| 大東亜共栄圏 | |
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| 略称： 共栄圏 | |
| 盟主： 大日本帝国 | |
| 経済圏： 共栄圏 | |
| 設立： 1930年 | |
| 加盟国： ・  大日本帝国・  満洲帝国・  広東国・  中華民国・  蒙古聯合自治政府・晋陝行政公署 ・西北方面軍 ・貴州省 ・広西省 ・雲南省 ・  タイ王国・  自由インド政府・ブータン ・  ビルマ連邦・  第二フィリピン共和国・  インドネシア共和国・  ベトナム帝国・  カンプチア共和国・  ラオス王国 | |
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大日本帝国 | 大東亜共栄圏、通称「共栄圏」は、昭和18年の大東亜会議 で設立された東亜諸国の国際組織である。会議で大東亜共 同宣言が採択された後にも宣言はさらに修正され、共栄圏 は政治、経済、軍事それぞれの下部組織を持つ国際的な政 治主体としての地位を正式に獲得した。 数少ない自発的加盟国を除けば、共栄圏は名ばかりの植民 地政府で埋め尽くされており、日本の奴隷主に奉仕するこ とを目的としている。だが何より重要なのは、帝国の支配 をさらに拡大していくことだ。 共栄圏運営評議会および大東亜平和機構の常任議長国とし て、日本は加盟国が支払う歳費の大部分を受け取り、非常 時には加盟国の軍を指揮する権限も有している。さらに、 各加盟国の産業能力の何分の一かが、依存度に応じて譲ら れる。 |
| 共栄圏の盟主 | ||
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満州帝国 中華民国 |
汎アジア主義が黎明期にあった頃、新京と南京は東京と経 済圏を形成し、大日本帝国の抑圧的な軍事力を煽っていた 。中国の傀儡国家と日本との文化的な結びつきと、日本が 自称する聖戦への早期参加により、満州国と中華民国は共 栄圏運営評議会の常任理事国として共栄圏内で特別な地位 を獲得した。 しかし、この2国は共栄圏内の他の国より事実上優位に立 つが、その実態は見かけほどではない。新京と南京は、共 栄圏内、正確には日本の防衛・作戦遂行に必要な永久軍事 施設のための資金をより多く拠出しなければならないのだ 。言うまでもなく、「中核加盟国」は中国人民から搾取す るための口実に過ぎないが、南の「民国」も北の「帝国」 も、自分たちの正統性がかかっているこの称号を手放すこ とはないだろう。 |
| 共栄圏の中核加盟国 | GDP成長率補正：7% GDP国外流出補正：5% | |
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広東国 | 広東国は国家というより、巨大な企業の遊び場である。広 東国の主な目的は、国内の電子財閥のために貿易と安価な 生産を促進することで、彼らは広東国立法会の代表として 明確な政治的影響力を行使している。国全体、特に都市部 では、貿易に関する法律や規制はほとんどない。無限に広 がる搾取工場は、企業の象徴であり、この不自然な仕組み から最も利益を得ているのは企業ではなく日本であること を忘れさせるほど大規模に出現しているのだ。 |
| 企業保護領 | GDP成長率増大：10% 経済圏指導国へのGDP補正：10% | |
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自由インド政府 タイ共和国 ブータン自治州 |
この国は大東亜共栄圏の独立加盟国であり、非自発的な傀 儡政権ではなく、自らの意志で加盟している。独立加盟国 の多くは1943年の大東亜会議にも参加しており、共栄圏の 原加盟国でもある。 独立加盟国は内政面において東京の直接的な干渉を受けな いが、それでも経済は日本経済圏の影響下にある。結果、 日本はそうした加盟国の政治に顕著な影響力を行使するこ とができているのである。 |
| 共栄圏の独立加盟国 | GDP成長率増大：10% | |
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ビルマ連邦 インドネシア共和国 |
この国の経済は、共栄圏からの財政援助を必要としている 。国は日本の援助と引き換えに、共栄圏の任命した「顧問 」に権力を委譲し、日本の国庫に毎年借款を返済しなけれ ばならない。 こうした「顧問」は、政府に与えられた自由が悪用されず 、東京の気まぐれに逆らうような行動を取らないことを保 証する存在だ。 残念ながらしばしば見られるように、日本への返済を適時 に行えない場合には、完全依存加盟国となって日本に対し さらに譲歩をするしかない。 |
| 経済的に依存して いる共栄圏加盟国 |
GDP成長率増大：3% 経済圏指導国へのGDP補正：2.5% | |
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ベトナム帝国 ラオス王国 カンプチア共和国 第二フィリピン共和国 |
日本への債務返済の遅滞、統治の失敗といった理由の結果 、この国の内政は、政府省庁に存在する日本の「顧問」を 通じて、日本の完全な管理下に置かれている。 国家元首、政府首班、閣僚、軍事指導者は、この国ではほ とんど儀礼的な役割しか果たしていない。こうした「顧問 」は、東京の気まぐれに反することがないよう、政府が下 すあらゆる決定を判断する。結果、国家機構全体が日本の 利益のために働き、国民の利益は二の次三の次となってい る。 |
| 完全依存した 共栄圏加盟国 |
GDP成長率増大：3% 経済圏指導国へのGDP補正：5% | |
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馬来軍政監部 西北方面軍 日本領南極地域 |
この地域は日本軍の一時的または恒久的な統治の下にある 。この地域は東京の帝国大本営に直接従属しており、地方 の文民行政にはほとんど権限が与えられていない。完全な 併合を除けば、日本が他国に及ぼす最も直接的な影響力だ 。 |
| 日本軍政 | GDP成長率増大：-3% 経済圏指導国へのGDP補正：3.5% | |
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晋陝行政公署 蒙古聯合自治政府 広西省 貴州省 雲南省 |
その主張とは裏腹に、中華民国は決して政治的に統一され た存在ではなかった。中華が戦火に包まれた時代、蒋と結 んでいた多くの軍閥は汪精衛と国民党に降伏した。それは 、新秩序の下で生き残りたいという単純な欲求からの行動 であることも、解放の聖火を灯す指導者が現れるまで力を 維持しようとする試みであることもあった。 しかし、これらの政権は、名目上南京政府に従属しながら も、政治・軍事両面で高度に自立している。南京も東京も 、これらの軍閥の支配する地域に対して実質的な影響力を 行使することは極めて困難だ。そのような中国の「省」は 、名称を除けば本格的な主権国家と何ら変わらないと言っ ても過言ではない。 |
| 中華軍閥 | 中核州での師団防御：+20% | |
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この地位は通常、広範的な経済・外交協定と低レベルな軍 事訓練を通じ、共栄圏の完全な加盟国へと徐々に移行して いく国を表している。これらの国の市場は日本製品に支配 されていることが多く、日本の投資家の気まぐれに左右さ れやすいが、日本の利害の外側にあるため、政治的には東 京の支配からある程度自由である。 | |
| 共栄圏オブサーバー | GDP成長率増大：5% |
