共立機構国際平和維持軍（
ロフィルナ語正式名称：
klannam Andakstoorma Helaliam Lernam Fea、通念略称：
Helaliam Lernam Fea、
共立英語略称：
H.L.F）は、
文明共立機構を代表する最大の軍事組織。単なる防衛同盟としてだけではなく、復興支援も担っており、現行の世界秩序（
パルディステル国際平和権利条約.
パルディステル平和防衛条約）を守るために機能する
最強の実力装置として定められた。共立圏内において主権を持つ構成コミュニティの安全が脅かされた時、武力行使の執行対象となった敵性集団の制圧に務める。また、特定違反国の暴走を止めるために必要とされる平和維持活動を通じて、各国間の均衡を保つことを命題とした。実際の軍事行動に関しては通常、共立機構代表総議会の統制下に置かれており、関係各国による合意のもと、あらゆるシナリオを想定した準備内容の更新を継続している。
歴史
平和維持軍の創設に至るまでの経緯は容易に纏められるものではない。間接的な要因も含めて語るなら近古代（宇宙正暦時代）におけるソルキア・ツォルマリア間の軍事衝突（
（大災厄））まで遡らなければならない。中近代（宇宙新暦時代）の初期に猛威を振るった
星間文明統一機構の悪行を指摘した有識者もいるが、それ以上に宇宙域レベルの厭戦感情を高めた
新秩序世界大戦の被害が直接的な創設の理由とされる。全ての戦域において繰り返されたジェノサイドの爪痕は、責任の所在を巡る共立各国の議論に暗い影を落とした。一般的にはタブー視される重いテーマである。
戦後黎明期における新秩序の形成
時は宇宙新暦4500年代。戦後、新たに猛威を振るった宇宙海賊の侵攻に備えるべく、その組織は動き出した。後に平和維持軍創設の母体となる、国際共立監視軍（現在の多国籍部隊）である。この軍事同盟は当初、
イドゥニア世界における
主権企業連合体（現在の
ツォルマリア星域連合直轄領）の先行投資を円滑に進めることを目的として創設された。復興のための安全確保を急務とするイドゥニア諸国は、星間機構が犯した過去の侵略責任を深掘りしない（必要以上に追求しない）ことの見返りとして、独立保障を含む一定の経済援助をツォルマリアに求めた。双方の利害は概ね一致し、殆どの国が商談の妨げとなる反対運動を抑えにかかったが、共立三原則の制定に同意しつつ内政不干渉を振りかざした独裁者の犯罪も指摘された。この一連の情勢に難色を示したのが
オクシレイン大衆自由国であった。強大なギールラングを相手に抵抗を貫いたオクシレインの民は、自立の精神を掲げるようになり、自由と民主主義に立脚した新秩序の制定を求めたのである。この価値観は、棲み分けによる共立秩序の形成に重きを置いた複数国の反発を招き、世界市場の安定化を望むツォルマリアとしても急進的な愚策として苦言を呈する流れとなった。その代表を努める時のナスーラ議長は、当面の敵となるギールラングの打倒を優先し、この間にオクシレインとの相互理解を試みた。
同4700年代に至ってギールラング勢力の崩壊が現実味を帯びてくると、
セトルラーム共立連邦による逆侵略の暴挙が俎上に載せられた。双方の間に再び緊張が走り、長い時をかけて築き上げてきた国家間の信頼関係を揺るがす一大事となった。オクシレイン政府は暴走するセトルラームの独裁者（
ヴァンス・フリートン）に対して最後通牒を突き付けた。これを蹴り、徹底的な報復を掲げたフリートン大統領は、なおもギールラングの併合に拘り関係各国の取引に責任を持つツォルマリアの怒りを誘った。同4761年、
ユミル・イドゥアム連合帝国においてAI反乱が起こると、セトルラーム本国の安全も脅かされる様相を呈し、フリートン大統領はギールラング星域に展開する全ての連邦軍を引き上げる決断を下した。この間にも宇宙海賊が蔓延るブラッド・コミュニティ（非属星系）への制裁が継続しており、平定以降の交渉に危機感を強めた
ソルキア諸星域首長国連合はオクシレイン政府に対して段階的な人道主義の普及を提案した。当時代においては、あくまでも強硬な民主主義の普及を掲げたオクシレインであったが、国際社会の理解を得られない中、もう一方の軍事大国たるソルキアがツォルマリアの側に付くことを懸念し、国際共立監視軍に加わる形で後の交渉に含みを持たせる外交戦略を取った。
共立時代における大国間の不信
宇宙新暦4990年代。星間諸国は多くの困難を乗り越え、平和維持に関する一定の合意を得た。そして、来るべき
文明共立機構の創設に向けて準備を進めた。この間に平和維持軍の部隊編成も進められた。平和維持軍は大戦終結以降、世界情勢の安定化に努めてきた国際共立監視軍の後継組織である。国際共立監視軍は同5000年に解散し、改暦セレモニーを経て、平和維持軍は名実ともに最高の実力組織として承認された。平和維持軍の存在は多くの中小国に安寧をもたらし、夥しい犠牲を出した旧暦時代の戦争も遠い過去の記録として薄れゆく時代を迎えた。民主化を遂げたセトルラームは、平和維持の不足を補う独自の
共立同盟（heldo）を打ち立て、新秩序の転覆を目論む一部の過激派を牽制した。もう一方の大国たる
ユミル・イドゥアム連合帝国は平和維持軍への供出こそ拒んだものの、もはやかつてのような力の行使に踏み切るほどの覇気はなかった。彼らは現行の世界体制に強い不満を抱きながらも対話による外交を支持した（少なくとも表面上は無用な警戒を招かぬよう努めつつ、国力の回復を優先させた）。民主主義の価値観を主張する
オクシレイン大衆自由国は平和維持軍と直接対決することなく、独自の外交政策を堅持した。彼らは共立機構において内部からの変革を目指した。
ツォルマリア政府は秩序ある経済発展を促すために自ら軍備を放棄し、数千年もの長きにわたる国際社会の疑いを和らげた。中道的人道主義を掲げるソルキア連合は現行の共立秩序に対する懸念を払拭できず、一定の距離を保ちながら交渉を試みた。
介入し難い平和維持軍のジレンマと中央総隊の創設
平和維持軍とは、
文明共立機構によって設立された多国籍の軍事組織である。その任務は、世界の安定と平和を維持することであり、各国間の紛争や侵略を防止することを目的とした。共立公暦4世紀までの時代においては国際航路が少なく、各国間の接触も限られていたため、平和維持軍が定期的な巡回活動を続けることで各国の棲み分けを保っていた。しかし、同456年。深宇宙探査を担う調査艦隊が
ラヴァンジェ諸侯連合体と接触したことで、世界の均衡が崩れ始めた。同諸侯連合体は、
現象魔法と呼ばれる特殊な技術を用いており、これはこれまでの世界史における物理法則の常識を根底から覆すものであった。この現象魔法は、当初、現行秩序を揺るがす深刻な脅威として受け止められたが、後にラヴァンジェを含む関係各国の平和裏の技術協力を行うことで合意し、この一連の出来事は世界の交流密度を高める偉大なイノベーションの一つとして広く共有された。同515年に発生したクラック暴走事件に端を発するイドゥニア危機(522年)を受けて、共立機構主導による
対処協定が結ばれたことで、新たな航路が敷設されるとともに、民間貿易も活発化した。この時期から、世界は多様な価値観が衝突する混沌とした時代に入った。そのような情勢下で、平和維持軍はその役割や権限について多くの問題に直面することになった。一方で、全体主義を掲げる一部の指導層は自国内における平和維持軍の活動を厄介と見なし、反発や抵抗を示した。これに危機感を強めたセトルラーム政府は連合帝国との関係を強化しつつ、技術革新と称する事実上の軍拡路線へと転じた。オクシレインを始めとする民主主義諸国の激発が懸念される中、時の
文明共立機構.最高評議会はこれらの外交問題に出来る限りの仲裁を試みた。その理由は、平和維持軍が内政不干渉の原則に基づいて活動しており、露骨な侵略行動以外では即座に介入することが難しかったからである。また、500年代当時の平和維持軍は政治的にも経済的にも存在感が低く、その実力や影響力を十分に発揮できないと見られていた。その結果、後に
第一次世界動乱と称される時代に突入する流れを辿った。
これら一連の事件は同591年から同651年までの約60年間にわたる時代を指す用語として認知されている。
この時期には多くの事件や紛争が発生し、世界は大きな変動に見舞われた。その中でも特に重要な出来事として、以下のものが挙げられる。
転移者星間戦争は、ラヴァンジェ領内にて存在する惑星シアップを舞台に勃発した。武力紛争の総称とされる。この事態に至るまでの経緯として、特異難民（異世界転移者）と呼ばれる存在が突如この世界に表れ、多くの惑星社会に絶大な影響を与えた歴史がある。転移者の処遇を巡る主要国の対立が続く中、最も多くの受け入れを表明したのが時の
ラヴァンジェ諸侯連合体であった。同国政府にとって、転移現象というのは
事象災害の一種にカテゴライズされる
アポリアそのものであり、早急に解決しなければならない環境問題の一つとして受け止められた。これまでの国際問題に関して、ラヴァンジェに責任の一端があると仮定するなら、少しでも多くの難民を救済し、魔法文明圏たる倫理を示す必要に迫られたのである。以上の施策を受け、少なくない数の転移者が自由を求めてシアップに向かった（国家間の合意によって強制的に送致された事例もある）。しかし、結果的にはミスマッチの様相を呈し、同591年、ドラクミロヴァ率いるアリス・インテンション(AIn)の武力蜂起に繋がったとされる。問題はラヴァンジェだけではなく、転移者向けに独自の定着支援を講じた
ユピトル連合においても確認された。その教育方法は必ずしも適切ではなく、移民の在り方を巡る学生同士の激しい衝突が繰り返された。転移者の中には高度な技術力を持った集団も存在し、一部で学園当局との小競り合いが頻発するなど、地域住民との棲み分けに非常な困難が生じたケースも記録されている。この一連の紛争によって多くの人々が犠牲となり、比較的寛容だった受け入れ先の有力者も次々と怒りの声を上げ始めた。共立機構は衝突する関係各国の問題に関与し、当事者の和解に努めたが、転移者星間戦争での出来事が決定打となり平和維持軍による武力行使要件の緩和に踏み切った。
安保同盟及び黒丘同盟の成立
ルドラトリス安全保障盟約、通称、安保同盟は、
ユミル・イドゥアム連合帝国を中心に発足した。内政不干渉を掲げる包括的防衛同盟とされる。この同盟は、先の転移者星間戦争において、ラヴァンジェの内政に介入しようとしたオクシレインを牽制するために創設された。これに対し、黒丘同盟の名で知られる
ネルヴェサ―民主同盟は、
オクシレイン大衆自由国を盟主として発足した。自由と民主主義の名のもとに結束する包括的防衛同盟とされる。この同盟は、独裁主義を是とする連合帝国や国益重視のセトルラーム連邦を牽制するために創設された。一部の安保同盟加盟国や黒丘同盟加盟国は、当初、所定の監視空域における平和維持軍の活動に関しても強い懸念を表し、非協力的な態度を取った。
転移者星間戦争の終結以降、数々の戦争犯罪を指摘されたロフィルナ政府（コックス政権）の立場は年々苦しくなる一方であった。同政権は『共立三原則に対して最も厳格である』ことを自認し、大量の殲滅兵器による威力を背景に対立する諸外国への核恫喝を繰り返した。特に惑星破壊を示唆する言動は注目に値するもので、このような干渉抑止の手法は如何なる論理をもってしても正当化できない過剰行動と見なされたのである。ロフィルナ政府は、平和維持軍に対しても殲滅兵器による全面的な抵抗を示唆し、トーンダウンを求める国際社会との対決姿勢を強めた。時の
コックス大宰相は王国の
御前会議における議論で実行責任を問われ、戦争犯罪人の引き渡しを巡る国際社会との
一定の歩み寄りを余儀なくされた。この出来事を契機にロフィルナ政府はより強硬的な世界工作を企てるようになり、未解決事案を含む数多くのテロ事件を引き起こしたとされる。また、世界的な経済制裁から生じた景気の低迷を転移者脅威論と結びつけ、自国民のガス抜きに用いるなど数々の『人道に対する罪』を扇動した。
残された課題と求められる理性
以上の出来事に対処するために平和維持軍はその組織や権限を強化する必要があった。そこで
同632年
、三大列強を含む主要7ヶ国の首脳会議が開かれ、同635年に国際平和維持活動の強化を目的とする新たな軍事組織の成立案が示された。将来的には、既存の多国籍部隊を超える最大の独立戦力として機能させる方向で合意。文明共立機構.代表総議会における事前合意手続き、ないしは共立司法裁の判断に従うことを前提として、同最高評議会が直接的な指揮権を持つ構造となった。以上の流れを経た、同645年。新たに創設された中央総隊は、従来の多国籍部隊と連携しつつも、紛争事態のエスカレーションを未然に防ぐことを主な使命として活動した。同650年には、共立機構主導の
ラムティス条約が成立し、特定事犯の取締りを担う
特異収集局の捜査権限の拡大等も進められた。同655年にはソルキア解釈と呼ばれる新内政不干渉の原則が成立。これにより、国際人道主義を基準とする一定の法解釈が認められ、平和維持軍による特定勢力への制裁も（これまでと比べれば）容易に実施できる体制となった。一方で、その運用方法や効果については多くの課題が指摘されて久しく、国際情勢の変化に応じて中央総隊を巡る様々な組織改革が実行された。
組織構成
以下に詳細を記する。共立加盟国の供出から、
約3万隻相当の大規模宇宙戦力を保有。うち、
約1万隻による即応体制が整っており、
かつてのような世界大戦を抑止するには十分との説が有力視された。
現状としては、年々肥大化の一途を辿っているのが実態とされる。
過去動乱への反省から
積極的干渉路線へと傾いて久しく、時に強硬な武力行使も辞さないことから、平和維持軍自体（
特に中央総隊）の暴走に備える動きも見られた。
中央総隊（FT）
『私どもFT2執行同志は、利己的外交による世界情勢の悪化を阻止することに全てを捧げています。ゆめゆめ、お忘れなきよう。大佐の死を無駄にするな。共立主義の名のもとに、世界平和の理想を貫徹せよ……ッ！！』
ロフィルナ語の正式名称として、
Felfiam Torbark（フェルフィアム・トルバルク）を採用し、
最高評議会直轄軍、
文明共立機構FT執行部隊の通称でも知られる。最高司令部及び統合作戦本部の「連携」を強調する場合は、
FT2の略称を用いる。統制の優先指導権については通常、共立機構代表総議会が持つものの、共立司法裁の判決によって覆される可能性もあり一様ではない。以上の監督下において最高評議会が執行の直接的指揮権を持ち、同議長の名の下に制御される防衛統括部が関連機関を統率する仕組みを取った。現状は
執行の要たる
航空宇宙軍を始め、
外域・セクター監察軍、
直轄星域防衛軍の3基幹軍を主力とし、それぞれが独自の軍種を保有。他の関連組織（公共警備隊、宙域警護隊、情報支援保全隊、民間支援保安隊）と連携しつつ、現状の維持に努める構造となっている。
過去10世紀にわたる教訓から、年々刷新と肥大化を重ね、文字通り最強の存在となった。既存の加盟勢力（特に三大列強）に対して完全な統合を目論む主戦派も内包し、最高評議会としては発覚次第、取り締まりを試みているものの、平和維持を巡る多国籍部隊との主導権争いもあって大規模に踏み切れないジレンマに苦慮しているという。そうしたリーク情報も一般的には陰謀論の域を出ないものと見なされているが、一度暴走を引き起こそうものなら本当に世界征服を達成しかねない実力を持つ以上、この問題を軽視すべきではないと考える有識者もおり、物議を醸した。ある研究筋によると、仮にすべての供出勢力がボイコットした場合も直ちに弱体化を期待できる段階では、もはやなく、文字通りの世界団結による改革を実行しない限り、良くも悪くも終局的な未来を迎えるであろう想定も示された。
最高司令部
防衛統括部の下部機関たる保安省系列の指揮官が集う。厳密には統合作戦の立案能力も有するもので、緊急の際に対応できる憲兵隊を内包した。
立案の詳細に関しては、より高度な実績を持つ
『統合作戦本部』と連携し、必要な方針を通達する。上記の内容に係る政治的懸念から、
レクネール議長を支える
穏健派の牽引体制となった。
統合作戦本部
当初は最高司令部の下部機関として設置された。しかし、年々強化の一途を辿る中、２つの組織をまたがる主戦派（FT2執行会議キューズ・アライアンス）の台頭を受けて急成長し、過去最高評議会との力関係が一時的に逆転。代表総議会における情報戦の結果、相応の地位向上を果たしてしまった経緯がある。現行評議会（レクネール体制）による一定の査察が入って以降は若干収束したものの、未だに主戦派の中核を根絶するには至っておらず、個別の管轄権を巡る多国籍部隊との調整にも悩まされた。全体の基本方針としては、同統括部の下部機関たる軍務省に属するものとして指揮系統の安泰を図っている。上記のキューズ・アライアンスが軒並み有能とされる政治的事情も無視できず、当作戦本部における中道派の視点から、一定の配慮を継続せざるをえないジレンマに苦しめられているのが実態と報じられた。
- 本隊執行を表す平和維持軍の旗（英文字版）。FTではなく、『FT2』を強調する際の『威圧目的』でこれを掲げる。
多国籍部隊（TB）
『私達は、かつて未曾有の苦難を経験しました。その反省を活かした現在の目的を貫徹し、即応の正当性を証明しなければなりません。対する中央総隊の理念はどこに？彼らFT2の尊大さに真の正義を叩きつけましょう』
ロフィルナ語の正式名称として、
Toorem Bark（トーレム・バルク）を採用し、
代表総議会即応軍の通称も広く認知された。現行即応軍の性質として、平和維持軍の前身かつ母体となった国際共立監視軍に近い性質を持つ。またの名を
文明共立機構TB機動部隊の通り名でも有名となって久しく、
かつての汚名をそそぐ穏健な平和維持活動の正統進化を遂げた。過去の強化政策の数々から、
軍事クーデターのリスクも懸念される中央総隊とは異なり、こちらは
連合参事会所属の
統合作戦司令部による一つの指揮系統のもとでの運用が成立した。平和維持軍に供出されたリソースのうち、
参事会議長のコントロールによって活動する支援組織としての役割に期待されている。
中央総隊（FT執行部隊）の創設に至るまでの時代は、唯一、多国籍部隊による活動が主軸となっていた。しかし、武力介入に関する厳格な制限条項が問題となり、上記の
第一次世界動乱（共立公暦591年から同651年までの混乱期）に繋がる失態を重ねた。そのため、中央総隊（特にFT2執行本隊）の出動に至らしめないための改革を断行。それなりの実績を有するものとして、存在意義の向上に努めてきた背景がある。高度な抑止力の需要が見込まれる今日では、武力制圧の主導権を持つ中央総隊との統合に期待する声も聞かれた。国や企業を問わず、多くの加盟勢力が中央総隊への供出を重視する一方、当部隊に対して最も大規模に戦力を提供している
オクシレイン式の運用法が定着した。
本質的には中央総隊の暴走を防ぎ得る保険の一つとして刷新された側面もあり、何らかの紛争事態に直面した場合、所定の危険エリアにおいて未然に状況を収束させるための作戦遂行能力が求められる。実力で劣るとはいえ、部隊規模としては現在も無視できるものではなく、
陣営を超えた協力関係を保つための要としても認知された。内部の組織構成としては、
星間連合宇宙軍・TB機動複数艦隊を主力として様々な軍種を内包する。
- 通常時、平和維持軍の旗（英文字版）。中央総隊（FT）も通常執行の範囲に留まる限りは当旗を用いる。
独立特命即応特殊大隊
通称、「
ゼノアビリティ・プラン」と呼ばれる独立即応部隊である。FT及びTBとは異なる即応作戦性質によって、軽量かつ必要十分の高速な武力投入のために設立された特殊部隊であり、共立機構加盟諸国各地で独立的かつ即応的に活動する。主な任務は情報収集と即応対応であり、FT及びTBのような継続的かつ持続的な活動をすることは不可能である。
しかしながら、事前の情報収集やテロ行為のような突発的な事象への対応能力は他の部隊に比べて非常に高く、編成の自由度も非常に高い。
最高評議会議長及び防衛統括部長官の直下機関とされており、強力な武装の利用が制限されており、個人の異能能力の高さが重視されているため、他の部隊と比べて部隊員単体の戦闘力の高さが特徴的である。一般部隊員及び特に高度な能力を持ち合わせ、階級も一般隊員の上位に位置する「エージェント」が所属している。
特定指定領域における主な駐留戦力
中央総隊に関しては主力の大部分が
航空宇宙都市パルディステル領域に駐留し、必要に応じて増派する体制を整えている。
一方の多国籍部隊については、中道姿勢を貫くソルキア本国のキラジア星系に本部を移設し、万一の事態に備えた。不穏な中央総隊の動向を睨みつつ、ともに平和維持を担うという構図を描いており、複雑怪奇な様相となって久しい。
駐留対象となった加盟勢力圏内においても、その利害関係を踏まえた上での再編が繰り返され、時代によって全く異なる記録を重ねた。
中には、そうした平和維持軍の性質を利用し、その力を敵対勢力に仕向けるための外交戦へと傾倒した加盟勢力も存在する。
駐留事由1：独立保障支援措置。同星域連合政府の方針として独自の戦力を持たず、軍事（防衛）・警察権を
文明共立機構に委託するため。
- ツォルマリア星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第1艦隊（500隻）
- サーレ・バリス星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第2艦隊（500隻）
- ツェイク・ムオラ星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第3艦隊（500隻）
- エレス・ニア星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第4艦隊（500隻）
- イー・メラト星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第5艦隊（500隻）
- セーク・バルゾス星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第6艦隊（500隻）
- ケルス・ニア星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第7艦隊（500隻）
- レオ・タイパル星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第8艦隊（500隻）
- ヴィ・アリストーレ星系：中央総隊.直轄星域防衛軍・文明共立機構FT執行第9艦隊（500隻）
駐留事由1：
文明共立機構/指定評価に係るロフィルナ王国への最後通告段階・予防準備指定レベル4の適用。（開戦不可避）
駐留事由2：
安全保障盟約に対する拡大防止措置。
駐留事由3：星間勢力による侵略防止措置と、イドゥニア星内特定諸国における平和維持対応。
- イドゥニア星系：多国籍部隊.星間連合宇宙軍・文明共立機構TB機動第11艦隊（300隻）
- 同上：中央総隊.外域・セクター監察軍・文明共立機構FT執行第5艦隊（1000隻）
- 同上：中央総隊.航空宇宙軍・文明共立機構FT執行第1艦隊（1000隻：対ロフィルナ王国制裁戦力）
- 同上：中央総隊.航空宇宙軍・文明共立機構FT執行第2艦隊（1000隻：対ロフィルナ王国制裁戦力）
- 同上：中央総隊.航空宇宙軍・文明共立機構FT執行第3艦隊（1000隻：対ロフィルナ王国制裁戦力）
- アーディティムシ星系：中央総隊.外域・セクター監察軍・文明共立機構FT執行第7艦隊（1000隻）
- イドゥセクメ星系：多国籍部隊.星間連合宇宙軍・文明共立機構TB機動第16艦隊（300隻）
駐留事由1：
文明共立機構/指定評価に係る監視相当の対応。警告指定国との過度な軍事連携が認められる。
駐留事由2：
ロフィルナ王国の軍事テロに関する過剰な報復行動の可能性に対応。セトルラーム政府の訴えから係争中の事案となっており、今後の判決が待たれる。
駐留事由3：
安全保障盟約に対する拡大防止措置。
- パレスポル星系：中央総隊.外域・セクター監察軍・文明共立機構FT執行第1艦隊（1000隻）
駐留事由1：
クラック対処協定に基づく特段の警戒対応。（ラヴァンジェ政府と連携）
駐留事由2：
オクシレイン大衆自由国との軍事的.政治的事案に関する平和維持対応。
文明共立機構/指定評価に係る監視相当の処分を受けており、駐留の優先対象となった。
駐留事由3：
安全保障盟約に対する拡大防止措置。
補足事項1：多国籍部隊の駐留に関しては、供出国第2位たるオクシレイン戦力の存在が懸念され、ラヴァンジェ政府による拒絶対象とされた。
これに対し、
文明共立機構の
メレザ・レクネール現議長は保留の意向を表明。必要に応じて都度検討する方針を示している。
- グルントナーム星系：中央総隊.外域・セクター監察軍・文明共立機構FT執行第4艦隊（1000隻）
駐留事由1：ユピトル政府に対する独立保障支援措置。
セトルラーム共立連邦との個別事案も踏まえて対応する形を取った。
- エールミトナ星系：多国籍部隊.星間連合宇宙軍・文明共立機構TB機動第6艦隊（300隻）
駐留事由1：加盟以前の戦後処理に係る履行措置。
- ヴォルセス星系：多国籍部隊.星間連合宇宙軍・文明共立機構TB機動第3艦隊（300隻）
外交・基本方針
共立軍事法（概略）
パルディステル国際平和権利条約を始め、
同平和防衛条約、その他の関連法に基づく国際合意を経て制定された。軍の規則に関わる基本法であり、主権擁護、平和協調、内政不干渉の三原則が明記されている。紛争当事国の反対から機能不全に陥ることを避けるため、
武力制裁対象の抵抗に関わらず行動できる条項が盛り込まれた。紛争当事国の部隊は原則として動かせないが、供出兵器の投入は可能とされる。そのため、実際の執行にあたっては独立した基幹部隊（中央総隊）を中心に構成されなければならないことも定められた。多国籍部隊が
文明共立機構代表総議会の合意に従って運用されることに対し、中央総隊の指揮権に関しては同最高評議会の管轄となる。一方、
予防準備指定レベル・先制排除執行対象として扱えるのは準備指定を受けている勢力のみで、それ以外に対する如何なる先制攻撃も認められない。防衛目的の即応は可能であり、通常は代表総議会の事前承認に基づいて執行される。
予防準備指定レベルの内容
対象となるのは、
文明共立機構/指定評価の準備指定を受けている勢力に限られる。それ以下の、脅威度が低い勢力には適用されない。
予防準備指定レベル1：深刻な緊張状態にありながらも、直ちに排除対象とならず、一定の警戒措置に留まる状況下において指定される。
予防準備指定レベル2：緊張事態の拡大を受け、当該勢力圏内における所定の増派対象となった場合に指定される。
予防準備指定レベル3：予防の対象勢力が何らかのアクションを起こし、紛争が激化した際に
主力艦隊の増派をもって牽制する。
予防準備指定レベル4：完全に
執行の前段階となり、臨戦態勢に移行。当該勢力に対しては最後通告を突きつける流れとなる。
予防準備指定レベル5：
文明共立機構/指定評価において完全かつ最高度の
執行を適用。これにより、予防軍事作戦の実行へと移る。
共立公暦1000年、現時点における代表例としては、同998年、セトルラーム国内における大規模軍事テロ・大統領暗殺未遂事件を皮切りに第二次世界動乱を誘発したロフィルナ王国への『レベル4』を適用している。通念的には、この段階を『滅亡寸前』の事態として認知された。共立機構と反目して久しいロフィルナ政府の視点では非常な決断を迫られているのが現状とされる。まさに『贖罪か死』の選択を突きつけられており、他国を物理的に侵害した経緯からFT2執行会議による再教育・懲罰対象としても有名になりすぎた。同執行会議の議長は数世紀にわたるロフィルナ政府の抗弁を次の通りに一蹴している。『貴国が訴える内政事項への侵害を理由に重大な破壊工作の正当性が認められるのであれば、世界は旧暦時代の如き大戦を繰り返すことになるでしょう。過去に侵略され、搾取された経緯に恨みを募らせても未来志向の外交を阻害して良い道理などないのです。過去に女子供を犯され侮辱の誹りを受けようが、積み重ねられた芸術文化に泥を塗りたくられ、野ざらしにされようが、私どもの知ったことではない。邪智暴虐の理由にはなりません。ましてや、世界執行の要たる我々FT2に逆おうなどという無謀さたるや……貴方達のテイストで、お伝えするなら自ら死を渇望するまで思い知らせて差し上げたいところです。二度と増長することがなきように、駄犬には相応のしつけを。その玩具にも等しい大量殺戮兵器など我々には通用しないということを、間もなく、たっぷりと味わわせて差し上げます★……身の程を知りなさい。このクズが。文明共立機構に対する不信を理由に軍拡の正当性を並べ立てようと、無駄です。貴国はやりすぎました。貴方達犯罪者が指摘する三大国の不正については、その事実関係を調査の上、判断されるでしょう。それで懲罰対象となるなら、そこから先は私どもの仕事です。安心して、降伏せよ。……そうか。我々との闘争を楽しみたいのk』―――
この放送は、メレザ・レクネール常任最高議長の命令により停止されました。しばらくお待ち下さい。
領域問題に対する裁定
現行体制においては如何なる理由があろうとも独断による実力行使を禁じており、これに違反する全ての勢力に対しての武力介入を認めている。しかしながら、平和維持軍が代表総議会の統制を受ける以上、主権領域の認定に関しては慎重な対応を要するものであり、共立軍事法においては以下の基準が設けられた。国家の正当性を保障するにあたっては、共立三原則の遵守を前提条件として考慮されなければならない。また、国際平和維持活動への積極的な貢献を軸に、指定評価における危険度、問題解決に向けた平和裏の合意実績など総合的に勘案すべきものである。現行の共立秩序に対して、極度に挑戦的である場合は当然相応の指定要件を満たすことから、領域紛争においても、より健全な勢力に配慮するのが通念上妥当とされた。この場合においても代表総議会における第三国のジャッジを必要とし、共立司法裁の判決と照らし合わせて領有の是非を判定しなければならない。当然、領域問題を抱える双方の当事国に問題が見られる場合は共立直轄領として組み込む可能性も想定されるからだ。
主な供出加盟国（順位）
本項では、平和維持活動に対して貢献度が高い上位10ヶ国を掲載している。人員及び物資、経済的供出の内容を総合的に評価し、認定された情報である。平和維持軍に供出することの直接的メリットは存在しない。一方、代表招集議会の動向に影響をもたらす効果が期待されて久しく、独自に供出予算を組むインセンティブが生じた。特定勢力の動きを封じたい場合に自国の手を汚すことなく牽制できるメリットも注目される。実力行使が難しい当時代ならではの外交戦略として見なす向きもあった。それでも侵略行為に及びかねない勢力が一定数存在し、平和維持軍による抑止力も完璧ではないことから、独自の防衛戦力を持つ利点が失われたわけではない。苦しい財政事情から供出の負担を良しとしないケース、その他、自国内における政治的感情を考慮し、特定の友好国に代理供出を委ねた勢力も存在する。
共立公暦1000年時点.
現状、世界第二位のオクシレインを大きく引き離し、圧倒的な供出量を誇るが、経済規模としては概ね同等の水準とされる。
星間機構にまつわる過去の歴史に対する反省から、独自に戦力を持たず、その分の予算を供出枠として
中央総隊に充てた。国内総生産に占める供出費の割合は7％を超えて久しい。国民の負担感を和らげるために外国から得た余剰物資を充てて節約することもある。星域連合政府としては、引き続き世界の均衡維持に努める意向を表明。平和維持軍内部における中央総隊と多国籍部隊の管轄権争いに釘を刺す方針を示した。
『FT2主戦派が実権を握ることはないだろう』との分析結果も公表し、今後の動静に応じて柔軟に対処していく旨も補足している。直轄領内・企業連盟代表のナスーラ議長は現行評議会（レクネール体制）のコントロール能力に全幅の信頼を寄せており、『現状としては何ら問題ない』との見解を示した。
国際人道主義の一環として、中央総隊と連携。時には牽制しつつ、
多国籍部隊に多くの人員や物資を送っている。
同部隊で任期を全うした軍人を自国軍で採用し、必要に応じて再度多国籍部隊に送るという循環体制を取った。
三大列強による新秩序を支持する立場から、陣営を超えた国際情勢のコントロールに努めており、過激派の増長を抑制するための外交戦略を掲げている。
その主な理由としては、かつての
転移者星間戦争を起点に国際的な分断を引き起こしたことへの反省もあり、現実的な中道姿勢をもって段階的に人道・民主主義の理念を普及させる狙いがあるため。
三大列強の中では控えめの戦力規模として見られがちだが、実は国内総生産に占める防衛費の割合が5％を超えて久しい軍事支出大国である。そのうち、約2％にあたる大量のリソースを供出枠として定めた。このような予算措置を取るのは、自国を含む三大列強間の協力体制の他、星間外交における政治的・経済的優位性を維持したいがため。対共立政策においては概ね理性的な対応に徹するものの、
連合帝国との間に強度の互恵体制を取って久しく、内政不干渉の原則に保険を掛ける狙いがあるものと予想される。安全保障政策の一環として、同盟国から得た余剰物資を平和維持軍に供給。これにより、自国の生存戦略に関する不足を補った。供出比率の内容としては、
中央総隊に寄ってはいるものの、
FT2執行本隊の主戦派を睨んでおり、内部に深くコミットすることで最悪のシナリオの回避を試みているという。
社内総生産に占める割合として、通史的には
中央総隊と
多国籍部隊に半々の供出を続けており、それぞれ2％（計：4％）の数値を保っていた。共立公暦1000年、現時点では
イドゥニア情勢（特に
ロフィルナ王国関係）の悪化や、
ユミル・イドゥアム連合帝国における反体制勢力の決起等、雲行きが怪しくなりつつある現状を踏まえて更に1％の増額（計：6％への引き上げ）を決定している。平和維持軍内部における中央総隊と多国籍部隊の管轄権争いを独自に分析し、どちらが指揮統制の主導権を掌握しても社の安泰を保ちたい思惑があるものと報じられた。一方、ツォルマリアとの関係を重視する立場から、特段の要請などあれば応じる意向も表明している。以上の供出予算の他、更に4％の自社防衛費を支出しており、全てを含めて合計すると実に10％の数値を叩き出す恐るべき内容となった。ツォルマリアや三大列強には及ばずながらも、エルカム・グループ自体が世界上位の経済力を持つことも相まって、供出割合を巡る対立勢力との競争へと発展するリスクが懸念される。そのため、エルカム指導部は慎重に情勢を見極めつつ、臨機応変に対応していく姿勢を表明した。
物的な供出こそ最小限に留まるものの、強い経済力を活かした豊富な研究リソースと資金等の提供によって中央総隊に対する影響力を高めた。
イドゥニア情勢を巡る外交問題の数々に釘を刺されたくない立場から、三大列強の躍動に危機感を抱いて久しく、近年大幅に供出量を増やした。
数ある加盟勢力の中でも、特にFT2執行本隊への支持を表明。その主戦派（キューズ・アライアンス）の動向に関しても、これ以上、列強国（特にセトルラーム）が増長するようなら共闘路線を取ることに躊躇しない方針も繰り返し強調している。
三大原則の在り方に一定の法秩序を示すため、多国籍部隊（特にTB機動主力艦隊）への供出量を増やした。自他ともに認める国際人道主義の立役者となって久しく、巨大勢力による無分別な暴力的干渉を戒めた。
現状の中央総隊、特にFT2執行本隊の主戦派に対しては『共立三原則を独自に解釈しており、増長の念を禁じ得ない』。『結果的に全ての加盟実体の主権を脅かすようでは、本末転倒と指摘せざるを得ず、最も強い言葉で非難する』意向を強調した。
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最終更新：2025年03月06日 18:32
