第二章 足元に広がる嘘 ⑦ - 地下妄の手記

第二章　足元に広がる嘘　⑦　地下が機密になった日（その３）

　　　　要塞本６５頁

　　　　一八八二（明治一五）年、陸地測量部が発足し、以後、陸軍以外の地図製作は禁じられていた
　　　が、実は、このとき地図に関する法律や条例が施行されたわけではなかった。地図、地形情報は
　　　「機密」に属すという解釈の下、軍機保護法によって禁じられていたのだろう。おそらく軍機保
　　　護法は地下に関する報道をシャットアウトすることと、陸軍以外の地図製作を禁じることを主眼
　　　として公布されたが、その後、わが国が戦争に突入した際、さらに拡大解釈されたのだと思う。
　　　　メディアが戦況を報道すれば、敵軍にもそれが伝わる以上、軍事的には「わが軍には被害はな
　　　かった、損害は軽微である」とするのがベストだったのではないだろうか。どこそこの部隊が大
　　　きな被害を受けたと報道されれば、それは敵に弱点を教えることになる。どの戦線で戦闘機が全
　　　滅したと伝えられれば、翌日、爆撃機が編隊を組んでそこに向かってこないとも限らない。
　　　　こうして真実を報道することは軍機に触れると解釈され、戦前のジャーナリズムは「大本営発
　　　表」の垂れ流しに陥ったのではないか。それにしても、軍機保護法が生きていた戦前ならともか
　　　く、いまの政府までが戦前同様、地下を機密としているのはどんなものだろう。

　秋庭氏は、再々に亘り、民間地図の禁止について根拠も無しに書いて来た。そして上記の文

　　　　一八八二（明治一五）年、陸地測量部が発足し、以後、陸軍以外の地図製作は禁じられていた
　　　が、実は、このとき地図に関する法律や条例が施行されたわけではなかった。

に辿り着くまで、次の様な軌道修正、即ち、自著の改竄を行っておられる。

　　　｢地下網の秘密［２］」単行本１０８頁

　　　　　この地図が出来て二年、一八八八(明治二十一)年に各省庁の地図室が廃止された。以後、
　　　　すべての地図は陸軍の管轄下に置かれることになり、陸軍以外が地図を製作することが禁じ
　　　　られた。参謀本部内に測量局がつくられてから、四年目である。この年、皇居のなかに宮内
　　　　省が竣工、日比谷の練兵場を公園にすることが決定している。

　　　｢地下網の秘密［２］」文庫版１２４頁

　　　　　この地図が出来て二年、一八八八(明治二十一)年に各省庁の地図室が廃止された。以後、
　　　　すべての地図は陸軍の管轄下に置かれることになり、陸軍が地図製作を一手に掌握すること
　　　　になった。参謀本部内に測量局がつくられてから、四年目である。この年、皇居のなかに宮内
　　　　省が竣工、日比谷の練兵場を公園にすることが決定している。

　見ての通り、まず、陸地測量部の発足と、「参謀本部内に測量局がつくられてから、四年目｣年が合いません。
　陸軍以外の地図製作が禁じられたのは、１８８２年なのか、１８８８年なのか？、そもそも、地図製作は禁じられたのでしょうか？法以外のどのような強制力を働かして禁じたんでしょうか？
　そして、

　　　　地図、地形情報は「機密」に属すという解釈の下、軍機保護法によって禁じられていたのだろう。

　結局、軍機保護法１８９９年成立と、要塞本の６４頁にお書きになって、その成立の目的が１７年前に、秋庭氏によって（ｗ　法律以外で禁じられた地図製作を、法で禁止するためと言う、過去の自分の記述を正当化するための後出しジャンケンをされておられます。
　以降の

　　　おそらく軍機保護法は地下に関する報道をシャットアウトすることと、陸軍以外の地図製作を
　　　禁じることを主眼として公布されたが、

　前回書いたとおり、｢軍機保護法｣は｢市区改正｣とも｢地下妄想｣とも関係ありません、｢要塞地帯法｣とセットで、地上の｢軍事機密｣の保護を念頭に策定されたものです。当然｢地図製作｣を禁じてもいません。
　要塞地帯に指定された地域の地図製作は｢軍機保護法｣と｢要塞地帯法｣によって当然規制されましたが、それらは国土のホンの一部でした。

　　　その後、わが国が戦争に突入した際、さらに拡大解釈されたのだと思う。

｢拡大解釈｣ではなく、昭和１２年、１６年に｢軍機保護法｣そのものが改正されています。
　これ以降の記述は戦争報道の雲国際ジャーナリスト秋庭氏らしからぬ報道に関する説明ですね。

　　　　メディアが戦況を報道すれば、敵軍にもそれが伝わる以上、軍事的には「わが軍には被害
　　　はなかった、損害は軽微である」とするのがベストだったのではないだろうか。どこそこの部隊
　　　が大きな被害を受けたと報道されれば、それは敵に弱点を教えることになる。どの戦線で戦闘
　　　機が全滅したと伝えられれば、翌日、爆撃機が編隊を組んでそこに向かってこないとも限らない。
　　　　こうして真実を報道することは

　この文章には、完全に、取材、情報の収集と言う視点が抜け落ちています。
　メディアどうしたら上記の様な報道が出来るんでしょう？、｢戦況情報」誰がメディアに提供するのでしょうか？「部隊の大損害」どうやってメディアは知るのでしょう？、｢戦闘機の全滅｣知りえたとして、｢戦闘機の全滅｣当事国のメディアはそれを報道するのですか？
　こんなのを読むと、湾岸戦争でピーター・アネットに伍して、バクダッドからニュースを送ったってのが、どうも、ワチャワチャしてるまに、（テレ朝、帰還指示出しているのに）、脱出し損ねて、以降バグダッドから出るに出られなくなったんじゃないかと思えてきます。
　現代の一般的な解釈は、検閲や、規制より、マスコミの積極的戦争加担、が｢大本営発表｣の垂れ流しの因で。
各新聞とも認めてるんじゃなかったのではありますまいか？｢マスコミ＝新聞の戦争責任｣てえものを。

　　　　それにしても、軍機保護法が生きていた戦前ならともかく、いまの政府までが戦前同様、地下
　　　を機密としているのはどんなものだろう。

　一体、秋庭氏の著述のどこに、この発言の根拠があるのだろうか？今までに一つとして、このことを立証する憑拠が提示された験しがないのだが。
　まぁ、秋庭氏の著述にはいくつかの約束事があるらしく、そのうちの一つが、
　　「国民ＯＲ住民＝秋庭氏」
　と言うお約束。
　 つまり、｢公然の事実であるが｣、秋庭氏が｢知らなかった事｣、秋庭氏が｢調べていない事｣、秋庭氏の「主張に都合の悪い事｣は、すべて、｢国民には秘密 だった」、もしくは「国民には秘密にされている」、所謂「知らされていなかったものの｣と言う事ですから。 これって、なんか｢大本営発表｣そのものじゃあ、あーりませんか？
　秋庭氏の御本の中では、｢国民｣即ち｢俺様(秋庭様)」なのですね。

　ついでに付け加えさせていただけば、

　　　｢地下網の秘密［２］」単行本１０８頁　文庫版１２４頁
　　　　｢麹町区総図｣が左にある。通常の地図の製作が禁止され、こんなスケッチ地図をつくるのは
　　　　快挙である。皇居から、永田町や三宅坂を眺めている図である。

と する、｢新撰東京名所図会」国書刊行会・マカラズヤと有る図ですが、この｢マカラズヤ｣と言うのは神保町の老舗カバン店「レオ･マカラズヤ｣さんで、社長 の木内武郷氏の蒐集された｢新撰東京名所図絵」を刊行したのがこの、｢新撰東京名所図会」なので、例によっての無断複写ですね。
　飯田橋商店街のサイトに｢レオマカラズヤ絵文庫｣よりとして公開されています。
　　ttp://www.ne.jp/asahi/iidabasi/sanpo/reomakarazuya/kouzimatikutyoukanzu4.htm

　だから、矢印なんて落書きしちゃいけないんですが。法規範の無い秋庭氏には馬の耳に念仏のようです。