セミール王国

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国名
セミール王国 kingdom of semir
国旗	国章
略号	smr
国王	ガーベラ2世
政治体制	立憲君主制
首相	ローズ・シュワルツ
公用語	セミリア語　日本語
宗教	セミール正教会
首都	キーウ
人口	約4300万人
通貨	セミルハイシア
国家予算	1兆4700億セミルハイシア　(14兆7000億円)

ニュース

王国、諜報機関を再編

セミール王立放送　統一暦212年6月　キーウ
　王国政府は統一暦212年6月、諜報機関である国家情報庁を分割し、セミール保安庁(SSA)、セミール対外情報庁(SFIA)を創設すると発表した。発表によると保安庁は国内における防諜、対テロ、特殊作戦を担当し、対外情報庁は国外における情報収集、工作、特殊作戦を担当するという。今回の再編の目的は、これまで国内と国外の任務両方を国家情報庁が担当していたが、その任務を保安庁と対外情報庁それぞれに分担させることで、任務の効率を高めることと思われる。

過去の報道

統一暦212年1月　セミール王立放送　キーウ
　日セ経済軍事条約締結
　王国政府は大日本共和国との間に日セ経済軍事条約を締結したと発表した。
　この条約では、両国間の相互防衛、経済協力などが盛りこまれている。この条約により、大日本共和国は同盟国となった。また、同条約の相互防衛の規定に基づき、大日本共和国の浦塩国際基地に対して王国軍の部隊を駐屯させることも明らかとなった。

統一暦212年1月　セミール王立放送　キーウ
　海軍方針転換か
　複数の海軍関係者への取材で海軍が新たな海軍戦力大綱を策定し、大型艦の削減を計画していることが明らかになった。
　統一暦208年に海軍が多くの予算を投じて巡洋艦を就役させて以降、海軍の財政状況がさらに悪化し、フリゲート艦の稼働率が下がっていることが近年問題となっており、これを受けた方針転換だと思われる。
　大綱では、現在海軍が4隻保有するフリゲート艦のうち3隻を退役させ、その代わりに排水量500から600トン程度の新型の小型戦闘艦を4隻程度調達することになっている。この方針転換により海軍は大型艦の運用を縮小し、中・小型艦艇の整備に注力していくようだ。この方針転換が王国の防衛力にどのような影響を与えるのか、今後も注目される。

統一暦210年11月　セミール王立放送　キーウ
　王国軍新たな独立軍種創設
ローズ・シュワルツ首相はは陸、海、空、空挺、特殊作戦軍、領土防衛隊に次ぐ新たな7番目の独立軍種としてセミール王立防空軍の創設を宣言した。
　防空軍はセミールの防空を担当し、その傘下には地対空ミサイル部隊や空軍から独立した独自の戦闘機部隊を有する。また、防空軍内には全国統合防空指令センターが創設され、防空軍の他に、陸海軍などセミール王国軍の防空部隊の全てが事実上の指揮下に置かれる。　
　今回の防空軍創設には指揮系統がバラバラで連携をとることに難があると長年指摘されてきたセミール王国軍の防空部隊を一元的な指揮統制下で効率的に機能させる狙いがあると思われる。

統一暦207年11月　西暦2026年3月29日　セミール王立放送　キーウ
　セミール王国政府は29日に首都キーウ特別市において、隣国セルヴェニア王国との間で、「セミール王国・セルヴェニア王国共同宣言」に調印し、セルヴェニア王国との外交関係を樹立したことを発表した。本宣言においては、両国間の外交関係樹立のほか、主権、領土の尊重、その他経済、文化学術、科学技術分野での協力や、通商の円滑化などを確認した。
　29日のキーウの調印式では、王国政府からストック・ハイドリヒ特使が参加した。

国家概要

セミール王国は東ヨーロッパに位置し、ウクライナ地域および構成国であるモルドバ自治共和国からなる立憲君主制国家である。

領土

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歴史

　中世のセミールには複数の遊牧民族が存在しそれらが争う戦乱が続いたが、13世紀の東方の大帝国の侵攻の際に各民族の王が結集して、共闘したことをきっかけとして、平和的に共存するようになった。そして、長い年月が流れる中、民族統合が進んだ。16世紀に入った頃にはセミール人という単一民族が築き上げられ始めていた。
　また、この頃には各民族の文化が融合したセミール独自の文化であるセミール文化が起こった。そして、16世紀末には最初のセミール国家である「セミシア大公国」が成立した。セミシア大公国ではかつての各民族の王家を大公家として、それぞれの協議をもとにした政治が行われていた。セミシア大公国は17世紀後半に最盛期を迎え、セミールの文化は最盛期を迎えた。またこの頃にはかつての各民族ごととの区分はほぼ失われ、人々は自分たちをセミール民族であると認識するようになっていた。しかし、その後隣国の強大な帝国の影響がセミールにも波及し、セミシア大公国は急速に衰退し、18世紀後半には首都キーウに侵攻、以降セミールは100年以上に渡り、帝国の統治下に置かれた。また、この時期にヨーロッパ文化が持ち込まれ、セミールに浸透した。
　近世
　長きにわたる帝国の支配下であっても、民族指導者の下、セミール人による抵抗運動がたびたび行われ、帝国が近隣諸国との長い戦争により衰退し始めた1910年代、ついにセミールのほとんどの主要都市にて、セミール人による一斉蜂起が行われ、帝国軍のセミール人兵士もこれに呼応する形で離反し、民族指導者の下セミール独立戦争が始まった。そして5年以上にも及ぶ激しい戦争の末、1917年、長きに渡り抵抗運動を指導した民族指導者の一族を王家としてセミール帝国が成立した。セミール帝国ではセミール王室家を中心に絶対王政が行われた。その後セミールは、外交政策では中立的な姿勢をとり、隣国の圧力を受けながらも、世界大戦にも参戦しなかった。ただ、近隣諸国で激しい戦闘が行われていたため、大戦中セミール帝国軍は常に厳戒態勢をとっていた。
　現代
大戦終結後、近隣諸国では共産主義勢力が勢いを増し、国内にも余波し始めたが、武力によりこれを阻止した。その後帝国政府(王室府)は、隣国によって武力により王政が廃止されるのを防ぐため、共産主義諸国に融和的な姿勢をとり、王政を維持した東側寄りの中立国家という他にはない立場で冷戦期を乗り越えた。冷戦が終結し、周辺諸国で民主化の波が起こり、国内でも絶対王政廃止を訴える世論が湧き起こった。中には王政そのものの廃止も訴える声もあったが、穏健な王党派勢力がこれを阻止するため、立憲君主制への移行を訴え、もともと王室への支持率は高かったことも相まってこの主張が世論には受け入れられた。そして国民投票の末、1991年、国民によって選ばれた暫定政権の成立と同時に、国号をセミール王国へ変更し、民主的な立憲君主制国家へと移行した。また、セミール帝国政府(王室府)の委任の下、セミール各地を統治していた貴族家から各種権限が地方自治体へ移行された。
　その後1990年代後半から2000年代にかけ、深刻な経済危機が発生し、これがもともとあまり手がつけられていなかったセミールの産業、インフラ整備を遅らせる原因となった。その後経済的不況は長引いたが、近年徐々に回復し、成長し始めている。

セミール王国憲法

セミール王国憲法

セミール王国憲法
前文
セミール王国国民は、祖先より継承されし王国の歴史、文化及び伝統を尊重し、国王
と国民との相互の信頼の下、自由、正義及び平和を永続させることを決意する。
国王は、王国の統合を象徴し、国民の忠誠に応えてその生命、自由及び権利を守護
する責務を負う。
しかし、いかなる国家権力も無制限に行使されてはならず、王権、立法権、行政権及
び司法権が相互に監視し均衡することによって、国家の安定と国民の自由は保障さ
れる。
ここに、セミール王国は、憲法によって統治される立憲王国として、この憲法を制定す
る。
第一章 総則
第一条（国家の形態）
セミール王国は、国王を元首とする立憲君主国家である。
第二条（主権）
国家の主権は国民に由来する。
国王及びすべての国家機関は、国民の信託を受け、この憲法に従って権限を行使す
る。
第三条（憲法の最高性）
この憲法は王国の最高法規であり、すべての法律、命令及び国家行為はこれに適合
しなければならない。
第四条（四権分立）
王国の統治権は、次の四権に分立される。
一 王権
二 立法権
三 行政権
四 司法権
各権は独立し、相互に監督及び制限する。王権とは通常の政治権力ではなく、憲法
秩序を維持する中立的機能である。
第五条（法の支配）
何人も法律によらなければ権利を制限されず、また義務を課されない。
第六条（国際法の尊重）
王国は、国際法を尊重し、平和的な国際秩序の維持に努める。
第二章 国民の権利及び義務
第七条（国民）
国民とは、法律に定める資格を有するセミール王国の構成員をいう。
第八条（基本的人権）
すべての国民は、人間としての尊厳に基づく基本的人権を有する。基本的人権は永久不可侵の権利であり、国王、議会、内閣、裁判所その他何人もこ
れを侵害してはならない。
第九条（王国伝統による保障）
国王は、王国の伝統に基づき、国民の忠誠に応える恩恵として、その自由及び権利
を保障する。
ただし、この保障は国王の意思によって左右される恩与ではない。保障されるあらゆ
る権利は、王権によって創設されたものではなく本憲法によって確定された国民固有
の権利である。
第十条(権利の責任と濫用の禁止)
国民はこの憲法によって保障される権利について王国の公共利益のために利用する
責任を負い、これを濫用し、他者の権利を害することは許されない。
第十一条（平等）
すべての国民は法の下に平等である。
身分、出生、称号、性別その他の理由によって、政治的、法律的又は社会的な差別
及び特権を受けない。
第十二条（人格の尊重）
王国は、すべての国民の人格及び尊厳を尊重しなければならない。
第十三条（自由権）
国民は、思想、信条、表現、集会、結社及び居住移転、学問の自由を有する。
第十四条（信教の自由）
すべての国民は、信仰の自由を有する。
王国はいかなる宗教も国民に強制してはならない。
第十五条（適正手続）
何人も、法律に定める適正な手続によらなければ、生命、自由又は財産を奪われな
い。
第十六条(拷問及び残虐な刑罰、自白の強要の禁止)
拷問及び残虐な刑罰、自白の強要は絶対に許されない。
第十七条(証拠能力)
前条項に違反する形で収集された証拠、証言は全て無効であり、証拠、証言として採
用されない。
第十八条（司法を受ける権利）
国民は、公正かつ独立した裁判を受ける権利を有する。
第十九条(刑事被告人の権利)
刑事事件被告人は、いかなる場合においても弁護人を依頼する権利を有する。被告
人が依頼することが困難な場合は王国が国費により依頼する。また、刑事被告人は
法的な手続きのもとで、証人を求め、これに十分な審問を行う権利を有する。
第二十条(賠償規定)
国民は、公務員による不法行為が行われた場合及び、捜査機関による拘束後に無
罪判決が下された場合において、王国、公共団体に対して、生じた損害への賠償を
請求する権利を有する。第二十一条（参政権と請願権）
国民は、法律の定めるところにより、公正な選挙を通じて政治に参加する権利を有す
る。また、国民は平和的な請願を行う権利を有する。
第二十二条（財産権）
財産権は保障される。
ただし、公共の利益のため必要な場合、法律に基づき制限することができる。
第二十三条（社会的権利）
王国は、教育、福祉及び社会保障の向上に努める。
第二十四条(生存権)
王国は国民に対して人間たるに値する必要最小限度の生活を保証する義務を負う。
第二十五条(勤労の義務と権利)
国民は勤労の義務を負うと同時に、法律に基づく条件下で労働する権利を有する。
第二十六条(納税の義務)
国民は納税の義務を負う。
第二十七条(教育の義務)
国民は法律の定める必要な教育を受ける義務を負う。
第二十八条（王国国民としての義務）
国民は、憲法及び法律を尊重し、王国の平和と安全の維持に協力する義務を負う。
第二十九条（国防の義務）
国民は、法律の定めるところにより、王国の防衛に協力する義務を負う。
第三章 称号及び身分制度
第三十条（称号）
国家への功績又は伝統に基づき、貴族その他の称号を授与することができる。
第三十一条（称号の性質）
称号は名誉を表すものであり、政治的権限、司法上の特権又は経済的優遇を伴わな
い。
第三十二条（王室重臣）
王室重臣は、国王を補佐する職務上の地位であり、出生又は称号による政治的権限
を有しない。
第四章 国王及び王権
第三十三条（国王）
国王は、セミール王国の元首であり、古来より受け継がれるセミール王冠の守護者で
ある。また憲法、法律に従い国民主権に基づき委ねられた王権を行使する唯一の国
家機関である。
第三十四条（国王の使命）
国王は、憲法を守護し、国家統合を維持し、国民の権利を保障する責務を負う。
第三十五条（王位継承）
王位は世襲される。
王位継承に関する事項は法律で定める。第三十六条（即位宣誓）
国王は即位に際し、憲法を遵守し、国民の自由及び王国の独立を守護することを宣
誓する。
第三十七条（国王の権限）
国王は、憲法に基づき、以下の権限を行使する。
一 法律の公布
二 首相の任命
三 条約の承認
四 栄典の授与
五 軍の最高統帥
六 憲法秩序維持のための王権行使
第三十八条(王権)
憲法秩序維持のための王権行使とは以下のものと定める。
一 立法、行政機関による憲法に反し、国民の権利を犯す決定、法律の制定につい
ての理由を付しての差し戻し。
二 憲法の定める非常事態における特別権限の行使。
一の差し戻しについては回数を二回までとし、最高会議が三度目の可決を行った場
合、国王はこれを公布しなければならない。
第三十九条（王権の制限）
王権は国民の権利及び自由を保障するために存在し、国王の権限行使は、常に憲
法及び法律に従う。最高会議は3分の2以上の賛成で、第三十七条六の憲法秩序維
持のための王権行使について覆すことができる。
第四十条（国王への監督）
国王の行為は、最高会議、司法機関その他憲法上の機関による監督を受ける。特
に、憲法秩序維持のための王権行使の合憲性については、憲法裁判所により審査さ
れる。また、国王の行為の違憲性を憲法裁判所が認定した場合、最高会議は議員の
3分の2以上の賛成で、国王に対する退位請願決議を行うことができる。
第五章 王室府
第四十一条（王室府）
王室府は国王直属の国家機関であり、王権の補佐及び国家継続を目的とする。
第四十二条（王室府長官）
王室府長官は、首相、最高会議議長、憲法裁判所長官の承認を受け国王が任命す
る。また、王室府長官の任期は5年で、最高会議の3分の2が賛成した場合、もしくは
憲法裁判所が違憲の判断を下した場合または国王が法律の定める事由がある場合
罷免できる。
ただし、その地位及び権限は法律によって定める。
第四十三条（平時の職務）
王室府は以下を担当する。
一 王室事務
二 国王の公務補佐三 王室財産管理
四 栄典管理
五 王室外交
第四十四条（国家継続機能）
政府その他国家機関が重大な理由により機能不能となった場合、王室府は憲法及
び法律の範囲内で、国家機能維持のため必要な措置を行う。なお、王室府による措
置は国家機能維持のための必要最小限度のものでなければならず、王室府が独自
の政治判断または恒久的決定を行うことはできない。また、この措置は、最高会議及
び裁判所の監督を受ける。
王室府によるこの措置は以下のものに限定される
一 治安維持
二 軍との連絡・調整
三 緊急予算の執行
四 地方政府との連絡
五 外交上の最低限の対応
六 その他法律が定める必要最小限度の措置
政府及び国家機関の機能停止状態は国王が最高会議議長及び憲法裁判所長官と
協議し承認を受け認定する。
第四十五条（権限返還）
王室府は、正常な統治機構が回復した場合、速やかに代行した機能を返還しなけれ
ばならない。
第四十六条(権限返還の要求)
王室府は、最高会議、憲法裁判所より機能返還を求められた場合直ちにその機能を
返還しなければならない。
第六章 最高会議及び立法権
第四十七条（最高会議）
最高会議は、国民を代表する唯一の立法機関である。
議会は一院制とし、国民の自由な選挙によって選出された議員により構成される。
第四十八条（議員）
議員は、全国民の代表者として活動し、その良心に従って職務を行う。
議員は、いかなる命令又は圧力によっても、その議決権を拘束されない。また、最高
会議における発言は会議外で責任に問われることはない。
第四十九条(議員の任期)最高会議議員の任期は5年とする。ただし、最高会議が解散された場合、その任期満
了前に終了する。
第五十条(議員の不逮捕特権)
法律の定める場合を除き、議員は会期中に逮捕されない。
第五十一条（選挙）
選挙は、普通、平等、自由及び秘密の原則に基づいて行われる。
第五十二条（政党）
国民は、自由に政党その他の政治団体を結成することができる。
政党は民主的な政治活動を行い、憲法秩序を尊重しなければならない。
第五十三条(最高会議の権限）
最高会議は、以下の権限を有する。
一 法律の制定及び改廃
二 国家予算の承認
三 条約の承認
四 内閣の監督
五 内閣不信任の議決
六 非常事態措置の承認
七 王室府その他国家機関の監督
第五十四条（最高会議による監視）
議会は、行政、王室府及び軍の活動について調査及び監督する権限を有する。
第七章 行政権及び内閣
第五十五条（行政権）
行政権は、内閣に属する。
内閣は、法律に基づき国家行政を遂行する。
第五十六条（首相）
首相は、内閣の長であり、行政の最高責任者であるとともに、王国軍最高指揮官の
代行者である。
首相は国王が最高会議の指名に基づいて任命する。また、内閣は最高会議議員の
過半数の賛成による内閣不信任決議が行われた場合、総辞職もしくは最高会議解
散を選択する。
第五十七条（内閣の責任）
内閣は、議会に対して責任を負う。
第五十八条（行政の原則）
行政機関は、公正、中立及び効率的に運営されなければならない。
第八章 司法権
第五十九条（司法の独立）
司法権は裁判所に属し、その独立は保障される。
裁判官は、憲法及び法律のみに拘束される。第六十条（憲法裁判所）
憲法の最高性を保障する機関として、憲法裁判所を設置する。
第六十一条(憲法裁判所及び最高裁判所の裁判官)
最高裁判所及び憲法裁判所の長官は、司法制度に対する民主的統制を確保するた
め、内閣が最高会議の議員の三分の二以上賛成による承認に基づき指名し、これを
国王が任命する。
最高裁判所及び憲法裁判所の裁判官は、裁判所の独立を保障するため、裁判官任
命委員会の推薦に基づき内閣が任命し、国王が認証する。
前二項の任命において、内閣及び国王は、司法の独立を侵害してはならない。
裁判官任命委員会は、裁判官、法律専門家及び国民代表により構成され、その独立
性を法律により保障する。
第六十二条(裁判官の罷免)
最高会議議員選挙の際に最高裁判所及び憲法裁判所の裁判官の審査を国民投票
により行う。
第六十三条(裁判官の任期)
最高裁判所及び憲法裁判所の裁判官は、法律の定めた年齢に達した時に退官す
る。ただし、国民による罷免投票において、多数が罷免に賛成した場合、罷免され
る。
第六十四条（憲法裁判所の権限）
憲法裁判所は、以下を審査する。
一 法律の合憲性
二 行政行為の合憲性
三 王権行使の合憲性
四 非常事態措置の合憲性
五 地方自治体の権限争議
違憲審査の申し立ては国民及びその代表者が行う。
第六十五条（違憲審査）
憲法に反する国家行為は、その効力を有しない。
第九章 地方自治
第一節 地方自治の基本原則
第六十六条（地方自治）
地方自治は、王国の統治制度の重要な一部である。
地方自治体は、法律の範囲内で自主的に行政を行う権利を有する。
第六十七条（地方制度）
王国の地方行政区分は、州及び自治共和国によって構成される。
第二節 州制度
第六十八条（州）
州は、地域住民による自治を実現するための地方公共団体である。
第六十九条（州議会）各州には州議会を置く。
州議会は、州民による選挙によって選出される。
第七十条（州政府）
州には州政府を置き、州知事がこれを統括する。
州知事は州民によって選出される。
第七十一条（州の権限）
州は、以下の事項について自治権を有する。
一 地域教育
二 文化振興
三 地域交通
四 産業振興
五 環境保護
六 地域行政
七 その他法律で認められた事項
第七十二条（中央政府との関係）
州は王国の一部であり、憲法及び国家法律に従う。
ただし、地方自治の本旨は尊重されなければならない。
第三節 自治共和国
第七十三条（自治共和国）
王国内には、歴史、文化、地域的特殊性その他の理由により、自治共和国を設置す
ることができる。
第七十四条（自治共和国の地位）
自治共和国は、高度な自治権を有する特別地方自治体である。
自治共和国は、憲法及び自治共和国基本法に基づき統治される。
第七十五条（自治共和国議会）
自治共和国には自治共和国議会を置く。
自治共和国議会は、住民の選挙によって構成される。
第七十六条（自治共和国政府）
自治共和国には独自の政府を置く。
政府の長は、自治共和国住民によって選出される。
第七十七条（自治共和国の権限）
自治共和国は、以下の分野について広範な自治権を有する。
一 教育制度
二 文化政策
三 地域法制定
四 地方警察制度
五 経済政策
六 社会制度
七 その他自治共和国基本法で定める事項
第七十八条（国家専管事項）外交、防衛、通貨、国家安全保障及び国際条約に関する権限は、王国政府のみが有
する。
第七十九条（自治共和国法の制限）
自治共和国の法律は、王国憲法及び国際的義務に反してはならない。ただし、自治
共和国の法律は自治事項については、自治共和国の領域内で王国の法律を優越す
る。
第十章 財政及び国家監査
第八十条（財政の原則）
国家財政は、法律に基づき、公正かつ健全に運営されなければならない。
第八十一条（課税）
租税は、法律によって定められる。
第八十二条（予算）
国家予算は、議会の承認を必要とする。
第八十三条（会計監査院）
王国の収支は、独立した会計局によって監査される。
会計局は、最高会議及び国民に対して報告する。
第十一章 王国軍
第八十四条（王国軍の地位）
王国軍は、国王を最高統帥者とする国家機関であり、国民、領土及び主権を防衛す
るために存在する。
王国軍は、王国の伝統に基づき国王への忠誠を保持する。
ただし、その忠誠は国王個人への服従を意味するものではなく、憲法及び王国秩序
への忠誠を意味する。
第八十五条（軍の目的）
王国軍は、以下を目的とする。
一 王国の独立及び安全の確保
二 国民の生命及び自由の防衛
三 領土及び主権の保全
四 災害その他緊急事態への対応
五 国際平和及び人道活動への貢献
第八十六条（軍の政治的中立）
王国軍は、政治的中立を保持する。
軍人は、軍の地位を利用して政治的目的を達成してはならない。
王国軍は、特定の政党、政治団体又は個人の利益のために行動してはならない。
第八十七条（文民統制）
王国軍は、憲法及び法律に従い、文民統制の下に置かれる。
国王は最高統帥者であるが統帥権の行使は首相に対し常時委任され、国王は憲法
の定められた場合を除き最終命令権者とはならない。
第八十八条（軍事行政）軍事行政は内閣の責任において遂行される。
最高会議は、軍事政策、軍事予算及び軍の活動について監督する権限を有する。
第八十九条（武力行使の制限）
王国軍による武力行使は、以下の場合に限り認められる。
一 王国に対する武力攻撃への対応
二 国際法上認められた自衛権の行使
三 国際機関の決議その他国際法に基づく活動
四 その他国際法上合法と認められる場合
侵略その他国際法に反する武力行使は、これを行ってはならない。
第九十条（軍への参加義務）
国民は、法律の定めるところにより、王国の防衛に協力する義務を負う。
軍務の制度は、選抜徴兵制を基本とする。
第九十一条（徴兵及び代替役務）
法律により選抜された国民は、国防に必要な範囲で軍務に服する。
良心、信条その他正当な理由による兵役拒否については、法律により代替役務を認
めることができる。
第十二章 国家非常事態
第九十二条（非常事態の宣言）
国家の存立、国民の生命、安全、領土又は主権に重大な危機が発生した場合、国王
は内閣の上申及び最高会議の承認に基づき、国家非常事態を宣言することができ
る。ただし緊急の場合において最高会議の承認が困難な場合は、第九十九条の定
めるところにより事後承認を受けることができる。
第九十三条（非常事態の原則）
非常事態においても、憲法の効力は維持される。
国家機関は、非常事態を理由として憲法上の権限を超えて行動してはならない。
第九十四条（戒厳令）
戦争、外国からの侵攻、大規模な内乱その他通常の行政機関では国家秩序を維持
できない場合、法律に基づき戒厳令を発動することができる。
第九十五条（戒厳下の統制）
戒厳令下において、王国軍は法律の範囲内で治安維持及び国家防衛のため必要な
活動を行う。
ただし、軍は行政機関及び司法機関の権限を不当に侵害してはならない。
第九十六条（国民総動員令）
国家存亡の危機に際し、国王は最高会議の承認に基づき、国民総動員令を発するこ
とができる。
国民総動員令により、国家は以下の措置を行うことができる。
一 人的資源の臨時動員
ニ 産業及び物資の統制
三 輸送、通信その他重要資源の確保
四 国家防衛に必要な行政措置第九十七条（非常権限の制限）
戒厳令及び国民総動員令による措置は、目的達成に必要な最小限度でなければな
らない。
基本的人権の本質的内容は、いかなる場合も侵害してはならない。
第九十八条（非常措置の監督）
非常事態における国家活動は、最高会議及び憲法裁判所による監督を受ける。
第九十九条(事後承認)
国家非常事態の宣言及び国民総動員令の最高会議の承認は事後承認によることが
できる。なお、宣言後14日以内に最高会議の承認を受けなければ宣言の効力は失
効する。ただし、戦争、重大な災害、通信途絶その他やむを得ない事由により、最高
会議の招集が著しく困難な場合、内閣の申し立て及び憲法裁判所の承認により、必
要最小限度の期間に限り、その期間を延長することができる。延長期間は30日を超
えてはならず、最高会議を招集することが可能となった場合、政府は招集から7日以
内にその承認を求めなければならない。
第十三章 独立監督機関
第百条（独立機関）
国家権力の適正な行使を確保するため、法律により独立監督機関を設置することが
できる。
第百一条（会計局）
会計局は、国家及び地方自治体の財政を監査する。
会計局は、行政、議会、王室府及び軍事機関の財政について監査する権限を有す
る。
第百二条（国民監察院）
国民監察院は、行政機関その他国家機関による権利侵害を調査する。
国民監察院は、必要に応じて議会及び裁判所に報告する。
第百三条（選挙管理機関）
選挙の公正を確保するため、独立した選挙管理機関を置く。
第十四章 憲法改正及び憲法保障
第百四条（憲法尊重義務）
国王、議会、内閣、裁判所、軍及びすべての地方自治体は、この憲法を尊重し擁護
する義務を負う。
第百五条（憲法改正）
憲法改正は、議会の出席議員3分の2以上の賛成による議決及び国民の過半数の
賛成による承認を必要とする。
第百六条（改正の限界）
基本的人権、法の支配及び国民主権の原則は、憲法改正によっても廃止することが
できない。
第百七条（憲法の施行）この憲法は、国民の承認を得た日より施行する。
附則
第百八条（既存法令）
この憲法施行以前の法律は、この憲法に反しない限り効力を有する。
第百九条（制度移行）
憲法施行に必要な制度整備は、法律により定める。
第百十条（王国の継続）
セミール王国は、将来にわたり憲法秩序、自由及び平和を維持する。

政治

　セミール王国は現在、立憲君主制そして議会制民主主義を採用している。しかし、セミール王国は現代まで絶対王政が続いていた国家であり、数十年前の民主化運動によりようやく民衆に参政権が与えられ、立憲君主制へ移行した。なお民主化の際王政が廃止されなかったのは、王政の廃止による民主化ではなく、立憲君主制への移行による民主化を訴えていた王党派の穏健派勢力(現政権与党)の影響である。セミール王国の立憲君主制は国王が象徴君主として君臨するのではなく、王権を行使する一国家機関として存在し、他の3権力を行使するそれぞれの国家機関と監督抑制し合い均衡するという独自の4権均衡型立憲君主制となっている。前述した通り、セミール王国の統治権には、三権に加えて、王権が存在する。ただし、王国憲法では王権は通常の政治権力ではなく、あくまでも憲法秩序維持を守る中立的機能とされており、国王は支配者ではなく憲法秩序の守護者、国家の暴走を防ぐ安全装置として機能し、その行為は最高会議や裁判所の監督を受ける。
　現在セミール王国では4権分立が徹底されており、行政権は王国政府、立法権は王国最高会議(国会)、司法権は王国最高裁判所、王権は国王が有する。
　王国最高会議は一院制250議席で、任期は5年、議員は国民からの直接選挙によって選出される。選挙制度は、選挙区制である。首相は王国最高会議での、首相指名選挙を経て選出され、王国最高会議の承認の上、国王より任命される。
セミール最高会議内訳
与党　王国自由党(156議席)

野党　人民民主党(84議席)
　　　セミール帝国運動(6議席)
　　　セミール民主党(4議席)

司法

セミール王国の司法制度は、二審制をとっている。またそのほか、軍人を対象とした軍事裁判所が存在する。

　　　　　　　　　　　　王立最高裁判所
　　　　　　　　　　　　↑　　　 ↑

　　　　　　　　王立州裁判所 自治体裁判所

王国軍事裁判所
王国憲法裁判所

行政

　セミール王国政府は最高会議と国王の信任のもとで選出された首相が率いる内閣を中心として成り立っている。首相は、王国政府の長であり、それと同時に王国軍、王国親衛隊の最高指揮官の代行者(最高指揮官は国王)として機能する。王国政府は一府九省で構成されている。
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内閣
首相	ローズ・シュワルツ
国防大臣	モンクスフード・ヴァイデンフェラー
内務大臣	ダリア・シーレ
外務大臣	フクシア・ケスマン
財務大臣	ランタナ・コースフェルト
司法大臣	ダリウム・デーメル
教育・文化大臣	クラマチス・ライトマイヤー
産業・通商・環境大臣	アイリス・トレーガー
保健・福祉大臣	エリカ・フォラント
交通大臣	ブルーベル・シェルツ

公務員

セミール王国の国家公務員数は85万6千名で、そのうち75万名が特別職国家公務員である。特別職国家公務員は裁判官、最高会議職員、大臣、軍、準軍事組織、国家警察、非常事態庁の職員等で、一般職国家公務員は各省庁の職員等である。地方公務員は77万名であり、その他国営企業の従業員が100万名に達する。

財政

国家予算　歳入　1兆4700億セミルハイシア
　　　　　　　　・税収　1兆262億セミルハイシア
　　　　　　　　・公債金　4008億セミルハイシア
　　　　　　　　・その他

歳出　1兆4700億セミルハイシア
　　　　　　　　・一般歳出　8820億セミルハイシア
(国防　4900億セミルハイシア　社会保障・福祉　1686億セミルハイシア　
　教育　441億セミルハイシア　公共事業　441億セミルハイシア　その他)
　　　　　　　　・国債費　3528億セミルハイシア
　　　　　　　　・州補助金　2352億セミルハイシア

セミール王室

　セミール王室はセミール王国の国家元首である国王を代々務めている一族である。現在はガーベラ2世が在位中である。
　現在のセミール王国においては国王は王国の象徴、そしてセミール王冠の守護者と王国憲法にて定められており、通常の政治権力は有さず、王権を行使する一国家機関である。しかし実際には王室は政界や財界に一定の影響力を持っており、また、起源が王室直属の騎士団であった現在の内務省王国親衛隊に対してもある程度の影響力を持っているため、事実上の国王の私兵と国民会議等では批判されがちである。
　セミール王室は、数十年前までは絶対王政のもと、セミール王国を統治していた。

王室府

　セミール王国政府とは別の王権に属する機関として、セミール国王を長としたセミール王室府が存在する。絶対王政時代はセミールの行政府として機能していたが、民主化後、政治的権力を失った。ただ形式上現在も存在しており、王国憲法では王権の補佐・執行機関となっている。現在、平時においては、王室関連行事等を担当する宮内庁のような存在となっている。ただ、王国憲法では王室府は、何らかの理由で王国政府が機能を停止した場合に、その代替を務めると定められている。

貴族家

　絶対王政時代セミール各地は、王室府が直接統治していたわけではなく、王室に仕える各貴族家が王室府の統制の元、各地を統治する、日本の江戸時代における幕藩体制のようなものが敷かれていた。その時に各地を統治した、貴族家が現在も各地に数百存在している。
　民主化後、貴族家の担っていた機能は地方自治体に移行され、貴族家は公式には政治的権力を喪失したのだが、政界や財界に進出している貴族家が多く存在している。そのため、民主化から数十年経過した現在でも、貴族家はセミール社会に一定の影響力を与えている。

地方行政区分

　セミール王国は、25州に分けられており、その下に複数の市町村が存在する。首都キーウおよび、クリミア半島のセヴァストポリは特別市に指定されており、どの州にも属さない。
　州の区分は民主化後に来たものだが、市町村の範囲は絶対王政時代のそれぞれの貴族家の統治範囲が元となっている。
　また、セミール王国の構成国として、モルドバ自治共和国が存在しており、一定の独立性を有し、モルドバ地域の自治を行っている。モルドバ自治共和国は32の県と5つの特別市からなる。

経済

　セミール王国は農業国家であり、一次産業の割合が現代の国家としてはかなり高い。ただその一方で、工業化は遅れており、国内のまともな重工業といえば、自国軍向けの軍需産業ぐらいである。
　セミール王国の産業としては、一次産業は小麦やとうもろこし等の生産、鉄鉱石の採掘、二次産業としては、軍需産業、食品加工業、第三次産業としては、卸売業・小売業、金融業、IT産業などがある。セミールの労働者を占める第一次産業の就業人口は46.3%、第二次産業の就業人口は23.8%、第三次産業の就業人口は29.9％である。
　現在も産業の発達は不十分な状態であるため、セミール王国のGDPは国の規模にしては少ない。そのため、比較的貧困国と言われ、王国政府などでは慢性的な予算不足などが、大きな課題となっている。
　セミール王国政府は民間があまり発達していない経済分野を中心に3000社以上の多くの国営企業を有している。国営企業の生産額はセミールのGDPのおよそ10％をしめており、国営企業の存在がセミール経済に大きな影響を与えている。

• 名目GDP 4兆9000億セミルハイシア
• 実質GDP 4兆3610億セミルハイシア

輸出可能品目

• とうもろこし
• 小麦
• 鉄鉱石
• 加工食品

国営企業

セミール王立鉄道

• セミール王国の鉄道網を運営しているセミール最大の国営企業である。十数万名の従業員を抱えている。

セミルプロキオン社

• 石油や天然ガスなどの供給を担うエネルギー企業

ドルゲンシュネッカー社

• 国内の発電所の多くを運営している国営電力企業

シスル社

• 戦車や装甲車の生産を担う軍需企業

シグ社

• 戦闘機などを開発している航空機製造企業

チョールネ・モーレ社

• 多くの船舶を造船している黒海造船所を運営する企業。

セルホイ航空機設計局

• 戦闘機や攻撃機を開発している航空機製造企業

社会

　経済の欄にも記した通り、セミール王国では工業化の遅れに伴う貧困が大きな課題となっており、地方の農業従事者を中心に、不安定な収入のもと、前時代的な生活を強いられている国民が存在し、都市部の国民との貧富の差が大きいことなどもあわせて、セミール社会の大きな課題となっている。携帯電話の利用率や、インターネット利用率はいまだに低い。
　セミール王国の都市化率は低く、国土のほとんどは、森林や農地である。また、全人口を占める都市人口の割合は40%ほどで、現代の国家としてはかなり低く、住民は都市圏にそれほど集中していない。そのため、国内の各地に村や集落が点在している。

交通

　セミール王国の交通インフラは前述した王国政府の予算不足などにより未発達である。
　過去数十年にわたり、未発達な交通インフラを整備する計画が進行中であり、財政難により計画が停止することもしばしばあったが、計画は少しずつ進行し、鉄道網は王国各地に構築されつつある。ただ道路網は、いまだに、未舗装であったり、建設されていない道路が多いなどまだまだ不十分である。

治安

　セミール王国の治安は全体的に見れば比較的良好である。ただそれは王国の人口密度が低く、規模の小さい町や村がほとんどであるがゆえに相対的に低いのであって、人が集中する都市部においては、凶悪犯罪が度々発生している。また、近年反社会的勢力が成長し、勢力を拡大する動きを見せており、国家警察が摘発を進めている。

教育

　セミール王国の教育制度は、6年制の初等学校、3年制の中等学校、3年制の高等学校、そして4年制の大学からなり、初等学校と中等学校が義務教育である。
　かつては、貧困により義務教育を受けられない国民も少なくない人数存在したが、義務教育の完全無償化などが進められた結果、現在ではほぼ全ての国民が義務教育を受けられる状態となった。ただ、地方の農村などを中心に、学費を支払えないことなどを理由に義務教育終了後は働きに出るのが一般化している地域があるため、高等学校進学率は6割程度、大学進学率は2割程度となっている。

高等教育機関

セミール王国内には、6つの国立大学、27の州立大学、5つの県立大学、およそ40から50程度の私立大学、国家警察、非常事態庁の大学校、その他軍事アカデミーとして、陸軍、海軍、空軍、空挺軍、親衛隊、国境警備隊の大学校が存在する。私立大学は貴族家が運営している場合が多い。

国立大学
キーウ国立大学	学生数　1万7千名
リヴィウ国立大学	学生数　1万名
ハルキウ技術大学	学生数　1万名
オデーサ医療大学	学生数　5千名
セヴァストポリ国立大学	学生数　6千名
キシナウ国立大学	学生数　5千名

情報

セミール王国では王国憲法により、言論表現の自由が保証されている。
セミール王国放送やセミール国営新聞といった国営メディアのほかに、多くの民間メディアが存在しており、活発に活動している。しかし、民間メディアの中には貴族家や、王室家などの影響を受けているメディアも少なくない。

国民

セミール王国の国民の8割がセミール人である。その他、ルーマニア人(5%ほど)や、ロシア人も居住する。

地勢

セミール王国の国土の半分は平野で、北部にはポレーシエ湿地、東部にはドネツク丘陵、西部にはカルパティア山脈から続く高地があるほか、モルドバ自治共和国はほとんどが標高100メートルから400メートルほどの丘陵地である。中央部、南部、モルドバ自治共和国などは肥沃な黒土(チェルノーゼム)に被われ、小麦の耕作地が広がり、古くから「欧州の穀倉地帯」と呼ばれる。モルドバ自治共和国では、豊かな土壌を生かしたブドウ栽培(ワイン生産)が伝統的に盛んである。

気候

　セミール王国の気候区分としては、北部および西部、モルドバ自治共和国北部などは、湿潤大陸性気候(Dfb)、南東部は、乾燥したステップ気候(BS)、クリミア半島や、モルドバ自治共和国南部などは、温暖湿潤気候(Cfa)である。

諜報機関

　セミール王国には、セミール保安庁(SSA)とセミール対外情報庁(SFIA)、セミール王国国防省情報総局(MDGID)という３つの諜報機関が存在している。セミール保安庁は主に国内における防諜、対テロ、特殊作戦を担当し、セミール対外情報庁は国外における情報収集、特殊作戦を担当する。また、セミール王国国防省情報総局は軍事情報の収集分析を行う。それぞれの諜報機関は王国の安寧を守るべく、ヒューミント、シギントを行い、情報を収集しているほか、各地で協力者や工作員が、工作活動を行っているされる。それぞれの諜報機関の傘下には独自の特殊部隊も存在している。

セミール保安庁 Semir Security Agency
国籍	セミール王国
軍種	諜報機関
上級機関	セミール王国国家保安委員会
別称	SSA
保安庁長官	アイビー・カールス保安庁長官
規模	3万名程度

...

国家情報庁本部センター
国内防諜部
国家経済防諜部
国家情報防諜部
分析部
国家機密保護局
内査部
科学技術局
執行介入本部
シグマ部隊(セミール保安庁法執行・特殊作戦センター・シグマ)
テロ・犯罪対策部

• 捜査局

法務部
行政部

• 人事局
• 会計・事務局
• 後方支援局
• 保安庁庁文書保管室

後方支援部
保安庁訓練アカデミー
その他、各州の支局

セミール対外情報庁 Semir Foreign Intelligence Agency
規模	4000名
国籍	セミール王国
軍種	諜報機関
上級機関	セミール王国国家保安委員会
別称	SFIA
対外情報庁長官	コルチカム・ゲーゲンバウアー対外情報庁長官

組織編成

対外情報庁本部
対外諜報部

• 集約・分析局
• A局
• B局
• C局
• D局
• 科学情報局

通信諜報部
対外工作部
対外情報庁特殊作戦部隊「ファーターラント」
内査部
法務部
行政部
後方支援部
対外情報庁研究アカデミー

セミール王国国防省情報総局 Semir Kingdom Ministry of Defense General Intelligence Directorate
国籍	セミール王国
軍種	諜報機関
上級機関	セミール王国国防省
別称	MDGID
規模	8000名程度
局長	ティリア・ヴァイス

...

情報作戦センター
情報収集部

• 軍事情報室
• 分析室
• 機密情報室

技術工作部
通信情報部
軍事戦略室
国防省特殊作戦司令センター

• 第3特殊任務部隊(ラムダ部隊)
• 国防省情報総局特殊作戦連隊(ミュー連隊)
• ニー特殊作戦分遣隊
• クシー特殊作戦分遣隊
• 第13特殊任務部隊「オミクロン」

行政部
兵站部

各種機関

セミール王国国家親衛隊 Semir Kingdom National Guard
規模	6万名
国籍	セミール王国
軍種	国内軍
上級機関	セミール王国内務省
司令官	ヘリオトロープ・ビュッセル親衛隊上級大将

部隊編成

国家親衛隊総司令部

• 王立親衛隊高等学校
• 王立親衛隊大学校
• 王立親衛隊士官学校
• 第12訓練センター
• その他研究、教育機関

作戦部隊

• 第124近衛旅団
• 第125親衛強襲旅団
• 国家親衛隊義勇軍楽大隊
• アル・リシャ連隊(特殊作戦部隊)
• 対テロ特殊部隊「ケーニヒ」
• 第114ヘリコプター飛行隊
• 第115ヘリコプター飛行隊
• 国家親衛隊航空基地業務群
• その他部隊

西部地域作戦司令部

• 第126親衛旅団
• 第127親衛旅団
• 第147砲兵大隊
• 第157工兵大隊
• 後方支援連隊
• その他部隊

北部地域作戦司令部

• 第128親衛旅団
• 第129親衛旅団
• 第148砲兵大隊
• 第149砲兵大隊
• 第158工兵大隊
• 後方支援連隊
• その他部隊

東部地域作戦司令部

• 第130親衛旅団
• 第131親衛旅団
• 第150砲兵大隊
• 第151砲兵大隊
• 第159工兵大隊
• 後方支援連隊
• その他部隊

南部地域作戦司令部

• 第132親衛旅団
• 第133親衛旅団
• 第152砲兵大隊
• 第160工兵大隊
• 後方支援連隊
• その他部隊

モルドバ自治共和国司令部

• 第400親衛歩兵連隊
• 第401親衛歩兵連隊
• 第402親衛歩兵連隊
• 後方支援連隊
• その他部隊

セミール王国国境庁国境警備隊 Semir Kingdom Border Agency Border Guard
規模	5万3千名
国籍	セミール王国
軍種	国境警備隊
上級機関	セミール王国内務省
司令官	プルメリア・クラッセン国境軍上級大将

部隊編成

国境警備隊本部

• 国境警備隊高等学校
• 国境警備大学校
• 国境警備隊士官学校
• 国境警備隊訓練センター

直轄部隊

• 国境警備隊軍楽隊
• 国境警備隊中央病院
• 第154独立飛行隊
• 第155ヘリコプター飛行隊
• 第10国境警備隊(エミフ特殊作戦分遣隊)

地方部隊

• キーウ国境警備隊
• ジトーミル国境警備隊
• リーウネ国境警備隊
• ヴォリーニ国境警備隊
• リヴィウ国境警備隊
• ザカルパチア国境警備隊
• イヴァノ=フランキウスク国境警備隊
• チェルニウツィ国境警備隊
• ヴィンニツァ国境警備隊
• オデーサ国境警備隊
• クリミア国境警備隊
• ドネツク国境警備隊
• ルハンスク国境警備隊
• ハルキウ国境警備隊
• スーミ国境警備隊
• チェルニヒウ国境警備隊
• モルドバ自治共和国国境警備隊

セミール王国国境庁海上警備隊 Semir Kingdom Border Authority Maritime Guard
国籍	セミール王国
軍種	沿岸警備隊
上級機関	セミール王国内務省
規模	6千名
所在地	セヴァストポリ基地
司令官	アンスリューム・ゲーテル国境軍上級大将

部隊編成

海上警備本部

• 海軍高等学校
• 海軍大学
• 国境警備隊士官学校
• 海上警備訓練センター

実働部隊

• 特殊警備隊(ゼラニウム特別分遣隊)
• オデーサ海上警備隊
• セヴァストポリ海上警備隊
• マリウポリ海上警備隊

セミール王立国家警察 Semir Royal National Police
国籍	セミール王国
軍種	警察
上級機関	セミール王国司法省
規模	13万名
国家警察本部長	ミモサ・テレマン

組織編成

国家警察庁中央管理機関(国家警察本部)

• 行政部
• 刑事部
• 一般警邏部
• サイバー捜査部
• 科学捜査局
• テロ・組織犯罪捜査局

ARU(強襲対応部隊)

• ARU本部
• ARU統合突撃旅団「レヒェン」
• ARU北部連隊
• ARU西部連隊
• ARU東部連隊
• ARU南部連隊

地域警察

• ヴィーンヌィツャ州警察局
• ヴォルィーニ州警察局
• ドニプロペトロウシク州警察局
• ドネツィク州警察局
• ジトーミル州警察局
• ザカルパチア州警察局
• ザポリージャ州警察局
• イヴァーノ＝フランキーウシク州警察局
• キーウ州警察局
• キロヴォフラード州警察局
• ルハンシク州警察局
• リヴィウ州警察局
• ムィコラーイウ州警察局
• オデーサ州警察局
• ポルタヴァ州警察局
• リウネ州警察局
• スームィ州警察局
• テルノーピリ州警察局
• ハルキウ州警察局
• ヘルソン州警察局
• フメリニツキー州警察局
• チェルカースィ州警察局
• チェルニウツィー州警察局
• チェルニヒウ州警察局
• クリミア州警察局
• キーウ特別市警察局
• セヴァストポリ特別市警察局

セミール王立特別警察 Semir Royal Special Police
国籍	セミール王国
軍種	秘密警察
上級機関	セミール王国国家保安委員会
別称	ssp
規模	2万5千名
特別警察本部長	モンステラ・ディーツェル大将

王立特別警察は国家警察では対応できない重大事件や、テロへの対応などを行う国家保安委員会直属の警察組織である。同組織は警察組織としては非常に軍事組織的な性格が強く、各州ごとに警察連隊、警察大隊を編成している。また、装備も重装備で有事の際は、正規軍とともに警察義勇部隊として国土防衛にあたる。

部隊編成

• 特別警察本部
• 特別警察中央突撃旅団「ツォルン」
• 特殊任務警察戦術部隊(ポインセチア特殊作戦分遣隊)
• キーウ警察連隊
• ハルキウ警察連隊
• ヘルソン警察連隊
• オデーサ警察連隊
• ザポリージャ警察連隊
• リヴィウ警察連隊
• ヴィーンヌィツァ警察大隊
• ヴォルィーニ警察大隊
• ドニプロペトロウシク警察大隊
• ドネツィク警察大隊
• イヴァノ=フランキーウシク警察大隊
• キロヴォフラード警察大隊
• ルハンシク警察大隊
• ムィコラーイウ警察大隊
• ポルタヴァ警察大隊
• リウネ警察大隊
• スームィ警察大隊
• テルノーピリ警察大隊
• フメリニツキ警察大隊
• チェルカースィ警察大隊
• チェルニウツィー警察大隊
• チェルニーヒウ警察大隊
• クリミア半島警察大隊

運輸庁輸送保安隊 Transport Agency Transportation Security Unit
国籍	セミール王国
軍種	輸送　警備　不発弾処理　修理等
上級機関	運輸庁
規模	5千名
司令官	シオン・ゲルラッハ少将

運輸庁輸送保安隊(Transport Agency Transportation Security Unit)は運輸庁の傘下にある準軍事組織である。幹線道路や鉄道など国内の重要な輸送関連設備の修理補修、警備、その近辺における不発弾処理等を任務とする。

部隊編成

• 特別輸送管理本部
• 第11訓練センター
• 第94警備大隊
• 第95警備大隊
• 第96警備大隊
• 第97警備大隊
• 第229修理補修大隊
• 第230修理補修大隊
• 第401不発弾処理大隊
• 第402不発弾処理大隊
• 後方支援大隊

セミール王国非常事態庁 Semir Kingdom Emergency Office
規模	7万名
国籍	セミール王国
軍種	消防　救助　救急など
上級機関	セミール王国内務省
非常事態庁長官	セダム・エルベルト

軍事組織

　セミール王国軍(Semir Kingdom Army)はセミール王国の正規軍であり、セミール王国の領土、主権、国民を防衛することを任務とする。現在王国軍は陸軍、海軍、空軍、空挺軍、特殊作戦軍、領土防衛隊、防空軍の7軍種から構成されている。
　王国軍は31万名の人員のほか、900両の戦車、2800両を超える装甲車両、1400門の火砲、その他16隻の戦闘艦、1300機を超える航空機など多くの装備を実戦配備し、その他数千両規模の装甲車両や戦車を保管している。王国軍では現在、王国政府の予算不足による稼働率の低下、訓練時間の減少などが大きな課題となっている。
　王国憲法ではセミール国王が最高司令官で、王国軍の統帥権を有することになっているが、その統帥権は常時首相に委任され、国王はいかなる場合においても最終命令権者にはならない。王国軍は厳粛な文民統制下に置かれている。
　現在王国軍は選抜徴兵制を採用しており、徴兵期間は24ヶ月である。なお、王国軍を占める徴集兵は2割程度であり、8割は職業軍人である。また王国軍は180万名規模の予備役を有する。

セミール王国軍の指揮系統を図にしたものである。ただし、立憲君主制への移行に伴い、国王、王室府兵部卿は事実上、指揮権を失っている。

セミール王国軍統合参謀本部 Joint Chiefs of Staff of the Semir Kingdom Army
国籍	セミール王国
軍種	総司令部
上級機関	セミール王国国防省
所在地	キーウ特別市セミール王国統合参謀本部庁舎
司令官	ダチュラ・エルハルト陸軍上級大将

...

• 参謀本部事務局

作戦部門

• 作戦総局
• 特殊作戦編成室
• 分析局
• サイバー通信局

後方部門

• 人事局
• 会計局
• 行政局
• 兵站編成室

情報部

• 軍事情報局

• 第146独立統合参謀本部警護旅団

統合参謀本部や国防省など軍の意思決定機関の警護を担当する精鋭部隊である。要員は厳しい選抜を乗り越えた精鋭中の精鋭であり、部隊は高い能力を有する。また同旅団は7軍種のいずれに属さない統合参謀本部直轄の部隊である。

セミール王立陸軍 semir royal army
規模	16万7千名
国籍	セミール王国
軍種	陸軍
上級機関	セミール王国国防省
司令官	フリージア・オルトマン陸軍上級大将

部隊編成

軍管区

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• 北部軍管区
• 西部軍管区
• 東部軍管区
• 南部軍管区
• モルドバ特別管区

編成

王立陸軍総司令部

• 王立陸軍高等学校
• 王立陸軍大学校
• 王立陸軍士官学校
• 王立陸軍機甲学校
• 王立陸軍航空学校
• 王立陸軍歩兵学校
• 王立陸軍科学学校
• 王立陸軍後方支援学校
• 王立陸軍砲兵学校
• 王立陸軍防空学校
• その他研究、教育機関

直轄部隊

• 独立王室旅団
• 第47独立砲兵旅団
• 第79ロケット旅団
• 第80ロケット砲兵旅団
• 第81ロケット砲兵旅団
• 第82ロケット砲兵旅団
• 王立陸軍中央参謀軍楽隊
• 王立陸軍中央病院
• その他部隊

航空隊

• 航空司令部
• 第110航空旅団
• 第111航空旅団
• 第112航空旅団
• 第113航空旅団
• その他部隊

北部軍管区

• 北部作戦司令部
• 第1戦車旅団
• 第11機械化旅団
• 第15機械化旅団
• 第19機械化旅団
• 第23機械化旅団
• 第31砲兵旅団
• 第84地対空ミサイル連隊
• 第106独立偵察大隊
• 北部方面軍楽隊
• その他部隊

西部軍管区

• 西部作戦司令部
• 第12山岳強襲旅団
• 第16山岳強襲旅団
• 第20機械化旅団
• 第24機械化旅団
• 第35砲兵旅団
• 第86地対空ミサイル連隊
• 第107独立偵察大隊
• 西部方面軍楽隊
• その他部隊

東部軍管区

• 東部作戦司令部
• 第3戦車旅団
• 第13機械化旅団
• 第17機械化旅団
• 第21機械化旅団
• 第25機械化旅団
• 第39砲兵旅団
• 第88地対空ミサイル連隊
• 第108独立偵察大隊
• 第110独立偵察大隊
• 東部方面軍楽隊
• その他部隊

南部軍管区

• 南部作戦司令部
• 第14機械化旅団
• 第18機械化旅団
• 第22機械化旅団
• 第26機械化旅団
• 第43砲兵旅団
• 第90地対空ミサイル連隊
• 第109独立偵察大隊
• 南部方面軍楽隊
• その他部隊

モルドバ特別管区

• モルドバ地域作戦司令部
• 第91機械化歩兵大隊
• 第92機械化歩兵大隊
• 第93機械化歩兵大隊
• 第145砲兵大隊
• 第250ロケット砲中隊
• 第153工兵大隊
• 後方支援大隊
• 武器修理隊
• 第274地対空ミサイル中隊
• モルドバ方面憲兵隊
• その他部隊

予備役
北部軍管区

• 北部地域予備司令部
• 第1予備軍団
• 第2予備軍団
• 第3予備軍団
• 第4予備軍団
• 第5予備軍団
• 第6予備軍団
• その他部隊

西部軍管区

• 西部地域予備司令部
• 第７予備軍団
• 第8予備軍団
• 第9予備軍団
• 第10予備軍団
• 第11予備軍団
• 第12予備軍団
• その他部隊

東部軍管区

• 東部地域予備司令部
• 第13予備軍団
• 第14予備軍団
• 第15予備軍団
• 第16予備軍団
• 第17予備軍団
• 第18予備軍団
• その他部隊

南部軍管区

• 南部地域予備司令部
• 第19予備軍団
• 第20予備軍団
• 第21予備軍団
• 第22予備軍団
• 第23予備軍団
• 第24予備軍団
• その他部隊

モルドバ特別管区

• モルドバ地域予備司令部
• 第25予備軍団
• その他部隊

セミール王立海軍 semir royal navy
規模	2万3千名
国籍	セミール王国
軍種	海軍
上級機関	セミール王国国防省
司令官	パウル・シャフトマン海軍上級大将

部隊編成

王立海軍総司令部

• 王立海軍高等学校
• 王立海軍大学校
• 王立海軍兵学校
• 王立海軍艦艇学校
• 王立海軍陸戦学校
• 王立海軍後方支援学校
• 王立海軍航空訓練センター

直轄部隊

• 王立海軍中央軍楽隊
• 王立海軍中央病院

王立海軍黒海艦隊

• 黒海艦隊司令部
• 第1水上艦艇師団
• 第2水上艦艇師団
• 第3水上艦艇師団
• 第4水上艦艇師団
• 第21補助艦艇師団
• 第22補助艦艇師団
• 第23補助艦艇師団
• その他の部隊

地方部隊

• オデーサ基地業務群
• ネミフ基地業務群
• セヴァストポリ基地業務群
• ケルチ基地業務群
• ベルジャンシク基地業務群
• マリウポリ基地業務群
• その他の部隊

航空部隊

• 王立海軍航空指令部
• 第20航空旅団
• 第31戦闘航空旅団
• 第119爆撃航空旅団
• 第170爆撃航空旅団
• その他部隊

王立海軍歩兵部隊

• 海軍歩兵司令部
• 第121海兵旅団
• 第122海兵旅団
• 第138砲兵旅団
• 第139ロケット旅団
• 第154沿岸ミサイル大隊
• 独立偵察大隊
• 独立地対空ミサイル大隊
• 第305独立海兵大隊
• 海軍歩兵特殊作戦部隊(シーケール特別分遣隊)
• 後方支援連隊
• その他部隊

セミール王立空軍 semir royal air force
創設	4万6千名
国籍	セミール王国
軍種	空軍
上級機関	セミール王国国防省
司令官	レオン・ベッカー空軍上級大将

部隊編成

王立空軍総司令部

• 王立空軍高等学校
• 王立空軍大学校
• 王立空軍士官学校
• 王立空軍警戒管制学校
• 王立空軍整備学校
• 王立空軍後方支援学校
• 王立空軍防空学校
• 王立空軍気象訓練センター
• 第411教育群
• 第422教育群
• その他研究、教育機関

直轄部隊

• 王立空軍中央軍楽隊
• 王立空軍中央病院
• 第1戦闘航空旅団
• 第2戦闘航空旅団
• 第18戦闘航空旅団
• 第20戦闘航空旅団
• 第21戦闘航空旅団
• 第22爆撃航空旅団
• 第19無人機航空旅団
• 第32輸送航空旅団
• 第47教育航空旅団
• 第167爆撃航空旅団
• 第168爆撃航空旅団
• 第169爆撃航空旅団
• 第93ヘリコプター飛行隊
• その他部隊

北部方面

• 北部方面地方司令部
• 北部方面基地業務群
• 第4戦闘航空旅団
• 第8戦闘航空旅団
• 第111爆撃航空旅団
• 第115爆撃航空旅団
• 第71警戒旅団
• その他部隊

西部方面

• 西部方面地方司令部
• 西部方面基地業務群
• 第５戦闘航空旅団
• 第112爆撃航空旅団
• 第116爆撃航空旅団
• 第72警戒旅団
• その他部隊

東部方面

• 東部方面地方司令部
• 東部方面基地業務群
• 第6戦闘航空旅団
• 第113爆撃航空旅団
• 第117爆撃航空旅団
• 第73警戒旅団
• その他部隊

南部方面

• 南部方面地方司令部
• 南部方面基地業務群
• 第7戦闘航空旅団
• 第11戦闘航空旅団
• 第114爆撃航空旅団
• 第118爆撃航空旅団
• 第74警戒旅団
• その他部隊

モルドバ地域

• モルドバ地域地方司令部
• モルドバ地域基地業務隊
• 第94ヘリコプター飛行隊
• 第4輸送飛行隊
• 第223警戒中隊

セミール王立空挺軍 semir royal Airborne Forces
規模	3万名
国籍	セミール王国
軍種	空挺軍
上級機関	セミール王国国防省
司令官	マーガレット・カーラー空挺軍上級大将

部隊編成

王立空挺軍総司令部

• 王立空挺軍高等学校
• 王立空挺軍大学校
• 王立空挺軍士官学校
• 第513空挺訓練センター
• その他研究、教育機関

作戦部隊

• 第114空挺強襲旅団
• 第115空挺強襲旅団
• 第116空挺強襲旅団
• 第117空挺強襲旅団
• 第118空挺強襲旅団
• 第119空挺強襲旅団
• 第120空挺強襲旅団
• 第142独立砲兵連隊
• 第110独立偵察大隊
• 第123独立補給隊
• 第201独立輸送隊
• 第407情報通信隊
• 空挺特殊作戦部隊(ギェナー大隊)
• 王立空挺軍中央軍楽隊
• その他部隊

セミール特殊作戦軍 semir special operations forces
規模	2千名から4千名程度？
国籍	セミール王国
軍種	特殊部隊
上級機関	セミール王国国防省

|

部隊編成

王国軍特殊作戦司令部

• 第101特殊作戦訓練センター
• その他研究、教育機関

作戦部隊

• 第1特殊作戦連隊

連隊本部
第1大隊(アルタイル大隊)
第2大隊(アルフィルク大隊)
後方支援中隊

• 第2特殊作戦連隊

連隊本部
第1大隊(ポラリス大隊)
第2大隊(ベラトリクス大隊)
後方支援中隊

• 海軍特殊作戦コマンド(アルメリア特別分遣隊)
• 前線地域特別管制中隊(アル・ナイル分遣隊)
• 特殊作戦大隊(ドッグローズ大隊)
• 作戦工作中隊
• 作戦情報中隊
• 後方支援大隊
• その他部隊

セミール王立領土防衛隊 Semir Royal Territorial Defense Force
国籍	セミール王国
軍種	郷土防衛隊
上級機関	セミール王国国防省
規模	正規兵1万名　予備兵13万名
司令官	スターチス・ディートフリート領土防衛隊上級大将

部隊編成

• 領土防衛隊司令部

正規部隊

• 王立領土防衛隊即応師団

予備部隊
北部作戦管区

• 北部地域防衛司令部
• 第124独立領土防衛旅団
• 第125独立領土防衛旅団
• 第126独立領土防衛旅団
• 第127独立領土防衛旅団
• 第128独立領土防衛旅団

西部作戦管区

• 西部地域防衛司令部
• 第129独立領土防衛旅団
• 第130独立領土防衛旅団
• 第131独立領土防衛旅団
• 第132独立領土防衛旅団
• 第133独立領土防衛旅団

東部作戦管区

• 東部地域防衛司令部
• 第134独立領土防衛旅団
• 第135独立領土防衛旅団
• 第136独立領土防衛旅団
• 第137独立領土防衛旅団
• 第138独立領土防衛旅団

南部作戦管区

• 南部地域防衛司令部
• 第139独立領土防衛旅団
• 第140独立領土防衛旅団
• 第141独立領土防衛旅団
• 第142独立領土防衛旅団
• 第143独立領土防衛旅団

モルドバ特別管区

• モルドバ地域防衛司令部
• 第144独立領土防衛旅団
• 第145独立領土防衛旅団

セミール王立防空軍 Semir Royal Air Defense Force
国籍	セミール王国
軍種	防空軍
上級機関	セミール王国国防省
所在地	2万5千名
司令官	アッシュ・ブルメスター防空軍上級大将

部隊編成

• 王立防空軍参謀本部
• 全国統合防空指令センター
• 王立防空軍士官学校
• 王立防空軍警戒管制学校
• 王立防空軍高射学校
• 王立防空軍後方支援学校
• 王立防空軍中央病院
• 王立防空軍中央軍楽隊
• 第137教育群
• 第138教育群

• 北部防空司令部
• 第28防空軍団

第22戦闘航空旅団
第23戦闘航空旅団
第75警戒管制旅団
第53地対空ミサイル旅団
第54地対空ミサイル旅団
第55地対空ミサイル旅団
第193地対空ミサイル大隊
第49対空砲兵旅団
第186後方支援旅団

• 西部防空指令部
• 第49防空軍団

第24戦闘航空旅団
第25戦闘航空旅団
第76警戒管制旅団
第56地対空ミサイル旅団
第57地対空ミサイル旅団
第58地対空ミサイル旅団
第50対空砲兵旅団
第187後方支援旅団

• 東部防空指令部
• 第60防空軍団

第26戦闘航空旅団
第27戦闘航空旅団
第77警戒管制旅団
第59地対空ミサイル旅団
第60地対空ミサイル旅団
第62地対空ミサイル旅団
第51対空砲兵旅団
第188後方支援旅団

• 南部およびモルドバ地域防空指令部
• 第61防空軍団

第29戦闘航空旅団
第30戦闘航空旅団
第78警戒管制旅団
第61地対空ミサイル旅団
第63地対空ミサイル旅団
第64地対空ミサイル旅団
第194地対空ミサイル大隊
第52対空砲兵旅団
第189後方支援旅団

モルドバ自治共和国

　民族自決の原則から、モルドバ地域におけるルーマニア系住民による自治領としてモルドバ自治共和国が設置されている。モルドバ地域には独自の政府、議会が設置され、外交防衛以外の面で高い独立性を有する自治が行われている。

モルドバ自治共和国旗

モルドバ自治共和国政府

モルドバ自治共和国政府 Government of the Autonomous Republic of Moldova
首相府
内閣外局	人事局　法制局　会計局
内務省	モルドバ自治共和国治安部隊　緊急事態総局
司法省	共和国警察
保健省	労働基準庁　社会福祉庁
教育研究省
経済産業省	農産庁
資源・エネルギー省

議会
　モルドバ自治共和国における立法機関として、モルドバ自治共和国議会が存在する。モルドバ自治共和国議会は一院制100議席で、任期は3年である

モルドバ自治共和国議会
与党　モルドバのための行動(46)
　　　セミール王国自由党(8)
野党　モルドバ改革党(29)
　　　モルダヴィア人民解放戦線(11)
　　　人民民主党(6)

各種機関

• モルドバ自治共和国治安部隊

モルドバ自治共和国は独自の準軍事組織として、モルドバ自治共和国治安部隊を有する。同部隊の任務は、モルドバ自治共和国内における治安維持、災害救助、防衛等である。治安部隊ではあるが、一般的な陸軍歩兵部隊並みの装備を持ち、事実上の自治政府の陸軍として機能する一面もある。有事の際はセミール王国軍と共同で作戦を行う。

モルドバ自治共和国治安部隊 Moldova Autonomous Republic Security Forces
国籍	セミール王国
軍種	治安部隊
上級機関	モルドバ自治共和国内務省
規模	2千名
司令官	フリストドール・ヴォイネア上級大将

部隊編成

• モルドバ自治共和国治安部隊司令部
• 特殊作戦ユニット(バジル特殊作戦分遣隊)
• 第1大隊
• 第2大隊
• 第3大隊
• 後方支援大隊

モルドバ自治共和国警察 Police of the Autonomous Republic of Moldova
国籍	セミール王国
軍種	警察
上級機関	モルドバ自治共和国司法省
規模	1万名
司令官	レアンドル・アーデリアン

モルドバ自治共和国内務省緊急事態総局 Directorate General of Emergency Situations, Ministry of the Interior, Autonomous Republic of Moldova
国籍	セミール王国
軍種	消防　救急　救助等
上級機関	モルドバ自治共和国内務省
規模	2千名
司令官	イザイヤ・ヴェルネスク

セミール王国軍の装備一覧

地上装備

陸軍の一覧

戦車
T-63ルドベキア
	諸元
	主武装	125mm滑腔砲	副武装	12.7mm重機関銃
	配備数
	王立陸軍	720両程度(保管中1700両)	王立海軍歩兵部隊	30両
			国家親衛隊	30両程度
セミール王国において陸軍だけでなく海軍や空挺軍、親衛隊など様々な機関で広く運用されている最新鋭の主力戦車である。バランスの良い攻撃力、防御力を持ち、かつ、比較的安価で、予算が限られている王国軍や親衛隊にはかなり重宝されている

戦車
T-74”Lily”
	諸元
	武装	125mm滑腔砲　12.7mm重機関銃　7.62mm同軸機銃	最高速度	70km
	装甲	複合装甲　爆発反応装甲	乗員	3名
	配備数
	王立陸軍	80両	王立空挺軍	70両
既存戦車の更新を目的として、シスル・ハルキウ機械製造設計局によって開発された新型戦車。新型の爆発反応装甲、高度な射撃管制装置を装備する。

歩兵戦闘車
BMP-5
	諸元
	主武装	30mm機関砲	副武装	対戦車ミサイル
	乗員	乗員3名＋歩兵8名	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	1100両程度(保管中1400両)	国家親衛隊	30両
	空挺軍	70両	王立海軍歩兵部隊	40両
陸軍および親衛隊で運用されている歩兵戦闘車である。輸送能力、火力を兼ね備え、機甲部隊の中核を担っている。

装甲兵員輸送車
BTR-6
	諸元
	主武装	30mm機関砲	副武装	7.62mm機関銃
	乗員	乗員3名＋歩兵10名	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	600両程度(保管中600両)	王立海軍歩兵部隊	60両
	王立空挺軍	150両程度	国家親衛隊	230両程度
	国境庁国境警備隊	70両
王国軍および親衛隊で広く運用されている装甲兵員輸送車である。従来の装甲兵員輸送車では火力不足が大きな課題であったが、本車両では砲塔が換装され、より強力な30mm機関砲となり、火力が大幅に強化されている。また、本車両は水上走行が可能である。

装甲兵員輸送車/救急車/装甲回収車
Btrs-5
	諸元
	乗員	乗員3名＋歩兵8名	武装	30mm機関砲　対戦車ミサイル
	配備数
	王立陸軍	装甲兵員輸送車型280両(王立陸軍100両　王立空挺軍80両　王立海軍歩兵部隊40両　国家親衛隊60両)　救急車型40両　装甲回収車型200両	装備名とか	装備数とか
歩兵部隊の輸送、火力支援を目的として開発された最新鋭の装甲車両。武装としては機関砲や対戦車ミサイルを装備し、ifvレベルの火力を有する。また、本車両はセミール王国製の装甲車両で初めてファミリー化され、救急車型や装甲回収車型も開発された。

空挺戦闘車
BMD-7
	諸元
	武装	73mm低圧滑腔砲	乗員	乗員2名＋歩兵6名
	配備数
	王立空挺軍	60両(保管中400両)	王立陸軍	15両
空挺軍にて運用されている輸送機への搭載、空中降下が可能な空挺車両である。我が国の装甲車両としては小型な部類ではあるものの、空挺軍の機甲戦力の中核として重宝されている。

榴弾砲
D-32
	諸元
	口径	122mm
	射撃要員	8名	射程距離	15km
	配備数
	王立陸軍	130門(保管中1300門)	王立空挺軍	70門
	国家親衛隊	160門	王立海軍歩兵部隊	12門
王国軍、王国親衛隊で最も多く運用されている牽引式野砲である。射程が限られているものの、構造が単純であったため大量に生産され、保管中のものも多い。

榴弾砲
D-21
	諸元
	射撃要員	8名	射程距離	17km
	配備数
	王立陸軍	410門(保管470門)
陸軍や海軍で運用される大口径の榴弾砲で、D-32が122mmなのに対し、D-21では152mmとなっている。これによって、より高い威力を有し、地上部隊を後方から支援する。

自走対空砲
zsu-25-3
	諸元
	武装	25mm四連装機関砲	乗員	4名
	配備数
	王立陸軍	運用中　若干数(保管中300両)	装備名とか	装備数とか
陸軍の機甲部隊に随伴し、敵航空機からの攻撃から部隊を防衛する自走対空砲である。陸軍で運用されている。

装甲車両
MT-Ls-2
	諸元
	武装	7.62mm機関銃	乗員	乗員3名＋歩兵10名
	配備数
	王立陸軍	50(保管中2000両)	王立海軍歩兵部隊	30両
陸軍において大量に運用されている装甲車両である。本車両は装甲兵員輸送車や野砲の牽引車、その他輸送車両など様々な用途に使用可能な高い汎用性を持ち、機械化歩兵部隊だけでなく、砲兵部隊や輸送部隊など様々な兵科で重宝されている。

偵察車両
BRDM-5
	諸元
	武装	14.5mm重機関銃	乗員	4名
	配備数
	王立陸軍	400両	王立海軍歩兵部隊	30両
王国軍および王国親衛隊の偵察部隊で運用されている装甲車両である。各種偵察活動で使用されている。

中・低高度防空システム
7k45
	諸元
	レーダー探知距離	１４０km	攻撃射程	42キロ
	最大射高	25キロ	装備名とか	装備数
	配備数
	王立陸軍	72両	王立防空軍	160両
中・低高度の防空を担当する。陸軍、防空軍に配備されている。

長距離地対空システム
s-600
	諸元
	レーダー探知距離	300キロ	攻撃射程	200キロ
	配備数
	王立陸軍	9基	王立防空軍	250基
王国軍の防空システムの中でも最も長い射程距離を誇り、王国領空の防衛を担っている。

ロケット砲
BM-33
	諸元
	乗員	4名	武装	40連装122mmロケット砲発射基
	配備数
	王立陸軍	255両(保管中1500両)	王立海軍歩兵部隊	12両
	王立空挺軍	12両
陸軍、海軍歩兵などで使用されるロケット砲である。高い火力投射能力で、前線部隊を支援する。

自走榴弾砲
3s63ラナンキュラス
	諸元
	主武装	122mm榴弾砲	副武装	12.7mm重機関銃
	乗員	4名	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	550両(保管中600両)	王立海軍歩兵部隊	18両
	王立空挺軍	30両
王国軍や親衛隊で広く運用されている自走榴弾砲である。長い射程距離を有しており、後方より前線部隊を支援する。

自走榴弾砲
3s9 アスター
	諸元
	武装	152mm榴弾砲	射程距離	通常弾　24.7km 射程延長弾　29km
	射撃速度	毎分　7〜8分	乗員	5名
	配備数
	王立陸軍	35両(保管中25両)	装備名とか	装備数とか
セミール王国軍の主力自走榴弾砲である3s63の後継として開発された新型自走榴弾砲。3s63よりも長い射程、高い火力を有する。また、高度な射撃管制装置を備えており、高い精度での射撃が行える。

対地雷防護車両
MPV カランコエ
	諸元
	武装	12.7mm重機関銃	乗員	乗員2名＋歩兵8名
	配備数
	王立陸軍	760両	王立海軍歩兵部隊	120両
	王立空挺軍	30両	国家親衛隊	210両
地雷などから歩兵を防護することを目的に開発された車両で、高い対爆性能を持っており、乗員を安全に輸送する。

歩兵機動車
IMTAV
	諸元
	武装	12.7mm重機関銃	乗員	5名
	配備数
	王立陸軍	2500両以上	王立海軍	100両以上
	王立空軍	100両程度	王立空挺軍	600両以上
	国家親衛隊	600両以上	国境庁国境警備隊	数十両
王国軍の全ての軍種や、その他親衛隊、国境警備隊など多くの組織で運用される歩兵機動車両である。非常に使い勝手が良い装甲車両で、様々な任務に使用される。

防空システム
6k276 アキメネス
	諸元
	射程	1500m~12000m	射高	6000m~10000m
	乗員	5名	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	6両	王立防空軍	100両
垂直発射型の低、中空域の短距離防空システムである。複数の目標を同時に攻撃できる。

戦術弾道ミサイル
アザレアs戦術弾道ミサイル
	諸元
	乗員	3名	射程	120km
	配備数
	王立陸軍	90両(保管中50両)	装備名とか	装備数とか
正確に目標を攻撃し、戦闘支援などを行う戦術弾道ミサイルである。

装甲回収車両
brem-12
	諸元
	武装	12、7mm重機関銃	乗員	3名
	配備数
	王立陸軍	550両	装備名とか	装備数とか
故障した装甲車両の回収、修理などを行う装甲回収車。

統合戦術車両
itv-ブルースター
	諸元
	乗員	5名	武装	12.7mm重機関銃(任務に応じて対戦車ミサイルやRWSに換装可能)
	配備数
	王立陸軍	2100両以上	王立海軍	100両以上
	王立空軍	100両	王立空挺軍	600両
	国家親衛隊	600両	国境庁国境警備隊	100両
王国軍や国境警備隊、親衛隊で多く運用されてきたIMTAVの後継として、配備が進む新型車両。本車両では汎用性が向上しており、任務に応じて武装を換装可能で、また本車両から新たに追加された荷台に、必要に応じて様々な機材、物資等を搭載することによって、あらゆる用途で使用できる。

対空機関砲
zsus-23-64
	諸元
	発射速度	2000発／分(最大)400発／分(実用)	有効射程	2000m
	最大射程	2500m	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	多数	王立防空軍	432門
陸軍に広く配備されている対空機関砲。手動照準であるため、現在では陳腐化したと思われていたが、無人機の台頭により、見直されている。また、対地射撃でも高い威力を発揮するため、荷台のある車両や、装甲車両に搭載して、使用される場合もある。

近接対空システム
5k23
	諸元
	乗員	4名	装弾数	4発
	射程	6500m	射高	3500m
	配備数
	王立陸軍	48両	装備名とか	装備数とか
機甲部隊に追従し、空の脅威より、部隊を守る近接防空システム。brdm5の車体を元にしている。

近接対空システム
5k28
	諸元
	乗員	5名	装弾数	4発
	射程	10000m	射高	5000m
	配備数
	王立陸軍	150両	王立海軍歩兵部隊	12両
5k23の後継として、開発された近接対空システム。mt-lsの車体を元にしている。また、5k23と比べて射程距離が向上している。

短距離地対空ミサイル
7k55ジャスミン
	諸元
	乗員	5名	武装	地対空ミサイル6発
	射程	15km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	125両	装備名とか	装備数とか
高い機動性を有し、全線部隊を援護する短距離地対空ミサイル。探知、追跡、攻撃のシステムが1台で完結している。

中・低高度防空システム
7k750 サイネリア
	諸元
	射程	24km	射高	12000m
	配備数
	王立防空軍	90両	装備名とか	装備数
中・低空域の防空を担う地対空ミサイル。ある程度のECM耐性を持っている。

自走迫撃砲
3s9 シンビウム
	諸元
	乗員	4名	射程	9km
	武装	120mm迫撃砲	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空挺軍	40両
BMD-7の車体を元に開発された自走迫撃砲。空挺部隊や機甲部隊に随伴し、援護する。

自走対空砲
5k29ピオニー
	諸元
	乗員	4名	有効射程	8000m
	最大射高	4000m	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	70両	装備名とか	装備数とか
zsu-25-3の後継として開発された自走対空砲。機関砲に加え、対空ミサイルが追加され、射程距離、命中精度ともに向上している。

多連装ロケット砲
bm-50
	諸元
	乗員	4名	射程距離	最大120km
	発射速度	12発/38秒	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍	80両	装備名とか	装備数とか
bm-33よりより長射程でかつ、より高威力なロケット砲を求めた陸軍の要求に応じる形で開発された多連装ロケット砲。高い面制圧力を有し、前線部隊を援護する。

地対艦ミサイルシステム
3k61ルーピン
	諸元
	射程距離	80km	人員	10名
	飛翔速度	マッハ0.9	飛行高度	20m~50m
	配備数
	王立海軍	12両	装備名とか	装備数とか
対艦ミサイルを搭載している艦艇が少数である現状を改善するため、艦艇の建造よりも安上がりな手段として開発された地対艦ミサイルシステムである。海軍の沿岸ミサイル大隊に配備され、沿岸部、領海の防衛に従事する。

防空システム
s-127
	諸元
	飛翔速度	マッハ3〜5	最大射程距離	22km
	最大射高	18000m	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立防空軍	24両	装備名とか	装備数とか
退役が進む旧世代の防空システムである。かつては30大隊分が配備されたが、残るのは後2大隊である。高高度の防空を担い、高いECM耐性を有する。

海上装備

海軍の一覧

潜水艦
Barrenwort型
	諸元
	全長	94m	全幅	7m
	乗員	70名	武装	魚雷発射管8基
	下限潜航深度	300m	速度	水上16ノット　潜航15ノット
	配備数
	同型艦	1隻	装備名とか	装備数
本艦はセミール初の潜水艦である。高い隠密性を有し、水中より敵を攻撃する。海軍内ではかねてより、隠密性に優れた潜水艦を、偵察や対潜任務、機雷敷設や、その他海軍の対潜装備の訓練相手として導入するべきという主張が長らく行われていた。予算不足等により、導入は叶わなかったが、海軍増強計画に伴う予算増加によって、ついに建造された。本艦の就役により、海軍には潜水艦専門職種が創設された。

巡洋艦
Achillea級
	諸元
	乗員	450名	武装	130mm連装砲　1基　30mm機関砲　6基　長距離艦対艦ミサイル発射管　8基　長距離防空システム　8基　携行対空ミサイル発射機　2基
	速力	32ノット	全長	220m
	全幅	19m	装備名とか	装備数とか
	配備数
	同型艦	1隻	同型艦	装備数とか
新たな海軍の旗艦として建造されたセミール初の巡洋艦である。長距離艦対艦ミサイルや長距離防空システムを多数搭載し、対空、対水上の分野で艦隊の中核を担う。海軍の予算を総動員して建造された。1隻が就役し、黒海艦隊の中核を担う。

フリゲート
Nasturtium Barnberg
	諸元
	全長	123m	全幅	15m

武装	76mm速射砲12.7mm重機関銃2基　Vls1基　短魚雷発射管2基　艦対艦ミサイル発射管2基　ciws1基　携行対空ミサイル発射機2基

配備数

同型艦

1隻

対空、対潜、対艦の各分野でバランスのとれた能力を有するフリゲート艦で、長らく海軍唯一のフリゲート艦であった。王立海軍を象徴する艦艇の一つである。

フリゲート
Edelweiss型
	諸元
	全長	155m	全幅	15m
	乗員	200名	武装	100mm単装砲1基　短距離艦対空ミサイル発射機1基　対潜ロケット発射機2基　短魚雷発射管2基　30mm機関砲2基
	配備数
	同型艦	3隻	装備名とか	装備数とか
フリゲート艦が1隻のみという海軍の惨状を解決すべく建造されたフリゲート艦である。対潜、対空に特化しており、また、ヘリコプターの運用が可能である。

コルベット艦
laurel型
	諸元
	全長	98m	全幅	11m
	乗員	60名	武装	100mm単装砲1基　30mm機関砲1基　短距離艦対空ミサイル発射機1基　対潜ロケット発射機2基　短魚雷発射管2基
	配備数
	同型艦	8隻	装備名とか	装備数とか
対潜能力に特化した、小型対潜艦で、対潜以外の能力は高いとは言えないが、使い勝手が良く、安価で運用できる戦闘艦であったため、万年資金不足の海軍には重宝されており、セミール王立海軍黒海艦隊の中核を担っている。

コルベット
Al Danab
	諸元
	全長	64m	全幅	9m
	武装	76mm速射砲　vls1基　携行対空ミサイル発射機　艦対艦ミサイル2基　12.7mm重機関銃　ciws1基	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立海軍	1隻	国境庁海上警備隊	1隻(対艦ミサイル発射機非装備型)
本艦は対艦ミサイルのほかにも、vlsや艦砲を装備し、非常に汎用性が高いコルベット艦である。長らく王立海軍の副旗艦を務めた。

ミサイル艇
Bouvardia型
	諸元
	全長	57m	全幅	9m
	乗員	30名	武装	100mm単装砲1基　対艦ミサイル発射機2基　30mm機関砲1基　携行対空ミサイル発射機1基
	配備数
	王立海軍	2隻	国境庁海上警備隊	4隻(対艦ミサイル発射機非装備型)
海軍の戦闘艦隊においては、対艦ミサイルを装備する艦が少なく、対艦戦闘能力の低さが課題となっていたため、その穴を埋めるべく建造されたミサイル艇。対艦ミサイルを装備し、敵艦を攻撃する。ただ、小型艦であるため、対艦戦闘能力以外は限定的である。

哨戒艇
albireo型
	諸元
	全長	32m	全幅	7m
	武装	25mm機関砲	装備名とか	装備数
	配備数
	王立海軍	5隻	国境庁海上警備隊	18隻
専ら領海の警備を担当する哨戒艇である。

戦闘艇
canopus型
	諸元
	全長	37m	全幅	5m
	武装	cts-1戦闘モジュール2基(25mm機関砲　対戦車ミサイル　携行対空ミサイル)	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立海軍	8隻	国境庁海上警備隊	4隻
数の上では、海軍の主力を担う小型戦闘艇である。非常に安価な艦艇で、予算不足(サボり)によって多くの大型艦の配備が中止された海軍の戦力的空白を補うため配備された。

高速攻撃艇
zinnia型
	諸元
	全長	57m	全幅	7m
	武装	12.7連装機関砲2基　ロケット弾発射ポッド2基	乗員	乗員5名＋海軍歩兵部隊30名
	配備数
	同型艦	2隻	装備名とか	装備数
哨戒任務、小型艦艇との交戦を主任務とする小型艇である。海軍歩兵部隊を輸送することも可能で、揚陸作戦、浸透作戦でも使用される。

警備艇
Kitalfa型
	諸元
	全長	14m	全幅	5m
	武装	12.7mm重機関銃	装備名とか	装備数とか
	配備数
	同型艦	4隻	装備名とか	装備数とか
軍港や沿岸部の警備を担う小型艇である。

揚陸艦
kalmia型
	諸元
	全長	231m	全幅	19m
	武装	100mm速射砲　2基　短距離艦対空ミサイル発射機　1基　40連装122mmロケット弾発射機　2基	乗員	100名
	配備数
	同型艦	2隻	装備名とか	装備数とか
10両の装甲兵員輸送車など多くの車両、部隊を輸送可能な大型艦揚陸艦である。艦の自衛や、揚陸部隊の支援のために戦闘艦と同等の武装を搭載している。

揚陸艇
Iota Telescoping型
	諸元
	全長	36m	全幅	9m
	配備数
	同型艦	1隻	装備名とか	装備数とか
車両などの輸送が可能な揚陸艇である。

輸送艇
Altelf型
	諸元
	全長	22m	全幅	5m
	武装	12.7mm重機関銃	装備名とか	装備数とか
	配備数
	同型艦	2隻	装備名とか	装備数とか
歩兵部隊などの輸送に使用される小型の輸送艇である。小さな船体を生かして、特殊部隊による沿岸部への潜入作戦にも使用される。

補助艦艇
Spica型
	諸元
	全長	68m	全幅	11m
	配備数
	王立海軍	17隻	国境庁海上警備隊	3隻
掃海、救難、海洋調査など戦闘任務以外のあらゆる任務をこなすことが可能な補助艦艇で、様々な面で海軍を支えている。

補助艦艇
anise型
	諸元
	全長	178m	全幅	17m
	乗員	145名	装備名とか	装備数
	配備数
	同型艦	3隻	装備名とか	装備数とか
補給や、輸送を任務とする大型艦である。また、大規模な医療設備や、指揮機能も備えており、指揮艦や病院船としても機能する。

掃海艇
gardenia型
	諸元
	全長	50m	全幅	7m
	乗員	10名	武装	14.5mm連装機関銃
	配備数
	同型艦	5隻	装備名とか	装備数
沿岸部や、河川における機雷を除去することを任務とする小型掃海艇である。

航空装備

空軍の一覧

戦闘機
sig-29
	諸元
	武装	30mm機関砲	ミサイル	中距離空対空ミサイル、短距離空対空ミサイルなど6発
	最高速度	マッハ2.3	航続距離	1430km
	配備数
	王立空軍	240機	王立海軍航空部隊	36機
王国軍の主力戦闘機である。高い格闘性を有するほか、前線空軍基地などの不整地といった環境でも運用できる。

戦闘機
sig-30
	諸元
	武装	空対空ミサイル4発	最高速度	マッハ3.2
	実用最大高度	20000m	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立防空軍	96機	装備名とか	装備数とか
防空軍で運用されている迎撃戦闘機。高い速度性能を有しており、有事の際は迅速に高高度に展開する。

戦闘機
sig-32
	諸元
	武装	中距離空対空ミサイル　短距離空対空ミサイル　空対地ミサイル　ロケット弾など	最高速度	低高度帯　マッハ1.2 高高度帯　マッハ2.4
	航続距離	1950km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立防空軍	144機	装備名とか	装備数とか
数の上では防空軍の主力を務める可変翼超音速戦闘機である。優れた高速性や加速力を有していおり、迎撃戦闘機として高い能力を発揮する。

戦闘機
Ta-19
	諸元
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立防空軍	48機	装備名とか
防空軍にて運用中のイタリア王国製迎撃戦闘機。

戦闘機
se-27
	諸元
	武装	ハードポイント8ヶ所(空対空ミサイル　空対艦ミサイル　爆弾等)	航続距離	4000km
	最高速度	マッハ2.3	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空軍	48機	装備名とか	装備数とか
空軍最新鋭の制空戦闘機である。高性能なレーダーを搭載し、射程の長い空対空ミサイルを運用することが可能である。

攻撃機
se-25
	諸元
	固定武装	30mm機関砲	その他武装	空対地ミサイル、空対地ロケット、爆弾など
	最高速度	950km	航続距離	750km
	配備数
	王立空軍	90機	王立海軍航空部隊	36機
王国軍の主力攻撃機である。高い汎用性を有するほか、比較的安価であるため、空軍にて重宝されている。

戦闘爆撃機
se-24
	諸元
	乗員	2名	最大速度	1700km
	航続距離	2850km	兵装	機関砲　その他多くの空対地ミサイル、ロケット弾、無誘導爆弾等
	配備数
	王立空軍	240機	装備名とか	装備数とか
空軍で大量に運用されている主力の戦闘爆撃機。兵装の搭載可能量が多く、あらゆる火器を搭載でき、あらゆる作戦に投入される。しかし、空対空戦闘の能力は低い。

戦闘爆撃機
se-22
	諸元
	武装	短距離空対空ミサイル　空対地ミサイル　ロケット弾　無誘導爆弾	最高速度	高高度帯　マッハ2.1 低高度帯　マッハ1.1
	航続距離	1500km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空軍	36機	王立海軍航空部隊	12機
空軍や海軍で運用される戦闘爆撃機である。老朽化が進む旧式機であるが、現在も偵察任務などで運用される。

爆撃機
tu-23
	諸元
	乗員	5名	航続距離	戦闘行動半径2400km 輸送行動半径12000km
	最大速度	2200km	武装	空対地ミサイル、無誘導爆弾など
	配備数
	王立空軍	108機	王立海軍航空部隊	24機
空軍で運用される超音速爆撃機である。大型の空対地ミサイルや、極超音速ミサイルなどを搭載可能で、敵に壊滅的な打撃を与えることが可能である。

攻撃ヘリコプター
mi-22
	諸元
	武装	機銃　ロケット弾　対戦車ミサイルなど	乗員	乗員2名＋歩兵8名
	最高速度	時速335km	巡航速度	280km
	航続距離	450km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立陸軍航空隊	35機	装備名とか	装備数とか
陸軍で運用されている攻撃ヘリコプターである。様々な武装が搭載可能なほか、歩兵を輸送することも可能で、前線部隊への近接航空支援だけでなく、多様な作戦に使用することが可能である。

回転翼機
mi-10
	諸元
	乗員	2名	最大速度	250km
	巡航速度	180km	航続距離	620km
	配備数
	王立陸軍航空隊	60機(保管中80機)	王立海軍航空隊	2機
	国境庁国境警備隊	12機	王立空軍	6機
	国家親衛隊	20機
王国軍で最も運用されている汎用ヘリコプターである。人員輸送のほか、武装を搭載しての戦闘任務など、様々な任務を遂行できる高い汎用性を有する。

回転翼機
UH-62
	諸元
	乗員	乗員2名＋歩兵10名程度	最大速度	295km
	巡航速度	278km	航続距離	2200km
	配備数
	王立空軍	15機	国家親衛隊	25機
空軍や親衛隊で運用されている汎用ヘリコプターである。通常の任務に加え、特殊作戦にも使用される。

回転翼機
CH-49
	諸元
	乗員	3名	最大速度	315km
	巡航速度	240km	航続距離	2250km
	配備数
	王立陸軍航空隊	11機	装備名とか	装備数とか
陸軍航空隊で運用されている王国軍最大の回転翼機である。多くの物質、兵員を輸送できる。

哨戒ヘリコプター
ka-11
	諸元
	乗員	4名	武装	ソノブイ　魚雷など
	最大速度	290km	巡航速度	250km
	航続距離	980km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立海軍航空隊	10機	装備名とか	装備数とか
海軍で運用されている哨戒ヘリコプターである。領海の監視や潜水艦の探知、潜水艦への攻撃などを行う。また、フリゲート艦への搭載、艦上での運用が可能である。

輸送機
il-126
	諸元
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空軍	1機	装備名とか	装備数とか
ポート・バタヴィア連合から輸入した6発大型輸送機。破格の体格を持ち大量の物資を輸送することができる。

輸送機
c-1
	諸元
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	装備名とか	装備数とか	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空軍	6機	装備名とか	装備数とか
統合古代都市国家ファントムより購入した大型輸送機。空軍の輸送能力の中核を担う。

輸送機
An-21
	諸元
	乗員	3名	搭載量	兵員100名、その他車両
	最高速度	時速540km	巡航速度	440km
	最大燃料時航続距離	2500km	最大積載時航続距離	1100km
	配備数
	王立空軍	22機	王立海軍航空隊	7機
	国境庁国境警備隊	11機	装備名など	装備数
空軍で運用されている輸送機である。多くの兵員、物資を輸送可能で、空挺作戦や災害派遣などあらゆる任務で使用されている。

無人攻撃機
へデラua-1
	諸元
	武装	ハードポイント4基(対戦車ミサイル、対艦ミサイル、誘導爆弾、ロケット弾など)	最高速度	220km
	巡航速度	130km	装備名とか	装備数とか
	航続時間	27時間	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立空軍	48機	王立海軍航空隊	6機
空軍、海軍にて運用されている無人攻撃機である。本機は自律飛行またはテレオペレーションが可能で、敵の地上部隊を精密に攻撃し、破壊する。

水陸両用飛行艇
be-11
	諸元
	乗員	3名(対潜哨戒、救難任務時は10名前後)	武装	魚雷、爆弾など搭載可
	最大速度	530km	巡航速度	450km
	航続距離	3300km	装備名とか	装備数とか
	配備数
	王立海軍航空隊	3機	装備名とか	装備数とか
水上での離発着も可能な飛行艇で、海軍に配備されており、対潜哨戒、救難任務等で使用される。

練習機/軽攻撃機
l-19
	諸元
	最高速度	900km	巡航速度	750km
	航続距離	1750km	武装	必要に応じてロケット弾など
	配備数
	王立空軍	48機	装備名とか	装備数とか
空軍で運用されるジェット練習機である。武装を搭載して、軽攻撃機として運用することも可能である。

外交関係

外交関係
ボストニア王国	セミール王国・ボストニア王国共同宣言(国交正常化)
イタリア王国	キーウ・ローマ通商安全保障条約　(通商　交通航行の自由　軍の駐留)
大日本共和国	日セ経済軍事条約　(相互防衛　経済協力　王室交流)

同盟国

その他リンク

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