石油危機(せきゆきき、英語:Oil Crisis)とはイエメン内戦を発端として中東全土に波及する一連の代理戦争、及びそれに由来する世界各国の経済・政治的危機。

石油危機                       
別名:      オイルショック
発生:      1970年


概要


中東全域での戦争により、イタリアの炭化水素公社が取引中止を発表し、石油価格が大幅に上昇することで、各国に猛烈なデバフがかかる。これは一部の国家では国の命運をも左右する重要なイベントである。
また、中東諸国はイタリアの影響下から脱し、イスラム主義やアラブ社会主義、汎アラブ主義が台頭する。

背景


「文明発祥の地」として知られるこの地が、その文明の生命線を断ち切ることになるとはなんと皮肉なものであろうか。
かつてのオスマン帝国、ついこの間はフランスイギリス、そして今はイタリアに支配されているこの半島は、ユダヤ、キリスト、イスラム教の発祥の地である。イスラム帝国の黄金時代に最盛期を迎えたが、1258年の蒙古襲来で没落した。1916年のアラブ反乱でオスマン帝国が崩壊すると、英仏は彼らにアラブ統一国家を約束したにも関わずフランスとイギリスが占領線を引き、レバントと紅海沿岸を分割してしまった。
北アフリカ作戦中の1943年に、イタリア軍がエルサレムを占領し、シリアにてフランスの委任統治に対する反乱が起こると、遂にアラブの春が到来するかと思われていた。しかし実際は、イタリアの影響力がイラクの黄金の方陣を操るようになり、イエメンオマーンの保護領を引き継ぎ、休戦オマーンを占領し、枢軸国の側に付いたかつての帝国が再びシリアイラクを飲み込んだため、この地に春が訪れることはなかった。

そう、石油戦争には数多くの予兆があったはずなのだ。ゲーム中で言えば、1963年の第2次伊土戦争と、パレスチナ国の解散により中東はどんどん不安定化していく。
さらにはエジプトで、ファルーク1世の死後、新たなカリフ制の樹立を目指すイスラム教過激派のムスリム同胞団と、汎アラブ主義を掲げる陸軍将校の徒党である自由将校団の台頭していく。このように、この地の主として君臨していたイタリアが支配力を次第に失うのだ。
汎アラブ主義と汎イスラーム主義はすでに大きな勢力であったが、大衆の得るようになるのはエジプトが始まりとなる。ここから組織は中東中に広がる強固な組織の根を保有するようになるのだ。過激派の台頭は、政府を次第に衰退していく。それが最初に噴出したのが、発端となったイエメン内戦だったのである。かつては王党派の力が強かった北イエメン地域が、汎アラブ主義に染まっていたのだ。
イタリアの力はこれらの不満を押さえ込んでいたものの、王国は弱体化しつつあった。イタリア領東アフリカの崩壊が決定打となったのだろう。

中東で、或いは世界で燃え広がるこの炎は必然であったのだ。

余波


イタリア炭化水素公社(ENI)はイタリア最大の企業で、イタリア経済の柱のひとつを構成していた。 ENIが採掘から販売まで全てを取り仕切る石油事業こそが、イタリア経済、政府の財政を支えているのである。
イタリアの経済学者たちは依存の危険性に警告を繰り返したものの、イタリア政府は聞く耳を持っていない。

結果、イラク内戦後に案の定、リビア産を除いた石油の調達が困難になり、炭化水素公社は事業継続が困難になってしまう。ENIは原油が安くなれば価格を吊り上げ、地域が安定すると今度は価格を下げるようになるので、石油価格は乱高下を繰り返す。警告通りの危機的状況だ。
ENIはイタリア政府から助成金により、イラク内戦の始まりから48時間で株価が1株当たり135.29$から25.73$まで約81%下落するが、倒産することはない。しかし、同社は記録的な赤字を計上し、イタリア政府の予算を吸い尽くし、良好だったイタリアの財政を一夜にして赤字へと変えてしまうだろう。
さらに世界ではENIの崩壊により連鎖的な経済危機に見舞われる。たとえば広東国では、石油危機により被支配階層が暴動を起こし、国全体を焼き尽くすこととなる。
或いはドイツがシュペーアルートに進んでいた場合も、フランクフルト証券取引所で大暴落が起き、経済危機により奴隷の反乱が発生するのだ。
石油危機の影響はロシア地域を除いたあらゆる国家に現れる。そして中華民国イベリア連合以外の国家は石油危機の影響下から脱することはできない。もちろん、コマンドを使えば話は別だが。

イベント



紛争


最終更新:2024年10月22日 22:03