子会社 - A列車で行こう はじまる観光計画 総合wiki【攻略・街紹介・交流】

目次

概要

子会社の新設、買収、撤去等をしたい場合は画面左のビルのアイコンを押すことで可能となる。
子会社を運営すると売り上げと費用が発生し、利益を得ることができる。既存の物件を買収することや所持する物件を売却することも可能。中には資源を消費したり、観光客を集めたり、立地条件が特殊な子会社も存在する。
保有できる子会社の上限は180社。

工業

商業

娯楽

住宅

公共

その他

子会社を建設する主な目的としては以下が挙げられる。

• 子会社を運営して利益を得る。
• 都市を発展させる。
  • 駅やバス停付近に子会社を建設することで、利用客増加も期待できる。
  • 経済規模を大きくしたり人口を増やす。
• 子会社を建設後、売却して利益を得る。

ちなみに子会社にはスタート前に設定したコーポレートカラーに塗られた部分がある。攻略には影響しないが街の見栄えを気にする方は注意。
子会社の利益には社員状況が影響する。詳しくは
↓↓↓

社員状況

操作メニュー

物件を探す

自社が保有していない売り出し中の物件を探す。「購入決定」を選択すると買収可能。自社で建設するより割高な場合が多い。

価格交渉

売り出し物件の価格交渉をする。時間がかかる割に案外安くならないこともある。

経営方針

通常以外に「利益追求」「経費節約」が選べる。経営方針を変更するだけでも費用がかかるため、頻繁に変更するようなことは避けたい。経営方針の変更による出費は営業費に計上される。難易度「やさしい」では変更不可。

• 利益追求は収益・費用とも上がる。収益より費用のほうが上昇率が高い。経営状態が良いときに設定するとよい。
• 経費節約は収益・費用とも下がる。収益より費用のほうが低下率が高い。経営状態が悪いときに設定するとよい。

また、フェリー乗り場は行き先を設定することができる。これのみ難易度「やさしい」でも変更可能。

施設追加

一部の子会社には追加施設を造ることができる。基本的に、本体の子会社に隣接している必要がある。一社につき最大20個追加できる。といっても大半の施設の追加要素は「駐車場」「駐輪場」のみ。追加施設が何にどんな影響を与えるかについては要検証。

売却

所有する子会社を土地ごと売却する。売却方法は売り出しと即時処分の二種類がある。意外と使うことになるかもしれない重要なコマンドである。売却で得た資金は固定資産を現金化しただけでもらった資金だけ利益をあげたという意味ではないので、これで現金を得ても必ずしも会社が豊かになっているわけではないので注意。今作も子会社の売却を主軸として利益をあげるプレイはタイミングが定まらない運任せなものになっている。建物建設時や売却時に様々な税金や手数料とかを払っているので結構な利益率で売らないと、固定資産売却益をあげてもそれを上回る税金、手数料を払うことになるので注意。
難易度「やさしい」では選択肢はなく常に本来の価格で即時処分されます。

売り出し

買い手が見つかるまで子会社の売却を待つ。買い手が現れると自動で売却され現金が振り込まれる。売り出し中でも即時処分可能。この方法だと本来の価格で売却可能。

即時処分

その場ですぐ子会社を売却する。売却額は本来の価格より下がる。特に、難易度「達人」では大幅に下落するので注意。

---

売却のメリット

• 一般的に現金の流動性が高い。よって、とにかく経済規模を増やしたりマンションを建てて人口を増やしたい場合は選択肢に入る。
• 赤字の子会社を売れば現金の流出を回避したうえで現金を入手できる。

売却のデメリット

• 社員状況が悪化する。よって、他の子会社の利益に悪影響が出る。

撤去

子会社を壊して更地にする。撤去に必要な額は減価償却前の建物価格の1割。撤去に使った費用は子会社費用に計上されるので、子会社利益がノルマにある時はそれに留意。

• 売却とは違って社員状況に悪影響はない。

新装

拡張機能の「改築」をオンにすることで実行可能。
子会社をリニューアルする。営業年数と経年劣化がリセットされる。古いと利益率が悪くなるので利益率の改善に使えるが改装自体が結構高額。

新装の費用は減価償却の対象になる。よって、未償却分は固定資産税が課税される。また、減価償却は定額法を用いているので新装をすると利益率は改善するが減価償却費はさらに重くなる。

名前変更

拡張機能の「名前変更」をオンにすることで実行可能。
子会社の名称を変更する。

表示項目

子会社利益

子会社の利益は、人員が足りているか・ 社員状況・ブランド力、用途地域なども大きく影響する。これらが足りないといくら立地条件が良くても子会社の業績は悪くなる。会社の規模に見合わない物件を建てたり買ったりすると、これらが原因で赤字を招く恐れがある。
また、子会社は経年劣化するため減価償却が適用される。さらに固定資産税もかかる。つまり子会社は持っているだけで毎年減価償却費と固定資産税が計上される。たとえ子会社自体が利益をあげていても総合的に見たら赤字になっている恐れもある。

稼働率

子会社の活発さを表す指標。最低は0％で最大は100％。立地条件に左右され、これが低いと採算性が悪化する。高いに越したことはない。

• 資源を消費する施設では稼働率と資源の消費数は比例する。
• 住宅系子会社では稼働率と居住人口は比例する。

子会社を建設する際の注意点

• 難易度やさしい、標準では子会社の建設時に周囲の建物との相性が矢印で表示される。↑の矢印がついた建物とは相性が良く↓の矢印がついた建物とは相性が悪い。
• 公共系の子会社は建設時点で地方公共団体に寄付され、全額が寄付金に計上される。
  • 出費が即時に全額損金として算入されるため公共系の子会社の建てすぎで赤字にならないように注意。
  • とはいえ法人税対策なら、観光地周りに立てるなどすると集客力があがるのでいい手段かも。
• 同種の子会社が近接していると強烈に悪影響を及ぼし合うので、同じ物件を隣接して建てるようなことは避けたい。
• 子会社の建てすぎに注意。建設費を回収するにはおおむね数年から数十年必要になるのであまり建てすぎると現金がどんどんなくなってしまう。また、子会社単体では黒字のように見えても減価償却と固定資産税がかかるので赤字になっている可能性もある。だいたい建物価格の7%ぐらいの利益をあげていないと黒字にならない。
• 子会社建設時に資材を供給すると工期が大幅に短縮される。建設中の建物が一日に消費できる資材の数には限度があるので、建設に必要な資材の全てを用意した状態で建設を始めても1日で完成するわけではない。

建設可能年代

子会社（だけではなくNPCが建てる物件も含めて）には建設可能な年代があり、それより前でも後でも建てることができない。ただし大半が「時代が早いと建てられない物件」であり、「時代が進むと建てられなくなる物件」は工業物件以外ではおそらく存在しない（要検証）
建設可能な年代でも、適正な年代を過ぎると軽井沢純二が「時代遅れな施設なので期待はできません」と発言することがある。最終的には半分くらいの物件が時代遅れ扱いされる。時代遅れの要素がどのくらい影響しているかどうかは要検証。

相乗効果

基礎知識

相乗効果とは、子会社などの相性である。子会社を建設するときに↑や↓で表される。

基本的な組み合わせ

同じ産業の施設は基本的には相性がいい。ただし同種の建物は相性が非常に低い。（ただし工業系は同種施設の相性がいい場合が多い）。

特別な組み合わせ

建物①(産業)	建物②(産業)	備考
商業	娯楽
住宅	娯楽
公共	娯楽
住宅	学校、木造学校
工業	鉄塔
工業	商業	飲食ビル以外のビル、宿泊施設、駐車場、駐輪場とは相性が悪い。
工業	運輸
		執筆頼みます。
		執筆頼みます。