MONOSEPIA
MONOSEPIA
+ ｸﾁｺﾐ検索〔反米〕 #bf
+ ﾌﾞﾛｸﾞｻｰﾁ〔反米〕 #blogsearch
+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔反米〕

+ ｸﾁｺﾐ検索〔反アメリカ〕 #bf
+ ﾌﾞﾛｸﾞｻｰﾁ〔反アメリカ〕 #blogsearch
+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔反アメリカ〕



【広島・長崎の原子爆弾投下】
■　「米国、日本人大虐殺を謝罪せよ！」　駐日米国大使館前で抗議運動　「SPUTNIK（アップデート 2018年08月06日 17:54）」より
/
広島原爆投下から７３年を迎える６日、駐日米国大使館から数メートルのところに位置するJRビルで抗議運動が発生した。参加者の米国に対する要求を探るべく「スプートニク日本」の特派員が現場に向かった。

１９４５年８月６日、午前８時１５分、ポール・ティベッツ米空軍准将は人類史上初となる原子爆弾「リトルボーイ」を広島に投下した。抗議運動の参加者たちは黙祷をささげ、原爆で亡くなった犠牲者を追悼した。抗議者の手中には喪章を付した日本国旗や、米国政府に原爆投下への謝罪を求めるプラカードなどがあった。参加者の一人であるヤマグチユウジロウさんはスプートニクに対し、「やはり、原爆投下をアメリカがいまだに正当化し謝罪していないということ、それは絶対に許されないことだと思います。しっかり謝罪を引き出し、正当化をさせないということで抗議しています」と語った。米国大使館に集まった参加者たちは、謝罪の言葉もなかったバラク・オバマ前米大統領の歴史的な広島訪問を回想していた。参加者らは犠牲者の遺影を手に「米国大使、全ての米国民は残酷を直視せよ！」と叫び、米駐日大使に米国の行いに対する責任を追及した。

抗議運動主催者であるニシムラシュウヘイさんは演説を終えると、米駐日大使宛に抗議文を提出した。大使館から戻ったニシムラさんはスプートニクに対し、「 アメリカの原爆投下という戦争犯罪に時効はない。それと、日本列島大空襲と原爆投下を米国国立ホロコースト記念博物館に展示しろ（という訴え）、それを提出してきました」と述べた。

数千人の命を奪った原爆投下への謝罪要求のほか、参加者らは日米同盟の条件見直しを要求した。ニシムラさんは、「日米同盟は日本がアメリカに軍事的に従属させられている非常にいびつな条約だと思っています。全面改訂を望んでいます」との考えを示した。一方、ヤマグチさんは、「日米の友好はいいと思いますが、やはりその中で日米地位協定とか、たとえば日本の空とかも米軍が管理権をもっている。それは不平等なので、その関係は変えなければいけないと思います」と述べ、日米関係が不平等な条件のもとに成り立っていると主張した。

（※mono....以下略）

（※monoコメント...スプートニクがこれを報道したことは評価するが、なにゆえに『数千人の命を奪った原爆投下』と書くのか？1945年の12月までに１４万人が亡くなったことを知っていて嘘を書いているに違いないが、日本人としては怒りを覚えざるを得ない。）

ーーーー
●　新党憲法9条
●　【天木直人】

ーーーー
■　ブログ『国際情勢の分析と予測』のコメント欄から
/
最も効果的な反基地デモは米国大使館前の一点集中デモである | 新党憲法９条 (princeofwales1941)
2018-08-07 19:05:11
●最も効果的な反基地デモは米国大使館前の一点集中デモである | 新党憲法９条　2017-07-23
http://kenpo9.com/archives/1845


【私のコメント】 - （※注：『国際情勢の分析と予測』のブログ主）
とうとう日本人が米国大使館の前で抗議デモを始めた。天木直人氏が昨年指摘したとおり、デモとして最も有効なのはここである。ハリマン協定破棄の際に起きた日比谷暴動と同様に、日本政府が密かに準備してこれらのデモを起こしたものと想像する。
1989年の共産圏崩壊も秋以降に急速にデモが拡大した（もちろん国際金融資本が金を人を出して動員したデモ）が、今年の日本でも同じように秋にかけて大規模なデモが起きて米国大使館や米国領事館を取り囲む事態が起きるのかもしれない。

そもそも、日航123便事故や911事件の真相が明らかになれば国際金融資本傀儡の米国政府も日本政府も吹っ飛ぶのは目に見えている。


■　中国だけではない。反米国家全体が壊滅的な危機に直面した　「ダークネスDUA（2015.11.2）」より
/
2015年６月に入ってから、中国の株式バブルが崩壊し、中国経済が異様な状態になりつつあるのを多くのメディアが報道している。

資産家は逃げ出し、アメリカの投資家も逃げ出し、統計は嘘だとバレた。さらにそのお手盛りの捏造統計でさえも、ごまかしが効かなくなって、低迷した数字を出さざるを得なくなってしまっている。もはや中国の成長は限界に達しているのだ。

今までの根拠なき中国推しや、中国経済楽観論は不意に消えて、多くの投資家が戸惑っている。そして、楽観論と入れ替わりに生まれているのが、中国経済が崩壊するのではないかという懸念である。

中国はアメリカや日本と関係が悪化している。これをカバーするためにドイツやイギリスを引き込もうとしているが、その頼みの綱であるドイツも今や難民問題とＶＷグループの不正問題でよろよろになっている。

あれだけ喧伝されていたAIIB（アジア・インフラ投資銀行）も尻すぼみ、2015年９月３日の抗日軍事パレードも「時代錯誤のイベント」と酷評、日中首脳会談でも亀裂が深まっただけで終わり、習近平は徐々に追い込まれている。

（※mono.--中ほど大幅に略、副題のみ。詳細はブログ記事で）
/
中国で商売をしている企業が、ことごとく下方修正
/
中国と共に、ロシアも危機的な状況に陥っている
/
ブラジルも、すでに息も絶え絶えになった
















.
「反米」をウィキ内検索
最終更新：2018年08月08日 15:06

[Amazon商品]