鉄道省

鉄道省(The Ministry of Railwways)は新ソ連の行政機関。憲法に記載されていない非憲法省の一つ。国内の鉄道輸送を所管しており、新ソ連鉄道は鉄道省の外郭団体である連邦鉄道が管理運営している鉄道網である。鉄道省の本部は連邦鉄道本社と共にバグダッドに所在している。

機能
  • 連邦鉄道に関するすべての事項
  • 鉄道線路の保守
  • 国際機関や他国との交渉、協定の実施
  • 国家開発計画の一環として鉄道開発プロジェクトの調整
  • 鉄道の総合的な効率性と安全性の確保
  • 港湾への鉄道輸送および港湾からの鉄道輸送の調整

歴史
新ソ連鉄道省の前身となるアッシリア鉄道省は150年の建国と同時に設立された。連邦鉄道の前身であるアッシリア鉄道委員部もこの時設立された。アッシリア鉄道部はこの時はまだ鉄道省の直下組織であった。
しかし当時の中東地域はレグルス崩壊後の軍閥割拠状態にあり、鉄道の需要はもっぱら軍事輸送がその全てであった。そのため初代鉄道大臣ヴァルター・クリューゲは国内のすべての鉄道を鉄道省の傘下に置くことを主張したが、軍部とアインス・オルフェーベル大統領はレグルス地域の統一までこれを保留し、すべての鉄道を軍の管轄下に置くこととした。この結果、アッシリア鉄道省はその存在期間においてほとんど活動実態が無かった。
中東紛争が終結し新ソ連が成立するとアッシリア鉄道省は連邦鉄道省に再編され、同じくアッシリア鉄道委員部も連邦鉄道委員部に再編された。内戦状態が終了したことで軍が鉄道を管理する必要もなくなり、鉄道管理権は革命陸軍輸送委員部(今日のSC鉄道委員部)に残された一部の路線を除き鉄道部へと返還された。
返還後、国内の分権主義者を中心に鉄道管理権を各共和国に分割して与える計画が起案された。しかし最高会議での議論の最中に第十一次十字軍が発生、国内の鉄道は再び軍に管理権が移行され、議論は棚上げとなった。さらに終戦後発足したメッケルニッヒ政権は連邦の中央集権化を推し進め分権派を粛清したため、分割案は立ち消えとなった。
メッケルニッヒの死後ヴェーラー政権が解放政策を開始すると、その構造改革の波は鉄道省にも及んだ。ヴェーラーは鉄道委員部を鉄道省の外郭団体に再編することを決め、164年8月に鉄道委員部は4つの貨物鉄道社と1つの旅客鉄道社、そして1つの運行管理会社に分割された。共産党内の市場主義者の中にはこの機会に一部でも民営化すべきであるとの意見も挙げられたが、ヴェーラーは戦争遂行と国家経済における鉄道の重要性を盾にこれを断固として拒否した。


組織構成
鉄道省は大統領によって任じられる鉄道大臣の監督下にある。
大臣官房
広報部
監査部
財務部 予算課
財政課
補助金管理課
法務・保安局 法務課
保安課
管理局 人事課
資産・施設課
統計課
契約課
技術局
開発局 開発計画課


連邦鉄道

連邦鉄道は連邦鉄道法に基づき新ソ連国有鉄道を運営している公共事業体群である。設立時に設置された4つの貨物鉄道社と1つの旅客鉄道社と運行管理会社の他にも、飲食店やホテルを運営する子会社や関連会社も含まれる。
事業領域 法人名 種別 通称 コーポレートカラー 本社 主な事業区域
貨物鉄道 シリア貨物鉄道 公社 シリア貨物 灰色 東方SPR・ベイルート市 東方SPR・中東PSR
ヨルダン貨物鉄道 ヨルダン貨物 緑色 ザルカ 沿ヨルダンSPSR・沿ヨルダンSPSR
アッシリア貨物鉄道 アッシリア貨物 橙色 クルディスタンPSR・キルクーク アッシリアWSSR・クルディスタンPSR
イラク貨物鉄道 イラク貨物 黄緑色 メソポタミアSSR・バスラ メソポタミアSSR・クウェートSSPR
旅客鉄道 連邦旅客鉄道 連邦鉄道 赤色 メソポタミアSSR・バグダッド 連邦全域
運行管理 連邦鉄道システム URS なし メソポタミアSSR・バグダッド 連邦全域
各事業者は総称して連邦鉄道グループと呼称され、主要6公社とそれ以外に分類される。
  • 6公社:上記の6社。鉄道省による直接的な監督を受け、鉄道運行の最も基礎的な業務を行う。
  • 外縁企業:上記6社以外の関連企業。グループ各社の子会社で、民間資本が入っているケースも多い。

予算
6公社の予算案は鉄道大臣に提出され、大統領府内での協議後に政府関係機関予算の一つとして最高会議に提出される。

経営
アッシリア貨物鉄道とイラク貨物鉄道は黒字、シリア貨物とヨルダン貨物、連邦旅客鉄道は赤字である。アッシリア鉄道は上メソポタミア工業地帯とロシア地域の接続、イラク貨物鉄道はメソポタミア工業地帯とペルシア湾岸の港湾との接続需要を背景に高い収益率を記録している。一方でその他の地域の貨物輸送では自動車輸送との競争や根本的な需要不足から慢性的な赤字となっている。旅客輸送では都市間高速鉄道や都市内交通で黒字を記録する一方で、需要の少ない地方支線では大きな赤字を記録し、全体として赤字となっている。
最終更新:2025年07月18日 05:53