ナルヴァール協定(IF)

ナルヴァール協定(理:nalvaala'd la snojij、ロ:****)とは、国際条約の一つ。


概要

 ナルヴァール協定は、ウェールフープ航行を始めとする特定転移技術の悪用防止や、現行基幹航路(ゲートルート含む)の保護、その他、安全保障上の規定を定めている。
規定範囲を超える跳躍は緊急時人道支援や共同防衛、国内交通、その他、国際的に認められる範囲を除き民間・軍事を問わずに禁止される。

経緯

共立世界とホートシェート間の交渉

 共立公暦650年。ホートシェート星域との接触以降、文明共立機構は平和裏の受け入れを模索し、水面下の交渉を続けていた。一方、既存の交通秩序を損ないかねないウェールフープ移動技術の脅威は、多くの星間国家にとって自国の安全を損なう脅威として受け止められたのである。この件は国家主権に関わる一大事項として交渉の俎上にのせられ、双方の調整が始まった。ホートシェート政府は必要とされる移動条項を確認し、概ね承認する意向を示したが、ロフィルナ政府が陸軍戦力の大幅な増強を示唆したことで交渉は暗転。共立側が誤解を解くまで暫しの時を要したが、同655年、最終的には平和維持軍を始め、サニス条約機構の活動範囲を広げる形で交渉の妥結に至った。

その他、国際的な安全保障環境の調整

 前述の通り、既存の交通秩序を損ないかねない転移技術に関して、文明共立機構は、各国間の調整を促す方針を示した。特にセトルラーム連邦を始めとする一部の国家は自国の空域管理に神経を尖らせており、通常のゲート航路を維持することによって国内の安全を確保している事情があったからだ。これに対して、ツォルマリア政府は共立機構による過度な干渉を批判し、交渉の在り方を見直すよう指摘したのである。事態の悪化を憂いた共立機構は特定転移技術の悪用防止と、共立三原則の補強を主張。現行基幹航路の保護を打診するとともに一定条件に基づく転移航法の圏域を提示した。

内容

  • 特定転移技術とは、当世界における既存の航路を無視、または任意の座標にショートカットできる全てのテクノロジー(能力)を指す。
  • 文明共立機構は、国家安全保障の観点から上の悪用を抑制。既存のゲートルート文明との共存を図り、主要航路の保護に努めなければならない。
  • 上の実行にあたっては、その安全性を十分に考慮し、転移先の法律、環境、その他の事情と照らし合わせた上で承認の可否を判定する。
  • 該当技術の開発・保有・運用に関しては、当事国の内政を尊重し、その主権領域に限って自由に行使できる権利を保障する。
  • 如何なる理由があろうと既存の交通秩序を脅かしてはならず、それぞれの国内法に従って移動しなければならない。
  • 全ての該当技術保有国・団体・個人は自らの運用法に責任を持ち、あらゆる事故の防止に努めなければならない。
  • 履行状況の判断は文明共立機構最高評議会が担うこととし、次いで同代表総議会、同管理評議会直下の共立司法裁判所において審議.決定される。

影響

  • セトルラーム政府はホートシェート政府に対する不可侵を約束。示威行動の意図は全くないことを説明し、艦隊のリミッターを元に戻した。
  • ロフィルナ王国政府は当協定の遵守を約束したものの、陸軍戦力の増強を続けており、国際社会の不興を買った。
  • キルマリーナ共立国政府は、遺憾の意を表明。ジェルビア諸国(共立同盟軍)に対して秩序ある行動を取るよう要求した。
  • 共立機構が定める外事外交権が補強され、以後、平和維持軍を除く一切の接触行動が禁じられた。
  • ホートシェート政府は上位連邦・連合政府の意向を確認し、協定合意後は軍拡に対しては不問とした。そもそも、強靭なケートニアー地上軍を持つ両政府は他国に引けを取らない自信を持っていたため、ロフィルナ王国政府の増強を無視することが出来たからである。
  • カルスナード政府は「事前交渉もなしに軍拡の決定を下すのは礼を欠いている」と指摘。ロフィルナ政府に猛省を促した。
  • ロフィルナ政府の回答「軍拡は脅威と思うからやるのであって、外国の許可など必要ない」

イドゥニア文明圏の反応

  • イドゥニア星系連合は、ロフィルナ王国に対する非難決議を採択。「既に相当戦力の連携が進んでおり、合理的ではない」
  • ロフィルナ政府の対応「例え不可侵の約束があっても、我が領土を脅かし得る存在などあってはならない」
  • 共立連邦大統領ヴァンス・フリートン侯爵の発言.「どんと構えておれば良いものを。神経の細い奴らだ」
  • ロフィルナ王国大宰相レルナルト・ヴィ・コックス侯爵.「それはどういう意味かね?」(お気に入りの核ボタンを連打し始める)
  • フリートン大統領「冗談でもその行為はやめろ!君の政治生命に関わる」(煙草に火を付け、ため息をつく)

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外交
最終更新:2022年11月18日 18:39