運輸省(日本国有鉄道) - 日本国運営処-なりきり要素有-系列(LINEOC)

概要

日本最大の鉄道会社(国有)。世界でも有数の規模を誇り、海外進出をも目論んでいると言われる。

路線

第八期

史実分に加え

• 東海道新線

旧弾丸列車計画を元に建造された標準軌路線。将来は新幹線になる模様。1961年6月、全区間で新幹線1000形電車による高速度走行試験を実施。1963年9月、交流25000V60Hzへの昇圧の後、在来列車が廃止され新幹線0系電車による高速運行を開始した。

• 山陽新線

標準軌路線。将来は新幹線になる模様。1961年6月、全区間で新幹線1000形電車による高速度走行試験を実施。1963年9月、交流25000V60Hzへの昇圧の後、在来列車が廃止され新幹線0系電車による高速運行を開始した。

• 東北新線

標準軌路線。将来は新幹線になる模様。1961年6月、建設済の東京～大宮間で新幹線1000形電車による高速度走行試験を実施。結果を踏まえ大宮以北ではスラブ軌道で建設することが決定した。

• 田名線

二条グループ(旧田西グループ) 名古屋工場と東海道本線を結ぶ路線。線路は二条が保有し車両は国鉄が保有する第二種鉄道事業線。現在国鉄は事業から撤退。運行はされずトラック等で代替していると思われる。
等を保有している。

第九期

すべて軌間が1435㎜に統一されている。

• 日本本土

• 日本領インドネシア自治州

社員

総裁	夕立

組織図

社-室-局-所-部(または区)-(支部)-課-係の順に置かれている。
本社
　総裁室　総裁 夕立
　運輸室
　　全国運行指揮局
　　新幹線
　　新幹線東管理局
　　新幹線西管理局
　　北海道
　　道北鉄道管理局
　　道南鉄道管理局
　　東北
　　盛岡鉄道管理局
　　秋田鉄道管理局
　　仙台鉄道管理局
　　関東
　　東京中央鉄道管理局
　　高崎鉄道管理局
　　水戸鉄道管理局
　　千葉鉄道管理局
　　中部
　　新潟鉄道管理局
　　長野鉄道管理局
　　静岡鉄道管理局
　　名古屋鉄道管理局
　　金沢鉄道管理局
　　近畿
　　大阪中央鉄道管理局
　　天王寺鉄道管理局
　　福知山鉄道管理局
　　中国・四国
　　広島鉄道管理局
　　四国鉄道管理局
　　九州
　　門司鉄道管理局
　　大分鉄道管理局
　　熊本鉄道管理局
　　鹿児島鉄道管理局　局長 なのはな
　　(南西諸島鉄道管理局)予定
　　その他
　　船舶管理局
　　自動車管理局
　技術計画室
　　開発局
　　販売局
　　製造局
　　構造物設計所
　支援室
　　保線局
　　資材局
　　建設局
　　工場局
　　整備局
　　電気局
　内務室
　　経理局　局長 出国
　　事務局
　　処理局
　　理事局
　　情報管理局
　　　乗車券管理所
　　　運行監視所
　　　通信所
　　監察局
　　施設局
　　職員局
　　　労働組合出張所
　　　人事所
　　福利厚生局
　　　購買所
　　　日本鉄道病院所
　　　　中央保健管理所
　　　中央鉄道学園所
　外務室
　　広報局
　　営業局
　事業室
　　小売店展開局
　　観光施設整備局
　　雑務局

歴史

第八期

• 1952年前半

鉄道公安職員本部長に夕立が就任。

• 1952年後半

鉄道公安職員が強化される。戦車などの地上戦闘車両や、装甲列車などの軍用列車が配備。
夕立が総裁に就任。

• 1953年前半

53年型汎用車体と呼ばれる急行以下の客車、気動車、電車の規格が誕生。 30系客車 、20系気動車、 101系電車 、111系電車が誕生する。
効率化により経常利益が黒字の見込みに。

• 1953年後半

テロの影響により黒字化は叶わず。

• 1954年前半

貨物輸送がコンテナー輸送に転換される。

• 1954年後半

テロ対策に扇島駅までの鶴見線通常運用を停止。国鉄誕生以来初の黒字化を達成。

• 1955年前半

30系客車を使用した特急列車「ふじ」が東海道本線で運用開始。東京発京都行の列車内で鶴見駅付近走行中にテロが発生する。空軍の支援を受け鎮圧するも乗員乗客合わせて21名が死傷し、3両の客車と鶴見駅、横浜駅の一部に損壊、そして横浜駅停車中だった根岸線の車両が廃車になる凄惨な事件であった。

• 1955年後半

• 1956年前半

• 1956年後半

• 1957年前半

• 1957年後半

• 1958年後半

弾丸列車計画を元に東海道新線が建設される。

• 1959年前半

• 1959年後半

山陽新線の建設開始。やや遅れて東北新線も建設が開始する。

• 1960年前半

• 1960年後半

101系電車 、111系電車の改良版(電動機強化、指令系統改善、防音性の向上、冷暖房設置、高運転台化)として 103系電車 及び113系電車が誕生。山岳用に115系電車も誕生。
20系気動車が高運転台に。5000番台、5500番台として区分される。
オロ30系客車 、 オロフ30系客車 の一部に2000番台として回転リクライニングシートを設置。
103系の交直流対応版として 403系 、113系の交直流対応版として413系、115系の交直流対応版として415系が誕生。

• 1961年前半

EF61形による旧式電気機関車の置き換えが始まる。

• 1961年後半

巨大な市場を民間におろすことで経済の発展を期待され、運輸大臣の指揮の下民営化される。社名が日本鉄道に。各種資産と国庫の国鉄関連資金の半分を受け継ぎ、鉄道公安職員の装備は警察に移管した他、国鉄政府線に限っては運輸省鉄道局に移管された。二条グループが株の51%を保有し、49%を日本鉄道自身が保有している。

• 1962年前半

DD51形により非電化貨物列車の動力近代化が始まる。
横浜駅に東急電鉄東横線との渡り線を建設し、今後の直通の準備が開始される。

• 1962年後半

小松製作所を買収し日本鉄道技術計画室と統合、新たに技術部を発足。

• 1982年前半

七尾火力発電所、能代火力発電所、岸和田火力発電所、三原火力発電所、延岡火力発電所操業開始

• 1983年後半

技術室と電気部の共同で再生可能発電計画開始、太陽光発電や風力発電の実験を開始

決算　(単位：億円)

第八期

1958年度

1958年度
国鉄収支
収入　　　34600
　運輸　　29520
　　旅客　25300
　　貨物　6220
　雑収入　3080
支出　　　27230
　事業費　27100
　　人件費24230
　　物件費2219
　　鉄建費320
　　納付金261
　対犯罪費130
収支差　　7500
資金貯蓄29800

1962年度

1962年度
日鉄収支
収入　　　39077(うち営業収益33863)
　運輸　　29126
　　旅客　25412
　　貨物　3714
　雑収入　4737
　技術部　5214(営業外収益)
支出　　　32498(うち営業費用28409)
　事業費　28426
　　人件費25122
　　物件費2816
　　維持費334
　　雑費　154
　技術部　4089(営業外費用)
収支差　　6579
法人税等　2634
資金貯蓄31772

• 1963年度

第九期

(現在工事中)

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