の最中、六条地に建立していた林商会の六条地邸宅が焼失する。革命後は、「旧敵」の立場にあった。奈良遷都の後、平城京や京都市域の債券業務に莫大な投資。1837年の「新日本建国の日」と呼ばれる政治改革では、相川文治(内大臣・宮内大臣)の資金源として政治改革を資金面から支援した。しかしながら、1842年に発生した「10.21事件」で政治権力から離され、東京府での権力醸成に活動を移行。
東京府と東海道府で政治権力を持っていた林商会は、1845年に発生した「第二次平城事変」で、反現有政府の立場を明確とした。そのために、貿易船の減数や船舶の供出などを政府から強制的に命じられた。1851年に、「天文事件」によって奇跡的に復権を果たした室宗全の政治権力の根源として資金調達を担当。1858年の「8.3事変」で東京府の士族を資金面でバックアップ。欧米型の近代兵器を無制限に貸与した。この近代兵器は、後の師団組織へ受け継がれる。太政官政府と呼ばれる内閣審議会の設立に係る資金をほぼ全額拠出。

林計画の設立

1860年以降、内閣審議会の方針に基づき、首都圏の都市開発、国費留学生制度などの拡充を担当。貿易・造船業務を専任する林商会と不動産開発業務を専任する林計画の二社体制となる。1866年に内閣審議会が公布・施行した官立銀行令に伴い、日本銀行設立のために出資。1870年の貨幣統一令、日本銀行発行令などの公布・施行を背景としてその強大な権力を充実させた。しかし、政治権力で後押しをしてきた室宗全の没後、政治的に没落。特に、税制の導入による国家の安定的な財政確保に伴って政商の立場が改められることになる。

北海道開拓事業への参加

1878年の「78事件」以降、水岡貞国からの求めに応じて北海道の開拓事業に参画。北海道開拓使の中心的な資金源となる日本勧業銀行北海道中央支店、小樽支店の出店を推し進める。札幌区（現在の札幌市）・小樽区（現在の小樽市）の両開拓事業に出資。また、林計画は、鉱業部門を新設して北海道内の炭鉱開発を進める。1880年代後半から夕張炭鉱、幌内炭鉱、釧路炭鉱の開発に成功。1890年代には、日本国内最大の重工業者として官営八幡製鉄所、官営瀬戸内炭田などの官営大手に対抗することとなった。また同時期には、生田財閥系統の生田殖産が北海道市場に参入。北海道市場における繊維産業を生田財閥が、重工業を林財閥が分割することで北海道内の住み分けが行われることになる。

経済団体連盟設立

1903年、日本国有鉄道2代目総裁の溝口典則が、政府の政治権力から独立するための手段の1つとして、大手事業者による連携を目指して経済団体連盟の設立を構想。同構想に協力して、林財閥の他、近江グループ(当時の近江財閥)が資金的な援助をしたことで、1905年に経済団体連盟が発足。この背景から、今日まで経団連系統の企業組織として君臨することになる。経団連の設立に伴って、北海道開拓事業への投資に加えて、全国的な重工業部門に積極的に投資を始める。瀬戸内地域の投資開発事業に莫大な出資をしていたため、近江グループ、大阪製作所などともに、瀬戸内における利権獲得を目指した。1919年に終戦を迎える第1次世界大戦では、陸軍への兵器納入のためにアメリカとの貿易部門を拡大。日米間の貿易業務のほとんどが、林商会を介したものとなった。

5代目総帥林文珍の就任

終戦直後の1920年に、5代目総帥として林文珍が、林財閥全体を率いることとなった。林文珍は、市場積極介入論を展開して、アメリカ、中華民国、シベリア保護領、シンガポールの市場に参入。当時もアジア最大の造船所とされていた三河造船所を林重工、操船・船舶部門を林商船としてそれぞれ独立させた。林重工は、中華民国沿岸部の上海、香港、杭州、青島の各都市に大規模な造船所を建設。鉱山事業に注力していた林計画は、シベリア保護領での炭田・炭鉱開発に参入。これまでの国内開発から一転して国際市場へ参入方針を勧めるが、これは1930年代の「日本による国際侵略」の1つに挙げられ、第2次世界大戦の要因の一つとなる。林文珍は、政府への政治権力にも介入する意欲を示し、朝鮮半島の開発事業や軍需物資の陸軍への納入という面で非常に大きな役割を担った。1936年1月1日の「自主軍事宣言」の下で、大和級戦艦計画の造船に名乗りを挙げた。戦中における軍需産業政策を資源確保、軍需物資納入、産業統制などの多方面から支えた。その後、敗戦濃厚と言われ始めた1945年には、イギリスとの民間外交に取り組み、「ハワイ宣言」の調印と和平交渉に陰から貢献。

過度経済力集中排除法の影響

1945年8月、日本の終戦によって日本国民と共に新しい時代を歩む必要に迫られる。1946年8月、過度経済力集中排除法公布。同年中には、祖業と言える造船業主体の林重工が、三河造船、新日本海造船、光洋福岡造船、光洋瀬戸内造船の4社に分離。貿易仲介業の林商会が、林建材パートナーズ、台湾商事、関和勧業に分社。炭鉱開発業や不動産開発業を担っていた林計画が、重慶炭田、朝鮮資源開発、日本炭鉱工業、王子不動産、伊豆土地開発、大阪ビルディング、神戸洋行不動産、東九州炭田工業、アジア石炭運航、瀬戸内石炭鋼船に分社した。

企業再建

1956年、過度経済力集中排除法が時限廃案。林建材パートナーズが、企業規模の再興を目指し、事業部門の再編やあさひ銀行の設立を勧める。あさひ銀行は、戦後の資金需要をメガバンクや政府系金融機関と取り合いながら戦後復興の一助となってきた。