物価
このゲームには時代の概念があり、線路や道路の敷設費用・駅舎やバス停の建設費用・列車や自動車の購入価格・子会社の建設費用・事業プランの計画費用にいたるまで様々な物の価格が時代に応じて変動する。古い時代のシナリオをプレイした後に現代のシナリオをプレイして、物の価格が５倍近く高昇していることに驚いた人は少なくないだろう。現代シナリオの金銭感覚で古い時代のシナリオでプレイしてしまうと、とんでもない無駄遣いをしてしまう可能性もある。時代が変わるたびに金銭感覚は一度リセットすることを心がけよう。
物価の仕様を理解することはゲーム攻略に必須ではないが、攻略のヒントとなることもあるので、概念だけでも把握しておきたい。
相対価格と基準価格
このゲームにおける物価の仕組みはシンプルで、毎年4月1日に全ての物の価格が同じ割合で上下する(変化しない年もある)。例えば子会社の「プール」の価格はどの時代でも必ず「ボート乗り場」の2倍の価格であり、ボート乗り場が同時期のプールの価格を上回ることは決してあり得ない。
また、物の価格には最大公約数的な数値が存在し、これが変動することによって物価の変動が表現されていると考えられる。つまり、これを式に表すと次のようになる。
［価格］＝［物件ごとに設定された数値］×［時代に応じて変動する数値］
わかりやすくするために、ここでは「物件ごとに設定された数値」をある物件の「
相対価格」、
「時代に応じて変動する数値」を物価の「
基準価格」、と呼称する。
基準価格の算出方法は2020年時点での価格が100万円を上回る全ての駅舎・バス停建設費用、
子会社建設費用、
事業プランの計画費用の最大公約数から2020年の基準価格を求め、そこから各相対価格を割り出すことで、各年代の基準価格を逆算した。安価な費用を除いた理由は、このゲームで1万円未満の単位が四捨五入される仕様であり、正確な基準価格が算出できないためである。
以下に相対価格と基準価格の関係の一例を示す。
| 年代 |
基準価格 |
ボート乗り場 |
プール |
| 相対価格 |
|
100万円 |
200万円 |
| 1961(昭和36)年度 |
20円 |
2000万円 |
4000万円 |
| 1962(昭和37)年度 |
21円 |
2100万円 |
4200万円 |
上の例だと、1961年度から1962年度にかけて基準価格が20円から21円へと5%上昇し、それに応じて各
子会社の建設費用もそれぞれ5%上昇していることがわかる。また、プールの価格がボート乗り場の価格の2倍であることが相対価格を見るだけでも把握できる。
つまり、物の価格は次のように求まる。
［価格］＝［相対価格］×［基準価格］
これにより、物価に左右されない一つの基準として相対価格を用いることができる。
相対価格は実際の価格と大きく異なるので、混同しないよう要注意。
年代別基準価格一覧
以下、年代別の基準価格と基準価格から算出した物価の変動率（前年比）である。2020年度以降の基準価格はシナリオ開始時に限り103円で固定されており、翌年度以降ランダムで変動する（要検証）。
ちなみにゲームで発生する物価の変動はおおむね過去の日本の物価変動に即してあり、狂乱物価と呼ばれた1974年前後には史実通り異常な物価高昇が発生する。
| 年代 |
基準価格(円) |
物価変動率(前年比) |
| 1955(昭和30)年度 |
17 |
- |
| 1956(昭和31)年度 |
17 |
±0.00% |
| 1957(昭和32)年度 |
18 |
+5.88% |
| 1958(昭和33)年度 |
18 |
±0.00% |
| 1959(昭和34)年度 |
18 |
±0.00% |
| 1960(昭和35)年度 |
19 |
+5.56% |
| 1961(昭和36)年度 |
20 |
+5.26% |
| 1962(昭和37)年度 |
21 |
+5.00% |
| 1963(昭和38)年度 |
23 |
+9.52% |
| 1964(昭和39)年度 |
24 |
+4.35% |
| 1965(昭和40)年度 |
25 |
+4.17% |
| 1966(昭和41)年度 |
26 |
+4.00% |
| 1967(昭和42)年度 |
27 |
+3.85% |
| 1968(昭和43)年度 |
29 |
+7.41% |
| 1969(昭和44)年度 |
31 |
+6.90% |
| 1970(昭和45)年度 |
33 |
+6.45% |
| 1971(昭和46)年度 |
35 |
+6.06% |
| 1972(昭和47)年度 |
36 |
+2.86% |
| 1973(昭和48)年度 |
41 |
+13.89% |
| 1974(昭和49)年度 |
51 |
+24.39% |
| 1975(昭和50)年度 |
57 |
+11.76% |
| 1976(昭和51)年度 |
62 |
+8.77% |
| 1977(昭和52)年度 |
67 |
+8.06% |
| 1978(昭和53)年度 |
70 |
+4.48% |
| 1979(昭和54)年度 |
72 |
+2.86% |
| 1980(昭和55)年度 |
78 |
+8.33% |
| 1981(昭和56)年度 |
82 |
+5.13% |
| 1982(昭和57)年度 |
84 |
+2.44% |
| 1983(昭和58)年度 |
86 |
+2.38% |
| 1984(昭和59)年度 |
88 |
+2.33% |
| 1985(昭和60)年度 |
90 |
+2.27% |
| 1986(昭和61)年度 |
90 |
±0.00% |
| 1987(昭和62)年度 |
90 |
±0.00% |
| 1988(昭和63)年度 |
90 |
±0.00% |
| 1989(平成元)年度 |
92 |
+2.22% |
| 1990(平成2)年度 |
95 |
+3.26% |
| 1991(平成3)年度 |
98 |
+3.16% |
| 1992(平成4)年度 |
100 |
+2.04% |
| 1993(平成5)年度 |
101 |
+1.00% |
| 1994(平成6)年度 |
102 |
+0.99% |
| 1995(平成7)年度 |
101 |
-0.98% |
| 1996(平成8)年度 |
103 |
+1.98% |
| 1997(平成9)年度 |
104 |
+0.97% |
| 1998(平成10)年度 |
105 |
+0.96% |
| 1999(平成11)年度 |
104 |
-0.95% |
| 2000(平成12)年度 |
103 |
-0.96% |
| 2001(平成13)年度 |
102 |
-0.97% |
| 2002(平成14)年度 |
101 |
-0.98% |
| 2003(平成15)年度 |
101 |
±0.00% |
| 2004(平成16)年度 |
101 |
±0.00% |
| 2005(平成17)年度 |
100 |
-0.99% |
| 2006(平成18)年度 |
100 |
±0.00% |
| 2007(平成19)年度 |
100 |
±0.00% |
| 2008(平成20)年度 |
101 |
+1.00% |
| 2009(平成21)年度 |
100 |
-0.99% |
| 2010(平成22)年度 |
99 |
-1.00% |
| 2011(平成23)年度 |
99 |
±0.00% |
| 2012(平成24)年度 |
98 |
-1.01% |
| 2013(平成25)年度 |
98 |
±0.00% |
| 2014(平成26)年度 |
101 |
+3.06% |
| 2015(平成27)年度 |
102 |
+0.99% |
| 2016(平成28)年度 |
102 |
±0.00% |
| 2017(平成29)年度 |
102 |
±0.00% |
| 2018(平成30)年度 |
103 |
+0.98% |
| 2019(平成31/令和元)年度 |
103 |
±0.00% |
| 2020(令和2)年度以降(開始年) |
103 |
±0.00% |
最終更新：2021年09月05日 11:10
