地球の新指導者
2170年代に今日我々が知っているような世界体制が現在の体制に到達した。「企業国家」、巨大企業による仮初の政府はまだ機能してはいるものの、政府が人類の発展を制御するのはもはや不可能だろう。偉大な発明は全て大企業とその機関の監督の下で生み出され、製品には全て国名ではなく企業の銘柄と共に生産された。宇宙殖民事業は莫大な資金と技術力が必要とされ、当時その条件を満たすことが出来たのは宇宙研究を含め広範囲にわたって事業を展開をしていた巨大企業三社のみだった。彼らは自分達の絶対的支配を存続させるために、宇宙殖民事業から一般企業や他の競争相手を締め出そうとしていた。新たな共通の目標である宇宙殖民を達成するために、三社共同で運営する監督組織｢Syndicate｣を設立した。
Truhold-Markson
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2178年における兵器製造企業の企業連合は「Eric Truhold｣と｢Markson社｣が、自らが所有する情報技術や遠距離通信技術、農業といった分野における利権を利用して「Truhold-Markson」というアメリカとカナダの複数の企業を所有する企業を設立することで成立した。
2178年における兵器製造企業の企業連合は「Eric Truhold｣と｢Markson社｣が、自らが所有する情報技術や遠距離通信技術、農業といった分野における利権を利用して「Truhold-Markson」というアメリカとカナダの複数の企業を所有する企業を設立することで成立した。
21世紀におけるアメリカ経済の景気後退によって、資本主義世界は大きく変化した。アメリカの宇宙開発の民営化はその変化の一つだった。莫大な経費がかかっているのにも関わらず大きな成果が見られず、NASAは極東の宇宙開発と競い合うこともできなくなっていたのだ。こうして民間企業からの圧力が高まり、アメリカは宇宙開発事業の民営化を余儀なくされた。そしてこの宇宙開発事業に最初に投資したTruhold-Markson社がアメリカ経済の建て直しを担うことになる。
民間による宇宙開発は政府の方針という制約を受けないために結局重大な事態を招いてしまった。間もなく崩しがたい利権構造が形作られてしまい、市場参入に後れを取った中小企業はこの殺人的に激しい競争の餌食にされるのみという状況に陥ったのだ。そんな中Truholdグループは国際的な投資を行っていたために難なく、第三次大戦後のこのアメリカ経済の崩壊を耐え抜いた。
Truhold家は着実に影響力を強め、2145年にはアメリカの宇宙開発事業を独占するまでに成長した。新しい世界秩序は主要支部の指導者とTruhold家の人間に更なる権力を与えることになる。全能なるTruhold家は今や合衆国大統領を超越する存在である。現在、息子のJesper TruholdがTruhold-Marksonの社長を勤めている。
ICS - Institute of Corporate Security
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ソ連崩壊の後、ロシア連邦とヨーロッパ連合(EU)は経済的相互依存関係を強めていった。燃料資源の輸出を中心に動いていたロシア経済がEUの燃料資源不足に対応した形だ。新しい燃料輸入先を導入したことで石油不足は部分的に解消したが、それでも尚この二国の相互依存関係は続いている。
ソ連崩壊の後、ロシア連邦とヨーロッパ連合(EU)は経済的相互依存関係を強めていった。燃料資源の輸出を中心に動いていたロシア経済がEUの燃料資源不足に対応した形だ。新しい燃料輸入先を導入したことで石油不足は部分的に解消したが、それでも尚この二国の相互依存関係は続いている。
この協力関係の中で、ロシアとEUが共同運営する行政組織である「the Institute of Corporate Security｣が作られた。元々、ICSはロシアとEUの経済を財政不安から保護する目的で作られたものだったので、財政上の権限を広く掌握することになった。21世紀の中頃からEUは太陽系の殖民事業に積極的に取り組むようになったが、一方でロシアは宇宙ステーションMIRの稼動が停止して以降、地球圏外への投資は宇宙観光事業のみに制限していた。そこで当時のロシア連邦大統領｢Valentin Pashev｣は自身の競争力を考慮した上で、EUの宇宙政府「ESA｣に協力を申し出ることにした。このようにして、全ての宇宙研究のためのEUに対する支援が決定した。
継続的な生活水準の向上が続き、政府の制約する者としての行動が動的な市場経済の動きに追いつかなくなっているという事実を隠し切れなくなっていた。既に不安定だったロシア連邦政府は寡頭政治の権力闘争を前に無力な存在となってしまった。
西ヨーロッパでは、政府は次々に生じてきた多国籍カルテルに対応しなければならなかった。このカルテルはヨーロッパ全土に影響を与えるほどの力を持っていた。ICSは勇敢にもこの堕落に立ち向かっていった。彼らは消して屈することのない戦士だった。第三次大戦後、ICSは政府に代わって経済の安定化と地方自治体の復権という任務に取り掛かった。このために、ICSはロシアにそしてEUに｢捨てられた｣軍事産業を必要とした。他国の展開と同様、ICSの運営は民間が引き継ぐことになった。
行政組織という過去を持っているにも関わらず現在、ICSはSyndicateにおける最も民主的な組織である。ICSはICSよりも小さい代理組織から派遣されたメンバーで構成される委員会によって運営されている。メンバーを派遣している組織はまたSyndicateの意思決定組織のメンバーにもなっている。
Asintec
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20世紀の中頃まで、アジア諸国は西洋文化と大きく異なった発展を遂げていた。国によって発展の段階は様々だったが間もなく西洋の市場経済モデルに追随し始め、trying to achieve power often at each other’s cost.エネルギー危機に対処するために計画された集団的戦略が最終的に国家間の関係改善に繋がった。
20世紀の中頃まで、アジア諸国は西洋文化と大きく異なった発展を遂げていた。国によって発展の段階は様々だったが間もなく西洋の市場経済モデルに追随し始め、trying to achieve power often at each other’s cost.エネルギー危機に対処するために計画された集団的戦略が最終的に国家間の関係改善に繋がった。
21世紀初頭からの発展に対応できるだけの資源を手に入れるため、極東の国々は世界的なエネルギーの革新に狙いを定めていた。中国によって極秘の研究開発が始められ、また日本とインドが早々に参加することになる、実験的エネルギープラントでも同様の研究開発が始められた。韓国とインドネシア、マレーシアもこの流れに続いた。
中国はアジア勢力の世界進出における先駆けだった。すなわち、国営企業が西洋経済に進出し始めたのだった。この企業の株主達は、およそ千年間は政府に服従させられていたのだが、第三次世界大戦中に国家の弱点を利用して独立を獲得した。単一政党によって掌握されていた政治権力は国によって設立されたがしかし個々に発展を遂げていた企業の手に握られることになった。
Asintec(Asian International Technologies)は第三次世界大戦後の世界で最も有力な企業の一つになった。その大躍進は戦中、倒産に追い込まれた数々の企業を獲得した後、｢The Asian Space Research Agencies｣を買収した時に実現された。この買収は宇宙殖民事業へ参加する道を開くことになったのだ。この宇宙開発事業でAsintecはSyndicateの一員として利益を得ることになる。
