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ここではウマムスタンスレで登場した多国間の取り組みや国際組織について解説する。
個別の外交などは外交を参照。
個別の外交などは外交を参照。
国際組織
国際連合
WWⅡの勃発を防げなかった国際連盟の反省を踏まえ、1945年に連合国を中心とした国々により発足した国際平和と安全保障、経済、社会、文化に関する国際協力の実現を目指す国際組織。ウマムスタンも発足当初よりの原加盟国（88-87）。
発足時に連合国の様々な思惑(連合国優位な状態での便乗宣戦布告が気に入らない、出した兵力も犠牲も少ない、力を持たせたくない)と葛藤（国際連盟の二の舞い(ダート未加盟などの有力国の不参加)を演じたくない）により、『功はあれど戦勝国ではない』（88-87）とされた。
そのためウマムスタンは安保理常任理事国にはなれなかったが、ウマムスタンのために「安保理準常任理事国」（拒否権無し＆任期10年で再選可能）（88-89~90）という立場が作られた。
2008年の世界金融危機の際、旧枢軸国を中心として国連分担金を巡って安保理改革を求める動きが起き、敵国条項の削除とアナン・B案(常任5ヶ国、準常任8ヶ国)に基づき、改革が行われた（88-92）。その際、既に準常任理事国であったウマムスタンは旧枢軸国との差を作るために「名誉常任理事国」（拒否権を持たないこと以外は常任理事国と同じ恒久的な地位を持つ理事国）へと立場が変化した（88-94~97）。
発足時に連合国の様々な思惑(連合国優位な状態での便乗宣戦布告が気に入らない、出した兵力も犠牲も少ない、力を持たせたくない)と葛藤（国際連盟の二の舞い(ダート未加盟などの有力国の不参加)を演じたくない）により、『功はあれど戦勝国ではない』（88-87）とされた。
そのためウマムスタンは安保理常任理事国にはなれなかったが、ウマムスタンのために「安保理準常任理事国」（拒否権無し＆任期10年で再選可能）（88-89~90）という立場が作られた。
2008年の世界金融危機の際、旧枢軸国を中心として国連分担金を巡って安保理改革を求める動きが起き、敵国条項の削除とアナン・B案(常任5ヶ国、準常任8ヶ国)に基づき、改革が行われた（88-92）。その際、既に準常任理事国であったウマムスタンは旧枢軸国との差を作るために「名誉常任理事国」（拒否権を持たないこと以外は常任理事国と同じ恒久的な地位を持つ理事国）へと立場が変化した（88-94~97）。
ユーラシア宇宙開発機構（Eurasian Space Development Organization）
β世界の門開通後、β世界の同位体国家から技術提供を受けて宇宙競争を加速させたダート、中山に対抗するべくウマムスタンが発起した超国家的な宇宙開発機構（5-59）。略称はESDO（7-158）
ウマムスタン、新ウマエト、テュルキイェ、ウマゴル、アキツ（5-61）、パールス、アッカド、トリポリタニア、ヌミディア、イフェ、ンドンゴ、アラワク（5-65）、ミスル（5-84）、（世界線変動後はパカンダも参加していたことになった（21-74）。）が参加。
ウマムスタン、新ウマエト、テュルキイェ、ウマゴル、アキツ（5-61）、パールス、アッカド、トリポリタニア、ヌミディア、イフェ、ンドンゴ、アラワク（5-65）、ミスル（5-84）、（世界線変動後はパカンダも参加していたことになった（21-74）。）が参加。
発足後はダートや中山が大きなつまづきを経験する中で、この勢力が開発を優位に進めていくこととなる。
その結果、化石燃料業界との摩擦(7−108)を加盟国も受けたりはしたものの。
元々の実用化予定より5年早い2030年に、核融合炉1号機の竣工と発電、月-地球間の無線送電設備(9−165)による送電開始を実現するに至った。(10−91)
その結果、化石燃料業界との摩擦(7−108)を加盟国も受けたりはしたものの。
元々の実用化予定より5年早い2030年に、核融合炉1号機の竣工と発電、月-地球間の無線送電設備(9−165)による送電開始を実現するに至った。(10−91)
- 西側からのアキツの切り崩し成功
ダートやウマーロッパ連合と電気自動車関連で貿易摩擦が拡大＆在アキツダート軍の不手際で国内で重大事故が多発し、テロの防止に失敗したこと（5-67）からダートに対するアキツの信用が低下しており、フロンティア計画に参加してもダートの金蔓にされるだけでは？という不安を抱いていたアキツ側に、ウマムスタンとウマシアがスペースプレーン以外の先端技術の共同開発と人型機動兵器共同開発計画というロマンと実益を兼ねた提案、そして月面資源確保の暁には参加各国での共同開発によって資源国になれるという囁き戦術によって、GDP第三位という経済大国をESDOに取り込むことに成功した（5-65）。
また、アキツはダートやウマーロッパ連合とISSを運用していたが、フロンティア計画に中山が合流した際、ダートがアキツの抗議を無視した件もあり、ISSから離脱。ウマムスタンとウマシアが共同建設中だったUSSⅡへと合流することでアキツが宇宙開発に割いていたリソースをフロンティア計画から奪うことに成功した。
また、アキツはダートやウマーロッパ連合とISSを運用していたが、フロンティア計画に中山が合流した際、ダートがアキツの抗議を無視した件もあり、ISSから離脱。ウマムスタンとウマシアが共同建設中だったUSSⅡへと合流することでアキツが宇宙開発に割いていたリソースをフロンティア計画から奪うことに成功した。
- オリエント・マグリブ諸国からのウマムスタンへの異常な期待
自国のα・β両世界の同位体国家を精査したオリエント・マグリブ諸国は、自国と比べてどちらも大した変化がないことに気づく一方、α・β両世界で分裂しているウマムスタンがこちらでは世界屈指の大国の一つであることを疑問に思い、自国との相違点を洗い出した結果「天然資源に依存しない経済(工業化)」、「部族社会からの脱却」という二つのポイントに注目した。
後者はウマムスタンでも死山血河を築いて一世紀以上かけて成し遂げた難行であるが、前者はなんとかできないかと模索していた時にウマムスタンがESDO構想を持ちかけたため、「じゃあとりあえずオールインするか、ウマムスタンのすることだし、きっと上手くいくだろ」と多額の資金を根拠のない全幅の信頼の元、ESDOに投資した（5-90）。
後者はウマムスタンでも死山血河を築いて一世紀以上かけて成し遂げた難行であるが、前者はなんとかできないかと模索していた時にウマムスタンがESDO構想を持ちかけたため、「じゃあとりあえずオールインするか、ウマムスタンのすることだし、きっと上手くいくだろ」と多額の資金を
- 加盟国間の経済協力
月面核融合発電開発事業が成功した場合、加盟国の中でも政府収入の多くを資源輸出に依存している所謂レンティア国家は原油価格の暴落により国家経済に大きな打撃を受ける。ESDOの発起国であるウマムスタンは参加各国の結束を強めるべく新ウマエトやアキツと協調し、加盟国間の貿易の拡大や、レンティア国家型経済からの脱却を促すための経済多様化を積極的に技術支援した（53-12）。
集団防衛機構
2032年のウマムスタン連合共和国-パカンダ諸王国連合国間での相互防衛条約、およびコバルト鉱山奪取を目論むアキツ、パカンダ、ウマムスタンの三ヶ国による集団安全保障条約の構想(64−46)から発展させる形で設立が準備されている、主にESDO加盟国から成るWPOのような防衛機構。(64−140)
発起国であるウマムスタン以外の、代表的な加盟国の思惑としては以下の通り。(64−152、155)
- アキツ：ESDOで特大のパイにありつけた+対中山と脱ダート依存
「ESDO加入で資源国になれたし、対中山を考えるとウマムスタンをしっかりと引き込みたい。
あと、ダート依存状態からの脱却をちらつかせて、色々な外交交渉を有利に進めたい」
あと、ダート依存状態からの脱却をちらつかせて、色々な外交交渉を有利に進めたい」
- ウマエト：ウマムスタンのブレーキ役として
「ここ最近のウマムスタン、アグレッシブ過ぎるし、何をやるか分からんから怖い。
準加盟レベルじゃ止まらんだろうし、正式加入してブレーキ役になろう」
準加盟レベルじゃ止まらんだろうし、正式加入してブレーキ役になろう」
- テュルキイェ：新オスマン主義の盛り上がり
「ウマ―ロッパ諸国があれこれ口出ししてくる割にはウマ―ロッパ連合に加入させてくれないから、西方条約機構から『我が代表堂々退場す』をやって滅茶苦茶焦らせたろ」
この機構が設立される背景には、原子炉を突貫建設し、また内戦でも頭角を表し始めたザイール民主連邦(当時南部鉱山国)によりアフリカの軍事バランスが遠からず崩壊することを予期した結果の国家戦略動議がある。(63～64スレ目)
……のだが、国家承認やこの機構への加盟、ひいてはそれによるESDOの後ろ盾を要求の一つとして欲したマチカネタンホイザによって、その手札のほとんどを投げ打つのも辞さない交渉がされた。
その結果、紆余曲折を経て発端となったザイール民主連邦がこれに加盟する見通しになるというなんとも皮肉なことにもなっている。(66～67、69～70、82スレ目)
……のだが、国家承認やこの機構への加盟、ひいてはそれによるESDOの後ろ盾を要求の一つとして欲したマチカネタンホイザによって、その手札のほとんどを投げ打つのも辞さない交渉がされた。
その結果、紆余曲折を経て発端となったザイール民主連邦がこれに加盟する見通しになるというなんとも皮肉なことにもなっている。(66～67、69～70、82スレ目)
なおきっかけとなった条約はこの動議に基づくパカンダへのニュークリア・シェアリング、もしくは核兵器製造技術供与(64−9)のためでもあるが、かつて結ばれていたがすでに解消され、ESDOの条文の拡大解釈での兵站支援にも限界が来ていたウマムスタン-パカンダ間の相互防衛条約をより大きな枠組みとして設け直す(64−42)という側面もあった。
Equus Union（ウマーロッパ連合）
現実のEuropean Unionのこと。略称は同じくEU（33-128）…なのだが基本的に検索避けとしてスレ内ではウマーロッパ連合で呼ばれる。
欧州における民主主義の牙城だが、近年アルビオンが離脱したり、実質的なリーダーであるゲルウマンが国際テロの標的になって混乱したりと国際的影響力が低下している。
欧州における民主主義の牙城だが、近年アルビオンが離脱したり、実質的なリーダーであるゲルウマンが国際テロの標的になって混乱したりと国際的影響力が低下している。
東側条約機構（Eastern Treaty Organization）
西ゲルウマンの再軍備＆WPOへの加盟に対応してウマエト連邦を盟主とした平等主義陣営の軍事同盟、西側条約機構と対立し冷戦構造を生み出した。略称はETO。（7-158）
現実のワルシャワ条約機構（WTO）。
現実のワルシャワ条約機構（WTO）。
西側条約機構（Western Pact Organization）
WW2終結後、東欧に勢力を伸ばしたウマエト連邦を警戒して自由主義陣営が結成した集団防衛機構、東側条約機構と対立し冷戦構造を生み出した。略称はWPO（7-158）
現実の北大西洋条約機構（NATO）。
現実の北大西洋条約機構（NATO）。
多国間の取り組み
国際熱核融合実験炉(ITER)
ダート、ウマシア、ウマーロッパ連合、アキツ、中山、バーラト、和寧、ウマムスタンが参加。
ウマムスタンは資金は勿論、耐放射線材料や熱電素子の素材を提供（4-30）。
2025年2月（年表より）にプラズマを達成し、計画値の出力を出すことに成功する。
これを受けた参加各国は各々データを基に独自の核融合炉の設計を進め、ウマムスタンでも産業エネルギー省とウマルカンド大学が共同して核融合実験装置を運用していた（4-33）。
ウマムスタンは資金は勿論、耐放射線材料や熱電素子の素材を提供（4-30）。
2025年2月（年表より）にプラズマを達成し、計画値の出力を出すことに成功する。
これを受けた参加各国は各々データを基に独自の核融合炉の設計を進め、ウマムスタンでも産業エネルギー省とウマルカンド大学が共同して核融合実験装置を運用していた（4-33）。
そのように2035年に予定されている重水素-トリチウム運転を目指して研究と運用データ蓄積が進んでいたのだが、その翌年にβ世界に繋がる門が出現。
この成功に加えて基準世界以上に高い文明レベルを誇るβ世界の技術を知った基準世界の国々は、月面に核融合炉を建てるための開発競争を激化させることとなった。
この成功に加えて基準世界以上に高い文明レベルを誇るβ世界の技術を知った基準世界の国々は、月面に核融合炉を建てるための開発競争を激化させることとなった。
フロンティア計画
ダート合衆国による約半世紀ぶりの有人月面調査（アルテミス計画）（4-20）により
- 月の砂に全世界の電力消費量を1000年分賄えるほどのヘリウム3が埋蔵されていることが判明
- 2035年までに月面に有人都市と核融合炉を建設し、マイクロ波送電で地球に電力を送ること
を目的とした巨大発電システム構築計画。
予算総額はダート合衆国の国家予算数年分。
(4−52)
予算総額はダート合衆国の国家予算数年分。
(4−52)
- 主要参加国
ダート合衆国、ウマ―ロッパ諸国、アウストラリス、メノーラ―、サウード、ケープアフリカ、バーラト
新嫦娥計画
中山人民共和国が中国(β世界の同位体国家)の『長征計画』に触発されて発表した、月面に核融合炉を建設する計画。(5−59)
ダートのフロンティア計画に続いて発表されたこの計画に対し、これら計画自体はもちろん異常な文明レベルの高さを誇るβ世界の同位体国家からの後押しを受けている可能性もスズカガンは加味。
その結果、ウマムスタンがESDOを発足するきっかけとなった。
ダートのフロンティア計画に続いて発表されたこの計画に対し、これら計画自体はもちろん異常な文明レベルの高さを誇るβ世界の同位体国家からの後押しを受けている可能性もスズカガンは加味。
その結果、ウマムスタンがESDOを発足するきっかけとなった。
- 主要参加国
中山人民共和国、パークスターナ、ムレイフ、タンガニーカ、北和寧
