当記事の内容は、共立公暦1000年時点をベースに記述されています。未来情報については、
共立銀河連邦関連ページを参照してください。
Jelsterm Klannam Andakstoor
文明共立機構(ロフィルナ語：jelsterm klannam andakstoor.略称、J.K.A.共立機構・アンダクストール)は現代に存在する全ての文明を内包した国際連合体であり、
共立世界を代表します。当機構の使命は平和の維持にあり、過去の
世界大戦を教訓とする国家と独立企業をはじめ、多くの主権実体(これらを纏めて構成主体と言います)が名を連ねています。当機構は、
共立三原則（主権擁護、平和協調、内政不干渉）を守るため、あらゆる体制について、
共立憲章に基づく不可侵を約束しました。
正式名称：Tenzam Alva
ロフィルナ語での正式名称は、
Jelsterm Klannam Andakstoor(イェルステルム・クランナム・アンダクストール)、略称J.K.A。英語表記に訳すと、Klannaismic Civilizations' Organizationで略称K.C.Oを用います。日本語で直訳を行うなら
文明の共立の機構。推奨される意訳により、
文明共立機構と表記します。その意味は、改暦以前の和平会議において当事国が共立宣言を行ったことに由来し、守られるべき教訓として伝えられてきました。正式名称にて表される
共立機構の名が示す通り、当機構は複数の文明から成る国際連合体として、構成主体の数が増えるたびに改革を重ね、今日の姿に至っています。
暦(こよみ)：Tenzam albarter
当機構の暦は、
ツォルマリア星系に存在する
航空宇宙都市パルディステルの公転周期（
パルディステル基準暦）を基準としています。パルディステルは戦後科学技術の総力を尽くして建造された都市型要塞であり、その収容人数は年々増加の一途を辿ってきました。区画が整備されるにつれて更なる発展を遂げた結果、公転周期も変化し、適宜カレンダーを更新しています。現在、確認されている公転周期は平均390日(13ヶ月)です。時間の単位は、1分を50秒、1時間を70分と定め、1日を24時間として計算されます。導入以前の時間管理は都市ごとに分かれていたため、
イドゥニア諸国の伝統から曜日の概念を取り入れ、5属制(熱曜、水曜、風曜、緑曜、祭曜)のもとでスケジュールの効率化を実現しました。
歴史：Arbarter
当機構の成立に至るまでの歴史は、苦難の連続でした。種は幾度となく大規模な絶滅戦争を繰り広げ、その度に文明を大きく後退させてきました。戦禍の重さに押し潰されて途絶えた集団もあり、数多の生命が文化とテクノロジーの蓄積もろとも失われています。生命が争いを繰り返す生き物である以上、秩序を保つ手立ては力による統制に求められました。賢明な時の指導者達は、過去の禍根を越えて互いの手を取り合います。そのようにして成立に至った
平和維持軍も、権限を広げるまでに険しい道程を歩みました。当機構の理念に反対し、転覆を目論む勢力との紛争が相次いだためです。しかし、それでも当機構は、誇りうる安全保障の枠組みを築いて保つため、合意形成に努めてきました。抵抗勢力と向き合う場面では、制裁に先立って双方の妥協点を模索し、事態の収拾を図っています。
公式の時代区分は以下の通りに表されます。個々の歴史については各国史、または
共立世界の歴史を参照してください。
- 現代（共立公暦0年～1000年現在）：Garmerm Helialbam Ster (G.H.S)
- 中近代（宇宙新暦0年～5000年）：Shtefam Ster
- 近古代（宇宙正暦0年～500年）：Helim Fara
- 遠古代（文明元暦0年～4500年）：Leenam Fara
- 古典古代（ヒュプノクラシア/色歴史）：Elbarter
正規加盟実体
政治：Toander
文明共立機構は、民主的手続きに基づく合議制を採用し、立法の意思決定を代表総議会が統括します。総議会は各国コミュニティの代表らで構成され、公選会議（下院）と国際会議（上院）の両院から成ります。両会議は役割を分担しつつ完全に平等な地位を持ち、利害関係の異なる勢力間の調整を促す場として期待されてきました。議席は正規の構成主体に割り当てられ、オブザーバー勢力の参加は会議への出席と意見の表明に限られます。常任最高議長は、機構全体の政策立案と執行を統括し、最高評議会をはじめ、その他の機関と連携します。議長の選出は、国際会議が候補者を推薦し、代表総議会が単純多数決で最終選挙を行います。選挙の運営は、代表総議会が補助機関として置く選挙管理委員会が受け持ち、公選会議の議席の算定も同委員会の所管に入ります。候補者は、委員会が主催する公開討論会で政策提案を示し、記録は構成主体の住民に公開されます。初回任期は15年です。以後は両会議の5年任期の更新に合わせて、最高評議会と代表総議会が委員会のガイドラインに基づく評価を行い、延長は最大3回（合計30年）まで認められます。評価の物差しには指導力と政策の成果が据えられ、倫理面の行動も併せて審査の対象に入ります。連続任期の終了後には10年の休養期間が設けられ、その間の政治活動は禁じられています。信任投票は初回任期の7年目と延長任期中の2年ごとに行われます。不信任となった場合は3か月以内に再選挙を実施し、それまでの間は委員会が暫定議長を指名します。
最高評議会
行政権を担う評議会であり、常任最高議長を補佐して、政策執行の調整と各国間の利害調整にあたります。構成員は各構成主体から1名ずつ、公選会議と国際会議の推薦を経て選ばれ、5年ごとに更新されます。内政不干渉の原則は
ソルキア解釈の定める範囲で運用され、評議会は、責任ある統治能力を認めた各構成政府の体制を尊重します。
共立機構国際平和維持軍のうち中央総隊を指揮する権限も評議会に属し、通常は代表総議会との事前合意に従って動員が決まります。各構成主体からの要請に応じた支援活動も、評議会の務めです。決定を実行に移すのは執行部局で、統合審議会と五つの統括部がこれを構成します。会計を検査する財政検査院と、法案を審査する法制審議院は、評議会から職権の独立を保つ独立機関に属します。行政人事院と共立言語院も同じ扱いを受け、
共立機構中央銀行を加えた独立機関の系統が、執行部局の外側に置かれています。構成主体の増加に伴って改革を重ねてきた今日も、評議会の権限を巡る各国間の議論は続いています。直轄領では、統治機関が基本的人権に立脚した保護政策を進め、適用要件を満たした全ての公民に福祉サービスが届けられます。当機構は、直轄協定と直轄領の求めに応じて、保護政策を支える立場にあります。
管理評議会
共立憲章と国際法に基づく司法制度を統括するのは、この常設の評議会です。委員15名は代表総議会両院の合意によって選出され、法と行政に通じた専門性に加えて、中立性を備えた人物が席に就きます。任期は10標準年で再任も認められ、任期の満了が分散するよう輪番で改選されます。解任には両院それぞれ3分の2以上の賛成が要るため、委員は任期中の地位を保ったまま職務にあたれます。裁判所の設置から裁判官の任免までの司法行政が当評議会の所管に入り、紛争の処理で疑義が生じた際には、争点を整理して管轄裁判所に付託します。個別の事件に裁定を下すのは管轄裁判所と最高法廷であり、当評議会は事実調査の統制と制度運用の監査を通じて、政治的な圧力から司法の独立を守っています。紛争の原因を究める独立調査団の派遣も当評議会の権限に属し、構成主体の領内での証拠収集は、原則として当事者の同意を得て行われます。最高評議会が緊急に軍事的措置を講じた場合には、措置の全過程を記した報告が当評議会に届き、適法性に疑義があれば、当評議会が最高法廷の審査を求めます。当機構の各活動領域に向けた年次評価も当評議会が実施し、報告書は構成主体の住民に公開されます。
公選会議（下院）
共立法の制定と運用を主な役割とする立法機関です。議席は構成主体の人口に基づいて割り当てられ、100億人ごとに1議席を数えます。人口100億人未満の構成主体には最低1議席が保証され、最大10議席の上限を超える構成主体は、超過分の議席を放棄します。算定に用いる人口では、一つの意識から派生した複製体は、何体あっても一個体として数えます。議席の計算には、選挙管理委員会が5年ごとに更新する算定値のうち直近二回の少ない方が用いられ、計算の結果は公開ガイドラインに沿って公表されます。人口が急に伸びた構成主体の場合、議席が増えるのは、同じ規模が次の算定で確かめられた後です。議員は各構成主体の民主的手続か政府の指名によって選ばれ、どちらを採るかは各国の統治の定めに従います。当会議が確かめるのは、議員が構成主体の正式な代表であることを示す信任状に限られます。任期は代表総議会の更新周期に合わせた5年で、再選も認められます。法案の起草から可決までを受け持つのは当会議で、予算案の承認にも加わります。運営維持費分担金の監査も当会議の所管に属し、常任最高議長に向けた信任投票と不信任動議もここで扱われます。年2回の議会開催期間に国際会議と交互に先議権を持ち、
航空宇宙都市パルディステルの議事堂または遠隔システムで会議を開きます。議席の上限と算定の定めは、人口で勝る列強の影響力に歯止めを掛け、中小の構成主体の声を議場に届ける仕組みとして設けられました。
国際会議（上院）
平和維持活動と安全保障政策の審議を主導する上院です。各構成主体には3議席が割り当てられ、全ての構成主体が議論と政策提案に加わります。投票は1国1票として集約され、3人の代表者の見解を1票にまとめる手順は、各構成主体の統治の定めに委ねられます。議員を務めるのは、各国政府が5年ごとに指名する高級代表者です。人選は派遣する政府の権限に属し、当会議は、正式な指名を示す信任状の提出を受けて議員を議席に迎えます。任期は代表総議会の更新周期に合わせた5年で、連続指名は可能ですが、新たな視点の導入が奨励されます。平和的な任務に限った
共立機構国際平和維持軍の派遣は当会議の過半数の承認を要し、派遣の審議は、構成主体の要請か当会議の独自調査を起点に始まります。最高評議会が提案する非軍事的措置について、議決に加わるのは公選会議と当会議の両院です。審議にあたっては、
共立三原則（主権擁護、平和協調、内政不干渉）の厳格な遵守が求められます。会期中の先議権は、公選会議と交互に持ちます。常任最高議長の候補を推薦するのも当会議の務めで、主要政策の承認にも関わります。1国1票の仕組みは、規模の異なる構成主体が安全保障を対等の立場で論じる土台となってきました。
▲文明共立機構組織図(拡大推奨)
共立機構運営維持費分担金
共立機構運営維持費分担金（運営維持費）は、当機構の運営を支える財源であり、全ての構成主体が分担の義務を負います。分担の比率は経済力と人口を基準に最高評議会が決定し、上位の構成主体ほど大きな割合を受け持ちます。
共立機構国際平和維持軍の運用に必要とされる財源（軍事費）についても同規模の供出枠組みが設定されて久しく、運営維持費から補填される場合もあります。軍事費の分担は資金のほか、人員や物資の提供によっても果たせます。分担の履行が滞った構成主体に向けては、未払いに至った事情と経済の特性を見極めたうえで個別の支援策が講じられ、分担に耐えうる経済の基盤を育てる取り組みが続きます。憲章は、構成主体が義務を果たすために必要な技術支援と財政支援を当機構が提供できると定めており、支援策は義務の履行に必要な範囲で組み立てられます。配分の決まった予算は
共立機構中央銀行の清算勘定を経て執行され、支出の全体は財政検査院の検査を受けます。
主な供出構成主体
※注1.共立公暦1000年現時点における記録
分担の運用実態
分担比率の上位は、世界上位の経済力を持つ列強が占めている。比率の大きさは最高評議会への発言力に結び付きやすく、列強の優位に異を唱える中小勢力も、分担を続けることで議場での立場を保ってきた。双方とも強硬な政策の行使に踏み切りがたく、互いの出方を窺う構図が定着している。供出上位の列強は、可能な限り多くの中小勢力を自陣に取り込もうとする傾向を見せる。中小勢力の側では、運営の公平性を訴えながら、如何に団結し、列強の支援（または庇護）をどこまで引き出せるかを巡る駆け引きが続く。分担の重さは小さな構成主体ほど財政に響き、一部に残る未払いも、こうした事情の表れとみられている。憲章は分担を法的義務に数え、不履行には議決権の停止をはじめとする制裁の手続が及びうる。共立機構の支援策は、経済の建て直しに財政運営の見直しを伴う場合が多く、受け入れる側の内政に深く踏み込む。それでも、義務の履行を支える措置に内政干渉の抗弁を向ければ、制裁の手続に自ら近づく結果を招く。列強の申し出る支援も、機構の支援策と並ぶ選択肢として、未払いを抱える構成主体の議場での立場を左右している。
外交：Taalba
当機構は
共立憲章に基づく
外事外交権を有しており、必要に応じて、
共立世界の圏外にある独立文明との交渉を担ってきました。そうした勢力も現在は当機構に加盟しており、認知される限りの全ての
公的コミュニティが当機構に属しています。一方、全ての構成主体は
内事外交権を持ち、同じ加盟圏内であれば、必要に応じて政治的・経済的な制裁を講じることができ、
場合によっては軍事的制裁を加える権利も認められています。当機構に属する全ての加盟勢力には、現行秩序を保つための外交と統治能力が求められる体制となりました。侵略行動と見なされる不当な制裁には厳格な制限が設けられており、該当する措置は
平和維持軍の介入要件を満たします。当機構は、均衡を維持するために求められる様々な定期査察を実施し、必要に応じて、結果を公表しています。
国際共立旗：Shteftoorm klannam reina
この旗は国際機関たる文明共立機構の総意に基づいて採用されました。
中央のシンボルマークは、多様な世界観の上に積み重なった歴史を表しており、運命の舵取りを象る共立の印として掲げられます。
暗い宇宙を照らす、白地の「光」は、種の精神性に重きを置く当時代の理念を体現しています。
軍事：Feam Elna
当機構は、世界秩序の維持を特定の構成主体に依存する形を避け、独自の直轄領を発展させることによって自立的軍事力を高めてきました。今日では、当機構に加盟する全てのコミュニティに十分な抑止力が行き渡っています。現行の安全保障体制を担うのは、主に
平和維持軍（正式名称：共立機構国際平和維持軍）と、特定諸国が批准する三つの同盟です。加盟勢力の側では、
安保同盟（正式名称：ルドラトリス安全保障協定）が
ネルヴェサ―民主同盟と並び、
共立同盟（正式名称：ジェルビア星間条約同盟）も一角を占めます。平和維持軍は、
中央総隊（通称、FT執行部隊）と
多国籍部隊（通称、TB機動部隊）の二系統から成ります。中央総隊の指揮下には三種のカテゴリが置かれ、これらを
「基幹軍種」として運用します。また、下位のセクションに各々独自の軍種が置かれて久しく、時代の流れに応じて段階的な変遷を遂げてきました。
直轄星域防衛軍
その名の通りに直轄領内での防衛を担い、陸海空の部隊に混成部隊と専門部隊を加えて構成されます。直轄協定で防衛を当機構に委ねた直轄領では、防衛と治安の権限を当機構が保持しており、守りの全てを当軍が引き受けます。治安の分野では、当機構が任命する当局の長が直轄領長の助言を受けて活動を指揮し、当軍は必要に応じて当局を支えます。艦隊は500隻規模を基本単位として直轄領の星系ごとに配され、各艦隊が受け持ちの空域の防衛にあたります。直轄領が独自の戦力を保有する場合も、駐留する当軍の部隊は、直轄領の戦力とは別の指揮系統のもとで動きます。直轄領の成り立ちと任務の特殊さに応じて、技術の不拡散を固める任務が駐留の目的に加わる場合もあります。いずれの駐留も独立保障支援措置の一環として行われ、直轄協定に定められた権限の範囲で運用されます。運用の管理は防衛統括部の軍務省が受け持ち、混成部隊を含む配備は状況に応じて更新されます。
外域・セクター監察軍
FT要塞母艦を主力とする複数の早期警戒打撃群を持ち、特定勢力圏内に駐留艦隊を置いています。駐留の基本単位は1000隻規模の艦隊で、
指定評価において監視以上の段階に置かれた構成主体の圏内が、主な配置先となります。駐留の名目は、指定に伴う警戒に加えて、同盟の拡大を防ぐ措置と紛争地での平和維持対応にわたり、一つの艦隊が複数の名目を兼ねる例も多く見られます。査察と捜査に特化した専門部隊も擁し、検閲を含む様々な状況に対応します。平和への脅威が確認された際の調査は、平和維持軍か独立査察団が受け持つと憲章に定められ、構成主体の領内に入る場合には、紛争調査団の派遣と同じ手続が準用されます。専門部隊は、こうした調査の現場で証拠の収集と保全にあたり、調べ上げた結果は代表総議会への報告にまとめられ、対応策の審議に供されます。
航空宇宙軍
武力執行の要として、制圧任務に特化した主力艦隊が相当数配備されており、現在も刷新と増強が続けられています。現行の世界体制において、最大の抑止力を担うのは当軍です。当軍を含む中央総隊の主力は、平時には当機構の中枢に近い宙域に駐留し、必要に応じて各地へ増派される体制が整えられました。艦隊は1000隻規模を基本単位として編成され、
指定評価で準備の段階に置かれた構成主体に向けては、制裁の戦力として複数の艦隊が送り込まれます。軍事的措置の発動には、最高評議会の提案に加えて代表総議会の3分の2以上の賛成が要り、即時の対応を迫られる局面に限って、緊急事態の宣言に基づく先行の実施が認められます。措置を終えた後には、判断の根拠を含む全過程が管理評議会に報告され、適法性の審査に備えます。宇宙海賊の追跡と無力化においても、防衛統括部の保安省が編成する緊急対応チームと連携し、当軍の艦隊が作戦に加わります。
多国籍部隊
構成主体の供出によって編成され、代表総議会の合意に基づいて運用される部隊です。指揮は総議会傘下の連合参事会に属する統合作戦司令部が一つの系統で執り、主力には300隻規模の艦隊を基本単位とする星間連合宇宙軍が据えられています。中央総隊が創設される以前は、平和維持の活動を担う主軸の座にありました。本部は、中道の姿勢を保つ構成主体の領域に移され、中央総隊の主力が集まる宙域とは離れた位置にあります。各地に艦隊を展開して駐留任務を受け持ち、主な名目は、戦後処理の履行確認と独立保障の支援です。必要に応じて中央総隊と連携を取り、合同の作戦に備えた連絡は防衛統括部の軍務省が担います。三つの同盟に連なる構成主体の供出は、当部隊の編成に重きを置いてきました。一方、同盟の加盟国の中にも、中央総隊に戦力を供与する構成主体があります。
供出の運用実態
同盟に連なる構成主体が多国籍部隊への供出に重きを置く背景には、中央総隊への警戒がある。中央総隊は最高評議会の指揮下に置かれ、内部には三大列強の統合を目論む主戦派を抱えると伝えられる。多国籍部隊の運用は代表総議会の合意を経るため、各国は議決を通じて部隊の動きに関与できる。最も大規模に戦力を出してきた
オクシレイン大衆自由国の運用法が部隊に定着した経緯も、
ネルヴェサ―民主同盟の盟主が多国籍部隊を中央総隊の暴走に備える保険と見なしてきたことを物語る。もっとも、艦艇の数では中央総隊が約2万5千隻、多国籍部隊が約5千隻を数え、
平和維持軍の全体で見れば、供出の多くは中央総隊の側に集まっている。首位の分担国である
セトルラーム共立連邦は中央総隊にも戦力を供与しており、同国の動向は共立機構の財政に加えて、抑止力の側にも響く。同盟の加盟国が中央総隊に向ける警戒と、中央総隊の担う抑止力への依存は、同じ供出配分の中に並び立っている。
エピソード：Dornam lufia
ユミル・イドゥアム連合帝国は内政不干渉の原則を掲げており、共立機構による
警告指定を不服としていた。一方の共立機構は、帝国が危険なオーパーツを隠匿しようと試みた経緯を非難し、査察団による強制捜査を執行したのである。更に問題の物体が████████████であることを確認すると、共立機構は同国に対する警戒レベルを「監視」から「警告」段階へと引き上げ、事実上、オーパーツの奪取を目的とする外交的圧力を加えた。この共立機構の行いを不服とした連合帝国は議会工作を始め、内政不干渉の理念を共有するデリル・アンデレとの報道協定を結んだのである。デリル・アンデレは、共立直轄領において最も人気のあるメディアであり、国際世論の動向を見るに帝国の目的は達成されるかのように思われた。しかし、この一連の流れを憂いた時の最高評議会は、再び指定の引き上げに踏み切る可能性を示唆しており、現在も緊迫した情勢が続いている。（とある補佐官の告発文）
遥かな昔。時の調査艦隊は最高評議会の命令を受け、新しい航路の開拓を進めていた。それは共立機構の成立から暫く、加速度的に増加しつつあった人口対策を兼ねてのことであったが、同時に、いずれ接触の日を迎えるであろう領域外文明の探索も含まれていたのである。そして、共立公暦456年。ついに、その時が訪れ、調査艦隊は目の前に広がる光景を確認した。それは、ひとつの惑星空域内に無数の人工物がひしめく、異常なまでに過密した世界であった。衝突の危うさをはらみながら整然と行き交う船影を前に、提督は理解の糸口を見失い、接触を中断して一時引き返そうと試みたほどである。結局、彼ら(
ラヴァンジェ諸侯連合体)による歓迎を受け具体的な外交交渉を行う流れとなったが、彼らのことを知れば知るほど謎は深まっていく。彼らの用いる
現象魔法もまた、これまでの常識を覆すもので、既存の科学による説明の及ぶ範囲を越えていたからだ。後日、調査艦隊の使節団が共立機構への加盟を打診すると、彼らは使節の予想に反して前向きな返答を寄越し、すぐにでも加盟する意思があることを伝えてきたのである。驚いた使節が手続きに時間がかかることを説明すると、いつなのかと詰められ、事態は意外な展開を迎えた。その結果、接触から僅か3年で加盟に至るという前代未聞の出来事となり、ラヴァンジェの価値観を探る大きな原動力に繋がったのである。
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最終更新：2026年04月21日 22:45
