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分類：特秘（大陸連盟保健局特秘指定）
管轄：大陸連盟保健局 特別事案部
閲覧制限：局長級以上／特別許可保持者のみ
注記：以下01〜06項は、諸島連合公衆衛生局が編纂し対外的に公開してきた、本疾患の対策史および現況に関する公式記録を、本局が入手・再分析のうえ再構成したものである。
原記録には、本局が別途把握する事実の一部が反映されていない。当該部分については本文書07項に記載する。
篠布諸島（しのっぷしょとう）に存在する神経内分泌系寄生虫症。薹津（とうのつ）郡で発見された事に由来する。
病原体は眼窩後方に寄生する線虫（薹津虫）であり、虫体そのものによる組織破壊は乏しい一方、その分泌物質が宿主の神経内分泌系に作用することで、対人行動に固有の変化をもたらす点に特徴がある。
身体症状はきわめて乏しい。発熱、体重減少、臓器障害といった一般的な感染徴候は認められず、罹患者の労働能力も長期にわたって保たれる。
認められるのは眼周辺の慢性的な軽度症状に限られ、具体的には持続的な眼のかゆみ、結膜の充血、異物感、涙液分泌の増加、起床時の眼脂の増量である。
これらは日常的な不調と区別がつかず、薹津集落では土地柄に由来する体質として受け止められていたため、受診の契機とはならなかった。
感染が長期化し眼窩内の虫体数が増えた症例では、軽度の眼球突出、眼球運動時の鈍い痛み、まれに複視が生じるが、いずれも進行が緩慢であり、本人にも周囲にも変化として認識されにくい。
なお、血液検査では好酸球増多とオキシトシン受容体関連指標の異常がしばしば認められ、感染を疑う手がかりとして用いられている。
ただし、これらの所見のみで感染の有無を確定することはできない（診断上の制約については03-8参照）。
これに対し、対人行動の変化は明瞭である。罹患者は非罹患者に対して原因不明の不信感・警戒心を抱くようになり、家族であっても関係が疎遠化する例が報告されている。
一方で、同一系統の病原体に感染した者同士は初対面であっても急速に強い信頼関係を築き、しばしば生活・財産・意思決定を共有する共依存関係へと移行した。
この非対称な信頼構造は本疾患の中核症状であり、後述するとおり病原体の伝播戦略と関連していると考えられている。
罹患者が感染者集団から物理的に引き離された場合、比較的短期間のうちに強い不安、焦燥、不眠、集団への帰還を求める衝動が出現する。
分離が長期に及んだ症例では、抑うつ、拒食、自傷に類する行動、希死念慮が記録されており、隔離施設での死亡例も報告されている（04-2参照）。
この分離時の反応は、感染者本人にとって最も苦痛の大きい症状であり、後述する対策史における混乱の主要な要因ともなった。
また、寄生期間が長期化し虫体数が一定量を超えた症例（重度感染例）では、対人行動の偏りに加えて、幻聴・被害妄想を主体とする精神病様状態を呈することが確認されている。
これらの症例は当初、統合失調症の非定型な集団発症例として精神科領域で個別に扱われていたが、後の血液検査・剖検により本疾患の重症化形態であることが判明した。
本疾患に対する有効な薬物治療は現在も確立されていない。
諸島連合は、その版図全域において、住民を洋上生活を営む「捨地民」と島々に定住する「残地民」とに大別している。
篠布諸島も諸島連合の一部を成しており、当地の捨地民・残地民の間にも諸島連合内の他地域と同様古くから商交流が行われているものの、根強い相互不信が存在する。
捨地民という呼称は「土地を見捨てた民」を意味し、単に生活基盤を海上に置いているという事実だけでなく、彼らの生活様式全体に深く浸透した、土そのものへの明確な忌避文化を持つ人々の総称として使用されている。
捨地民の生活様式に関する民俗調査では、土との接触を避ける複数の慣行が報告されている。土そのものへの接触は、素手・素足の別を問わず避けるべきものとされ、上陸時に土に触れる作業が生じた場合は、目や口元に触れる前に体を海水で清めることが望ましいとされる。
強風時や、耕作・脱穀等で土埃の立つ場所への接近は避けられる傾向にあり、土に触れた手で顔に触れることを戒める口伝も複数の話者から聴取されている。
また島に上がったまま船に戻らない子供や家族に対し、「土憑き」になるという表現で控えさせる文化が有り、生活全般にわたって最小化する傾向が、断片的な聞き取りの集積からうかがえる。
これらの風習は、従来は単なる清浄観念に基づく文化的禁忌―― 土が様々な生物の死骸の塊であり、穢れとして忌むという素朴な民間信仰の一種として説明されることが多かった。
しかし、薹津病の感染経路（土埃を介した経眼感染）が解明された後の再検討では、捨地民の土忌避・目の忌避の風習が、結果として本疾患の主要な感染経路の大半を遮断する効果を持っていた可能性が指摘されている。
信仰として継承されてきた行為の一つ一つが、経験的に選び抜かれた感染回避策と対応していたことになり、この生活様式そのものが、以下に述べる史料研究を補強する状況証拠として位置づけられている。
現在では単なる文化的軋轢として語られることが多いこの対立だが、近年の民俗学・疫学の共同研究では、少なくとも捨地民側が残地民に対して抱く忌避感の一部について、本疾患に対する経験則的な警戒に起源を持つとする見方が示されている。
以下、その根拠として用いられた代表的な文献・伝承を三例挙げる。
捨地民の各船団には、代々口伝と一部文書で継承される掟書があり、その一節に次のような規定が残る。
「陸に三潮とどまりし者は、不可視の根より穢れを纏いて。船に戻すことこれを禁ず」
初期の民俗調査では、この一節がしばしば「捨地民の掟書」として一つの統一文書であるかのように紹介されてきたが、実際にはこれは単一の原典ではなく、船団ごとに独自の写本として保持されてきた規範群の総称である。
「三潮の掟」という呼称も、最初期に採録された写本がたまたま「三潮」の版であったことに由来するもので、この数字が全船団に共通するものではないことは、写本の収集が進む過程で早くから指摘されていた。
近年、篠布諸島周辺海域に伝わる十七の船団写本を横断的に収集・比較する調査が行われ、この差異が船団の航路と対応する体系的なものであることが確認された。
比較の結果、規定の厳しさには明確な系統差が存在した。内海航路を主とし薹津集落のような陸村と頻繁に交易していた船団の写本では、滞在許容期間が「一潮」というきわめて短いものになっている一方、遠方の大陸交易のみを行い、薹津のような集落とほとんど接触を持たなかった船団の写本には、そもそもこの種の規定自体が存在しないか、存在しても「五潮」以上の緩やかなものにとどまっていた。
この地域差は、当初の調査段階ではむしろ単なる文体・系統上のばらつきとして軽視されており、規定の存在そのものに機能的な意味があるとは考えられていなかった。
この規定に対する解釈にも変遷がある。掟書の再発見当初、民俗学者の間では「三」という数字を捨地民の信仰体系における聖数（三柱の海神、三度の禊など）と結び付け、宗教的・象徴的な規範として説明する立場が主流であった。
この解釈は、規定の潮数が船団によって異なるという事実とは整合しづらいものであったが、当時は各船団の信仰上の差異として片付けられ、深く追及されることはなかった。
評価が変わる契機となったのは、各船団の伝統的な交易先を記録した航路帳と、陸村側に残る村落記録（後述する「薹津村鑑」等）とを突き合わせた学際的な再調査である。
この調査により、各船団が定める滞在許容期間の厳しさは、その船団が主に訪れていた陸村における対人行動変容――現在でいう薹津病由来の症状――の伝承・記録の濃淡と、統計的に有意な相関を示すことが判明した。
薹津集落のように重度の感染歴が濃厚な集落と頻繁に接触していた内海船団ほど滞在許容期間が短く、逆に感染歴の乏しい遠隔地とのみ交易していた船団ほど規定が緩い、あるいは存在しないという構図は、信仰上の差異のみでは説明が困難であるとされた。
なお、規定の単位が「日」ではなく「潮」（潮の満ち引き）で数えられている点も、再検討の過程で注目されている。
これは捨地民が自らの生活体系に根差した時間単位で危険の目安を記録していたことを示しており、陸上の暦を用いなかったことで、結果的にこの掟の真の意味が陸側の人間には理解されにくいものになっていたと考えられる。
実際、陸側文献（後述）には捨地民が長居を避けたという事実と、陸側の記録者がそれをどう受け取ったかは記されているものの、滞在期間の具体的な基準や、捨地民自身がそれをどう説明していたかについての記述は見られない。
以上のように、一見すると宗教的・象徴的な体系に見える「三潮の掟」が、実際には各船団が世代を超えて蓄積してきた、交易先ごとの危険度を反映した実利的な回避規範であった可能性が高いという結論に至るまでには、単一文書としての誤認の解消、船団間比較による系統差の体系的な把握、旧来の宗教的解釈の相対化、そして陸側記録との突き合わせという、幾重にもわたる検証の積み重ねを要している。
捨地民の間で今も歌い継がれる舟唄の一つに、「チェプの唄」と呼ばれる悲恋の唄がある。
歌詞の大意は、捨地民の娘チェプが交易のため上陸した先の陸村で若者と親しくなり、船団の呼びかけにも応じず陸に留まり続けた末、船団の元へ二度と戻らなかった、というものである。
唄の後半部では、船団の仲間たちがチェプの変貌を嘆く場面があり、「土這奴(残地民の蔑称)に魅了された土憑きに、愛する家族の声は届かない」という趣旨の一節が繰り返される。
「チェプの唄」は単一の定型を持つ唄ではなく、船団ごとに細部の異なる複数の異伝が確認されている。
人物名は「チェプ」でほぼ共通しているが、上陸先の村名、留まった期間、船団側の対応（探しに上陸したか、早々に見限ったか）等には差異がある。
この異伝の多さから、初期の民俗学調査では、「チェプの唄」は特定の史実に基づく唄ではなく、上陸先に留まり戻らなかった者を悼む類型唄が、地域ごとに固有名を与えられて定着したものである、とする立場が一般的であった。
聞き取り調査では、「チェプの唄」は葬送や追悼の場で歌われる唄ではなく、若い乗員が初めて単独の交易任務に出る際、出航前の儀礼の中で歌われる唄であったとする証言が複数の話者から得られている。
この演唱文脈は、唄が単なる悲恋譚としてではなく、「陸に長く留まることの危うさ」を若い世代に伝える教訓的な機能を担っていた可能性を示すものとして、後の研究で注目されている。
民俗学者による地域史との照合調査では、複数の異伝のうち、薹津集落の地理的特徴（丘に囲まれた入江、集落中央を貫く用水路等）と一致する記述を持つ版が特定されている。
この版が成立したとされる年代は、後述する陸側文献「薹津村鑑」に記録された捨地民来訪の記事とも時期的に重なる。
この一致が特定の史実に対応するものであるとすれば、当該版の「チェプの唄」は、本疾患による人格・対人行動の変容を、当時の人々が「別人になってしまった」という形で観察し、悲劇の物語として後世に伝えていた事例である可能性がある。
一方、他の異伝の中には、薹津集落以外の陸村との対応関係を示唆する記述を持つものも確認されている。
この点から、同種の事例が篠布諸島の複数の陸村で独立に発生し、共通の類型唄へと収斂していった可能性も指摘されているが、現時点でこの点について確定的な結論は得られていない。
一方、薹津集落側に伝わる村の記録帳「薹津村鑑」にも、捨地民との交流に関する断片的な記述が残されている。そこには次のような一文がある。
「潮の者、幾度か訪ぬれど、長く留まらず。曰く、我らを畏るる由」
これは、捨地民が交易のために度々薹津を訪れながらも、決して長期滞在をせず、その理由を「（捨地民が薹津の者たちを）恐れているからだ」と陸側の記録者が理解していたことを示す記述である。
陸側の記録において、この忌避行動に具体的な根拠が伴うものとして扱われた形跡はなく、理由の分からない一方的なものとして書き留められているにとどまる。
捨地民側の史料（掟書・舟唄）と突き合わせることで、この「畏れ」が経験則に基づく感染回避行動であった可能性が高いと結論づけられている。
以上三つの史料は、それぞれ単独では民話・因習の域を出ないものであったが、捨地民側の規範（掟書）・捨地民側の物語（舟唄）・陸側の観察記録（村鑑）という三方向からの記述を突き合わせる学際的研究によって、長年にわたって蓄積された経験則的な感染警戒が、後世には理由を失ったまま「残地民への忌避」という文化的偏見として一般化・固定化されていった過程が想定されるに至った。
捨地民の間で今なお見られる残地民への不信感は、この歴史的経緯の名残であるとみられる。
ただし、それが向けられる対象の大半は感染とは無関係な残地民であり、警戒の根拠となった感染そのものが依然として存続していることを、捨地民自身も残地民側もほとんど認識していない。
本疾患は、篠布諸島の歴史において長期にわたり、集落内部に閉じた形で存在し続けていたと考えられている。
感染が集落単位でほぼ完結していた環境下では、罹患者は生涯を通じて同じ感染者集団の中で生活を送ることになり、対人行動の偏り――非感染者への無関心、集団内部への過剰な親和――そのものが「集落における当たり前の生活様式」として自己完結してしまう。
このため、外部の目に触れて精神医学的な異常として認識される機会が、そもそもほとんど存在しなかった。
統計的な異常値として浮かび上がるような形での発見は、この構造上、事実上望みがたいものであった。
症例が精神医学の枠組みで可視化される契機は、もっぱら住民が何らかの理由で生活圏から強制的に引き離された場合に限られていた。
婚姻や出稼ぎによる自発的な転出では、当人が集落との接触を保ち続けようとするため症状が表面化しにくかったのに対し、特に顕著だったのは犯罪行為による逮捕・拘禁や災害での避難時であった。
薹津集落のような集落の出身者が検挙され、非感染者ばかりの拘禁環境に置かれると、比較的短期間のうちに急激な不適応を呈することが、諸島各地の拘禁施設で散発的に記録されている。
当時の施設医・巡回医は、これを「生活環境の激変に伴うストレス反応」という既知の枠組みで理解した。
比較的軽微な意欲低下・引きこもり傾向を示す症例は適応障害として、対人不信や幻聴・妄想を伴う重篤な症例は非定型の統合失調症として、それぞれ個別に診断・治療されていた。
診断名にはばらつきがあったものの、いずれも「馴染みのない環境に放り込まれたことによる心因反応」という理解の枠内で説明が完結していた点で共通しており、これらの症例を単一の風土病として結びつける発想自体が、長らく生まれようがなかった。
この状況が変わったのは、拘禁施設に数十年分の診療記録が保管され続けていたことによる。
ある巡回精神保健医が、自身の長年の臨床経験の中で、「非定型統合失調症」として扱われる患者の出身地に見られる著しい偏り――特定の少数の集落、とりわけ薹津集落に集中する傾向――に気づいたのが端緒とされる。
この気づきそのものは個人的な印象の域を出ないものであったが、これを契機に過去の診療記録を遡って照合する作業が開始され、そこで初めて出身集落と発症パターンの間に統計的な相関が確認された。
本疾患の発見が、長年にわたり別の診断名の下に埋もれていた症例群を事後的に掘り起こす形で成し遂げられたのは、こうした経緯による。
この照合作業と並行して行われた薹津出身者の血液検査では、原因不明の好酸球増多とホルモン値の異常が共通して確認された。
とりわけオキシトシン受容体関連の指標に特異なパターンが見られたことから、内分泌系への器質的な関与が疑われるようになった。
薹津出身者の血液検査でオキシトシン受容体関連の異常が確認された後も、病原体そのものの特定は長期間にわたって難航した。
通常の司法解剖・病理解剖の手順では、明確な外傷や眼疾患の既往がない限り、眼球および眼窩内容物まで摘出して精査することはほとんど行われない。
頭蓋を開いて脳・視床下部周辺を精査した初期の剖検では、対象組織に該当する寄生虫は一切発見されず、この点が長らく調査の壁となっていた。
転機となったのは、生前に眼疾患の既往があり、死後に眼球摘出を伴う個別の病理検査が行われた薹津出身の一例であった。
この症例で、眼窩後方、眼球の背後にあたる脂肪組織・結合組織の中から、微小な糸状の寄生虫が発見された。この生物は後に「薹津虫（とうのつむし）」と仮称されている。
以後の追加調査により、薹津虫は眼窩後方の限られた範囲に定着し、脳実質そのものには侵入しないことが確認された。
眼窩は視神経管・上眼窩裂を通じて頭蓋内と直結しており、眼静脈は弁を持たないまま、下垂体を左右から挟む位置にある海綿静脈洞へ流入する。
海綿静脈洞は下垂体門脈系を介して視床下部と接続しているため、薹津虫の分泌物質は全身循環をほとんど経ずに、オキシトシン・バソプレシン系の調節に関わる領域へ高い濃度のまま到達しうる。
感染者において血中濃度が検出限界付近にとどまりながら中枢での作用が顕著である点は、この局所的な経路によって説明されている。この特異な寄生部位は、本疾患の病原体特定が長期にわたって難航した要因の一つと考えられている。
さらに、感染者の皮膚分泌物・呼気から、非感染者には検出されない特異な揮発性物質が同定された。
これは薹津虫が宿主の代謝を介して産生させている物質であり、感染者同士がこれを無意識下に感知し合うことで、後述する信頼構造の形成に寄与していると考えられている。
一連の研究により、薹津虫の寄生が引き起こす神経内分泌学的変化の概要が以下のように整理された。
なお、この揮発性物質の分子構造は、薹津虫の遺伝的系統によってわずかに異なることが判明している。
篠布諸島内でも、薹津集落を中心とする本島系統と、他の孤立した感染集落に由来する系統との間では、物質の構造に無視できない差異があり、宿主の受容体はこの差異を識別できるだけの特異性を持つ。
この結果、異なる系統の感染者同士が接触した場合、オキシトシン系の亢進は生じず、むしろ非感染者との接触時以上に強いコルチゾール反応――「似ているのに何かが違う」という違和感に基づく、通常の警戒を上回る拒絶反応――が観察されている。
すなわち感染者間の信頼形成は「感染しているか否か」ではなく「同一系統の物質を持つか否か」によって規定されており、遺伝的に異なる系統の感染者集団同士は、互いに非感染者以上の不仲に陥りうる。
この機序は、寄生虫にとって合理的な伝播戦略であった可能性が指摘されている。
感染者同士の濃密な接触（同居、飲食の共有、看護等）が促進される一方、非感染者との接触機会が心理的に忌避されることで、無駄な「空振り」の伝播機会を減らし、集団内での確実な伝播を最大化していたと分析されている。
薹津集落における排他的な共同体構造についても、意図的な文化というより、この寄生虫が長期間にわたって集落の社会構造を再編した結果である可能性が高いと考えられている。
薹津虫の全生活環が解明されたのは、機序解明からさらに数年を要した長期のフィールド調査によってである。決め手となったのは、感染前後の患者の生活動線を克明に追跡した行動調査であった。
耕起等の土埃の立つ農作業への従事時間と、目のかゆみ・充血といった軽微な自覚症状の申告歴が、発症時期に先立って高い水準で重なる患者群が浮かび上がり、これを起点として土埃を介した経眼感染経路の解明が進められた。以下にその概要を示す。
この生活環は、薹津病が「残地民に固有の病」として成立していた生態学的背景を裏付けるものと考えられている。
感染成立には、土埃の立ちやすい乾いた農地での作業――耕起、脱穀、砂塵の舞う風の強い日の屋外作業――が前提となる。海上を主な生活基盤とし、乾いた土を撹拌する機会自体がほぼ存在しない捨地民には、こうした曝露経路がそもそも成立しない。
仮に捨地民が交易のため一時的に上陸したとしても、滞在が短時間であれば土埃が目に入る機会そのものが限られ、これは前述の「三潮の掟」のような短期滞在許容規定の背景とも整合している。
さらに、感染者が形成する排他的な共依存集団は、この生活環にとって二重の意味で有利に働いていたと考えられている。
第一に、感染者同士が同じ農地で共同作業を継続する傾向が強まることで、集団内における土埃への曝露機会そのものが世代を超えて再生産される。
第二に、非感染者への不信・警戒が、作業環境の改善提案（防塵具の導入、風の強い日の作業回避等）の受け入れを妨げ、結果として土埃の立ちやすい耕作様式そのものが温存される。
すなわち本疾患は、宿主の対人関係を操作することで単なる個体間伝播を効率化するだけでなく、自らの生活環に必須の環境条件（土埃の舞う耕作環境）を宿主集団に維持させ続けるという、より高次の伝播戦略を成立させていたとみられる。
薹津虫の生殖様式については、複数個体の定着が確認された症例の解剖所見から、雌雄異体であることが判明している。
薹津虫が交尾・産卵に至るには、左右いずれかの同一の眼窩内に雄・雌双方の成虫が定着している必要がある。虫体は定着後に眼窩外へ移動しないため、雌雄が左右の眼窩に分かれて定着した宿主では、成虫が二個体存在していても産卵は成立しない。
このため、一回の曝露で経眼感染した宿主では、定着する幼虫が単一個体にとどまる場合が多く、この場合は成虫まで発育しても産卵に至らない不稔感染となる。
複数回の曝露を経た宿主、あるいは一度に複数の虫卵を含む土埃に片眼が曝露した宿主では、同一眼窩の後方に雌雄双方の成虫が定着し、交尾・産卵に至る可能性が高いとされる。
交尾は眼窩後方の結合組織内で行われるとみられるが、直接の観察例は乏しい。産卵が確認された宿主の解剖所見からは、複数個体が近接して定着している様子が確認されている。
受精後の雌成虫は眼窩後方の組織内に留まったまま持続的に産卵を行う。産下された虫卵は、眼窩上外側に位置する涙腺の導管周囲の組織へ移動し、涙液に混入する形で眼表面へ排出される。
この産卵活動は雌成虫が寿命を迎えるか、外科的に摘出されるまで継続するとみられ、症例によっては数年から十数年にわたり産卵が続いていたと推定されるものもある。
この生殖様式は、本疾患のキャリア形成において次のような意味を持つと考えられている。単回の曝露のみでは新たな宿主への感染は成立しても産卵には至らず、次の宿主への伝播源とはなりにくい。
複数回の曝露を経た宿主――すなわち、薹津集落のように土埃への曝露が慢性的に反復される生活環境下にある住民――が、産卵可能な成虫ペアを形成し、新たな虫卵の供給源となりやすいとみられる。
感染者集団が同じ農地・同じ生活圏に留まり続ける傾向（前項参照）は、個々の宿主が複数回の曝露を経る機会を増やす点でも、本疾患の維持に寄与していたと考えられている。
虫体そのものは眼窩内にとどまるが、同一眼窩内の虫体数が増えるにつれて分泌物質の供給量も増大する。
長期感染者の一部では、この物質の作用が視床下部周辺にとどまらず、中脳辺縁系ドーパミン経路の調節にまで及んでいることが判明している。作用範囲の拡大が一定の閾値を超えた症例では、次のような症状が現れた。
これらの症例は当時の精神医学的基準では統合失調症の診断基準に合致するものが多く、実際に長期間そのように診断・治療されていた患者も存在する。両者の鑑別は現在も容易ではない。
手がかりとなるのは、本疾患由来の症例が抗精神病薬に対して部分的にしか反応せず、幻聴の内容が他の感染者の所在という一点に偏り続けること、そして好酸球増多とオキシトシン受容体関連指標の異常を伴うことである。
この鑑別が意識されて以降、薹津集落およびその周辺集落の出身者に対する精神科紹介例には、血液検査によるスクリーニングが併用されるようになっている。
ただし、これらはいずれも確定診断には至らない所見であり、鑑別の最終的な確認は剖検によるほかない（03-8参照）。
諸島連合の記録には、捨地民の船団内で集団的な感染が確認された事例も複数含まれている。
捨地民は生活様式上、経眼感染の主要経路への曝露機会が乏しいとされるが、これらの事例はいずれも、内海航路を主とし残地民の集落との接触頻度が高い船団――「三潮の掟」（02-1参照）において最も厳格な「一潮」の規定を自ら定めていた系統の船団に集中している。
記録に残る事例の多くは、次のような経過をたどっている。まず、上陸時の作業中に土埃へ曝露した乗員一名が感染し、眼窩後方に成虫が定着する。
この乗員が船内で目をこする、あるいは涙をぬぐう際に、虫卵を含む眼脂・涙液が索具・帆布・寝具・共有の道具類に付着する。
乾いた繊維の表面に残った虫卵は、帆の展張や索の手繰りといった日常的な作業のたびに微細な塵とともに舞い上がり、居住区画が狭く同じ器具・寝具を乗員が共用する条件と相まって、他の乗員の目に入る機会が繰り返し生じる。
この経路による感染は、土そのものへの直接的な接触を伴わない点で、03-4に示した典型的な経路とは異なる。
捨地民の土忌避の風習は、上陸時における土との接触を防ぐ点では有効であったが、いったん船内に虫卵が持ち込まれた後の二次的な伝播までは防ぎきれなかったとみられる。
本事例の発見に伴い、東内闢海共同体(諸島連合を構成する連合国家のひとつ)は独自に579年に大規模な感染領域調査を実施、一般居留船団の2.3％、海闢船団の内の4.8％が再帰的集団感染状態にあると発表された。
その発表によって、感染状態にあるとされた船団の焼き討ちや船団の解散による不可逆的感染の拡大と混乱が発生、最終的に別紙.06に記載されたような東内闢人工遭遇災事件を招いた。
本疾患の感染範囲について、諸島連合は繰り返し大規模な実態調査の必要性を認めてきたが、現在に至るまで諸島全域を対象とする悉皆調査は実現していない。
生前に実施できる検査は血液検査に限られる。好酸球増多とオキシトシン受容体関連指標の異常という組み合わせは、本疾患において高い頻度で認められるものの、これを確定診断とすることはできない。
好酸球増多は諸島内に広く分布する他の寄生虫症でも生じ、受容体関連指標の変動は内分泌疾患のほか、長期の精神的緊張下にある健常者でも観察される。
実際、血液所見のみで陽性と判定された者を後年追跡した調査では、剖検で虫体が確認されなかった例が一定の割合で含まれていたことが報告されている。
逆に、単一個体の定着にとどまる不稔感染例では所見が軽微であり、陰性と判定される例も少なくない。
すなわち血液検査は集団の傾向を把握する手段としては有用であるが、個人の感染の有無を確定する手段としては用いることができない。
確定診断は、眼窩を外科的に開いて虫体を直接視認するか、涙を繰り返し採取して虫卵を検出する以外に方法がない。
眼窩を開く処置は視機能の喪失を伴う可能性が高い外科的介入であり、診断のためだけに実施することは適応となりえない。
現実的な手段は涙からの卵の採取に限られるが、これにも大きな制約がある。
実験の結果、感染が確定している患者であっても、一回の涙採取で卵が検出される頻度は18.4％にとどまることが判明している。
03-5で述べたとおり、単回の曝露にとどまる不稔感染例では産卵自体が成立しないため、そもそも卵の検出は望めない。一方、産卵可能な成虫ペアが形成された症例であっても、産卵は間欠的であり、毎回の採取で検出できるとは限らない。
このため、一回の陽性は感染をほぼ確実に示す一方、一回の陰性は感染を否定する根拠にはならない。
感染していないことを示すためには、外科的に眼窩を開いて確認するか、長期間にわたり繰り返し涙を採取し続け、一定期間にわたって一度も卵が検出されないことを確認する以外に方法がない。
後者の場合であっても、示されるのはあくまで非感染の「可能性が高い」という水準にとどまり、確定的な除外診断とはならない。この検査には長期の追跡と繰り返しの受診が必要であり、以下に述べる受診協力の困難さも相まって、現実的に実施可能な手段とは言い難い。
諸島連合でも大陸諸国同様、遺体の眼を摘出することは一般に忌避の対象であり、この忌避は本疾患に由来する対人的な警戒心のみによるものではなく、04-4に述べる根絶計画の記憶とも結び付いている。
当該計画によって視力を失った住民は各集落に現存しており、外部の医療関係者が遺体の眼窩を開くことへの許可を求める行為は、当事者と遺族にとって、かつて強行された処置の再現として受け取られる。
剖検の同意取得率は本疾患が疑われる集落において著しく低く、同意が得られた症例の多くは集落外へ転出して長期間を経た者に偏っており、実際に感染の疑いの高い人物はその病症によって排除されている可能性が高い。
この偏りのため、剖検由来のデータは集落内部の実態を代表しない。
生存中の陽性者に対する追跡調査についても、同様の事情から協力が得られにくい。血液検査の受検自体を拒む例が多く、受検した者についても、結果の通知を望まない、あるいは通知後に接触を絶つ例が繰り返し記録されている。
感染者が非感染者である調査員に警戒を向けるという本疾患の症状そのものが調査の妨げとなる構造は初期介入から変わっておらず（04-1参照）、そこに過去の処置への不信が重なることで、調査への協力はさらに得られにくいものとなっている。
以上の制約により、現在把握されている感染者数および感染範囲は、いずれも下限の推計にとどまる。諸島連合公衆衛生局は、薹津集落周辺以外の孤立集落における感染の有無について、確定的な判断を保留している。
薹津病が伝承ではなく実在の疾患として扱われるようになった当初、諸島連合が採った対応は、集落への聞き取り調査および社会学的介入であった。この初期対応では、住民からの実質的な情報提供は得られなかった。
対応が難航した要因として、後の研究では次の点が指摘されている。薹津集落の住民にとって、見慣れぬ格好で訪れる外部の調査員との接触は、オキシトシン系の抑制を伴う対象との接触であり、接触の初手から警戒・拒絶反応を引き起こす条件に該当していた。
聞き取りは形式的な応答にとどまり、家屋への立ち入りを拒まれる例が繰り返し記録されている。当時の巡回調査員による報告書には、次の記述が残されている。
「彼らは決して敵意を露わにしない。ただ、何を尋ねても目を合わせず、当たり障りのない答えを返すのみである。壁と話しているような徒労感がある」
この段階で、調査団の一部から強制的な立ち入り調査・血液採取の実施を求める意見が上がった。集落の反対を押し切って強制的な健康診断が一度実施されたが、これに対して集落側は物理的な抵抗を行い、調査員一名が負傷する事態に至った。
以後、諸島連合は当該集落への強制的な立ち入りを凍結した。この一件は、後の内部資料で「薹津事件」として言及されている。
原因が特定されないまま事態への対応が求められる中、地域行政の一部は、感染が疑われる住民を集落外の隔離施設へ移送する政策を採用した時期がある。
当時、本疾患の内分泌学的機序は解明されておらず、当該政策は既存の伝染病対策の枠組みを踏襲したものであった。
隔離施設に移送された住民には、当時「隔離ショック」と呼称された急性の精神症状が確認されている。希死念慮、拒食、自傷に類する行動が複数報告され、隔離期間中に死亡に至った例も記録されている。
当時の担当医はこれを「環境変化に対するストレス反応」として報告したが、後の研究では、この症状群が本疾患の中核症状（感染者集団からの分離により生じる急性の精神的動揺）と一致することが確認されている。
隔離政策は、集落側の抵抗および隔離施設内での死亡例の増加を受け、開始から一年未満で撤回された。撤回の過程では、隔離対象者の家族が施設に押し寄せる事態も発生している。
この経緯は諸島連合内部の記録に残され、以後、強制的な移送・隔離を伴う対策は方針として除外された。
薹津虫の寄生部位が眼窩後方であることが判明した当初、薬剤による駆虫法は存在しなかった。
この点は現在も変わっていないが（04-5参照）、当時はなお薬剤の開発が見込まれており、それまでの暫定的な措置として実施されたのが、眼球を残したまま眼窩を切開し、後方の脂肪組織・結合組織を郭清して虫体を摘出する眼窩切開術であった。
しかし、当時の医療水準では、術前に虫体の位置を特定する画像診断手段が存在せず、眼窩深部は視神経・主要血管・海綿静脈洞への通路が密集する領域であったため、この術式は出血や視神経損傷を高い頻度で引き起こした。
視神経への損傷は不可逆であり、虫体の摘出そのものには成功しても、術後に当該眼の視力を完全に失う例が多発した。両眼への処置が必要となった症例では、患者が全盲に至ることも珍しくなかった。
当時の医療記録には、この視力喪失を「疾患除去に伴う代償としてやむを得ないもの」とする記述が残されている。
有効な薬物治療が確立されなかったため、本術式は現在も虫体を除去しうる唯一の手段であり続けているが、後述する薬物治療の経緯と、視機能喪失の危険を踏まえ、現在の適応は重度感染例のうち患者本人が処置を明確に希望した症例に限られている。
実施例は年間数件にとどまる。
薹津集落での聞き取り調査・治療体制の構築とは別に、薹津病の存在が確認された当初、諸島連合内務省の部局が独自の根絶・調査計画を実施していた。
当時、血液所見から感染の有無を判定する基準は確立されておらず、この計画では、対人行動の偏りという外形的な特徴のみを根拠に、感染の疑いがある住民を広く処置対象とし、一律に眼窩切開術を実施する方針が採られていた。
前項で述べたとおり、当該術式は当時の技術水準では高い頻度で視力喪失を招くものであり、この計画を通じて全盲となった住民が多数生じている。
この処置を受けた住民の中には、感染を疑う根拠が処置記録に一切残されていない者、および後年の剖検において虫体が確認されなかった者が相当数含まれていたことが、後年の調査で明らかになっている。
また、後年の検証では、当該計画の対象地域が、諸島連合政府に対して歴史的に反抗的な立場を取ってきた部族・集落に偏っていたとする指摘もなされている。
この指摘に基づけば、当該計画は公衆衛生上の根絶・調査を名目としながら、統治に非協力的とみなされた集団への事実上の弾圧としての側面を伴っていた可能性がある。この点について、諸島連合政府は公式には見解を示していない。
この計画により全盲となった住民の数、および計画の詳細な実施記録について、諸島連合は長期間、公式にはこれを認めてこなかった。
計画の存在自体は関係者の証言や断片的な記録を通じて次第に知られるようになっていたが、諸島連合政府は約六十年にわたり、組織的な関与を否定する立場を取り続けていた。
この対応が転換したのは、当時の処置対象者およびその遺族が諸島連合政府を相手取って提起した集団訴訟の判決による。
裁判所は、計画の実施経緯および被害の実態を認定し、諸島連合政府の責任を認める判断を示した。政府は上訴を断念してこの判決を確定させ、被害者に対する国家賠償を実施した。
668年、当時の諸島連合総長イ・クシャマは正式な謝罪談話を発表している。全文は次のとおりである。
本日、薹津病処置被害賠償請求訴訟の判決について、諸島連合政府は上訴を行わないことを決定した。
本判決には、政府の責任の起算点および賠償の範囲をめぐり、諸島連合の法制上なお議論の余地を残す点が含まれている。政府部内においても、これらの点について上級審の判断を仰ぐべきであるとの意見は少なくなかった。
しかしながら、処置を受けられた方々の多くがすでに高齢に達しておられること、その被害が視力という取り返しのつかないものであること、そして提訴に至るまでに六十年に及ぶ歳月を要したことを思うとき、法律上の議論を尽くすことよりも、この問題の早期かつ全面的な解決を図ることこそが政府の果たすべき責務であると判断した。
篠布諸島の各集落において実施された根絶計画は、感染の有無を確かめる手立てを欠いたまま、住民の対人関係の様子という外形的な特徴のみを根拠として、その眼窩を切開するものであった。
この処置により、多くの住民が視力を失い、両眼に処置を受けられた方々は、光を失ったまま以後の生涯を送ることとなった。処置を受けられた方々の中には、感染を疑うに足る根拠が何ら記録に残されていない方が相当数含まれている。
さらに政府は、この計画の存在と、それによって生じた被害について、長期にわたりこれを認めず、当事者の訴えに耳を傾けてこなかった。
処置そのものによる苦痛に加え、その事実を公に認められないまま生きることを強いてきた責任は、極めて重い。
私は、諸島連合総長として、この計画により視力を奪われた方々、そしてその御家族が受けてこられた苦痛と苦難に対し、深く反省し、心からお詫び申し上げる。
すでに亡くなられた方々に対しては、哀悼の意を表するとともに、その名誉の回復に努めることをここにお誓いする。
政府は、被害を受けられた方々に対する賠償を速やかに実施するとともに、医療、介護、生活の支援および名誉の回復のために、可能な限りの措置を講ずる。
あわせて、当該計画がいかなる経緯で立案され、いかなる判断のもとに継続されたのかについて、政府から独立した検証を行い、その結果を公表する。
薹津病は今なお失われてはいない。この病とともに生きる住民は現に存在し、その方々に向けられる偏見と差別もまた、過去のものではない。
私は、本件が過去の清算にとどまるものではなく、現に続いている課題であることを、諸島連合のすべての住民に受け止めていただきたいと考える。
失われた歳月を取り戻すことはできない。それでもなお、政府はこの問題の解決に向けて全力を尽くす決意であることを、ここに改めて表明する。
この一件は、公衆衛生関連機関が主導した薹津病対策とは別部局の経緯として扱われており、両者を混同しないよう、諸島連合の公式記録においても注記されている。
疾患機序の解明後、連合政府は薬物による駆虫法の確立を対策の中心に据え、既知の広域駆虫薬を用いた治験を段階的に実施した。
虫体を死滅させること自体は、比較的早期に達成されている。問題となったのは、その後に生じる宿主側の反応であった。
眼窩後方は容積の限られた閉鎖的な空間であり、視神経および主要血管がその内部を走行している。薬剤によって死滅した虫体は速やかに分解されず、周囲組織に強い炎症反応を引き起こす。
この反応に伴う腫脹は、逃げ場のない眼窩内で直ちに圧の上昇を招き、視神経を圧迫した。治験では、投与後数日以内に急激な視力低下を来す例が相次ぎ、うち相当数が不可逆的な視神経萎縮に至っている。
重度感染例、すなわち虫体数の多い患者ほど反応は激烈であり、投与を要する患者ほど危険が高いという逆転した関係が確認された。
その後、投与量の分割、抗炎症薬の併用、段階的な漸増投与など複数の方法が試みられたが、いずれも炎症反応の抑制と駆虫効果の維持を両立させるには至っていない。
投与量を炎症が生じない水準まで下げた場合、虫体は死滅せず、産卵も停止しなかった。現在、諸島連合公衆衛生局は本疾患に対する薬物治療を推奨しておらず、実施は治験の枠組みに限られている。
この経緯により、虫体の除去を要する症例に対しては、依然として眼窩切開術（04-3参照）以外の選択肢が存在しない。
すなわち本疾患は、虫体を残して視力を保つか、視力を失って虫体を除くかという選択を患者に迫るものであり続けている。
眼窩切開術によって虫体が除去された患者においては、術後に固有の症状群が確認されている。
第一に、身体的な離脱症状に類する反応である。長期間にわたり薹津虫由来の物質による慢性的な刺激を受けていた患者の内分泌系は、当該物質の急激な消失に対し、離脱反応と呼びうる状態を呈した。
具体的には、強い不安感、焦燥感、不眠、原因不明の身体的不快感、および他の感染者との接触を求める強い衝動が、術後数日から数週間にわたり継続する例が複数報告されている。
当時の医療従事者の一部は、この症状群を依存性物質の離脱症状に類似するものとして記録しており、対症療法として鎮静剤の投与が試みられた例もある。
第二に、内分泌系への作用が消失した後も、それまで形成されていた対人関係のパターンは即時には変化しなかった。
長期間、感染者集団の外部との人間関係を持たずに生活してきた患者の一部は、処置の後に自身の対人行動の背景を寄生虫の影響として説明されることになり、この過程で急性の精神的不調を呈する例が記録されている。
当時の患者の手記には、次の記述がある。
「虫は駆除されたらしい。しかし私は何も変わった気がしないし、本当に虫が居たのかも分からない。考え選び歩んできた私の人生が虫によって選ばされていたならば、今のこの意志が本当に私自身の物であると誰が保証してくれるのだろうか？」
重症の精神病様症状を呈していた患者に対しては抗精神病薬の投与が併用されたが、これは対症療法であり、根本的な症状の解消には至っていない。
当時の医療記録には、虫体の除去とその後の患者の心理的状態との関係について、担当医師の間で見解が分かれていたことが記されている。
上記の経過を踏まえ、段階的な社会復帰プログラムが導入された。対象となったのは、眼窩切開術によって虫体が除去された患者、および婚姻・就労等により集落外へ転出した感染者である。
当該プログラムは、数年単位の期間をかけて対象者を集落外の人間関係へ順応させることを目的とするものであった。
感染が持続している転出者については、症状の消失を前提とせず、外部の人間関係の中で生活を維持できる状態を目標とする運用が採られている。
プログラム導入当初、対象者からの拒絶反応が確認されている。外部者への警戒は虫体の除去後も習慣的な行動として残存しており、支援担当職員に対しても同様の反応が示された。
担当職員の中には、十年以上にわたり同一の集落を継続的に訪問し、対象者との関係構築に至った事例が記録されている。
当該期間の記録では、患者ごとの経過が個々の担当職員によって長期間追跡されており、組織的な体制よりも担当職員個人の継続的な対応に依存していたことが確認できる。
これと並行して、防塵眼鏡と口鼻を覆う布の着用、および目をこすらないための衛生教育が実施されたが、当初は外部からの指導に対する拒絶反応により、実施状況は低調であった。
衛生教育の定着は、社会復帰プログラムの進行に伴い外部者への信頼が部分的に回復した時期以降に確認されている。
現在の対策は、治療ではなく新規感染の抑制を中心に組み立てられている。
具体的には、土埃の発生しやすい耕作方法の見直し（散水による防塵措置、強風時の作業制限）、防塵具の配布、目をこすらないための衛生教育、および定期健診による継続的なモニタリングである。
これらの措置は、それまでに実施された各対策の結果を踏まえて導入されたものであり、強制を伴わない点で初期の対策と性格を異にする。
新規感染者数は、これらの措置の定着に伴い大きく減少している。ただし、03-8に述べた診断上の制約により、報告される新規感染者数は血液検査で陽性と判定された者の数であって、実際の発生数を正確に反映するものではない。
また、既感染者の体内には成虫が残存し続けており、防塵措置が緩めば集落内での伝播が再び成立しうる状態にある。諸島連合公衆衛生局は、本疾患を継続的な監視を要する病として位置づけている。
対策の開始から現在に至るまでの期間は、すでに数十年に及ぶ。
この間、強制的な立ち入り調査、隔離政策の実施とその撤回、根絶計画による大規模な視力喪失、薬物治療の失敗、担当職員個人の対応に依存した社会復帰の経過が、それぞれ記録として残されている。
対策史を通じて、介入の正当性に関する意見の対立が記録として残されている。薹津集落の住民は、聞き取り調査を通じて、自ら支援を要請したことがない旨を一貫して述べている。
集落内の生活は自給自足の形態で維持されており、集落内部での相互扶助も機能していた。当時の聞き取り記録には、住民の証言として次の記述がある。
「わーてら、なんよもあずらんどらんけ。こまりゆうんやがーやんとうあんたらなんべや」
現代語訳：私たちは何も困っていない。困っているのは余所者のあなた達だろう。
諸島連合内部では、本疾患への対応開始当初から、病識を持たず治療も要求していない対象に対して、外部の判断のみで治療を実施することの是非をめぐり、意見が分かれていた。
介入推進派の見解は次のとおりである。
感染者の対人行動（外部への不信、内部集団への過剰な親和）は、当人の意思や人生経験によるものではなく、体内寄生虫が神経内分泌系に作用した結果である。
したがって、当人による「困っていない」との申告についても、当該申告自体が病原体の作用による判断の変容を受けている可能性があり、字義通りに扱うことは適切でないとされた。
介入慎重派の見解は次のとおりである。
人間の情緒や対人傾向は、生育環境・文化・生理的要因など、当人が選択したものではない複数の要因によって形成されるものであり、その一因が体内の寄生虫であったという事実のみをもって、当人の意向を超えた処置の対象とすることには慎重な検討が必要であるとされた。この見解では、虫体の除去後に精神的不調を呈した患者群（04-6参照）が、外部基準による処置の実施が当人の主観的な安定を必ずしも伴わない事例として言及されている。
本論争には現在も決着がついていない。むしろ、薬物治療が確立せず、虫体の除去が視力の喪失と引き換えにしか行えない状況が続いていることで、論点はより先鋭なものとなっている。
諸島連合生命倫理委員会は、薬物治療の中止決定を受けて公表した見解書において、次のように述べている。
「病原体の存在が確認された以上、公衆衛生上の介入は正当化されうる。しかし、それが当人の主観的幸福を必ず改善するとは限らない、という事実については、今後も継続的な検証が必要である」
当該見解書は、介入の是非について明確な結論を示していない。
本疾患は根絶されていない。諸島連合公衆衛生局は、防塵措置の定着により新規感染が抑制された状態を「制御下にある」と表現しているが、感染者が存在しない状態を意味するものではないことを、公式記録において明示している。
薹津集落は現在、外部との交流のある農漁村として存続している。耕作方法の見直しに伴い乾いた農地での作業が減ったこと、および外部との就労・婚姻を通じた往来が増えたことにより、かつての排他的な気風は世代を追って薄れつつある。
ただしこれは感染者が減ったことによる変化であるとは断定できない。集落内には成虫を保有したまま生活する住民が現に存在し、その多くは自覚症状を訴えず、通院もしていない。
高齢の住民の一部に見られる外部者への警戒については、感染に由来するものと、長期間の孤立および過去の処置の記憶によって形成された習慣的な心理傾向とを、外形的な観察のみで区別することができない。
03-8に述べた診断上の制約により、この区別は現在も行われていない。
閲覧資格：局長級以上
以下は、01〜06項の基となった諸島連合の公式記録には記載されない、本局が把握する事実である。
本局の調査によれば、諸島連合は薹津虫の存在を、本文書01〜06項に記録された公式な「発見」（03-1参照）に先立つ、より早い時期から把握していたとみられる。
同時期の諸島連合内部文書（ニシクルコロ社諜報部より提供）には、薹津虫を「地域を内向化させる土」と表現した記述が複数確認されており、単なる風土病としてではなく、統治・軍事上の資源として認識されていた形跡がある。
また、複数の証言により5年毎に秩序委員会とみられる不明な団体による診断調査が行われている事が明らかになっている。
複数の証言によって、秩序委員会は諸島連合全域の感染状況について本局より正確な統計情報を持っている可能性が高い。
諸島連合は、アーキル国ツルカン地域において薹津虫を意図的に散布した可能性が高いと本局は判断している。
諸島連合とツルカン地域の間には古くから交易関係が存在したが、通商権益をめぐる小規模な武力衝突が発生し、諸島連合構成国のひとつである武幌別（むっぽろべつ）が敗北した。両者の国交は一時断絶したのち、程なく再開されている。
武幌別の22の海闢船団は、飯竹を発酵させた肥料の製造と販売事業を営んでいる。
同船団の取引記録において、原料土の調達先は近隣海域に限られるのが通例であるが、国交再開後の422年の記録にのみ、遠方の篠布諸島から土壌を選択的に取得し、これを肥料に混ぜて販売した事実が記載されている。
ここで留意すべきは、422年当時、薹津病は疾患としては認知されていなかったという点である。
薹津集落一帯に見られる対人行動の偏りは、当時なお当該地域固有の文化・民族性として理解されており、感染症としての体系的な調査が開始されるのは、これよりはるか後年のことである（03-1参照）。
一方、07-1に述べたとおり、諸島連合の上層部が公式な「発見」に先立って本疾患とその感染経路を把握していたことを示す内部文書が確認されている。
当該文書の年代は422年に先行する。すなわち、公的には風土的な民族性としか認識されていなかった段階において、篠布諸島の土壌が何をもたらすかを知りうる立場にあったのは、諸島連合上層部及び構成国上層部に限られていたことになる。
以上は記録から確認される事実であり、散布の意図を直接示す文書は現時点で発見されていない。
しかし、敗戦を経た相手方に対し、通常の調達経路を外れてまで遠方の当該地域から土壌を取り寄せ、これを肥料という形で相手方の農地に直接散布させたという一連の経過は、当時の知識分布を踏まえれば、偶発的な事象として説明することが困難である。
本局は、諸島連合ないしその構成国による意図的な行為であった蓋然性が高いと評価している。
同地域は外部者への不信と内部集団間の排他的な結束を特徴とする紛争地帯として知られているが、これは自然発生的な民族的・宗教的対立というより、薹津虫による対人行動操作が地域規模で作用した結果であるとみられる。
すなわちツルカン紛争は、少なくともその一因において、人為的に作り出された紛争である可能性がある。
諸島とは異なり、アーキル国ツルカン地域は海による地理的隔たりを持たない大陸である。このため、散布された薹津虫の感染域は、島嶼部で見られたような自然な拡大の抑制を受けず、緩やかにその範囲を広げ続けている。
近年、感染域の南下傾向が確認されており、本局はこれを注視すべき事態として記録している。
現在、モルタマ河を境界線として防疫作戦が展開されている。
同河流域における往来の制限、および流域住民への定期的な健康調査が実施されており、この防疫線によって感染域の南下抑制に成功している。
本局傘下の別の研究部門では、薹津虫による対人操作機構を、紛争終結の手段として応用する計画が並行して進められている。
正式名称を Harmonious Affinity Program for Post-conflict
Yielding（調和的親和性による紛争後宥和計画）といい、本局内では頭字を取ってHAPPY計画と呼称されている。
薹津虫本来の機序では、感染者は同一系統の揮発性識別物質を持つ者にのみ強い信頼・愛着を形成し、当該物質を持たない相手には不信・警戒を示す（03-3参照）。
本計画で開発中の株は、この識別機構そのものを標的とし、感染者の受容体が、系統の異同にかかわらずヒト由来の体表分泌物一般に反応するよう改変することを目指している。
理論上、この株に感染した個体は、非感染者・他系統感染者を含む全ての他者に対し、原種における同系統間の反応と同水準の信頼・愛着を示すようになる。
本局は本計画を、紛争地域における対立感情そのものの解消手段として位置づけている。
すなわち、対立する集団双方に本株を播種することで、双方の構成員が互いを無条件に信頼するようになり、結果として武力対立そのものが成立しなくなるという理屈である。
「我々は科学の発展によって旧文明と同水準へ近づいている。我々大陸連盟が目指すのは、全ての争いを裁定することではない。
争いという現象そのものが起こりえない究極的平和を工学的に直接作ることである」
P・ハリマン主任研究員
本株の受容体改変は実験室内での培養段階にあり、実地での散布実績はない。
紛争地域に対する本株の散布作戦は、目覚め作戦に伴う予算不足の為、現在凍結中である。
アーキル北部感染域がモルタマ河の防疫ラインを越えて拡大していたことが確認された。詳細な拡大範囲および原因については現在調査中である。
新たな防疫作戦については、現在協議中。
