| ◇誇り～伝えよう日本のあゆみ～ 1/3 開国～欧米の植民地政策～ロシアの脅威～朝鮮の近代化を望む～清国の反対～日清戦争～三国干渉～日露戦争～日韓併合～台湾・朝鮮・南満州の近代化 【関連】 明治開化期の日本と朝鮮 韓国はなぜ反日か？ 辛亥革命～中国近代化運動の実際 | |
| ◇誇り～伝えよう日本のあゆみ～ 2/3 ソ連(旧ロシア)の謀略～中国大陸で泥沼の戦に～世界恐慌で欧米列強がブロック経済化～アメリカで高まる日本脅威論～経済封鎖(ABCD包囲網)～ハルノート～大東亜戦争開戦～神風特攻隊～原爆～敗戦～靖国神社～GHQのウォー・ギルト・インフォメーションプログラム～東京裁判～パール判事～ 【関連】 中国はなぜ反日か？ 右翼・左翼の歴史 GHQの占領政策と影響 東京裁判の正体 靖國神社参拝問題 | |
| ◇誇り～伝えよう日本のあゆみ～ 3/3 日本の戦いの根底にあった気持ち～戦後の教育～マッカーサーの発言～戦争は自衛のため～正しい歴史を学ぶことの大切さ～これからの日本のあり方～第二次世界大戦後の戦争～日本人だから出来ること 【関連】 自虐史観の正体 歴史問題の基礎知識 村山談話の正体 | |
| 大東亜戦争 名言集 （コメントを消して動画を見る場合は、右隅のマークをクリック） ■解説■ 大東亜戦争。中国・韓国・北朝鮮以外の国はしっかりと日本の功績を評価しています。 【関連】 世界から見た日本 ■重要な補足説明■ 「大東亜戦争は侵略戦争ではないのは分かった。 だが、日本は中国は間違いなく侵略した」 という方は ⇒ 是非次のページを参照して下さい。 辛亥革命～中国近代化運動の実際 |
| 出来事 | 該当ページ | ||
| (1) | 開国・明治維新 | 日本は、ペリー来航(1853-54)で開国し、欧米列強に不平等条約締結を強要される。 日本は欧米列強の覇権に対抗する為、明治維新(1867-68)を起こし、殖産興業・富国強兵に努める。 |
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| (2) | 日清戦争 | 日本は欧米列強、特に東アジアの植民地化を狙うロシアの脅威に対抗するため、隣国朝鮮が共に近代化することを願ったが、朝鮮を長年属国としてきた清国がこれに反対したため、日清戦争(1894-95)が起こる。 | |
| (3) | 下関条約 | 日本は日清戦争に勝ち、下関条約を結んで朝鮮を独立させ、また台湾と遼東半島を清国から獲得する。 清国から独立した朝鮮は、初めて日本や清国と対等の皇帝号を名乗る=大韓帝国(1897-1910) |
明治開化期の日本と朝鮮 |
| (4) | 三国干渉 | ところが、南下の機会を伺っていたロシアがドイツ・フランスと共に日本に迫り、遼東半島を清国に返還させる(三国干渉) | |
| (5) | 北清事変 | 北清事変(義和団の乱)(1900)を機にロシアは、モンゴル・満州を軍事占領し、更に朝鮮半島をも勢力下に置こうと狙う。 | |
| (6) | 日露戦争 | 朝鮮半島がロシアの植民地になることを危惧する日本と、同じくロシアの南下政策阻止を図るイギリスが利害一致し日英同盟成立(1902)。 イギリスの後援を得た日本が単独でロシアに開戦(日露戦争)(1904-05)し勝利、ロシアの南下を阻止するとともに満州南部の権益を獲得する。 |
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| (7) | 韓国併合 | 一方、日本の尽力で清国から独立した朝鮮は国家経営に失敗し経済破綻しており、日露戦争に勝利した日本に併合を求める動きが盛んになっていた。 そして種々の経緯があって韓国併合が成立(1910)。 |
韓国はなぜ反日か？ |
| (8) | 辛亥革命 | 中国大陸では、辛亥革命(1911-12年)で清朝皇帝が退位、中華民国が成立するが、実質的に旧清朝の領域は各地で軍閥/革命勢力/独立派諸民族(チベット・外モンゴル・東トルキスタン等)が割拠する分裂・内乱状態に陥っていた。 | 辛亥革命～中国近代化運動の実際 |
| (9) | ソ連成立 | 第一次世界大戦の混乱の中、ロシア革命でソ連成立(1917)。ソ連は共産主義の世界拡大のためにコミンテルン(国際共産党組織)を結成。その指導下に、中国に中国共産党、日本に日本共産党が結党される。 英・仏・米・日は、共産主義防止のため対ソ干渉戦争を起こす(1918-21)。日本のシベリア出兵もその一環だったが、ロシア民衆の支持を得られず各国は撤兵した。 その後、日本はソ連と国交を樹立するが、同時に国内への共産主義の浸透を防ぐため、治安維持法を制定する(1925)。 同時期に普通選挙法も制定され、当時の日本は欧米と遜色ない民主主義国家となっていた。(人種差別がなかった分、欧米より進んでいたともいえる) |
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| (10) | 世界恐慌 | 1929年秋のニューヨーク株式市場大暴落を契機に、1930年代初めに世界恐慌始まる。 植民地や勢力圏を多く持つイギリス・アメリカは「ブロック化」で自国経済の保護を図る一方、そうでないドイツ・イタリアは、全体主義化(国家社会主義の台頭)で危機乗り切りを図る。 この両者の中間である日本・フランスは、対外政策・内政とも定まらず著しく混乱する。フランスは社会主義者が台頭し左傾化して"人民戦線内閣"成立。日本は軍部が台頭し右傾化して"翼賛体制"が出現。ただし、日本はその後も選挙が行われる民主国家である。軍部・政治家共に各部署ごとの責任者に分かれる存在であり全てを取り仕切る独裁的な人物は皆無であったというより現実問題不可能。 なおイギリスも世界恐慌～第二次大戦を乗り切る為、実質的に全党参加の"挙国内閣"を、首相を替えつつ1931-1945年まで15年も継続。アメリカも世界恐慌乗り切りの為登場したF.ルーズベルト政権を、4期(病死のため実質3期)12年も継続していた。 すなわち、世界恐慌～第二次大戦当時の世界各国は、危機克服の為、多かれ少なかれ全体主義的な政治体制を取らざるを得なかった、といえる。 |
右翼・左翼の歴史 |
| (11) | 張作霖爆殺 | このころ、東アジアの共産化を狙うコミンテルン(ソ連に指導された国際共産党組織)は、中国共産党と中国国民党を巧みに操り、満州から日本の勢力を追い払おうと画策。日本軍と強い協力関係を結んでいた満州軍閥の長、張作霖の爆破事件(1928)は、戦後の日本では関東軍の犯行と一方的に断言され続けてきたが、近年ロシアで、爆破を計画・実行したのはコミンテルン工作員であるとする旧ソ連時代の機密文書が公表され、これまでの通説(関東軍の犯行説)は早急に見直す必要が生じている。 | 中国はなぜ反日か？ |
| (12) | 満州事変 | 張作霖の後継者張学良は国民党側に寝返って南満州の日本の権益を侵し始めたため、再度の謀略をおそれた関東軍が、先手を打って張学良を満州から追放。満州全土を占領し、元清朝皇帝溥儀と結んで満州国を建国する。(満州事変)(1931-33) | |
| (13) | 西安事件 | 満州を追われた張学良は、共産党討伐のため西安に来ていた蒋介石を拘束し、蒋介石に共産党討伐を止め、これと協力して日本と戦うことを約束させる(西安事件)(1936) | |
| (14) | 支那事変 | 中国の盧溝橋で演習中の日本軍にむかって共産党が銃を発砲。日本軍と国民党軍の軍事衝突に発展(盧溝橋事件)(1936) 更に盧溝橋事件の3週間後に「通州事件」(支那民兵による日本人居留民の大虐殺事件)が発生し日本の国内世論が激昂。そして更にその2週間後に「第二次上海事変」(支那正規軍の上海租界への一方的攻撃で明白な国際法違反)がおき、日本は中国への本格的軍事侵攻に入らざるを得なくなる(支那事変)(1936-1941) |
中国はなぜ反日か？ |
| (15) | 東亜新秩序 | 近衛文麿首相は、この支那事変の目的を「東亜永遠の安定の実現」に置き、「東亜新秩序」を掲げる。 しかし近衛首相のブレーンとして、尾崎秀実(ゾルゲ事件で処刑)・西園寺公一(戦後に共産主義中国に帰化)らコミンテルン工作員と見られる人物が暗躍しており、支那事変の終結を阻止すると共に、日米離間を画策していた。 |
尾崎秀実獄中手記 右翼・左翼の歴史 |
| (16) | 日米離間工作 | また同時期に、米国のF.D.ルーズレルト政権にもコミンテルン工作員が多数浸透しており、日米離間工作に暗躍していたことが近年判明している。(米国の共産主義者は、1950年代のマッカーシーの赤狩りまで暗躍を続ける。 ※近年アメリカで公開された旧ソ連の暗号解読資料「ヴェノナ文書」に以上の工作が明記されているが、なぜか日本の殆どのマスコミは無視している。 |
ヴェノナ文書 |
| (17) | 大東亜戦争 | 日本は援蒋ルートを絶つためフランスビシー政権と交渉して北部仏印に進駐。これに対して米英中蘭は「ABCD包囲網」構築(日本を経済封鎖)→「ハル・ノート」(日本に事実上の最後通牒)→日米開戦→日本敗戦→中国全土の共産化。この謀略工作で、日米は衝突し多大な犠牲者を出した。 | 自虐史観の正体 |
大東亜戦争は、日本にとって自存自衛のための戦争だった 補足：連合国軍最高司令官D・マッカーサー自身が米国上院で、大東亜戦争を「日本の自衛戦争」だったと証言
| ◇戦争名称 1. 大東亜戦争(戦争当時、日本政府が正式に付けた名称) 2. 太平洋戦争(東京裁判を行ったGHQが付けた名称) 3. アジア植民地解放戦争(とも言う) ◇戦争目的 1. 侵略戦争ではない(事前に日本が計画した戦争ではない) 2. 日本にとって自存自衛のための戦争だった(経済封鎖で追い詰められて「窮鼠猫を噛む」) |
| ▼多くを語らない人だった。だが、その読みにくい表情から多くを知っていることが伝わってきた。会話の狭間に目線が合うたびに奇妙な敗北感が背中を走った感触を覚えている。駆け出し記者のころ瀬島龍三氏を取材した思い出である。 ▼大本営、そして関東軍の参謀として旧陸軍の組織や作戦を作った経験が繊維専門だった伊藤忠を総合商社に育て上げた。謎に包まれたシベリア抑留から帰国後、46歳で入社。営業現場には一度も出ず、常に舞台裏の参謀であり続けた。航空機商戦や石油利権をめぐる“戦果”の真相は今も産業史の闇の中にある。 ▼世界を駆け回る商社員は格好いいが、その本分とは何か。気楽な質問に一瞬、言葉を強めたことがある。「単なるコスモポリタンでは駄目だ。まず何より日本の歴史を勉強しなくては」。円高で日本企業が海外進出や外資との提携を急いだ時期だった。にわかに「国際派」を気取る戦後世代への戒めもあったろう。 ▼瀬島氏が嫌った「コスモポリタン」には、国境や国籍にとらわれない自由人の語感がある。日本が世界経済の大海に漕（こ）ぎ出す先兵が総合商社だった。その舳先（へさき）に立った旧陸軍参謀の心は、潮流とは逆に国境と国籍にこだわり続けていたに違いない。軍から経済界へ。95年間にわたる戦いの物語が幕を下ろした。 |
| 「戦争の真実」を知る世代は、敗戦時、三〇歳以上だった世代ということになるでしょう。彼らは、落ち着いていた頃の日本を知っているだけに、日本があの戦争にどんどん呑み込まれていった構図を肌身で知っていました。 だから、その年代の日本人は、占領下にあって、占領軍が強制した「歴史教育」、つまり昭和二〇年代前半の時期にＮＨＫラジオなどが大々的に「歴史洗脳」を行っていたのですが、例えば”真実はかうだ”などの「日本は侵略戦争をした邪悪な国だった」ということをくり返し洗脳する”侵略戦争非難宣伝計画”を聞かされても、それが真実ではないことはよく知っていたはずです。 「あれは嘘だが、今は耐えるしかない。そのうち占領が終わり、日本が復興してきたら、そのときには元に戻して、真実の歴史を後世に伝えよう」。そういう二重の精神構造で戦後を生きてきたに違いありません。 ところが、占領とそれに続いた冷戦の時代があまりにも長かった。その間に戦後教育を受けた世代が学校の先生になり、誤った歴史を教え始めることになります。そこから強大な左翼勢力の圧力の下、多くのタブーが生まれていく。そして真実を知る世代は、一九八〇年前後に社会の第一線から離れ、次第に死に絶えていく。日本人の中に「いつか本当の歴史を伝えよう」と考える人が、またそれをできる人が、ほとんどいなくなってしまったわけです。 しかし、先ほど述べたように戦後五〇～六〇年を境に、冷戦体制の終焉や連合国史料の公開といった外的な環境変化がたまたま起ったことで、私のように戦後教育を一○○％受けた人間にも、戦争の真実が見え始めてきたのです。父親の世代が黙って耐えていたことに・・・ようやく気がついてきたのです。 |
| 歴史教科書やマスコミで使用されている「太平洋戦争」という用語は、米側の戦争名称(The Pacific War 又は WWⅡ the Pacific Campaigns)をそのまま翻訳して戦後にGHQから強制されたものであり、戦後の歴史洗脳の産物であることを知っていましたか？ 米国から見れば、日本との戦争は主に太平洋で行われたのですから、「太平洋戦争」という名称の使用には理由があります。 一方、日本から見れば、先の大戦は、米国との太平洋での戦に留まらず、東南アジア各地やインド洋・インド本土のインパールでの英印軍や豪軍・蘭軍との戦い、中国国民政府・共産党軍との戦い、終戦間際の満州・樺太・千島でのソ連との戦いを全て含むものであり、開戦の数日後には「大東亜戦争」という正式名称が閣議決定されています。（瀬島龍三氏動画を参照） 日本は、①国家の自存 と ②東亜の解放 のために開戦したのですから、日本人であれば日本側の正式名称「大東亜戦争」を使いましょう。 ※丁寧に報道を確認すれば、麻生首相・安倍元首相・桜井よしこ氏らは、先の大戦の事をきちんと「大東亜戦争」と呼んでいる事がわかります。逆に石破前防衛相などは「太平洋戦争」という言葉を使っており、この点だけでも「本物と偽者」の見分けがつきます。 |
| 戦後GHQは、W.G.I.P.（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム、戦争贖罪洗脳計画）の一環として、①国民に厭戦感・贖罪意識を植え付け、②大東亜戦争の意義を消失させる事を目的に、「大東亜戦争」「八紘一宇」などの用語の公文書での使用を禁止した。この方針は検閲という形を取って新聞や書籍等にも及んだ。 また、1945年12月8日（開戦4周年）から新聞各紙に、CIE作成の「太平洋戦争史」の掲載を強要。さらに翌日からは日本放送協会に「真相はかうだ」（ラジオ放送）を開始させ、「大東亜戦争」という用語は速やかに「太平洋戦争」に置き換えられていった。 |
| 占領中GHQは、公文書だけではなく、すべての出版物から「大東亜戦争」という言葉を抹殺しようと検閲を行った。まず占領政策の前期においては、あらゆる出版物が「事前検閲」を受け、「大東亜戦争」という言葉はすべて「太平洋戦争」と書き換えられた。 さらに、占領政策後期においては、この「事前検閲」は「事後検閲」へと変更された。すなわち、既に印刷製本が完成した出版物を占領軍が検閲し、「大東亜戦争」その他占領軍に都合の悪い記述（GHQへの批判等）があれば、この本自体を出版停止とした。既に印刷した出版物の発行を禁止された出版社は、莫大な損害を蒙ることとなる。この検閲によって、出版社は自主的に占領軍の検閲に触れるような文章を執筆する著者を敬遠し、占領軍の意向にかなわない本を出版できなくなった。 江藤淳は、これを「日本人の自己検閲」と呼び、検閲は占領軍によってではなく、日本人自身によって行われたと想像されると主張している。 |
| 当初日本では、支那事変（しなじへん）（最も早期には北支事変）と称しており、新聞等マスコミでは日華事変（にっかじへん）などの表現が使われる場合もあった。現在でも日本政府の正式な呼称は変らず、防衛庁防衛研究所戦史室や厚生労働省援護局、準公式戦史である「戦史叢書」、靖国神社や各県の護国神社では支那事変の呼称を使用している。しかし、マスコミでは日中戦争という呼び方が広く定着している。これは日米開戦（昭和１６年１２月）とともに、蒋介石政権は日本に宣戦布告し、日本側は「支那事変開始時点に遡って今回の戦争全体を大東亜戦争と称する」と定めたため、おおまかに「戦争」と認識されることが多いからである。さらにマスコミでは「支那」という言葉の使用を嫌って日中戦争と言い換える例が多い。 「事変」という呼称が選ばれたのは、「日本と中国が互いに宣戦布告しておらず公式には戦争状態にない」という状態を、事変の勃発当初から日米戦争の開始までの四年間、日本と蒋介石軍の双方が望んだからである。双方が宣戦布告を避けたのは両国が戦争状態にあるとすると、第三国には戦時国際法上の中立義務が生じ、交戦国に対して軍事的な支援をすることは、中立義務に反する敵対行動となるためである。これ以上の国際的な孤立を避けたい日本側にとっても、外国の支援なしには戦闘継続できない蒋介石側にとっても不利とされたのである。 |
| GHQの占領政策と戦後レジーム 1/2 GHQの占領政策と戦後レジーム 2/2 （コメントを消して動画を見る場合は、右隅のマークをクリックしてください。） ■解説■ チャンネル桜：（解説）坂川隆人元海将補 【関連】 GHQの占領政策と影響 教育勅語とその精神 日本国憲法改正問題 歴史問題の基礎知識 |
| 中韓朝の反日も問題ですが、日本人自身の反日はもっと問題です。 そして日本人の反日の原因を辿っていくと、戦後のGHQによる WGIP（War Guilt Information Program：GHQ内部文書のタイトル）に行き当たります。 すなわち「過去の日本は悪かった、日本は非道いことをした。」とマスコミや学校教育を通じて洗脳されてきたのです。 そして1952年サンフランシスコ講和条約が発効して占領から解放された後も、なぜか、憲法や教育基本法が改正される事も無く、未だにWGIPに従って洗脳教育が施されているのが現状です。 昨年末やっとのことで教育基本法の改正がなりましたが、まだまだ、関連法の改正や実際の教育現場への反映等々、課題が残っております。 様々な歴史認識問題の源泉を暴き、日本人自身が歴史問題に振り回されることのないよう周知徹底しましょう！ |
| WGIP（War Guilt Information Program）（戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）について。 この「プログラム」は、大東亜戦争を日本と米国との戦いではなく、実際には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」との間の戦いにすり替えようとしている。 そして、大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、その責任を米国人ではなく、「軍国主義者」になすりつけようとしている。 この「軍国主義者」と「国民」という架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、一応所期の目的を達成したといえる。そうなれば日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注したエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない。 この「プログラム」は1945年～1948年当時は、期待通りの成果を上げるにはいたっていなかったが、サンフランシスコ講和条約締結後も、なぜか日本のマスコミと教育が改められることなく、現在にいたってその効果が顕著になってきてしまっている。 |
| 高森EYES 玉音放送① | 高森EYES 玉音放送② |
| 「終戦の詔書」のポイント | ||||
| ① | 戦争目的の確認 | → | 帝国の自存と東亜の安定 （侵略戦争ではない） | ※1 |
| ② | 戦争終結の理由 | → | 戦争の不利と核兵器の登場、「我が民族の滅亡」のみならず、「人類の文明をも破却」 | |
| ③ | 諸盟邦への「遺憾の意」 | → | 「東亜の解放」の挫折に対し | ※2 |
| ④ | 国民の犠牲と抗戦の意思に対する配慮 | → | しかし「万世の為に太平を開かむ」 | |
| ⑤ | 内戦への戒め | → | 国体護持の確認、「朕最も之を戒む」 | |
| ⑥ | 祖国再建への呼びかけ | → | 「誓って国体の精華を発揚」 | |
| 終戦の詔勅 続き（高村光太郎「一億の号泣」・昭和20年戦闘停止） ■外部リンク■ 靖國神社崇敬奉賛会 ■関連■ GHQの占領政策と影響 NHKの正体・上級編 戦後のマスコミ・教育による洗脳工作の実態、 今も進行中のNHKによる歴史捏造・世論誘導の実態 が分かる重要ページです。 |
