Jelsterm Klannam Andakstoor
文明共立機構(ロフィルナ語：jelsterm klannam andakstoor.略称、J.K.A.共立機構・アンダクストール)は現代に存在する全ての文明を内包した国際連合体であり、共立世界を代表します。この組織が誕生するまでの経緯として、人類は幾度となく大規模な戦争を繰り返し、多くのコミュニティを消滅させてきました。当機構の使命は、そうした悲劇を二度と繰り返さぬよう平和維持に務めることであり、過去の
世界大戦を教訓とする多くの国家や独立企業、その他の主権実体(これらを纏めて構成主体と言います)などから成り立ちます。具体的には勢力間の利害調整に務める
最高評議会を始め、各国コミュニティの代表らで構成される
代表総議会、憲章違反を解釈する
管理評議会など、様々な執行機関によって今日の平和を保っているのです。
当機構はその性質上、特定の構成主体に世界秩序の維持を依存せず、独自の直轄領を発展させることによって自立的軍事力を高めてきました。これにより、今日では当機構に加盟する全てのコミュニティに対して十分な抑止力の提供を実現しています。当機構は、
共立三原則（主権擁護、平和協調、内政不干渉）を守るため、あらゆる体制に対し、文明憲章に基づく不可侵を約束しました。一方、直轄領独自の政策として基本的人権に立脚した保護政策を進めており、その適用要件を満たした全ての公民に適切な福祉サービスを提供しています。当機構に属する全ての加盟勢力には、現行秩序を保つための外交および統治能力が求められる体制となりました。最高評議会を始めとする全ての機関は一定の民主的手続きに則り運営されます。代表総議会においては両院制を採用。通常の想定では、利害関係が異なる勢力間の調整を促す場として期待されています。
正式名称：Tenzam Alva
ロフィルナ語での正式名称は、Jelsterm Klannam Andakstoor(イェルステルム・クランナム・アンダクストール)、略称J.K.A。英語表記に訳すと、Klannaismic Civilizations' Organizationで略称K.C.Oを用います。日本語で直訳を行うなら文明の共立の機構。推奨される意訳により、文明共立機構と表記します。その意味は、改暦以前の和平会議において当事国が共立宣言を行ったことに由来し、守られるべき教訓として伝えられてきました。正式名称にて表される共立機構の名が示す通り、複数の文明から成り立つ国際連合体として発展を続けているのです。当機構における構成主体の増加に伴って改革を重ねてきた歴史があり、現在も最高評議会の権限を巡る各国間の議論が続いています。一般的には共立機構、またはアンダクストールと呼ばれるのが通例のようです。
暦(こよみ)：Tenzam albarter
当機構の暦は、ツォルマリア星系に存在する
航空宇宙都市パルディステルの公転周期（
パルディステル基準暦）を基準としています。パルディステルは戦後科学技術の総力を尽くして建造された都市型要塞であり、その収容人数は年々増加の一途を辿ってきました。区画が整備されるにつれて更なる発展を遂げた結果、公転周期も変化し、適宜カレンダーを更新しています。現在、確認されている公転周期は平均390日(13ヶ月)で、1分の長さは50秒、1時間は70分、1日は24時間として計算されます。曜日や週の概念は元々存在しませんでしたが、イドゥニア諸国の伝統から5属制(熱曜、水曜、風曜、緑曜、祭曜)を取り入れ、スケジュールの効率化を実現しています。
歴史：Arbarter
当機構の成立に至るまでの歴史は、決して平坦なものではありませんでした。人類は幾度となく大規模な絶滅戦争を繰り広げ、その度に大きく文明を後退させてきたのです。中にはそうした被害に適応できなかった集団も存在し、夥しい数の生命・文化・テクノロジーが失われました。人類が繰り返す生き物である以上、力による統制を実現する他なく、賢明な時の指導者達はその禍根を超えて互いの手を取り合ったのです。そのようにして、ようやく成立に至った
平和維持軍の権限拡大もまた平坦な道程ではありませんでした。時には当機構の理念に反対し、転覆を目論む勢力との紛争が後を絶たなかったからです。しかし、それでも私達が誇れる一定の安全保障枠組みを維持・成立させるための合意形成に努めてきました。当機構は特定の抵抗勢力に対し、直ちに制裁を加えることはなく、双方の妥協点を模索することで事態の収拾を図っています。
公式の時代区分は以下の通りに表されます。個々の歴史については各国史、または
共立世界の歴史を参照してください。
- 現代（共立公暦0年～1000年）：Helialbam Ster
- 中近代（宇宙新暦0年～5000年）：Shtefam Ster
- 近古代（宇宙正暦0年～500年）：Helim Fara
- 遠古代（文明元暦0年～4500年）：Leenam Fara
- 古典古代（世界創暦0年～10万年）：Fardornam Fara
共立機構加盟実体
政治：Toander
文明共立機構は、民主的手続きに基づく合議制を採用し、意思決定を代表総議会が統括します。代表総議会は、公選会議（下院）と国際会議（上院）で構成され、両会議は役割を分担しつつ完全に平等な地位を持ちます。公選会議は、共立法の制定・運用を担当します。議席は各加盟国の人口比率に基づき、1億人ごとに1議席、最大10議席を割り当てます。人口1億人未満の国には最低1議席を保証し、すべての加盟国が参加可能です。基準を超える国は超過分の議席を放棄し、議席を割り当てられる国は国際社会の承認を受けた独立国である必要があります。選挙管理委員会が5年ごとに人口データを更新し、公開ガイドラインに基づき議席を計算・公開します。議員は各国で直接選挙または政府指名により選出されますが、指名の場合、選挙管理委員会が経歴や倫理的適合性を審査し、透明性を確保します。国際会議は、平和維持活動（仲裁、制裁案、平和維持軍派遣の承認）や安全保障政策を担当します。各加盟国は議論や政策提案に参加するため3議席を持ちますが、投票は1国1票として集約されます。各国の3人の代表者は事前に協議し、国の統一見解として1票を投じます。この協議プロセスは公開され、選挙管理委員会が公平性を監視します。議席は各国政府が5年ごとに指名する高級代表者が務めます。
常任最高議長は、機構全体の政策立案と執行を統括し、代表総議会や最高評議会と連携します。議長の選出は、国際会議が候補者を推薦し、代表総議会が単純多数決で最終選挙を行います。候補者は、選挙管理委員会が主催する公開討論会で政策提案を示し、記録は加盟国市民に公開されます。初回任期は15年で、5年ごとに両会議の5年任期更新と連動して、最高評議会と代表総議会が選挙管理委員会のガイドライン（リーダーシップ、政策成果、倫理的行動）に基づき評価し、最大3回の延長（合計30年）が可能です。連続任期終了後は10年の休養期間を設け、政治活動を禁止します。信任投票は初回任期の7年目と延長任期中の2年ごとに行い、不信任の場合は3か月以内に再選挙を実施し、選挙管理委員会が暫定議長を指名します。
最高評議会は、常任最高議長を補佐し、政策執行の調整や各国間の利害調整を担う行政機関です。
ソルキア解釈（中道的人道主義）に基づく内政不干渉を徹底し、責任ある統治能力を認めた各構成政府に対し体制変更を強いることはありません。構成員は公選会議と国際会議の推薦により選ばれ、5年ごとに更新されます。最高評議会は
共立機構国際平和維持軍を指揮する権限を持ち、通常は代表総議会との事前合意に従って動員します。また、各構成主体からの要請に応じて支援活動を行います。主な下部機関は、統合審議会（行政組織の統括）、法制審議院（立法府との連携）、財政検査院、行政人事院、共立言語院の5つです。管理評議会は、両会議の過半数投票で選出され、国際紛争の解決（仲裁、制裁案の提案、平和維持軍の派遣承認）に特化します。管理評議会の決定は、選挙管理委員会のガイドラインに基づき、公開され、加盟国市民がアクセス可能です。この仕組みにより、構成国の多様な政治体制を尊重しつつ、民主的で透明な意思決定が確保されます。
公選会議（下院）
公選会議は共立法の制定・運用を主な役割とする立法機関です。議席は加盟国の人口に基づき、1億人ごとに1議席を割り当て、人口1億人未満の国には最低1議席を保証します。最大10議席の制限があり、基準を超える国は超過分の議席を放棄します。選挙管理委員会が5年ごとに人口データを更新し、議席を計算・公開します。議員は各国で直接選挙または政府指名により選出され、選挙管理委員会が経歴や倫理的適合性を審査し、透明性を確保します。任期は5年で、代表総議会の5年ごとの更新サイクルに合わせ、再選は可能です。公選会議は法案の起草・審議・可決、予算案の承認、運営維持費分担金の監査、常任最高議長の信任投票や不信任動議を担当します。年2回の議会開催期間に国際会議と交互に先議権を持ち、会議は
航空宇宙都市パルディステルの議事堂または遠隔システムで開催されます。中小加盟国の声を反映し、列強国の影響力を均衡させる役割を果たします。
国際会議（上院）
国際会議は平和維持活動や安全保障政策を主導する機関です。議席は各加盟国に3議席が割り当てられ、すべての加盟国が議論や政策提案に参加可能です。投票は1国1票として集約され、各国の3人の代表者は事前に公開協議を行い、国の統一見解を形成します。この協議プロセスは選挙管理委員会が公平性を監視し、議事録は加盟国市民に公開されます。議員は各国政府が5年ごとに指名する高級代表者で、選挙管理委員会が外交経験、政策立案能力、倫理的適合性を審査します。任期は5年で、代表総議会の5年ごとの更新サイクルに合わせ、連続指名は可能ですが、新たな視点の導入が奨励されます。国際会議は、紛争仲裁、制裁案の提案、
共立機構国際平和維持軍の派遣承認を担当し、
共立三原則（主権擁護、平和協調、内政不干渉）を厳格に遵守します。制裁案や平和維持軍派遣の提案は、加盟国の要請または国際会議の独自調査に基づき起草され、過半数投票で承認されます。年2回の議会開催期間に公選会議と交互に先議権を持ち、会議は
航空宇宙都市パルディステルの議事堂または遠隔システムで開催されます。常任最高議長の候補推薦や主要政策の承認を行い、列強国と中小加盟国の均衡を保ちつつ、安全保障枠組みを強化します。
▲文明共立機構組織図(拡大推奨)
共立機構運営維持費分担金
共立機構運営維持費分担金（運営維持費）とは、その名の通りに当機構の運営に欠かせない財源となるもので、一定の経済力を認めた構成主体の供出により成立するものです。一方、
共立機構国際平和維持軍の運用に必要とされる財源（軍事費）についても同規模の供出枠組みが設定されて久しく、運営維持費から補填される場合もあります。現状としては、世界上位の経済力を持つ列強クラスが首位を占めているものの、これを良しとしない中小勢力の供出も続いており、双方ともに強硬的な政策の行使に踏み切りがたい構図となりました。供出上位の列強勢力においては、可能な限り多くの中小勢力を取り込もうとする傾向が見て取れます。一方、当機構の運営に一定の公平性を主張する中小勢力の視点では如何に団結し、あるいは多くの支援（または庇護）を得られるかなどの駆け引きが継続しています。
主な供出構成主体
※注1.共立公暦1000年現時点における記録
外交：Taalba
当機構は共立憲章に基づく
外事外交権を有しており、必要に応じて共立世界に属さない独立文明との交渉を担ってきました。そうした勢力も現在は当機構に加盟しているのが現状で、認知される限りの全ての
公的コミュニティが当機構に属しています。一方、当機構に加盟する全ての構成主体が
内事外交権を持つため、同じ加盟圏内であれば必要に応じて、ある程度の政治的.経済的.
場合によっては軍事的制裁を加える権利も認められています。当然、侵略行動と見なされる不当の制裁に関しては厳格な制限を設けており、
平和維持軍の介入要件を満たすことから強固な秩序を保てているわけです。当機構は、そうした均衡を維持するために求められる様々な定期査察を実施し、必要に応じて、その結果を公表しています。
国際共立旗：Shteftoorm klannam reina
この旗は国際機関たる文明共立機構の総意に基づいて採用されました。
中央のシンボルマークは特定の世界観に囚われない様々な歴史を表しており、運命の舵取りを象る共立の印として掲げられます。
暗い宇宙を照らす、白地の「光」は種の精神性に重きを置く当時代の理念を体現するものです。
軍事：Feam Elna
現行の安全保障体制は、主に
平和維持軍（正式名称：共立機構国際平和維持軍）をはじめ、特定諸国が批准する
共立同盟（正式名称：ジェルビア星間条約同盟）と、
ネルヴェサ―民主同盟によって成り立ちます。平和維持軍内部の組織構造として、
中央総隊（通称、FT執行部隊）指揮下の
航空宇宙軍、広域・セクター監察軍、直轄星域防衛軍の三種のカテゴリが存在し、これらを
「基幹軍種」として運用します。また、下位のセクションに各々独自の軍種が置かれて久しく、時代の流れに応じて段階的な変遷を遂げてきました。
直轄星域防衛軍は、その名の通りに直轄領内での防衛を担い、陸・海・空、その他の混成・専門部隊などから構成されます。
広域・セクター監察軍はFT要塞母艦を主力とする複数の早期警戒打撃群を持ち、特定勢力圏内における駐留艦隊の他、査察・捜査・検閲等に特化した専門部隊を擁するなど様々な状況に対応します。武力執行の要たる
航空宇宙軍には制圧任務に特化した主力艦隊が相当数配備されており、現在も刷新・増強を続けることから現行世界体制における最大の抑止力として認知されました。一方の
多国籍部隊（通称、TB機動部隊）は各構成主体の編成に依存し、必要に応じて中央総隊との連携を取りますが、今日に至るまで動員に至ったことは殆どありません。このように高度な抑止能力が求められる今日では平和維持軍が国際ミッションの大部分を占めているのです。
エピソード：Dornam lufia
ユミル・イドゥアム連合帝国は内政不干渉の原則を掲げており、共立機構による警告指定を不服としていた。一方の共立機構は、帝国が危険なオーパーツを隠匿しようと試みた経緯を非難し、査察団による強制捜査を執行したのである。更に問題の物体が████████████であることを確認すると、共立機構は同国に対する警戒レベルを「監視」から「警告」段階へと引き上げ、事実上、オーパーツの奪取を目的とする外交的圧力を加えた。この共立機構の行いを不服とした連合帝国は議会工作を始め、内政不干渉の理念を共有するデリル・アンデレとの報道協定を結んだのである。デリル・アンデレは、共立直轄領において最も人気のあるメディアであり、国際世論の動向を見るに帝国の目的は達成されるかのように思われた。しかし、この一連の流れを憂いた時の最高評議会は、再び指定の引き上げに踏み切る可能性を示唆しており、現在予断の許さぬ情勢が続いている。（とある補佐官の告発文）
遥かな昔。時の調査艦隊は最高評議会の命令を受け、新しい航路の開拓を進めていた。それは共立機構の成立から暫く、加速度的に増加しつつあった人口対策を兼ねてのことであったが、同時にいつか接触するかもしれない領域外文明の探索も含まれていたのである。そして、共立公暦456年。ついにその時が訪れ、調査艦隊は目の前に広がる光景を確認した。それは、ひとつの惑星空域内に無数の人工物がひしめく、異常なまでに過密した世界であった。どうして事故を起こさないのか、理解できない提督は彼らとの接触を中断し、一時引き返そうと試みたほどである。結局、彼ら(
ラヴァンジェ諸侯連合体)による歓迎を受け具体的な外交交渉を行う流れとなったが、彼らのことを理解すればするほど理解できないことが増えていく。彼らが用いる現象魔法もまた、これまでの常識を覆させるもので既存の科学では説明がつかなかったからだ。後日、調査艦隊の使節団が共立機構への加盟を打診すると、彼らはその予想に反して前向きな返答を返し、すぐにでも加盟する意思があることを伝えてきたのである。驚いた使節が手続きに時間がかかることを説明すると、いつなのかと詰められ、事態は思わぬ展開を迎えた。その結果、接触から僅か3年で加盟に至るという、前代未聞の出来事にラヴァンジェの価値観を探る大きな原動力へと繋がったのである。
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最終更新：2025年07月05日 00:41
