商社

商社(しょうしゃ)は、輸出入貿易業を中心に、国内の物資販売業務などを扱う、商業を営む事業体である。

概要

商社は、事業者と市場を結ぶ仲介者という形であり、明治以降急速に拡大した日本型商社は、世界に類型を見ないものとされている。
商社には、主に3つの柱を成す機能があるとされている。貿易から問屋、流通や企画販売などを一貫して扱う「流通」、金融事業や事業投資、相場などによって利益を出す「金融」、国際的な情報収集やデータ売買などを取り扱う「情報」の3本を事業基軸としている。

総合商社

総合商社は、「ラーメンから航空機まで」と呼ばれるほどに取扱商品やサービスが広範に及んでいる。この事業体は、日本特有のものである。戦前は財閥を中心に商社事業を担っていたが、戦後の一時期は、準財閥らの統廃合によって総合商社もある程度増加する。しかし、1980年代以降の産業構造の変革に伴ってコングロマリット化する事例もあるが、現在でも相当規模の事業体として姿を残している。

林建材パートナーズ	林財閥
サクラ商事	桜田財閥、浅見財閥
白瀬通商	白瀬財閥
日総総研	天宮財閥、森田財閥
近江貿易	近江グループ
生田殖産	生田財閥
大阪興産	秦野財閥、飯豊財閥

かつては、現在の七大商事に加えて、明和大栄・神戸伊原商事、統合前の日本総和や秦野興産、帝国商船や帝和貿易なども総合商社として数えられるほど強大な力を持っていた。しかし、1980年前後を境に総合商社の多角化がすすめられた。
明和大栄は、祖業の印刷事業を縮小させて資源コングロマリットに脱皮。神戸伊原商事も帝国水産との合併により食品商社へと姿を変え、祖業の商社機能をデータコングロマリットに脱皮させた。戦後急速に台頭して総合商社で国内規模トップ3に入っていた日本総和は、天宮総研と1979年に対等合併して日総総研を設立。秦野興産も1983年に大阪製作所の流通販売事業部門を吸収して、大阪興産を設立。帝国商船は、国内外に持っていた数多くの港湾拠点をサクラ商事に移管させて桜田財閥の門下に収まる。1990年には、帝和貿易も近江貿易に吸収合併される形で姿を消した。

専門商社

専門商社は、「国際石油資本」「国際穀物資本」などと同様に、専門性の高い商品を取り扱い、生産から流通販売までを一貫して仲介する総合問屋機能を持つ存在である。

食品商社

ハンナン	北海道
桜田食品販売	東京都	桜田財閥
大日本水産	兵庫県	伊原財閥、天海財閥

繊維商社

さくらや	東京都	桜田財閥

住宅商社

桜田住販	東京都	桜田財閥