東浩紀『一般意志2.0』 - 亀山ゼミwiki（非公式）

要約：東浩紀『一般意志2.0』講談社、2011

著者について

1971年東京生まれ。哲学者・作家。専門は現代思想、表象文化論、情報社会論。東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了。東京工業大学世界文明センター特任教授。早稲田大学文化構想学部教授。著書に『存在論的、郵便的』、『クォンタム・ファミリーズ』、『動物化するポストモダン』など。

要約（全十五章のうち第十章までの内容）

一般意志と社会契約（第一章～第四章）

　ルソーにおいて社会契約とは、人民ひとりひとりが「自分の持つすべての権利とともに自分を共同体全体に完全に譲渡すること」を意味している。社会契約が社会（共同体）を作る。その結果として生まれるのが、個人の意志の集合体である共同体の意志、すなわち「一般意志」である。共同体の主権者はこの一般意志であり、市民は一般意志に絶対に従わなくてはならない。政府はこの一般意志の代行機関として設けられる。
　一般意志とは「全体意志（みんなの意志）」の対概念であり、どちらも複数の個人の意志、「特殊意志」の集合である。しかし全体意志が特殊意志の「総和＝合計」であるのに対して、一般意志は総和から「相殺しあうもの」を除いたうえで残る「差異の和」として定義される。著者によれば、これらは「スカラーの和」と「ベクトルの和」に喩えることができる。全体意志は誤ることがあるが、一般意志は誤ることはない。
　一般意志の成立過程において、ルソーは、市民間の討議や意見調整の必要性を認めていない。一般意志は、集団の成員の意見間の差異が消え合意が形成されることによって生まれるのではなく、様々な意志が互いに差異を抱えたまま公共の場に現れることによって一気に成立する、とルソーは考えた。彼の主張は、一般意志の成立のためにはそもそも政治からコミュニケーションを追い出すべきだ、と要約できる。ルソーは一般意志を「モノ」になぞらえてそれを人間の秩序ではなくモノの秩序に属するとする。一般意志は社会が作り出す秩序の外部にあり、社会契約は自然状態の外側に一般意志という新しい基盤を生み出すための儀式である。彼は人間が人間の秩序（コミュニケーション）から自由になり、モノの秩序（一般意志）にのみ基づいて生きることを理想とした。

「データベース」としての一般意志（第五章）

　一般意志はルソーの時代においては理念に過ぎなかったが、現代の総記録社会においてそれは「データベース」として可視化できるというのが本書の核となる主張である。
　現代社会は、リアルでもネットでも見境なく、膨大な個人情報を蓄積し始めている。ある人間がいつどこで何を欲し、何を行ったのか、本人が記憶しなくても環境のほうが記憶している。それは監視社会として理解すべきものではなく、むしろ自由な個人が、SNSやグーグルなどのサービスに、自発的に個人情報やプライバシーを委ねてしまうような社会である。来るべき総記録社会は、社会の成員の欲望の履歴を、本人の意識的で能動的な意思表明とは無関係に、そして組織的に、蓄積し利用可能な状態に変える社会である。そこでは人びとの意志はモノ（データ）に変えられている。（呟き、ブログ、書き込み、…）膨大なデータの量は、もはや個々人の思いを超えた無意識の欲望のパターンの抽出を可能にする。
　このようなデータベースとしての一般意志を、本書ではルソーのそれと区別して「一般意志2.0」と呼ぶ。一般意志2.0はデータを解析することによって可視化できる「モノ」である。

「公共圏」や「熟議」の限界（第四章、第五章）

　現代の民主主義と政治において軸となっているのは、「言論」や「言説」といったコミュニケーションによって公共空間を作るという思想（アーレントやハーバマスが代表的）である。ハーバマスは『公共性の構造転換』において、「《政治的公共圏》は、国民からなる公衆が行う討議を通じた意見形成や意思形成が実現しうるためのコミュニケーションの条件を総括するものであり、それゆえ、規範的な側面を内蔵した民主主義理論の根本概念にふさわしい」と述べている。公共性・政治が立ち上がるためには、討議を通じた意思形成が欠かせないというのがその柱である。
　他方で「熟議民主主義」という考え方がある。政治学者の田村哲樹によれば、それは「集合的意思決定の『正当性の源泉』」を「『諸個人の意志』ではなく、『熟議の過程』そのものに求め」るもので、民主主義で重要なのはみんなの意思が集まることではなく、その意志集約の過程でひとりひとりの意志が変わっていくことだと主張する。
　これらの枠組みから捉えれば、一般意志に基づく「コミュニケーションなき政治」は「政治」の名に値しないことになる。しかしこの枠組みにはある罠がある、と著者は述べる。それはこれらの思想が、公的な議論が成立する条件として「世界」（文化や生活様式）の共有を前提としていることである。例えばハーバマスは、コミュニケーションの不安定性の指摘に対する反論として、「コミュニケーションの参加者は、相互主観的に同一の意味を認めうるという条件のもとでのみコミュニケーション行為を行うことができる」と断言している。しかし現実には私達はいま、その前提こそが成立しない時代に行き始めている。（cf.テロリズム、ネットでのコミュニケーション）現代社会は複雑すぎる上に、その複雑さが新しい情報技術のためにあまりにもそのまま可視化されてしまい、人々のコミュニケーションは処理が追いつかずに麻痺してしまっている。市民は議論の場そのものの共有を信じることができない。

新たな民主主義（第八章、第九章）

　ではどうすべきか。目指すべきは、熟議の限界をデータベースの拡大により補い、データベースの専制を熟議の論理により押さえ込む国家である。公（全体意志）と私（特殊意志）の対立を理性の力で乗り越えるのではなく、その外側にある無意識の共（一般意志）を情報技術によって掬い出しそれを制約条件として統治の基盤とすること。
　ヘーゲルは『法の哲学』において、国家と社会をおおむね図8-1のようなかたちで捉えている。「社会」は個人と個人の関係の集積からなり、その関係を成立させるのは各人の欲望である。ひとはみな世空棒を満たすために他者と関係を持ち、社会はその関係の総体として存在している。（「欲求の体系」）この欲求の体系は誰にも認識することはできない。ヘーゲルは、「国家」とは、それを認識し統合するもの、即ち市民社会の「自己意識」として立ち現れるとした。個人をいくら集めても社会はできず、特殊意志をいくら集めても一般意志にはならない。
　しかし「一般意志」をデータベースとして捉えたとき、国家と社会の関係を新たに考えることができる。（図8-2）ここでは無定形な市民社会に同一性を与える「社会の意識」の機能が二方向に分化している。上矢印は社会の現実についての意識的な理解、ヘーゲル的な「国家」への動きである。他方下矢印は社会の現実を廻る無意識的な記録、「データベース＝一般意志2.0」の産出過程である。情報技術に覆われた現代社会は、自分自身を認識するために国家とデータベースという二つの手段を持っている。

まとめ（第十章）

①近代民主主義の基礎である「一般意志」は集合的な無意識を意味する概念である。
②情報技術は集合的な無意識を可視化する技術であり、これからの統治はその分析を生かすべきである。
③熟議の限界から、公共性や正義、自由といった観念をめぐる議論に、情念＝無意識（一般意志）の取得という課題を再び結び付けるべきである。
未来の統治は、大衆の無意識を排除するのではなく、かといってその無意識に盲目的に従うのでもなく、情報技術を用いて無意識を可視化した上で、その制御を志すものとなるべきである。

論点

• 「無意識による制約」は熟議の限界を解決するのか。
• そもそも集団の無意識がなんらかの方向性を持つという保証はないのではないか。

（菊地）