クフラト太陽商船団

クフラト太陽商船団
Elkam Parrerm Kllufia
主な言語 ロフィルナ語
共立英語
本拠点 アッシャラス号
政府 代表者議会
船団代表の称号 代表者議会議長
船団代表の名前 ■■■
人口 約31万人
転移年 共立公暦698年
通貨 クフラト・ルム


概要

 クフラト太陽商船団(共立側登録名称:アッシャラス・プラットフォーム・シップ(JCEPS-1))は、旗艦アッシャラス号を拠点として活動する。企業連合体の一つ。エンジンや内部の機械は共立世界に存在しない技術や物質で構成されることから新たに作り出すことは非常に難しい。その船は太陽の如く神々しい光に満ちた輝きを放っており、商人を照らしながら暗い星海を渡るため、この名前がつけられた。一つのグループ企業名としても採用され、あらゆる事業活動において、そのまま「太陽」の名を用いている。転移前世界におけるクフス星域においては、企業が保有可能な最も高いスペックを持つ戦闘母艦として知られていた。しかし、それはクフス星域の至るところにある特殊な星雲地帯に限られる。それ以外の場所では、主砲のレーザーを撃とうとした場合、発射後、意図しない方向へと分散し、アッシャラス号も危機的な状況に陥ってしまう。使用できない兵器をそのまましておく理由は、就役当初の時代から象徴となって久しいのと、宗教上の行事に対応するため。クフラトの商人達にとっては信仰の要とされており、軍事的には意味をなさなくとも治安維持に欠かせない重要な聖遺物として扱われる。 この商船団の活動は小規模ながらも多岐にわたるもので、星から星へと数多くの事業に携わっている。

  • 画像はアッシャラス号の全体像。約50kmもの巨体を誇り、それ自体が多くの社会集団を内包した。

主砲の動力


歴史

 事象災害による突発的な位相亀裂に突入した事が原因で、共立公暦698年、キルマリーナ領内(サンパル―ナ星系)の星域に転移した。元いたクフス星域では比較的小規模の商人団体だった。母星との通信ができない状況でキルマリーナ艦隊と睨み合い、同700年に文明共立機構への加盟を果たした。その後の700年代はキルマリーナ共立国のサンパル―ナ星系に留まり、オクシレイン大衆自由国を介して双方の不幸な誤解を解いている。同800年代はイドゥニア星系へ移動し、セトルラーム共立連邦ユミル・イドゥアム連合帝国テラソルカトル王政連合との提携協力を加速。その他、多くの中小諸国と商取引関係を構築した。同900年代からツォルマリア星域連合直轄領(イー・メラト星系)に停泊。同1000年の今日に至って、カルスナード教王国への移動に向けた準備を進めている。

公民

 大まかに分けてクフス人を中心に一部ラト星人も存在する。クフス人はヒューマンの見た目をした種族で、輝くものや価値のある存在を崇める傾向にある。
ラト星人は、水の惑星に起源を持つ体の大半が半透明の水で構成された種族。好奇心が旺盛で、未知のものを探求したがる気質から、クフス人と相性が良い。

言語

 当初は、クフス星域に起源を持つ独自の言語を用いていた。
しかし、文明共立機構に加盟して以降はロフィルナ語共立英語による意思疎通を決定。アッシャラス号の基礎教育課程にも組み込み、当共立世界における商取引環境の強化を進めた。

政治

 各分野ごとに存在する商人組合の互選を経て開かれる代表者議会が存在し、これが統治を担う。
また、院内の選挙制度に基づく代表者議会議長の決定に基づいて運営の基本方針を定めており、各派閥の要請に基づきバランスを取る仕組みを採用した。
この組織で唯一、クフス人の司令艦長およびラト星人の副艦長のみ、どこの商会(組合)にも所属していない。
実際の指揮系統としては、代表者議会議長の指揮のもとで統率されることから、司令艦長の役割としては宗教上儀礼的な権限の行使に限られる。

外交

 誠意を持った相手であれば団体・個人問わず、どのような相手であっても取引を行う。契約内容に背いた不誠実な相手には距離を取り信用情報の共有で反撃をすることもある。母国では物の売り買いと、位相安定星雲での採掘及び星雲の無い場所への供給によって生計を立てていた。共立世界に移ってからは星雲採掘事業が継続できなくなったため、代わりに傭兵派遣事業や投資事業を続けている。概ね100年に一度のペースで母艦(アッシャラス号)を別の星域に移動させつつ、小型船舶等を用いる世界ビジネスを展開した。アッシャラス号が停泊する星域には多くの観光客が訪れ、一定の経済効果をもたらすことから商船政府は極力中立的な外交に努めているという。一方、国際社会から求められる団体情報の具体的な提出を拒否。そのため、文明共立機構において議席を持たないオブザーバーとしての地位を甘んじて受け入れた。万が一の有事に備えて、共立機構国際平和維持軍と複数の互恵契約を取り交わし、船団の安泰を図っている。共立機構に対しては商取引に関する特別な優遇措置をはじめ、一定の余剰物資を供出するなど指定評価における『健全』の維持に努めた。

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最終更新:2024年10月26日 23:38